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G 0802 : 1998

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。

今回,日本工業規格の JIS G 0801(圧力容器用鋼板の超音波探傷検査方法)をもとに,欧米の諸規格を

参考にしながら,ステンレス鋼の特殊性にのっとり規格を制定した。国際規格  (ISO)  においては,整合性

を考慮すべき類似の規格は見られなかった。

JIS G 0802

には,次の附属書がある。

附属書 1(規定)  二振動子垂直探触子用 E 形対比試験片 (RB-E)

附属書 2(規定)  感度補正用試験片 (RB-S)

附属書 3(規定)  二振動子垂直探触子の性能及び表示


日本工業規格

JIS

 G

0802

: 1998

ステンレス鋼板の超音波探傷検査方法

Ultrasonic examination of stainless steel plates

序文  鋼板の超音波探傷検査規格としては,JIS G 0801(圧力容器用鋼板の超音波探傷検査方法)が広く

適用され,標準的な方法として定着している。この規格では,ステンレス鋼板は適用範囲から除外されて

いるものの現状では他の適用規格がないため,ステンレス鋼板に適用される事例も多い。しかし,ステン

レス鋼板に適用する場合には,減衰特性の違いなど不都合な点が経験されてきたので,ステンレス鋼板専

用の超音波探傷規格を作成した。

この規格の作成に当たり,JIS G 0801 のステンレス鋼板にも適用できる項目は,そのまま規定し,不都合

な箇所については実験などによって確認の上,ステンレス鋼板の特殊性にのっとり規格を作成した。

1.

適用範囲  この規格は,厚さ 6mm 以上 200mm 以下のステンレス鋼板の超音波探傷検査方法について

規定する。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発効年(又は発行年)を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの

規格の規定を構成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年(又は発行年)を付

記していない引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0601

  表面粗さ一定義及び表示

JIS G 0587

  炭素鋼及び低合金鋼鍛鋼品の超音波探傷試験方法

JIS G 3103

  ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板

JIS G 3106

  溶接構造用圧延鋼材

JIS G 4304

  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS Z 2300

  非破壊試験用語

JIS Z 2344

  金属材料のパルス反射法による超音波探傷試験方法通則

JIS Z 2345

  超音波探傷試験用標準試験片

JIS Z 2350

  超音波探触子の性能測定方法

JIS Z 2352

  超音波探傷装置の性能測定方法

3.

一般事項  この規格に規定する以外の一般事項は,JIS Z 2344 による。

4.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS Z 2300 によるほか,次による。

a)

ディジタル式探傷器  出力信号を表示器などで観察することなく,専らディジタル的に処理するよう


2

G 0802 : 1998

な機能を備えている探傷器。

b)

感度基準値  ディジタル式探傷器と二振動子垂直探触子との組合せで感度設定を行う場合,A スコー

プ表示式探傷器の CRT 上 50%(DM 線)に相当するディジタル式探傷器内のエコー高さ測定線。

5.

探傷方式  探傷方式は,垂直法によるパルス反射法とし,鋼板の厚さに応じて表 の探触子を用いる。

表 1  使用探触子

鋼板の厚さ mm

使用探触子

6

以上 13 未満

二振動子垂直探触子

13

以上 60 以下

二振動子垂直探触子又は垂直探触子

60

を超え 200 以下  垂直探触子(二振動子垂直探触子を除く)

6.

検査技術者  ステンレス鋼板の超音波探傷検査に従事する技術者は,超音波探傷試験に関する基礎技

術を習得している者で,検査の対象となるステンレス鋼板の性質,及びその超音波探傷試験方法について

十分な知識と経験とをもつ者でなければならない。

7.

探傷装置

7.1

探傷器の性能

7.1.1

ディジタル式探傷器  空調された室内に格納されている自動探傷用探傷器は,3 年に 1 回,その他

の自動探傷用探傷器は,1 年に 1 回定期点検を行い,次の性能をもつものとする。

a)

増幅直線性  増幅直線性は,附属書 の感度補正用試験片 (RB-S) の第一回底面エコー又は電気的疑

似信号を適度のレベルに設定し,その設定レベルから−6dB,−12dB 及び−18dB の各線で測定し,理

想値を基準とし,理想値と測定値との正負の最大偏差の絶対値の和が,2.5dB 以下でなければならな

い。

なお,A スコープ表示をもつ自動探傷器の増幅直線性は,7.1.2a)による。

b)

