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F 8523 : 1999

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,運輸大臣が改正した日本工

業規格である。

これによって,JIS F 8523 : 1993 は改正され,この規格に置き換えられる。

JIS F 8523

には,次に示す附属書がある。

附属書(規定)

ランプ式エンジンテレグラフ


日本工業規格

JIS

 F

8523

 : 1999

船用電気式エンジンテレグラフ

Shipbuilding

−Electric engine telegraphs

1.

適用範囲  この規格は,シンクロ電機を用い,発信器と受信器とを電気的に接続して,主機関の操縦

に関する発令又は応答を伝送する電気式エンジンテレグラフ(以下,テレグラフという。

)について規定す

る。

なお,テレグラフのうち,ランプ式のものを

附属書で規定する。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発効年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その

最新版を適用する。

JIS C 4906

  シンクロ電機

JIS F 0701

  船用電気器具のプラスチック選定基準

JIS F 0808

  船用電気器具環境試験通則

JIS F 8006

  船用電気器具の振動検査通則

JIS F 8007

  船用電気器具の外被の保護形式及び検査通則

JIS F 8401

  船用ソケット

JIS F 8407 : 1976

  船用電球

JIS F 8501

  船用防水形ベル

JIS F 8502

  船用ブザー

JIS F 8506 : 1993

  船用居住区用ベル

JIS F 8801

  船用電線貫通金物−箱用

JIS F 8813

  船用圧着端子用端子盤

JIS F 8852 : 1993

  船用計器照明灯光度加減器

JIS H 5202

  アルミニウム合金鋳物

JIS H 8601

  アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化皮膜

3.

種類

3.1

種類  テレグラフの種類は,形式及び文字板の大きさによって,表 のとおりとする。


2

F 8523 : 1999

表 1  種類

形式

記号

文字板の大きさ

外被の保護形式

床上形

丸形

単式両面

 PRB

300

形 IP 56

複式両面

 PRD

表面形

SRS

300

形,400 形 IP 44

埋込形

単式片面

 FRS

150

形,250 形

扇形

単式両面

 TSB

250

形,300 形

 TAS

250

形,300 形,350 形

卓上形

短冊形

単式片面

 TASE

300

IP 5X

丸形

CRT

150

天井形

扇形

単式三面

 CST

200

IP44

備考1.  記号第1位の P は床上形,S は表面形,F は埋込形,T は卓上形,C は天井形を

示し,第2位の R は丸形,S は扇形,A は短冊形を示し,第3位の S は単式片面,

B

は単式両面,D は複式両面,T は単式三面を示し,第4位の E は主機関の操

縦機構とインターロックするものを示す。

2.

応答発信装置を含まないものは,各形式記号の次に,N を付ける。

3.

文字板の大きさの数字は,それぞれ文字板可視部の概略寸法 (mm) を示す。

4.

文字板の大きさの“形”は省略してもよい。

3.2

定格電圧及び定格周波数  テレグラフの定格電圧及び定格周波数は,単相交流で表 のとおりとす

る。

表 2  定格電圧及び定格周波数

定格電圧

V

定格周波数

Hz

100

,110,115 又は 220

50

又は 60

4.

性能  テレグラフは,次の諸性能を備えたものでなければならない。

a)

指示精度  発信指示と受信指示との差角は,文字板 1 分画の 1/5 以内でなければならない。

b)

制動性  発信指示と受信指示との差角をシンクロ電機の回転子において 90°となるようにし,発信ハ

ンドルを固定して,急に電流を流したとき指針は 5 秒以内に静止しなければならない。

c)

電源変動  次の電源変動を加えたとき,a)及び b)の性能を保持し,かつ,異常なうなりを生じてはな

らない。

1)

電源の接断を繰り返した後,手動調整しなくても指定した性能に支障があってはならない。

2)

定格電圧及び定格周波数が

表 の組み合わせで変動したとき,指定した性能に支障があってはなら

ない。

表 3  電源変動

整定

電圧変動

±10%

変動時間

周波数変動

± 5%

600s

瞬時

電圧変動

±20%

変動時間

周波数変動

±10% 3s

d)

