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G 0901

:2010

(1)

目  次

ページ

序文 

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義 

2

4

  探傷方式

2

5

  検査技術者 

2

6

  探傷装置

2

6.1

  探傷装置の構成

2

6.2

  探傷器

2

6.3

  探触子

3

6.4

  送り装置,探触子追従装置,データ処理装置,自動警報装置,マーキング装置及び記録装置

4

6.5

  試験片

4

7

  探傷方法

4

7.1

  探傷形式 

4

7.2

  探傷時期 

5

7.3

  探傷面

5

7.4

  接触媒質 

5

7.5

  走査方法 

5

7.6

  探傷箇所(走査箇所及び範囲)

5

8

  探傷感度及び使用探触子 

6

8.1

  一般事項 

6

8.2

  二振動子垂直探触子の探傷感度,使用探触子及び対比線

6

8.3

  垂直探触子の探傷感度,公称周波数及び振動子寸法 

7

9

  きずの分類及び評価

7

9.1

  二振動子垂直探触子を用いた場合のきずの分類 

7

9.2

  垂直探触子を用いた場合のきずの分類 

8

9.3

  代表きず 

8

9.4

  換算きず区分数

8

9.5

  占積率

8

9.6

  局部占積率 

8

9.7

  等級分類及び判定基準 

9

10

  溶接補修 

9

11

  試験報告書

9

附属書 JA(規定)二振動子垂直探触子用 形対比試験片(RB-E) 

10

附属書 JB(規定)二振動子垂直探触子の性能及び表示

11


G 0901

:2010  目次

(2)

ページ

附属書 JC(参考)JIS と対応国際規格との対比表 

13


G 0901

:2010

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼

連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 0901:1992 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

0901

:2010

建築用鋼板及び平鋼の超音波探傷試験による

等級分類及び判定基準

Classification of structural rolled steel plate and wide flat

for building by ultrasonic test

序文 

この規格は,2006 年に第 1 版として発行された ISO 17577 を基に,技術的内容を変更して作成した日本

工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JC に示す。

適用範囲 

この規格は,

鋼構造建築物の主要構造材の中で厚さ方向に著しく高い応力が作用する部材で,

厚さ 13 mm

以上 200 mm 以下の鋼板,及び厚さ 13 mm 以上 200 mm 以下,かつ幅 180 mm 以上の平鋼の超音波探傷試

験による等級分類及び判定基準について規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 17577:2006

,Steel−Ultrasonic testing for steel flat products of thickness equal to or greater than 6

mm

(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0601

  製品の幾何特性仕様(GPS)−表面性状:輪郭曲線方式−用語,定義及び表面性状パラメ

ータ

JIS G 0431

  鉄鋼製品の非破壊試験技術者の資格及び認証 

JIS G 3103

  ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板

JIS G 3106

  溶接構造用圧延鋼材

JIS G 4304

  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS Z 2300

  非破壊試験用語

JIS Z 2305

  非破壊試験−技術者の資格及び認証

JIS Z 2345

  超音波探傷試験用標準試験片

JIS Z 2352

  超音波探傷装置の性能測定方法


2

G 0901

:2010

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 2300 によるほか,次による。

3.1 

不連続部(internal discontinuity) 

鋼板又は平鋼の板厚内に存在するきず。例えば,平面状のきず,ラミネーション,一層又は多層の帯状

になっている介在物若しくはクラスター。

3.2 

手動探傷(manual testing) 

鋼板又は平鋼表面上を適切なパターンで超音波探触子を手動で走査し,直接目視によるか,又はアラー

ム付きの装置を使って,A スコープ表示上に示される信号を評価する探傷。

3.3 

自動探傷(automatic testing) 

鋼板又は平鋼表面上を適切なパターンで超音波探触子を機械的に自動で走査し,更に電気的方法で信号

を評価する探傷。

3.4 

二振動子垂直探触子用 形対比試験片(RB-E)(type E reference block for double crystal probe) 