距離振幅補償機能  距離振幅補償機能をもつ装置では,使用する最大厚さでの補償後の底面エコー高

さが距離振幅特性曲線における最大エコー高さから−6dB 以内でなければならない。

7.1.2

A

スコープ表示式探傷器  1 年 1 回,JIS Z 2352 の 5.(定期点検)によって,定期点検を行い,次

の性能をもつものとする。

a)

増幅直線性  探傷器の増幅直線性は,使用する公称周波数において JIS Z 2352 の 4.1(増幅直線性)

によって測定し,正の最大偏差  (+h)  と負の最大偏差  (−h)  の絶対値の和が 6%以下であること。

b)

遠距離分解能  探傷器の遠距離分解能は,表 の公称周波数に応じ JIS Z 2352 の 4.4(垂直探傷の遠

距離分解能)に従い,RB-RA を用いて測定し,その値は,

表 による。

表 2  遠距離分解能

公称周波数

MHz

遠距離分解能

mm

2

以上∼4 未満

9

以下

4

以上∼5 以下

7

以下

c)

不感帯  探傷器の不感帯は,4MHz 以上 5MHz 以下の場合は 10mm 以下,2MHz 以上 4MHz 未満の場

合は 15mm 以下とし,その測定は次の手順によって行う。

1)

時間軸の測定範囲を 50mm に調整し,JIS Z 2345 の STB-N1 を探傷して,その標準穴のエコー高さ

を目盛板の 20%に調整する。


3

G 0802 : 1998

2)

次に,感度を 14dB 高め,目盛板の 0 点から送信パルスが最後に 20%となる点までの長さを鋼中距

離で読み取り,これを不感帯とする。

7.2

送り装置,探触子追従装置,自動警報装置,マーキング装置又は記録装置  送り装置,探触子追従

装置,自動警報装置,マーキング装置又は記録装置を使用する場合は,探傷作業上及び結果の判定作業上

十分な性能をもつものでなければならない。

7.3

探傷形式  探傷形式は,水浸法(局部水浸法又はギャップ法)又は直接接触法とする。

7.4

接触媒質  接触媒質は通常,水とする。

7.5

試験片

7.5.1

対比試験片  対比試験片は,二振動子垂直探触子の距離振幅特性を調べる試験片であり,附属書 1

の二振動子垂直探触子用対比試験片 (RB-E) を用いる。

7.5.2

感度補正用試験片  感度補正用試験片は,試験体の底面エコー高さを表 によって調整した後の感

度補正値の測定に使用する試験片で,

附属書 による。

7.5.3

標準試験片  標準試験片は,二振動子垂直探触子の性能を測定する試験片であり,JIS Z 2345 

STB-N1

を用いる。

7.6

探触子  二振動子垂直探触子は,附属書 の性能をもつものとする。

8.

探傷方法

8.1

探傷時期  探傷は通常,鋼板製造の最終工程で実施する。

8.2

探傷面  探傷面は通常,圧延のまま,又は熱処理のままの肌面とし,必要に応じて研磨などによっ

て平滑な面とする。

8.3

探傷条件

8.3.1

探傷感度,公称周波数及び振動子寸法  垂直探触子及び二振動子垂直探触子の探傷感度,公称周波

数及び振動子寸法は,

表 による。

表 3  探傷感度,公称周波数及び振動子寸法

鋼板の厚さ

探傷感度(

1

)

感度補正試験片による

公称周波数

振動子の 
有効直径

試験体の 
底面エコー
高さ

+補正値

感 度 補 正
試験 No.

mm CRT

上% dB

MHz

mm

6

以上 13 以下 50 F/B 1

2

∼5(

2

) 20

∼30(

3

)

13

を超え 20 以下 50

F/B

2

20

を超え 40 以下 50

F/B

3

40

を超え 60 以下 50

F/B

4

60

を超え 100 以下 50

F/B

5

100

を超え 160 以下 50

F/B

6

160

を超え 200 以下 50

F/B

7

(

1

)

試験体の底面エコーの高さを探傷器の CRT の目盛板の50%になるよう感度調整
後,

附属書2の感度補正用試験片 (RB-S) を用いてあらかじめ測定しておいた補正

値 F/B (dB)  だけ感度を高める。

なお,鋼板の厚さが 60mm を超え,かつ,探触子の DGS 線図から

φ

5mm

穴から

のエコーと底面エコーとの違いが明確に読み取れる場合には,DGS 線図から求め

た F/B の値を補正値として用いることができる。主な探触子の DGS 線図を JIS G 

0587

から引用し,

付図 116 に示した。また,探触子メーカーが作成した DGS 線

図を使用してもよい。


4

G 0802 : 1998

(

2

)