温度上昇  定格電圧及び定格周波数において連続通電し,各部の温度が飽和点に達した後,シンクロ

電機の一次線輪を抵抗法で測定した温度とテレグラフの周囲温度との差が 60℃以下でなければなら

ない。ただし,基準周囲温度の限度は 45℃とする。

e)

温度性能  55±2℃の温度に 2 時間以上保っても,電気的及び機械的に異状がなく,標準状態(

1

)

に戻し

たとき a)及び b)の性能を満足しなければならない。


3

F 8523 : 1999

(

1

)

標準状態とは,JIS F 0808の規定による。

f)

耐振性  耐振性は次による。

1)

共振  振動数 5∼16.7Hz の間で複振幅 0.75mm の振動を 3 軸(上下,左右,前後)方向に加え,有

害な共振点があってはならない。

2)

定振動  1)において共振が認められた軸方向については,最も有害とみられる共振振動数で複振幅

0.75mm

の振動を 15 分,また,共振が認められない軸方向については,振動数 16.7Hz で複振幅 2mm

の振動を 30 分加え,各部に緩みなどの異状があってはならない。

g)

外被の保護性能  テレグラフの外被の保護性能は,表 に規定する外被の保護形式に対応し,JIS F 

8007

に規定する性能を満足しなければならない。

備考  外被の保護性能は,独立して装備する場合を示す。盤などに内蔵される場合は,受渡当事者間

の協議による。

h)

絶縁抵抗  テレグラフは,JIS F 0808 の 4.17(絶縁抵抗試験)の試験電圧 500V,絶縁抵抗 10M

Ωの性

能を満足しなければならない。ただし,半導体素子を使用した電子回路は除外する。

i)

耐電圧  テレグラフは,JIS F 0808 の 4.16(耐電圧試験)の規定及び次の 1)3)の試験電圧による性

能を満足しなければならない。ただし,シンクロ電機及び半導体素子を使用した電子回路並びに計器

照明灯光度加減器は除外する。

1)

回路電圧 60V 以下の場合  500V

2)

回路電圧 60V を超え 125V 以下の場合  1 500V

3)

回路電圧 125V を超え 250V 以下の場合  2 000V

5.

構成  テレグラフは,発信器,受信器,音響信号器,計器照明灯光度加減器などで構成する。また,

必要に応じて,次のような機構及び装置を附属する。

a)

主機関遠隔操縦装置との連動機構及び関連装置

b)

エンジンテレグラフ受信応答機構と主機関操縦装置とのインターロック用連結機構

c)

主機関の誤操作又は誤動作警報装置

d)

音響信号停止装置

e)

不足電圧警報装置

f)

接続箱又は転換装置

g)

テレグラフ自動記録用信号発信装置

6.

構造及び寸法

6.1

構造一般  テレグラフの構造及び寸法は,付図 1によるほか,次による。

a)

外被は,

表 に規定する外被の保護形式を満足し,堅ろうで調整,整備が容易な構造とする。

b)

電線導入部に電線貫通金物を用いる場合は,JIS F 8801 の規定による。

c)

端子盤は,JIS F 8813 の規定によるのがよい。

d)

シンクロ電機は,4.c)4.d)及び 4.e)の規定によるほか,JIS C 4906 の規定による。

e)

内部接続用電線は,絶縁より銅線を使用する。

f)

テレグラフは,接地端子を設けるか確実に接地できる構造としなければならない。

6.2

各形式の構造  テレグラフの各形式の構造は,次による。

a)

床上形  床上据付けに適した構造で,電線は台の内部を通すようになっているものとする。


4

F 8523 : 1999

なお,台は電線引込工事が容易な構造とする。

b)

表面形  壁表面取付に適した構造とする。

c)

埋込形  計器盤などに埋め込み装備するのに適した構造とする。

d)

卓上形  制御卓などに装備するのに適した構造とする。

e)

天井形  天井などに取り付けるのに適した構造とする。

f)

丸形  文字板の形状がほぼ円形のものとする。

g)

扇形  文字板の形状が扇形のものとする。

h)

短冊形  文字板の形状が短冊形のものとする。

i)

単式片面  発信及び受信の内容を指示する共通の文字板を 1 面備え,1 系統の通信に用いる発信器,

受信器又は指示器。

j)

