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G 1323-1:2017  

(1) 

目 次 

ページ 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 一般事項 1 

4 定量方法の区分  1 

5 燃焼−硫酸逆滴定法  1 

5.1 要旨  1 

5.2 試薬  1 

5.3 装置の組立て及び装置構成  1 

5.4 試料はかりとり量及び助燃剤添加量 1 

5.5 予備操作  2 

5.6 定量操作  2 

5.7 空試験  2 

5.8 計算  2 

6 燃焼−赤外線吸収法  2 

6.1 要旨  2 

6.2 装置の組立て及び装置構成  2 

6.3 試料はかりとり量及び助燃剤添加量 2 

6.4 予備操作  2 

6.5 定量操作  2 

6.6 空試験  2 

6.7 計算  2 

 

 


 

G 1323-1:2017  

(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,日本フェロアロイ協会(JFA)及び一般財団

法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本

工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。 

これによって,JIS G 1323:1989は廃止され,その一部を分割して制定したこの規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

JIS G 1323の規格群には,次に示す部編成がある。 

JIS G 1323-1 第1部:炭素定量方法 

JIS G 1323-2 第2部:けい素定量方法 

JIS G 1323-3 第3部:りん定量方法 

JIS G 1323-4 第4部:硫黄定量方法 

JIS G 1323-5 第5部:鉄定量方法 

JIS G 1323-6 第6部:アルミニウム定量方法 

JIS G 1323-7 第7部:多元素定量方法−ICP発光分光分析方法 

 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

G 1323-1:2017 

 

金属クロム分析方法−第1部:炭素定量方法 

Method for chemical analysis of chromium metal- 

Part 1: Determination of carbon content 

 

適用範囲 

この規格は,金属クロム中の炭素の定量方法について規定する。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS G 1301 フェロアロイ−分析方法通則 

JIS Z 2615 金属材料の炭素定量方法通則 

 

一般事項 

分析方法に共通な一般事項は,JIS G 1301及びJIS Z 2615による。 

 

定量方法の区分 

炭素の定量方法は,次のいずれかによる。 

a) 燃焼−硫酸逆滴定法 この方法は,炭素含有率0.05 %(質量分率)以上0.1 %(質量分率)以下の試

料に適用する。 

b) 燃焼−赤外線吸収法 この方法は,炭素含有率0.001 %(質量分率)以上0.1 %(質量分率)以下の試

料に適用する。 

 

燃焼−硫酸逆滴定法 

5.1 

要旨 

試料を酸素気流中で加熱し,炭素を十分に酸化して二酸化炭素とし,これを酸素とともにビュレットに

捕集した後,二酸化炭素を一定量の水酸化ナトリウム溶液に吸収させ,過剰の水酸化ナトリウムを硫酸溶

液で滴定する。 

5.2 

試薬 

試薬は,JIS Z 2615の9.3.2(試薬)による。 

5.3 

装置の組立て及び装置構成 

装置の組立て及び装置構成は,JIS Z 2615の9.3.3(装置の組立て)による。 

5.4 

試料はかりとり量及び助燃剤添加量 

試料はかりとり量は,1.0 gとする。助燃剤は,JIS Z 2615の8.13(助燃剤)に示したものから適したも


G 1323-1:2017  

 

の1)を選び,試料はかりとり量及び燃焼装置に適した量を添加してよく混合するか,又は試料の上を覆う。 

注1) 例えば,高純度の鉄,すず,タングステンなど。 

5.5 

予備操作 

予備操作は,JIS Z 2615の9.3.4(予備操作)による。 

なお,高周波誘導加熱炉を用いる場合は,高周波誘導加熱炉に関する条件2)を設定する。 

注2) 高周波発振機の陽極電流及び格子電流など,使用する装置の仕様に応じて決められた条件のこ

とである。 

5.6 

定量操作 

定量操作は,JIS Z 2615の9.3.5(定量操作)による。 

警告 燃焼操作においては,高温に加熱された磁器燃焼ボート又は磁器燃焼るつぼの取扱いには,必

ずるつぼ挟みなどを使用して,やけどをしないように注意しなければならない。さらに,過剰

の酸素排気の取扱いに留意して火災発生の予防に努めなければならない。 

5.7 

空試験 

空試験は,JIS Z 2615の9.3.6(空試験)による。 

5.8 

計算 

計算は,JIS Z 2615の9.3.7(計算)による。 

 

燃焼−赤外線吸収法 

6.1 

要旨 

試料を酸素気流中で加熱し,炭素を酸化して炭素酸化物とし,これを酸素とともに赤外線吸収検出器に

導き,二酸化炭素又は二酸化炭素と一酸化炭素とによる赤外線吸収量を連続測定して積分することによっ

て炭素量を求める。 

6.2 

装置の組立て及び装置構成 

装置の組立て及び装置構成は,JIS Z 2615の9.7.2(装置の組立て)による。 

6.3 

試料はかりとり量及び助燃剤添加量 

試料はかりとり量は,使用する装置に適した量(通常は0.5〜1.0 g)とする。助燃剤は,JIS Z 2615の

8.13(助燃剤)に示したものから適したもの1)を選び,試料はかりとり量及び燃焼装置に適した量を添加

してよく混合するか,又は試料の上を覆う。 

6.4 

予備操作 

予備操作は,JIS Z 2615の9.7.3(予備操作)による。 

なお,高周波誘導加熱炉を用いる場合は,高周波誘導加熱炉に関する条件2)を設定する。 

6.5 

定量操作 

定量操作は,JIS Z 2615の9.7.4(定量操作)による。 

警告 燃焼操作においては,高温に加熱された磁器燃焼ボート又は磁器燃焼るつぼの取扱いには,必

ずるつぼ挟みなどを使用して,やけどをしないように注意しなければならない。さらに,過剰

の酸素排気の取扱いに留意して火災発生の予防に努めなければならない。 

6.6 

空試験 

空試験は,JIS Z 2615の9.7.5(空試験)による。 

6.7 

計算 

計算は,JIS Z 2615の9.7.6(計算)による。