二振動子垂直探触子の距離振幅特性を調べる試験片。感度設定にも用いられる。

探傷方式 

探傷方式は,垂直法によるパルス反射法とする。

検査技術者 

鋼板又は平鋼の超音波探傷検査に従事する技術者は,超音波探傷試験に関する基礎技術を修得し,検査

の対象となる鋼板又は平鋼の性質及びその検査方法について十分な知識と経験をもつ者でなければならな

い。

なお,受渡当事者間の協定によって,JIS G 0431JIS Z 2305 又はこれらと同等な規格を適用してもよ

い。

探傷装置 

6.1 

探傷装置の構成 

自動探傷装置は,自動探傷器,探触子,鋼板又は平鋼の送り装置,探触子追従装置,自動警報装置,記

録装置などで構成する。手動探傷装置は,主として手動探傷器及び探触子で構成する。

6.2 

探傷器 

6.2.1 

一般的機能 

探傷器に要求される一般的機能は,次による。

a)

時間軸の調整が可能で,かつ探傷感度がデシベル単位で調整できるものとする。

b)

使用する探触子の周波数に対応できるものとする。

c)

パルス繰返し周波数は,走査速度に対し十分に対応できるものとする。

d)

不連続部の信号を探傷ゲート機能によって適正に検出でき,かつ,その信号を探傷器の表示器又は記

録装置にその信号を出力できるものとする。


3

G 0901

:2010

6.2.2 

自動探傷器 

自動探傷器の増幅直線性及び距離振幅特性機能は,次による。

なお,空調された室内に設置した自動探傷器は,少なくとも 3 年に 1 回,その他の自動探傷器は,少な

くとも 1 年に 1 回定期点検を行う。

a) 

増幅直線性  増幅直線性は,附属書 JA の二振動子垂直探触子用 E 形対比試験片の第 1 回底面エコー,

又は電気的疑似信号を適度のレベルに設定し,その設定レベルから−6 dB,−12 dB 及び−18 dB の各

線で測定し,理論値を基準とし,理論値と測定値との偏差のうち,正の最大値と負の最大値の絶対値

の和が,2.5 dB 以下でなければならない。

なお,A スコープ表示をもつ自動探傷器の増幅直線性は,6.2.3 a)  による。

b)

距離振幅特性機能  距離振幅補償機能をもつ探傷器では,使用する最大厚さでの補償後の底面エコー

高さが,距離振幅特性曲線における最大エコー高さより−6 dB 以内でなければならない。

6.2.3 

手動探傷器 

手動探傷器の A スコープ表示は,ピークエコーが鋭く,かつ,明確に表示できるものとし,少なくとも

1

年に 1 回,JIS Z 2352 の箇条 7(定期点検)によって定期点検を行う。増幅直線性,遠距離分解能及び探

傷器の不感帯は,次の性能をもつものとする。

a) 

増幅直線性  探傷器の増幅直線性は,使用する公称周波数において JIS Z 2352 の 6.2.1(増幅直線性)

によって測定し,正の最大偏差(+h)と負の最大偏差(−h)の絶対値の和が 6 %以下でなければな

らない。

b) 

遠距離分解能  探傷器の遠距離分解能は,JIS Z 2352 の RB-RA 形対比試験片を用いて,表 の公称周

波数に応じ JIS Z 2352 の 4.4(垂直探傷における分解能)に従って測定したとき,

表 の値でなけれ

ばならない。

表 1−遠距離分解能 

公称周波数

MHz

遠距離分解能

mm

2 9

以下

5 7

以下

c) 

不感帯  探傷器の不感帯は,5 MHz の場合は 10 mm 以下,2 MHz の場合は 15 mm 以下とし,その測

定は次による。

1)

時間軸の測定範囲を 50 mm に調整し,JIS Z 2345 の STB-N1 を探傷して,その標準穴のエコー高さ

を目盛の 20 %に調整する。

2)

次に,感度を 14 dB 高め,目盛の 0 点から送信パルスが最後に 20 %となる点までの長さを鋼中距離

で読み取り,これを不感帯とする。

6.3 

探触子 

探触子は,次による。

a)

探触子の種類は,鋼板又は平鋼の厚さに応じて,

表 による。

注記  一振動子の垂直探触子については,単に“垂直探触子”と表記する。

b)