単式両面  発信及び受信の内容を指示する共通の文字板を互いに反対方向から見える両面に備え,1

系統の通信に用いる発信器,受信器又は指示器。

k)

複式両面  発信装置及び受信装置各二組からなり,それぞれ独立して操作できるもので,各組の文字

板は各 1 面互いに反対方向に向けて取り付け,2 系統の通信に用いる発信器。

l)

単式 面  発信及び受信の内容を指示する共通の文字板を 3 面備え,1 系統の通信に用いる指示器。

6.3

発信装置及び受信装置  テレグラフの発信器から受信器への発令及び受信器から発信器への応答の

信号は,それぞれの発信装置を操作することによって,これを電気的に接続された受信装置に表示すると

ともに音響によって信号区分の変化を報知できる構造とし,次による。

a)

発信装置  発令(応答)発信装置は,発令(応答)信号を発信ハンドルの手動操作によって,敏速,

かつ,確実に発信できるものとし,発信ハンドルは,放置しても所定の位置に確実に止まり,振動及

び動揺によって移動しない構造とする。

なお,容量は,接続する受信器の個数に応じて,それぞれの受信装置を同時に作動するのに十分で

なければならない。

b)

受信装置  発令(応答)受信装置は,発令(応答)信号を指針によって,明確に指示できる構造とす

る。

c)

発信器及び受信器  発信器は,発令発信装置及び応答受信装置を組み合わせ,共通の文字板を用いて

信号の発信及び受信を行う。受信器は,発令受信装置及び応答受信装置を組み合わせ,共通の文字板

を用いて信号の発信及び受信を行う。

d)

発令(応答)指示器  発令(応答)指示器は,発令(応答)信号を指針によって明確に指示する構造

とする。

6.4

音響信号器  テレグラフの音響信号器は,次による。

a)

ベルを使用する場合は,JIS F 8501 又は JIS F 8506 : 1993 の規定によるのがよい。また,ブザーを使

用する場合は,JIS F 8502 の規定によるのがよい。

b)

激しい騒音がある場所に装備するものは,騒音に妨げられず,他の音響信号音に混同されないよう十

分な音量と適切な音色とをもつ音響信号器を使用する。

c)

発信操作を始めて応答操作の完了するまでの間,鳴り続けるものとする。

6.5

照明装置  テレグラフの照明装置は,次による。

a)

照明装置は,白熱電球,EL 板又は発光ダイオードによることが望ましく,夜間当直者の視覚を妨げず,

暗中及び薄明かりのときにおいても,目盛・指針・文字などができるだけ均一に見える構造とする。

b)

白熱電球を使用する場合の電球及びソケットは,JIS F 8407 : 1976 及び JIS F 8401 の規定による。


5

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c) EL

板を使用する場合は,定格電圧 AC100V のものを使用する。

6.6

計器照明灯光度加減器  テレグラフの計器照明灯光度加減器は,JIS F 8852 : 1993 の規定によること

が望ましい。

6.7

文字板  テレグラフの文字板は,次による。

a)

板面の地色は,黒又は白とする。

b)

文字,数字,線などは,板面の地色と色分けする。

c)

文字は英語を用い,参考としてその用語の配列の順序を

参考図 に示す。

6.8

指針  テレグラフの指針は,見やすい形状で,色は文字板の地色が白の場合は黒,黒の場合は白と

し,暗中及び薄明かりのときにおいても指示がよく見えるものとする。

6.9

附属装置  テレグラフの附属装置は,次による。

a)

主機関遠隔操縦装置との連動機構及び関連装置  テレグラフに主機関遠隔操縦装置の機構を連動さ

せたり,これらの附属装置を付ける場合は,テレグラフ本来の機能を損なうことなく,かつ,確実強

固に取り付けて遠隔操縦装置の機能を十分に満足させるものとする。

b)

テレグラフと主機関操縦装置とのインターロック用連結機構  主機関操縦装置と連結するに適した

構造とする。

c)

主機関の誤操作又は誤動作警報装置  テレグラフの発令と主機関操縦装置の操作又は主機関の動作が

異なるときは,これを音響で警報する装置とする。

d)