試験体の材料による減衰が特に著しい場合には,受渡当事者間の協議によって,
これ以外の周波数を適用することができる。

(

3

)

角形の振動子を使用する場合は長辺の寸法がこの規定範囲でなければならない。 

8.4

対比線の設定  A スコープ表示式探傷器と二振動子垂直探触子とを組み合わせて用いる場合は,探

傷器の目盛板に対比線を設定する。

目盛板の 50%高さを対比線 DM 線とし,

それから 6dB 高い線を DH 線,

6dB

低い線を DL 線とする。さらに,厚さによって DC 線は,

表 のように決める(図 参照)。

表 4  鋼板の厚さと DC 線の決め方

鋼板の厚さ mm DC 線のレベル

6

以上 20 以下 DM 線から 12dB 低い線

20

を超え 60 以下 DM 線から 10dB 低い線

ディジタル式探傷器と二振動子垂直探触子とを組み合わせて用いる場合には,

図 に相当する対比値を

設定する。

図 1  スコープ表示装置と二振動子垂直探触子による対比線

8.5

探傷箇所  探傷箇所は通常,鋼板の用途に応じ,表 による(図 参照)。

表 5  探傷箇所

検査区分

探傷箇所

A

通常,縦・横 200mm ピッチの線上,又は縦若しくは横 100mm ピッチの線上

と,周辺 50mm 以内又は開先予定線を中心とし両側 25mm 以内を探傷する。

B

縦又は横 200mm ピッチの線上と,周辺 50mm 以内又は開先予定線を中心と

し両側 25mm 以内を探傷する。

C

周辺 50mm 以内又は開先予定線を中心とし両側 25mm 以内を探傷する。

備考1.  注文者は検査区分を指定することができる。特に指定がない限り,同一検査区

分内の探傷箇所の選択は装置の機能に合わせ製造業者の任意とする。

2.

表 以外について,特に必要ある場合は,受渡当事者間の協定による。

3.  A

形及び B 形において,縦又は横方向のいずれかを記号で示す必要がある場合

は,A 形の縦及び横方向については AG,鋼板の主圧延方向に対して平行方向
を A 形については AL,B 形については BL,直角方向を A 形については AC,

B

形については BC で表す。


5

G 0802 : 1998

b)

  検査区分 


6

G 0802 : 1998

図 2  探傷箇所

8.6

走査方法

8.6.1

走査速度  走査速度は,探傷に支障を来さない速度とする。ただし,自動警報装置のない探傷装置

を用いて探傷する場合は,200mm/s 以下とする。

8.6.2

二振動子垂直探触子による場合の走査  二振動子垂直探触子による場合は,次の X 又は Y 走査を

行う(

図 参照)。

X

走査:探触子の音響隔離面を主圧延方向に平行に配置し,圧延方向と直角に走査する。

Y

走査:探触子の音響隔離面を主圧延方向に直角に配置し,圧延方向に走査する。

図 3  二振動子垂直探触子による走査

9.

きずの分類

9.1

きずの分類と表示記号  きずの分類と表示記号は,次のいずれかによる。

a)

二振動子垂直探触子による場合  X 走査の場合は,きずエコー高さによって表 のように分類し,表

示記号を付ける。Y 走査の場合は,きずエコー高さによって

表 のように分類し,表示記号を付ける。

なお,ディジタル式探傷器を適用する場合は,各々の対比線に相当する対比値を適用する。

表 6  二振動子垂直探触子によるきずの分類(走査)

きずの程度

きずの分類

きず表示記号

軽 DL 線を超え DM 線以下

中 DM 線を超え DH 線以下

重 DH 線を超えるもの

×


7

G 0802 : 1998

表 7  二振動子垂直探触子によるきずの分類(走査)

きずの程度

きずの分類

きず表示記号

軽 DC 線を超え DL 線以下

中 DL 線を超え DM 線以下

重 DM 線を超えるもの

×

b)