探触子の公称周波数は 2 MHz 又は 5 MHz とする。高減衰材又は特別な音響特性をもつ鋼板及び平鋼

に対しては,受渡当事者間の協定によって,その他の周波数を用いてもよい。


4

G 0901

:2010

c)

探触子の振動子は,円形の場合は,直径 30 mm 以下,く(矩)形の場合は,長辺が 30 mm 以下とす

る。

d)

二振動子垂直探触子は,

附属書 JB の性能をもつものとする。

e)

垂直探触子の不感帯は,規定された探傷感度で,目盛板の 0 点から送信パルス又は表面反射エコーが

最後に 20 %となるまでの領域で,鋼中距離にて読み取った値で示し,鋼板又は平鋼の厚さの 15 %,

又は 15 mm のいずれか小さい方の値以下でなければならない。

表 2−超音波探触子の種類 

鋼板又は平鋼の厚さ

mm

探触子の種類

13

以上  60 以下

二振動子垂直探触子又は垂直探触子

60

を超えるもの

垂直探触子

6.4 

送り装置,探触子追従装置,データ処理装置,自動警報装置,マーキング装置及び記録装置 

鋼板又は平鋼の送り装置,探触子追従装置,データ処理装置,自動警報装置,マーキング装置及び記録

装置を使用する場合は,次の機能をもち,探傷作業上及び結果の判定作業上,十分な性能をもつものでな

ければならない。

a)

規定された探傷箇所を走査するのに適切な機械的機能

b)

垂直入射を維持するために,試験する鋼板又は平鋼の表面に追随することが可能な探触子追従装置

c)

超音波探傷中に鋼板又は平鋼と探触子との間に適切な接触媒質で超音波が伝ぱ(播)され,十分な音

響結合が得られる機能

d)

データ収集に適した,送信器,受信器,ゲートなどの電子装置

e)

信号を評価し,記録(例えば,マッピング)し,保管するための適切な機能

f)

装置(すなわち,感度,時間軸及びゲート位置)の校正機能。例えば,対比試験片の使用,人工的な

信号,距離振幅特性曲線(DAC)又は保存されている校正ファイルの入力によって校正する機能

g)

走査速度に対応して,十分なパルス密度が得られるようにパルス繰返し周波数を制御する機能

h)

音響結合性のチェック機能(例えば,底面エコーの監視による)

i)

鋼板又は平鋼の端部からの不連続部の位置を表示することのできる機能(記録装置又は表示装置)

6.5 

試験片 

6.5.1 

二振動子垂直探触子用 形対比試験片 

二振動子垂直探触子の距離振幅特性曲線を調べる試験片であり,

附属書 JA の二振動子垂直探触子用 E

形対比試験片(RB-E)とする。

6.5.2 

標準試験片 

標準試験片は,垂直探触子の探傷感度を設定する試験片であり,JIS Z 2345 の STB-N1,STB-G V15-4

及び STB-G V15-2.8 とする。

探傷方法 

7.1 

探傷形式 

探傷形式は,水浸法(局部水浸法及びギャップ法を含む。

)又は直接接触法とする。


5

G 0901

:2010

7.2 

探傷時期 

探傷は,通常,鋼板又は平鋼の製造の最終工程で実施する。

7.3 

探傷面 

探傷面は,通常,圧延のまま,又は熱処理のままの肌面とし,必要に応じて研磨などによって平滑な面

とする。探傷は,片面から実施する。

7.4 

接触媒質 

接触媒質は,探触子と鋼板又は平鋼の表面との音響結合が十分に確保されるものであり,通常は水を使

用する。

なお,製造業者の裁量によって,他の接触媒質(例えば,油,ペーストなど)を使用してもよい。

7.5 

走査方法 

7.5.1 

走査速度 

走査速度は,探傷に支障のない速度とする。ただし,自動警報装置のない探傷装置を用いて探傷する場

合は,200 mm/s 以下とする。

7.5.2 

二振動子垂直探触子による場合の走査 

二振動子垂直探触子による走査は,X 走査又は Y 走査を行う(

図 参照)。

注記  X 走査とは,探触子の音響隔離面を圧延方向に平行に配置し,圧延方向と直角に走査すること

であり,Y 走査とは,探触子の音響隔離面を圧延方向に直角に配置し,圧延方向に走査するこ

とをいう。

図 1−二振動子垂直探触子による走査 

7.6 

探傷箇所(走査箇所及び範囲) 