音響信号停止装置  6.4c)の音響信号を応答操作の完了前に使用上の都合によって停止させる装置で,

信号停止中に発信ハンドルを操作した場合は,自動的に正規の状態に戻る構造とする。

e)

不足電圧警報装置  不足電圧警報装置は,次による。

1)

停電又は電源電圧が著しく降下した場合は,音響及び表示灯でこれを警報する。

2)  1)

の音響警報を停電継続中,人為的に停止できる装置を備える場合は,電圧が回復したときに自動

的に電圧が回復したことを報知できるものとする。

3)

警報用電源は,テレグラフ電源と別系統とする。

f)

転換装置  発信器又は発信器 2 個以上を切り換えて使用する装置とする。

g)

テレグラフ自動記録装置用信号発生装置  この装置を付ける場合は,確実強個に取り付けて,テレグ

ラフ本来の機能を損なわない構造とする。

h)

補助テレグラフ  主機関速度以外の主機関操作に関する STAND BY, FINISHED WITH ENGINE,

RUNG UP

などの通信を行うための装置とする。これに電灯表示式のものを使用する場合,操だ(舵)

室に装備されるものは,照度が加減でき,昼間でも明確に信号が読み取れるものとする。

7.

材料  テレグラフの材料は,付図 1によるほか,次による。

a)

材料は,できるだけ耐食性のものとし,腐食のおそれがあるものを用いる場合は,性能上やむを得な

い部分を除き,適切なさび止めの処理を施す。

なお,外箱にアルミニウム合金を使用する場合は,JIS H 8601 の規定による陽極酸化皮膜を施す。

b)

磁気コンパスの近くに装備されるものは,性能上やむを得ない部分のほかは非磁性材料を用いる。

c)

文字板,指針,ハンドルなどは,金属又は JIS F 0701 による合成樹脂を用いる。


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F 8523 : 1999

8.

検査

8.1

検査項目及び順序  テレグラフの検査は,次の順序によって同一品について行う。ただし,*印が

付けてある検査項目については,同一製造業者の同一設計による最初の製品について行い,次回以降は省

略することができる。

なお,b)e)の検査は各構成機器を接続し,定格電圧及び定格周波数で行う。また,b)g)の検査は,器

具を正規の取付状態で行う。

a)

構造検査

b)

指度検査

c)

制動検査

d)

電源変動検査

e)

温度上昇検査

f)

温度性能検査

g) 振動検査

h) 外被の保護性能検査

1) 危険な箇所への接近・外来固形物に対する保護性能検査

    2)

液体に対する保護性能検査(ただし,埋込形,卓上形は除く。

i)

絶縁抵抗検査

j)

耐電圧検査

8.2

構造検査  構造検査は,構造,寸法及び材料を検査し,いずれも 6.及び 7.の規定に適合しなければ

ならない。

8.3

指度検査  指度検査は,4.a)の規定によって行い,それに適合しなければならない。

8.4

制動検査  制動検査は,4.b)の規定によって行い,それに適合しなければならない。

8.5

電源変動検査  電源変動検査は JIS F 0808 の 4.15(電源変動試験)の規定によって行い,4.c)の規定

に適合しなければならない。ただし,厳しさ及び組合せは,

表 による。

表 4  電源変動

組合せ

変動時間  600s

組合せ

変動時間  3s

番号

電圧変動 %  周波数変動  %

番号

電圧変動  %

周波数変動 %

1

+10

+5 4

+20

+10

2

+10

−5 5

−20

−10

3

−10

−5

備考1.  組合せ番号4及び5については,ハンドルを任意の位置(例えば,AHEAD,

HALF

)に固定する。

2.  3

秒の変動を与えたとき指示精度を保持し,かつ,異常なうなりを生じて

はならない。

8.6

温度上昇検査  温度上昇検査は,4.d)の規定によって行い,それに適合しなければならない。

8.7

温度性能検査  温度性能検査は,JIS F 0808 の 4.4[高温乾燥試験(漸変)]の規定によって行い,4. 

e)

の規定に適合しなければならない。ただし,厳しさは試験温度 55±2℃,試験時間 2h とする。

8.8

振動検査  振動検査は,JIS F 8006 の A1-B1・0.5 級・1.5H によって行い,4.f)の規定に適合しなけ

ればならない。

8.9

外被の保護性能検査  外被の保護性能検査は,次による。

a)