垂直探触子による場合  きずエコー高さによって表 のように分類し,表示記号を付ける。

表 8  垂直探触子によるきずの分類

きずの程度

きずの分類

きず表示記号

軽 25%<F

1

≦50%ただし,B

1

が 100%未満の場合は,

25%<F

1

/B

1

≦50%

中 50%<F

1

≦100%ただし,B が 100%未満の場合は,

50%<F

1

/B

1

≦100%

F

1

>100%

,F

1

/B

1

>100%

又は B

1

≦50%

×

9.2

きずの広がり及び指示長さ

9.2.1

きずの広がり  きずが検出された場合は,その付近を探傷してきずの広がりを確かめる。ただし,

きずの長さ方向の指示長さとは,主圧延方向の寸法をいい,きずの幅方向の指示長さとは,主圧延方向に

直交する寸法をいう。

なお,主圧延方向が不明の場合には,きずの広がりにおいて最大径となる方向を主圧延方向とする。

9.2.2

きず指示長さ  きず指示長さは,次のいずれかによる。

a)

二振動子垂直探触子による場合  通常,きずの長さ方向の指示長さを測定する場合は Y 走査で探触子

を移動して,きずエコー高さが

表 に示す対比線まで低下するときの探触子の中心間距離を測定して,

きず指示長さとする。ただし,Y 走査が困難な場合は,X 走査で探触子を移動し,きずエコー高さが

表 10 に示す対比線まで低下するときの探触子の中心間距離を測定して,きず指示長さとすることがで

きる。

きずの幅方向の指示長さを測定する場合は,X 走査によって探触子を移動し,きずの程度軽の場合

は DC 線,きずの程度中及びきずの程度重の場合は DL 線まで低下するときの探触子の中心間距離を

測定する。

なお,ディジタル式探傷器を適用する場合は,各々の対比線に相当する対比値を適用する。

表 9  きず指示長さの測定限界(走査の場合)

きずの程度

対比線

軽(○きず) DC 線

中及び重 DL 線 
(△きず及び×きず)

表 10  きず指示長さの測定限界(走査の場合)

きずの程度

対比線

軽(○きず) DL 線

中及び重 DM 線 
(△きず及び×きず)

b)

垂直探触子による場合  探触子を移動して,きずエコー高さ,底面エコー高さ又は F

1

/B

1

表 11 に示

す値まで低下するときの探触子の中心間距離を測定してきず指示長さとする。

表 11  きず指示長さの測定限界(垂直探触子による場合)

きずの程度

エコー高さ又は F

1

/B

1

軽(○きず)

  F

1

=25%又は F

1

/B

1

=25%

中(△きず)

  F

1

=50%又は F

1

/B

1

=50%

重(×きず)

  F

1

=50%,F

1

/B

1

=50%又は B

1

=50%

9.3

きずの記録


8

G 0802 : 1998

9.3.1

鋼板内部  特に指定のない限り,△きず及び×きずの表示記号,位置及びその寸法を記録する。た

だし,指示長さが 50mm 未満の△きず及び指示長さが 25mm 未満の×きずは,点きずとして扱い,寸法を

記録する必要はない。

9.3.2

周辺及び開先予定線

a)

きず指示長さが 10mm 以下の○きずは,きずとして扱わず,記録する必要はない。

b)

○きず(10mm 以下を除く。

,△きず及び×きずの表示記号,位置及びその寸法を記録する。ただし,

指示長さが 50mm 未満の○きず及び△きず並びに指示長さが 25mm 未満の×きずは,点きずとして扱

い,寸法を記録する必要はない。

10.

評価方法

10.1

評価対象きず  評価対象きずは探傷箇所によって,次のように行う。

a)

鋼板内部  △きず及び×きずを評価対象とし,○きずは,評価対象にしない。

b)

周辺及び開先予定線  きずの指示長さが,10mm を超える○きず,△きず及び×きずのすべてを評価

対象とする。

10.2

評価のための換算  密集度評価のために,きずの程度と探傷箇所によってきず個数の換算を行う。

10.2.1

きずの換算個数  きず換算個数は,次のとおりに行う。

a)

○きず及び△きずは,探傷線に沿ってその長さが 50mm 以下の場合は 1 個として数え,50mm を超え

る場合は,長さ 50mm 又はその端数ごとに 1 個として数える。

b)

×きずは,探傷線に沿ってその長さが 25mm 以下の場合は 1 個として数え,25mm を超える場合は長

さ 25mm 又はその端数ごとに 1 個として数える。

c)

a)

b)で数えた○きず及び×きずを,次の方法で△きずに換算する。

c)