鋼板の探傷箇所は,通常,200 mm ピッチの圧延方向の線を探傷線とする[

図 2 a)  参照]。ただし,自動

探傷装置の探触子送り機構が鋼板の圧延方向と直角な場合は,200 mm ピッチの板幅方向の線を探傷線と

する。

平鋼の探傷箇所は,

幅方向に 1/4 幅,

1/2

幅及び 3/4 幅位置の圧延方向の線を探傷線とする

図 2 b)  参照]。


6

G 0901

:2010

 a)

  鋼板の探傷箇所 b)  平鋼の探傷箇所 

図 2−探傷箇所 

探傷感度及び使用探触子 

8.1 

一般事項 

探傷感度及び使用探触子は,二振動子垂直探触子では 8.2,垂直探触子では 8.3 による。探傷感度の確認

は,少なくとも 8 時間ごとに行う。

8.2 

二振動子垂直探触子の探傷感度,使用探触子及び対比線 

二振動子垂直探触子の探傷感度,使用探触子及び対比線は,次による。

a)

二振動子垂直探触子の公称周波数は 5 MHz とする。

b)

探傷感度の設定は,次による。

なお,必要に応じて,鋼板又は平鋼の厚さ及び探触子の距離振幅特性を勘案の上,距離振幅補償を

行う。

1)

試験片は,

附属書 JA の RB-E 対比試験片において附属書 JB の最大エコー高さを示す厚さ l

0

の部位,

又は,別途作成した厚さ l

0

の対比試験片を用いる。ただし,感度補正を行うことによって,l

0

以外

の厚さの鋼板又は平鋼を用いることができる。

2)

手動探傷装置では,第 1 回底面エコー高さを 50 %(DM 線に相当)に合わせる。自動探傷装置では,

第 1 回底面エコー高さを DM 線に相当するエコー高さ測定線に合わせる。その後,

附属書 JB の“公

称 N1 検出感度 10”の探触子を使用する場合は 10 dB,

“公称 N1 検出感度 14”の探触子を使用する

場合は 14 dB だけ感度を高める。

c)

対比線の設定は,次による。

1)  A

スコープ表示式探傷器と二振動子垂直探触子とを組み合わせて用いる場合には,探傷器の目盛の

50 %

高さを対比線 DM 線とし,それより 6 dB 高い線を DH 線,6 dB 低い線を DL 線とする。

2)

自動探傷器の場合には,DM 線に相当する設定値を基準値として,A スコープ表示式探傷器の設定

と同様に DH 線及び DL 線に相当する対比値を設定する(

図 参照)。


7

G 0901

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注記  [  ]は,A スコープ表示式探傷器の対比線に相当する自動探傷器の場合の対比値。

図 3スコープ表示式探傷器及び二振動子垂直探触子による対比線及び自動探傷器の場合の対比値の例 

8.3 

垂直探触子の探傷感度,公称周波数及び振動子寸法 

鋼板又は平鋼の厚さに応じて使用する垂直探触子の公称周波数,振動子寸法及び標準試験片は,

表 

よる。探傷感度は,標準試験片の平底穴のエコー高さが

表 になるように設定する。

表 3−垂直探触子の探傷感度,公称周波数及び振動子寸法 

鋼板又は平鋼の厚さ

mm

探傷感度に用いる標準試験片

及び平底穴のエコー高さの設定

公称周波数

a)

MHz

振動子寸法(直径)

mm

 13

以上 20 以下 STB-N1:25 %

5

20

 20

を超え 40 以下 STB-N1:50 %

5

20

 40

を超え 60 以下 STB-N1:70 %

5

(2)

20

(30)

 60

を超え 100 以下 STB-G

V15-4

:50 %

2

30

 100

を超え 160 以下 STB-G

V15-4

:80 %

2

30

 160

を超え 200 以下 STB-G

V15-2.8

:50 %

2

30

a)