危険な箇所への接近・外来固形物に対する保護性能検査  危険な箇所への接近・外来固形物に対する


7

F 8523 : 1999

保護性能検査は,JIS F 8007 の規定によって行い,4.g)の規定に適合しなければならない。

b)

液体に対する保護性能検査  液体に対する保護性能検査は,JIS F 8007 の規定によって行い,4.g)の規

定に適合しなければならない。

8.10

絶縁抵抗検査  絶縁抵抗検査は,JIS F 0808 の規定によって行い,4.h)の規定に適合しなければなら

ない。ただし,厳しさは,試験電圧 500V とする。

8.11

耐電圧検査  耐電圧検査は,JIS F 0808 の規定によって行い,4.i)の規定に適合しなければならない。

ただし,厳しさは,

表 による。

表 5  耐電圧

単位  V

回路電圧

試験電圧

          60 以下

  500

 60

を超え  125 以下

1 500

125

を超え  250 以下

2 000

9.

製品の呼び方  テレグラフの呼び方は,規格名称又は規格番号,形式及び文字板の大きさによる。ま

た,発信器及び受信器を区別し,それを記号で呼ぶときは,発信器は T,受信器は R とする。

1.  船用電気式エンジンテレグラフ丸形単式両面床上形発信器

2.  JIS F 8523   PRB 300 T

3.  船用電気式エンジンテレグラフ短冊形単式片面卓上形350形受信器

4.  JIS F 8523    TAS 350 R

10.

表示  テレグラフの見やすい箇所に容易に消えない方法で,次の事項を表示する。

a)

規格の名称,形式及び文字板の大きさ

b)

定格電圧 (V) 及び定格周波数 (Hz)

c)

発信器と受信器との合記号

d)

外被の保護形式

e)

製造業者名又はその略号

f)

製造番号及び製造年


8

F 8523 : 1999

部品番号

部品名称

材料

1

鋳鉄,黄銅鋳物又は JIS H 5202 の AC7A-F

2

胴体

3

4

ハンドルレバー

鋼板,黄銅又は JIS H 5202 の AC7A-F

5

ハンドル

黄銅鋳物又は JIS F 0701 の 02-72 による合成樹脂

備考  形状は一例を示す。

付図 1  丸形単式両面床上形 (PRB 300)


9

F 8523 : 1999

部品番号

部品名称

材料

1

鋳鉄,黄銅鋳物又は JIS H 5202 の AC7A-F

2

胴体

3

4

ハンドルレバー

鋼板,黄銅又は JIS H 5202 の AC7A-F

5

ハンドル

黄銅鋳物又は JIS F 0701 の 02-72 による合成樹脂

備考  形状は一例を示す。

付図 2  丸形複式両面床上形 (PRD 300)


10

F 8523 : 1999

部品番号

部品名称

材料

1

胴体

鋳鉄,黄銅鋳物又は JIS H 5202 の AC7A-F

2

3

ハンドル

黄銅鋳物又は JIS F 0701 の 02-72 による合成樹脂

備考  形状は一例を示す。

付図 3  丸形単式片面埋込形 (FRS 250)


11

F 8523 : 1999

形式

A

B

C

D

E

F

G

(H)

TSB 250

約 250

340 300 105 110 330 235

320

以下

TSB 300

約 300

520 320 160 160 400 (235)

400

以下

部品番号

部品名称

材料

1

鋳鉄,黄銅鋳物又は JIS H 5202 の AC7A-F

2

黄銅又は JIS H 5202 の AC7A-F

3

ハンドルレバー

4

ハンドル

黄銅鋳物又は JIS F 0701 の 02-72 による合成樹脂

備考1.  形状は一例を示す。

2.