によって換算した後のきず個数を,換算個数とする。

10.3

重きず個数の評価

a)

鋼板内部については,×きず個数の鋼板全面積に対する割合(個/m

2

)を求め,これで評価する。

b)

周辺又は開先予定線については,×きず個数の全周辺及び開先予定線 3m に対する割合(個/3m)を

求め,これで評価する。

10.4

きず 個の最大指示長さの評価  それぞれのきずの程度別に,きずの最大指示長さによって評価す

る。ただし,2 個以上のきずが直線状に連続して存在する場合で,隣り合うきずの間隔が両きずのうちの

小さい方のきずの指示長さより小さい場合は,両きずは間隔部分を含めて連続した一つのきずとみなし,

その総和をもってきず 1 個の指示長さとする。

10.5

密集度の評価

a)

鋼板内部については,換算個数が最も密に存在する箇所において,通常 1m

2

の正方形面積内の探傷線

上の換算個数とする。

b)

周辺又は開先予定線については,換算個数が最も密に存在する 3m の部分における換算個数とする。


9

G 0802 : 1998

11.

判定基準  判定基準は,表 12 及び表 13 に示すすべての項目について規定した値以下の場合,その鋼

板を合格とする。ただし,自動探傷の場合で,きずが疑似信号によるものか否かを確認する必要がある場

合は,手動探傷によってこれを確認し評価判定することができる。また,判定の結果不合格となったもの

でも,受渡当事者間の協定によって,鋼板の板取り,使用箇所などを考慮し,合格にすることができる。

表 12  鋼板内部の判定基準

きず表示記号

重きずの個数

きず 1 個の

最大指示長さ

密集度

(△きず換算個数)

個/m

2

 mm

× 1 100  20

− 150

備考  探傷箇所が全面探傷の場合,受渡当事者間の協定によって,カ

バー率を考慮して判定基準を変えてもよい。

表 13  周辺又は開先予定線の判定基準

きず表示記号

重きずの個数

きず 1 個の

最大指示長さ

密集度

(△きず換算個数)

個/3m mm

× 1 50

10

− 75

− 100


10

G 0802 : 1998

付図 1  DGS 線図(公称周波数:1MHz,振動子の公称直径:20mm

付図 2  DGS 線図(公称周波数:1MHz,振動子の公称直径:28mm


11

G 0802 : 1998

付図 3  DGS 線図(公称周波数:1MHz,振動子の公称直径:30mm

付図 4  DGS 線図(公称周波数:2MHz,振動子の公称直径:20mm


12

G 0802 : 1998

付図 5  DGS 線図(公称周波数:2MHz,振動子の公称直径:24mm

付図 6  DGS 線図(公称周波数:2MHz,振動子の公称直径:28mm


13

G 0802 : 1998

付図 7  DGS 線図(公称周波数:2.25MHz,振動子の公称直径:20mm

付図 8  DGS 線図(公称周波数:2.25MHz,振動子の公称直径:24mm


14

G 0802 : 1998

付図 9  DGS 線図(公称周波数:2.25MHz,振動子の公称直径:28mm

付図 10  DGS 線図(公称周波数:4MHz,振動子の公称直径:10mm


15

G 0802 : 1998

付図 11  DGS 線図(公称周波数:4MHz,振動子の公称直径:14mm

付図 12  DGS 線図(公称周波数:4MHz,振動子の公称直径:20mm


16

G 0802 : 1998

付図 13  DGS 線図(公称周波数:5MHz,振動子の公称直径:10mm

付図 14  DGS 線図(公称周波数:5MHz,振動子の公称直径:14mm


17

G 0802 : 1998

付図 15  DGS 線図(公称周波数:5MHz,振動子の公称直径:20mm

付図 16  垂直探触子の規準化した DGS 線図


18

G 0802 : 1998

附属書 1(規定)  二振動子垂直探触子用 形対比試験片 (RB-E)

1.

適用範囲  この附属書は,二振動子垂直探触子用 E 形対比試験片 (RB-E) について規定する。

2.

材料  材料は,JIS G 3103 の SB410 で,焼ならしを行ったものを使用する。

3.

形状及び寸法  対比試験片の形状及び寸法は,附属書 図 による。表面仕上げは,探傷両面とも JIS 

B 0601

の 1.6a とする。

附属書 図 1  形状及び寸法


19

G 0802 : 1998

附属書 2(規定)  感度補正用試験片 (RB-S)

1.