括弧内の組合せの公称周波数及び振動子寸法を,使用してもよい。

きずの分類及び評価 

9.1 

二振動子垂直探触子を用いた場合のきずの分類 

圧延方向に平行に走査する場合は,きずエコー高さによって

表 のように分類し,表示記号を付ける。

表 4−二振動子垂直探触子を用いた場合のきずの分類 

きずの分類

(表示記号)

きずエコー高さ

△ DL 線を超え  DM 線以下

× DM 線を超えるもの


8

G 0901

:2010

ただし,圧延方向に直角に走査する場合は,DM 線を超え DH 線以下のものを△,DH 線を超えるものを

×とする。

なお,デジタル式装置を用いた場合は,各々の対比線に相当する対比値を適用する。

9.2 

垂直探触子を用いた場合のきずの分類 

きず又は底面エコーの高さによって

表 のように分類し,表示記号を付ける。

注記  F

1

及び B

1

の定義については,JIS Z 2344 の 3.(探傷図形の表示)を参照。

表 5−垂直探触子を用いた場合のきずの分類 

きずの分類

(表示記号)

きず又は底面エコー高さ

50 %

F

1

≦100 %(B

1

が 100 %以上の場合)

又は,50 %<F

1

 / B

1

≦100 %(B

1

が 100 %未満の場合)

×

F

1

>100 %(B

1

が 100 %以上の場合)

F

1

 / B

1

>100 %(B

1

が 100 %未満の場合)

又は,B

1

≦50 %

9.3 

代表きず 

探傷線を 200 mm の線分に区分し,各区分の最大きずエコー高さを示すきずをその区分の代表きずとし,

表 又は表 の表示記号を用いる。

9.4 

換算きず区分数 

換算きず区分数は,△きずを代表する区分数に×きずを代表する区分数の 2 倍を加えて求める。

9.5 

占積率 

占積率は,換算きず区分数の全区分数に対する割合を求め,これを占積率(%)とする。

9.6 

局部占積率 

9.6.1 

鋼板の局部占積率 

鋼板全面を

図 4 a)  に示す 1 m

2

の正方形に分割し,各 1 m

2

内の占積率を求め,これを局部占積率(%)

とする。ただし,1 m

2

の正方形がとれない部分は,既に分割された正方形と重複して求める。

9.6.2 

平鋼の局部占積率 

平鋼全面を

図 4 b)  に示すように長さ方向に分割して 30 区分(長さ 2 m)とし,各 30 区分内の占積率を

求め,これを局部占積率(%)とする。ただし,30 区分がとれない部分については,既に区分した部分と

重複して求める。

 a)

  鋼板の場合の分割方法 b)  平鋼の場合の分割方法 

図 4−鋼板及び平鋼の局部占積率を求めるための分割方法 


9

G 0901

:2010

9.7 

等級分類及び判定基準 

等級分類及び判定基準は,

表 による。占積率及び局部占積率が表 に示す数値以下の場合は,各等級

ごとに合格とする。

表 6−等級分類及び判定基準 

等級

占積率

%

局部占積率

%

X 15

Y 7

15

10 

溶接補修 

溶接補修した部分は,この規格に規定する探傷条件による超音波探傷試験のほか,必要に応じて他の非

破壊試験によって,補修結果の確認をしなければならない。

11 

試験報告書 

試験報告書が必要な場合には,報告する事項は,次のうちから,受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

検査年月日

b)

検査技術者名

c)

この規格番号

d)

試験対象材の明細(規格グレード,熱処理条件,表面状態,寸法及び識別番号)

e)

超音波探触子(型式,寸法及び周波数)及び探傷装置の特性

f)

探傷条件(接触媒質,走査方法,面積決定方法及び校正方法)

g)

試験結果


10

G 0901

:2010

附属書 JA

(規定)

二振動子垂直探触子用 E 形対比試験片(RB-E)