形式欄の括弧内の寸法は参考として示す。

TSB 250


12

F 8523 : 1999

TSB 250

付図 4  扇形単式両面卓上

TSB 300

部品番号

部品名称

材料

1

鋳鉄又は JIS H 5202 の AC7A-F

2

カバー

銅板又は JIS H 5202 の AC7A-F

備考  形状は一例を示す。

付図 5  扇形単式三面天井形 (CST-200 N) 


13

F 8523 : 1999

部品番号

部品名称

材料

1

鋳鉄又は JIS H 5202 の AC7A-F

2

カバー

JIS H 5202

の AC7A-F 又は JIS F 0701 の 02-72 による合成樹脂

備考  形状は一例を示す。

付図 6  丸形単式三面天井形 (CRT-150 N)


14

F 8523 : 1999

部品番号

部品名称

1

2

3

ハンドルレバー

4

ハンドル

5

電線貫通金物

SRS 300

参考図 1  丸形単式片面表面形

SRS 400


15

F 8523 : 1999

部品番号

部品名称

1

2

3

ハンドル

参考図 2  丸形単式片面埋込形 (FRS 150) 


16

F 8523 : 1999

部品番号

部品名称

1

2

3

ハンドルレバー

4

ハンドル

TAS 250

TAS 300

参考図 3  短冊形単式片面卓上形

TAS 350


17

F 8523 : 1999

部品番号

部品名称

1

2

3

ハンドルレバー

4

ハンドル

参考図 4  短冊形単式片面卓上形 (TASE 300)

1.  

FULL HALF SLOW DEAD

SLOW

DEAD

SLOW

SLOW HALF  FULL

AHEAD

STAND

BY

STOP

FINISHED

WITH

ENGINE

ASTERN

2.  (補助テレグラフが別装備の場合)

NAVIGATION

FULL

FULL

HALF

SLOW

DEAD

SLOW

DEAD

SLOW

SLOW

HALF

FULL CRASH

ASTERN

AHEAD

STOP

ASTERN

参考図 5  文字板


18

F 8523 : 1999

附属書(規定)  ランプ式エンジンテレグラフ

1.

適用範囲  この附属書は,発信器と受信器とをハンドル,ダイヤル,押ボタン又は切換スイッチ(以

下,操作器という。

)で操作して,電気的に接続して,主機関の操縦に関する発令又は応答を伝達し,その

表示を白熱電球,発光ダイオードなどの点灯によって通信を行う電気式エンジンテレグラフ(以下,ラン

プ式テレグラフという。

)について規定する。

2.

種類

2.1

種類  ランプ式テレグラフの種類は,形式及び文字板の大きさ,通信方式,操作方法及び表示方式

によって,

附属書表 のとおりとする。

附属書表 1  種類

形式

文字板の大きさ

通信方式

操作方式

表示方式

名称

記号

名称

記号

名称

記号

名称

記号

床上形 P

200

一方向通信方式

S

ハンドル H 白熱電球 LP

埋込形 F

150

双方向通信方式

W

ダイヤル D

発光ダイオード

LD

表面形 S

100

押ボタン P

天井形 C

切換スイッチ

C

備考1.  文字板の大きさは,それぞれ目盛板の可視部の概略寸法 (mm) を示す。ただし,押ボタン式のような

文字板のない場合は規定しない。

2.

一方向通信方式は,操だ室で発令し,機関制御場所で応答する方式,双方向通信方式は,操だ室又は

機関制御場所のいずれからでも発令が可能で,機関制御場所又は操だ室で応答する方式。

2.2

定格電圧及び定格周波数  定格電圧及び定格周波数は,本体 3.2 によるほか,直流 24V とする。

3.

性能  ランプ式テレグラフは,本体 3.に規定する諸性能によるか,次の性能を備えたものでなければ

ならない。ただし,

本体 4.で規定の指示精度及び制動性は除く。

a)

指示精度  発信指示と受信指示が合致しなければならない。

b)

電源変動  次の電源変動を加えたとき,a)の性能を保持し,かつ,異常なうなりを生じてはならない。

1)

電源の接断を繰り返した後,手動調節しなくても指定した性能に支障があってはならない。

2)

定格電圧及び定格周波数が

附属書表 の組み合わせで変動したとき,指定した性能に支障があって

はならない。

3)

直流を電源とするランプ式テレグラフは,定格電圧が±20%,変動時間 600 秒のとき,指定した性能

に支障があってはならない

附属書表 2  電源変動

整定

電圧変動

±10%

変動時間

周波数変動

± 5%

600s

瞬時

電圧変動

±20%

変動時間

周波数変動

±10% 3s

c)

温度性能  55±2℃の温度に 2 時間以上保っても,電気的及び機械的に異状がなく,標準状態(

1

)

に戻し

たとき a)の性能を満足しなければならない。

(

1

)

標準状態とは,JIS F 0808

1による。

d)

耐ノイズ性  耐ノイズ性は,ランプ式テレグラフ電源部にノイズ電圧を加えたとき,a)の性能を満足


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F 8523 : 1999

しなければならない。

4.

