2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

F 3430-1980 

船用ワイヤリール 

Shipsʼ Wire Reels 

1. 適用範囲 この規格は，船の係留索に用いるワイヤリールについて規定する。 

引用規格： 

JIS B 1180 六角ボルト 

JIS B 1181 六角ナット 

JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 

JIS H 3270 ベリリウム銅，りん青銅及び洋白の棒及び線 

JIS H 5111 青銅鋳物 

2. 構造，形状 及び 寸法 ワイヤリールの構造，形状 及び 寸法は，付図によるほか，次による。 

(1) ワイヤ止めは，ドラムの適当な箇所に溶接する。 

(2) 六角ボルト 及び 六角ナットは，それぞれJIS B 1180（六角ボルト）及びJIS B 1181（六角ナット）

の規定による。 

(3) ハンドルは，ワイヤリール1台につき2個とする。 

(4) ばねの取付要領は，一例として示す。 

3. 材 料 ワイヤリールの材料は，次の表のとおりとする。 

表 

部品番号 

部品名称 

材料 

1 

軸受金物 

鋼板 及び 棒鋼 

2 

ブ シ ュ 

JIS H 5111のBC6 

3 

ド ラ ム 

鋼 板 

4 

フレーム 

山 形 鋼 

5 

軸 

JIS G 3101のSS41 

6 

ハンドル 

棒 鋼，鋼板 及び 鋼管 

7 

ブレーキ帯 

平 鋼 

8 

ペ ダ ル 

鋼 板 

9 

ワイヤ止め 

棒 鋼 

10 

グリースニップル 

黄 銅 

11 

ば ね 

JIS H 3270のC5191W 

12 

ストッパ 

棒 鋼 

13 

六角ボルト 及び 六角ナット 

棒 鋼 

備考 ドラムの円筒部は，鋼管を用いてもよい。 

2 

F 3430-1980  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4. 外観検査 外観は目視によって検査し，有害な欠点がなく，かつ，確実な溶接が施され，ドラムの回

転が円滑で，できるだけひずみのないものとする。ばねの性能は，適当なものでなければならない。 

5. 製品の呼び方 ワイヤリールの呼び方は，規格名称 及び 呼びによる。ただし，規格名称の代わりに

規格番号を用いてもよい。 

例： 船用ワイヤリール35又はJIS F 3430-35 

3

F

 3

4

3

0

-1

9

8

0

  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付 図 

単位mm 

呼び 

B 

D 

D1 

d 

d1 

L 

参考 

L1 

ワイヤロープ 
の巻取容量 

計算質量(kg) 

35 

650 

350 

700 

50 

40 

800 

950 

φ 25 ×200m 

190 

38 

650 

380 

780 

55 

45 

850 

1 000 

φ 28 ×200m 

215 

40 

700 

400 

850 

60 

50 

900 

1 050 

φ 31.5 ×200m 

240 

備考1. 括弧内寸法は，参考として示す。 

2. ドラムの円筒部に鋼管を用いるときは，その外径 及び 厚さは，上表 又は 付図に示す寸法によらず，これに近い寸法

に変えてもよい。 

3. ハンドルの格納位置は，参考として示す。 

4 

F 3430-1980  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参 考 図 ワイヤリール軸受部詳細 

5 

F 3430-1980  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

船舶部会 船用索具専門委員会 構成表（昭和49年5月1日改正のとき） 

氏 名 

所 属 

（委員会長） 

西 山 安 武 

東京商船大学 

（臨時委員） 

尾 花   皓 

運輸省船舶局 

竹 内 健 二 

工業技術院標準部 

草 野   博 

財団法人日本船舶標準協会 

久 野 昇 一 

三洋商事株式会社 

堀 原 武 久 

株式会社立野製作所 

長谷川 誠 一 

株式会社上田鉄工所羽曳野工場 

寺 本 虎 夫 

株式会社寺本鉄工所 

伊 藤 哲 司 

三井造船株式会社千葉造船所造船設計部 

田 村   元 

石川島播磨重工業株式会社船舶事業部技術部 

松 浦 和 春 

日本鋼管株式会社鶴見造船所造船設計部 

粟 津   曻 

三菱重工業株式会社神戸造船所造船設計部 

谷     

住友重機械工業株式会社浦賀造船所 

岡 本 富 保 

日立造船株式会社造船基本設計部 

河 澄 龍之介 

川崎重工業株式会社造船事業部造船設計部 

青 山 俊 久 

ジャパンライン株式会社工務部 

伊 藤 達 夫 

川崎汽船株式会社東京支社 

渡 辺 梅太郎 

船舶整備公団 

星 野 友 慶 

防衛庁技術研究本部 

（事 務 局） 

桜 井 俊 彦 

工業技術院標準部機械規格課 

佐 野 則 雄 

工業技術院標準部機械規格課 

（事 務 局） 

石 井 清 次 

工業技術院標準部機械規格課（昭和55年10月1日改正のとき） 

津 金 秀 幸 

工業技術院標準部機械規格課（昭和55年10月1日改正のとき）