この附属書は,対応する国際規格 ISO 17577 にはない,日本工業規格独自の附属書である。

JA.1

  適用範囲 

この附属書は,二振動子垂直探触子用 E 形対比試験片(RB-E)について規定する。

JA.2

  材料 

材料は,JIS G 3103 の SB410 で,焼ならしを行ったものとするが,同等の音響特性をもつ JIS G 3106 

圧延鋼材,JIS G 4304 の熱間圧延ステンレス鋼板などを用いてもよい。

JA.3

  形状及び寸法 

対比試験片の形状及び寸法は,

図 JA.1 による。表面仕上げは,探傷両面とも JIS B 0601 の算術平均粗

さ Ra 1.6 µm 以下とする。厚さの許容差は,±0.05 mm とする。

単位  mm

図 JA.1−形状及び寸法 


11

G 0901

:2010

附属書 JB

(規定)

二振動子垂直探触子の性能及び表示

この附属書は,対応する国際規格 ISO 17577 にはない,日本工業規格独自の附属書である。

JB.1

  適用範囲 

この附属書は,二振動子垂直探触子の性能及び表示について規定する。

JB.2

  探触子の性能 

JB.2.1

  距離振幅特性 

距離振幅特性は,

附属書 JA に示す二振動子垂直探触子用 E 形対比試験片(RB-E)を用いて,各厚さご

とに第 1 回底面エコー高さ(以下,エコー高さという。

(dB)を測定し,

図 JB.1 に示すように特性曲線

を作成したとき,次の条件を満足しなければならない。

a)

使用する最大厚さにおけるエコー高さが,最大エコー高さから 0∼−6 dB の範囲になければならない。

ただし,距離振幅補償機能をもつ探傷器と組み合わせて使用する二振動子垂直探触子については,そ

れを使用することによって,使用する最大厚さにおけるエコー高さが,最大エコー高さから−6 dB 以

上確保できればよい。

b)

厚さ 3 mm におけるエコー高さが,最大エコー高さから 0∼−6 dB の範囲になければならない。ただ

し,距離振幅補償機能をもつ探傷器と組み合わせて使用する二振動子垂直探触子については,それを

使用することによって,厚さ 3 mm におけるエコー高さが,最大エコー高さから−6 dB 以上確保でき

ればよい。

l

0

:RB-E において最大エコー高さを示す厚さ(mm)

t

:使用する最大厚さ(mm)

図 JB.1−距離振幅特性曲線の例 

JB.2.2

  表面エコーレベル 

直接接触法による表面エコーレベルは,最大エコー高さより 40 dB 以上低くなければならない。

JB.2.3

  N1 検出感度 

STB-N1

の標準穴のエコー高さによって,公称 N1 検出感度は,次のいずれかによる。


12

G 0901

:2010

a)

公称 N1 検出感度 10:STB-N1 の標準穴のエコー高さは,最大エコー高さから−10 dB±2 dB の範囲に

あるもの。

b)

公称 N1 検出感度 14:STB-N1 の標準穴のエコー高さは,最大エコー高さから−14 dB±2 dB の範囲に

あるもの。

JB.2.4

  有効ビーム幅 

有効ビーム幅を測定する場合には,STB-N1 の標準穴を用い,音響隔離面に平行に探触子を移動させ,

エコー高さが最大になる位置から両側に 6 dB 低下する範囲を測定し,その全幅が 15 mm 以上でなければ

ならない。

参考文献 JIS 

2344

  金属材料のパルス反射法による超音波探傷試験方法通則


13

G 0901

:2010

附属書 JC

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 0901:2010

  建築用鋼板及び平鋼の超音波探傷試験による等級分類及び判定基

ISO 17577:2006

,Steel−Ultrasonic testing for steel flat products of thickness equal to

or greater than 6 mm

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II) 
国際規格

番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

1

適 用 範

鋼 板 及 び 平 鋼 の 適
用厚さを 13 mm 以
上 200 mm 以下

1

鋼 板 の 厚 さ 6 mm∼ 200

mm

以外は,協定で適用

変更

JIS

では,建築用の鋼板及び平

鋼が適用範囲のため,13 mm 以
上 200 mm 以下の範囲としてい

る。

技術的な差異は,軽微である。

2

引 用 規

2

3

用 語 及

び定義

E

形 対 比 試 験 片

(RB-E)を規定

 3

欠陥及び不感帯の用語も
定義されている。

変更

JIS Z 2300

で定義されている

用語については,JIS Z 2300 

よることとした。

技術的な差異は,軽微である。

4

探 傷 方

垂 直 法 に よ る パ ル

ス反射法

 6.1

a)