構成  ランプ式テレグラフは,発信器,受信器,信号処理装置,音響信号器,計器照明灯光度加減器

などで構成する。また,必要に応じて,

本体で規定する機構及び装置を附属する。

なお,信号処理装置は発信器,受信器などに内蔵してもよい。

5.

構造及び寸法

a)

構造一般  テレグラフの構造及び寸法は,付図 1によるほか,次による。

1)

外被は,

本体表 に規定する外被の保護形式を満足し,堅ろうで調整,整備が容易な構造とする。

2)

電線導入部に電線貫通金物を用いる場合は,JIS F 8801 の規定による。

3)

端子盤は,JIS F 8813 の規定によるのがよい。

4)

内部接続用電線は,絶縁より銅線を使用する。

5)

安全電圧以上(50V 以上)の電圧を使用する場合は,接地端子を設けるか確実に接地できる構造と

しなければならない。

b)

発信装置及び受信装置  ランプ式テレグラフの発信器から受信器への発令及び受信器から発信器への

応答信号は,それぞれの発信装置を操作することによって,これを電気的に接続された受信装置に表

示するとともに音響によって信号区分の変化を報知できる構造とするほか,次による。

1)

発信装置  発令(応答)発信装置は,発令(応答)信号を発信用ハンドル,ダイヤル,押ボタン又

は切換スイッチの手動操作によって,敏速,かつ,確実に発信できるものとし,発令及び応答区分

が振動又は動揺によって移動しない構造とする。

なお,容量は,接続する受信器の個数に応じて,それぞれの受信装置を同時に作動するのに十分

でなければならない。

2)

受信装置  発令(応答)受信装置は,発令(応答)信号を表示灯によって,明確に指示できる構造

とする。

3)

発信器及び受信器  発信器は,発令発信装置及び応答受信装置を組み合わせ,共通の文字板又は表

示区分を用いて信号の発信及び受信を行う。受信器は,発令受信装置及び応答受信装置を組み合わ

せ,共通の文字板を用いて信号の発信及び受信を行う。

4)

発令(応答)指示器  発令(応答)指示器は,発令(応答)信号を表示灯によって明確に指示する

構造とする。

c)

信号処理装置  信号処理装置は,発信器及び受信器の操作位置を比較し,発信器及び受信器へ表示及

び音響信号を出力する。また,内蔵のリレー,プリント基板などが,振動又は動揺によって移動せず,

液体,危険な箇所への接近・外来固形物に対し,保護される構造とする。

d)

信号表示及び照明装置  信号表示は,附属書表 によって,照明装置は次による。

1)

信号表示及び照明装置は,白熱電球,EL 板又は発光ダイオードによることが望ましく,夜間当直者

の視覚を妨げず,暗中及び薄明かりのときにおいても,目盛・指針・文字などができるだけ均一に

見える構造とする。

2)

白熱電球を使用する場合の電球及びソケットは,JIS F 8407 : 1976 及び JIS F 8401 の規定によるこ

とが望ましい。

3) EL

板を使用する場合は,定格電圧 AC100V のものを使用する。

4)

信号表示灯の色は,前進を緑,停止及び後進を赤とするのが望ましい。


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5)

ランプテスト押ボタンによって,表示灯の点灯が確認できなければならない。

e)

指針  指針を使用する場合の指針は,見やすい形状で,色は文字板の地色が白の場合は黒,黒の場合

は白とし,暗中及び薄明かりのときにおいても指示がよく見えるものとする。

6.

材料  ランプ式テレグラフの材料は,次による。

a)

材料は,できるだけ耐食性のものとし,腐食のおそれがあるものを用いる場合は,性能上やむを得な

い部分を除き,適切なさび止めの処理を施す。

なお,外箱にアルミニウム合金を使用する場合は,JIS H 8601 の規定による陽極酸化皮膜を施す。

b)

磁気コンパスの近くに装備されるものは,性能上やむを得ない部分のほかは非磁性材料を用いる。

c)

文字板,指針,ハンドルなどは,金属又は JIS F 0701 による合成樹脂を用いる。

7.