適用範囲  この附属書は,二振動子垂直探触子又は,垂直探触子の底面エコーによる基本感度調整後

に,試験材の厚さで 5mm

φ

の平底穴を検出できる感度に設定するための感度補正値を測定するために使用

する感度補正用試験片 (RB-S) について規定する。

2.

材料  材料は,JIS G 3103JIS G 3106JIS G 4304 又は JIS G 4305 の鋼板を使用する。

3.

形状

a)

仕上面  仕上面は,試験体と同等以上の表面状態とする。

b)

形状及び寸法  感度補正用試験片の形状及び寸法は,附属書 図 及び附属書 表 による。

備考  点線の寸法については,使用する探触子又は探触子ホル

ダーの寸法に適したものであってもよい。

附属書 図 1  形状及び寸法

附属書 表 1  厚さ寸法

単位 mm

感度補正用試験片 No.

厚さ T

1 13

2 20

3 40

4 60

5 100

6 160

7 200


20

G 0802 : 1998

附属書 3(規定)  二振動子垂直探触子の性能及び表示

1.

適用範囲  この附属書は,二振動子垂直探触子の性能と,その表示について規定する。

2.

探触子の性能

2.1

距離振幅特性  附属書 に示す二振動子垂直探触子用 E 形対比試験片 (RB-E) を用いて,各厚さご

とにエコー高さ (dB) を測定し,

附属書 図 に示すように特性曲線を作成したとき,次の条件を満足す

るものとする。

a)

使用する最大厚さにおけるエコー高さが最大エコー高さから 0∼−6dB の範囲になければならない。

ただし,距離振幅補償機能をもつ探傷器と組み合わせて使用する二振動子垂直探触子については,そ

れを使用することによって,使用する最大厚さにおけるエコー高さが,最大エコー高さから−6dB 以

上確保できればよい。

b)

厚さ 3mm におけるエコー高さが,

最大エコー高さから 0∼−6dB の範囲になければならない。

ただし,

距離振幅補償機能をもつ探傷器と組み合わせて使用する二振動子垂直探触子については,それを使用

することによって,厚さ 3mm におけるエコー高さが,最大エコー高さから−6dB 以上確保できればよ

い。

附属書 図 1  距離振幅特性曲線

2.2

表面エコーレベル  直接接触法による表面エコーレベルは,最大エコー高さより 40dB 以上低くなけ

ればならない。

2.3

N1

検出感度  STB-N1 の標準穴のエコー高さは,最大エコー高さから−10dB±2dB の範囲にあるも

のを使用しなければならない。

2.4

有効ビーム幅  STB-N1 の標準穴を用い,音響隔離面に平行に探触子を移動させ,エコー高さが最大

になる位置から両側に 6dB 低下する範囲を測定し,その全幅が 15mm 以上でなければならない。

3.

探触子の表示  探触子の表示は,JIS Z 2350 による。

なお,音響隔離面を示すマークは,容易に消えない方法でケースに表示する。


21

G 0802 : 1998

関連規格  JIS G 0801  圧力容器用鋼板の超音波探傷検査方法

ステンレス協会規格専門委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

中  野  恒  男

住友金属工業株式会社ステンレス・チタン技術部

(委員)

増  田  正  純

工業技術院標準部

三  宮  好  史

日本鉄鋼連盟標準部

伊  藤      修

川崎製鉄株式会社千葉製鉄所ステンレス管理室

吉  田  英  雄

日本冶金工業株式会社技術部

吉  田      健

新日本製鐵株式会社ステンレス鋼板営業部

橋  本  政  哲

新日本製鐵株式会社ステンレス商品技術室

小  林  芳  夫

日新製鋼株式会社商品技術部

大  谷  俊  司

日本金属工業株式会社衣浦製造所品質保証部

成  田      基

愛知製鋼株式会社品質保証部

武  藤  伸  久

株式会社神戸製鋼所生産技術部

重  住  忠  義

山陽特殊製鋼株式会社技術企画部

白  谷  勝  典

大同特殊鋼株式会社技術企画部

山  崎  博  昭

日本金属工業株式会社技術本部技術部

柴  田  正  宣

日本鋼管株式会社鉄鋼技術総括部

吉  野  正  実

日本精線株式会社牧方工場品質保証部

喜代永      明

日新製鋼株式会社商品技術部

(事務局)

池  原  康  允

ステンレス協会