一致

5

検 査 技

術者

JIS G 0431

JIS Z 

2305

又はこれらと

同 等 の 規 格 を 協 定
で適用

 5

ISO 9712

同等のレベル 3

の資格者の下で資格付与

された者が実施

変更

基本的には,同等のレベルであ
る。

技術的な差異は,軽微である。

6

探 傷 装

自 動 探 傷 器 及 び 手
動探傷器,探触子の
要求事項

 6

自動探傷器及び手動探傷
器,探触子の要求事項

変更

技術レベルの大きな差異はな
いが,増幅直線性及び不感帯の
評価基準が異なる。ISO 規格で

は,60 mm 以上の鋼板にも二振
動子の距離増幅直線性を評価
する試験片及び垂直探触子の

探傷感度を設定する標準試験
片を規定している。

60 mm

以上の二振動子の適用につ

いては,今後,調査を行い,必要
に応じてその適用方法を ISO へ提

案する。

JIS

の探触子及び探傷感度の設定

に関しては,今後,ISO 規格との

同等性の調査を行い,ISO 規格と
の整合を行う。

13

G

 09

01

201

0


14

G 0901

:2010

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

7

探 傷 方

探傷形式 
探傷時期

探傷面 
接触媒質 
走査方法

探傷箇所

7.1

4

6.6

7.2.2 a)

7.2

探傷時期

探傷面 
接触媒質 
走査方法

探傷箇所

変更

JIS

は,探傷形式及び探傷面に

一般的な規定を追加。

ISO

規格では,探傷カバー範囲

を設定している。探傷ピッチの
規定は,JIS は,建築用として

の規定が従来からなされてい
る。鋼板に対しては ISO 規格
にも同等のものが設定されて

いる。

技術的な差異は,軽微である。

8

探 傷 感

度 及 び 使

用探触子

二 振 動 子 は 対 比 試
験片,垂直探触子は

標 準 試 験 片 で 感 度
調整

 7

対比試験片による感度調

変更

JIS

では,附属書 JA 又は附属

書 JB の RB-E 試験片を用いた

方法及び標準試験片を用いた
方法を規定している。

ISO

への提案を検討する。

9

き ず の

分 類 及 び
評価

探 傷 感 度 レ ベ ル に
よって△きず,×き
ずに分類する。

評価の等級は 2 レベ
ルを設定し,占積率
で評価を行う。

 8

9

きずの大きさ及び密集度
で鋼板内部,四周辺部そ
れぞれ 4 レベルの判定基

準を設定。

変更

JIS

では,四周辺部の探傷の規

定はない。また,判定の基準も
異なっている。JIS の判定基準

に相当する ISO 規格の判定基
準の調査を行う必要がある。調
査結果によって,今後整合化を

行う予定。

ISO

規格には,占積率の評価は

ない。

調査結果によって,ISO への提案
も検討する。

10

溶接補

溶 接 補 修 し た 部 分
の 補 修 結 果 の 確 認
方法

追加

ISO

規格に規定はないが,JIS

では有用な規定として,基本事
項を残した。

ISO

への提案を検討する。

11

試験報

告書

試 験 報 告 書 の 項 目
を規定

 10

試験報告書の項目を規定

変更

ISO

規格では,すべての項目を

報告することとしているが,

JIS

は選択を可能としている。

ISO

へ提案する。

14

G

 09

01

201

0


15

G 0901

:2010

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

附属書 JA

対比試験片(RB-E)

追加

JIS

では,RB-E 試験片の形状

及び寸法を規定している。

附属書 JB

二振動子の性能

6.5

追加

JIS

では,RB-E 試験片による

探触子の要求特性を規定して
いる。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 17577:2006,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。 
    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

15

G

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