検査

7.1

検査項目及び順序  ランプ式テレグラフの検査は,次の順序によって同一品について行う。ただし,

*印が付けてある検査項目については,同一製造業者の同一設計による最初の製品について行い,次回以

降は省略することができる。

なお,e)h)の検査は,

本体 8.による。また,b)及び i)の検査は,各構成機器を接続し,定格電圧及び定

格周波数で行い,b)e)の検査は器具を正規の取付状態で行う。

a)

構造検査

b)

指示検査

c)

電源変動検査

d) 温度性能検査

e) 振動検査

f)

外被の保護性能検査

1) 危険な箇所への接近・外来固形物に対する保護性能検査

    2)

液体に対する保護性能検査(ただし,埋込形,卓上形は除く。

g)

絶縁抵抗検査

h)

耐電圧検査

i)

耐ノイズ検査

7.2

構造検査  構造検査は,構造,寸法及び材料を検査し,いずれも 5.及び 6.の規定に適合しなければ

ならない。

7.3

指示検査  指示検査は,3.a)の規定によって行い,それに適合しなければならない。

7.4

電源変動検査  電源変動検査は JIS F 0808 の 4.15(電源変動試験)の規定によって行い,3.b)の規定

に適合しなければならない。ただし,厳しさ及び組合せは,次による。

a)

交流を電源とする場合は,

附属書表 による。

b)

直流を電源とする場合は,電圧変動±10%,変動時間 600s とする。


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附属書表 3  電源変動

変動時間  600s

変動時間  3s

組合せ

番号

電圧変動 %  周波数変動  %

組合せ

番号

電圧変動  %

周波数変動 %

1

+10

+5 4

+20

+10

2

+10

−5 5

−20

−10

3

−10

−5

備考1.  組合せ番号4及び5については,ハンドルを任意の位置(例えば,AHEAD,

HALF

)に固定する。

2.  3

秒の変動を与えたとき指示精度を保持し,かつ,異常なうなりを生じて

はならない。

7.5

温度性能検査  温度性能検査は,JIS F 0808 の 4.4[高温乾燥試験(漸変)]の規定によって行い,3.c)

の規定に適合しなければならない。ただし,厳しさは試験温度 55±2℃,試験時間 2 時間とする。

7.6

耐ノイズ検査  耐ノイズ検査は,3.d)の規定によって行い,それに適合しなければならない。

参考  検査方法の詳細は,JMS 9812[船用自動化機器の電気的ノイズ基準(耐ノイズ基準)]参照

8.

製品の呼び方  ランプ式テレグラフの呼び方は,規格の名称又は規格番号,形式及び文字板の大きさ,

通信方式,操作方式及び表示方式による。また,発信器及び受信器を区別し,それを記号で呼ぶときは,

発信器は T,受信器は R とする。

1.  船用電気式エンジンテレグラフ・床上形・200形・一方向通信方式ハンドル・白熱電球

2.  JIS F 8523   P200S HLP

9.

表示  本体 10.による。

関連規格:JMS 9812  財団法人日本船舶標準協会規格:船用自動化機器の電気的ノイズ基準(耐ノイズ基

準)


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附属書参考図 1  エンジンテレグラフ発信器 

(ハンドル式)


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附属書参考図 2  エンジンテレグラフ受信器 

(切換スイッチ式)


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備考  押ボタンは照光式とする。

附属書参考図 3  エンジンテレグラフ受信器 

(押ボタン式)

電気部会  通信計測装置専門分科会  構成表

氏名

所属

(専門分科会長)

吉  田      勲

エヌケーケー総合設計株式会社

(委員)

高  木  康  光

川崎重工業株式会社

長  澤  喜代徳

株式会社倉本計器精工所

中  島      隆

株式会社エヌゼットケイ

岩  田      肇

株式会社布谷計器製作所

山  本  敏  範

大阪布谷精器株式会社

(事務局)

冨  永  恵  仁

財団法人日本船舶標準協会