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F 3425 : 1999 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,運輸大臣が改正した日本工

業規格である。 

これによって,JIS F 3425 : 1968は改正され,この規格に置き換えられる。

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

F 3425 : 1999 

船用信号旗滑車 

Shipbuilding−Steel blocks for signal flags 

1. 適用範囲 この規格は,船に用いる信号旗滑車について規定する。 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。 

JIS B 0205 メートル並目ねじ 

JIS B 1181 六角ナット 

JIS B 1351 割りピン 

JIS G 4303 ステンレス鋼棒 

JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 

JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 

3. 種類 信号旗滑車の種類は,材料によって,表1の2種類とする。 

表1 信号旗滑車の種類 

種類 

材料 

A形 

鋼板 

B形 

ステンレス鋼板 

4. 材料 信号旗滑車の材料は,表2のとおりとする。 

表2 信号旗滑車の材料 

部品番号 

部品名称 

材料 

A形 

B形 

外帯 

鋼板 

JIS G 4304又はJIS G 4305のSUS304 

スイベルアイ 

棒鋼 

JIS G 4303のSUS304 

シーブ 

黄銅 

黄銅 

ピン 

黄銅棒 

黄銅棒 

六角ナット 

棒鋼 

JIS G 4303のSUS304 

ナット 

棒鋼 

JIS G 4303のSUS304 

座金 

黄銅板 

黄銅板 

割りピン 

黄銅丸線 

黄銅丸線 

5. 構造,形状及び寸法 構造,形状及び寸法は,付図1によるほか,次による。 

a) 六角ナットは,JIS B 1181による。 

b) ねじは,JIS B 0205による。

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F 3425 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

c) 割りピンは,JIS B 1351による。 

6. 表面処理 鋼製部品には亜鉛めっきを施す。 

7. 製品の呼び方 製品の呼び方は,規格名称,種類による。ただし,規格名称の代わりに規格番号を用

いてもよい。 

例 船用信号旗滑車 A形 又はJIS F 3425 A形 

付図1 構造,形状及び寸法 

F 3425 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

船体部会/外ぎ装専門分科会 構成表 

氏名 

所属 

(専門分科会長)     

野 津 康 生 

三菱重工業株式会社 

(委員) 

菊 水 増 男 

財団法人日本海事協会 

新 居 俊 三 

株式会社太洋マリンマネージメント 

山 本   晃 

八馬汽船株式会社 

久保崎   浩 

石川島播磨重工業株式会社 

太 田 美 樹 

川崎重工業株式会社 

安孫子 玲一郎 

日立造船株式会社 

叶   耕 治 

三井造船株式会社 

長 田 敏 之 

住友重機械工業株式会社 

村 田 富 夫 

NKK 

小 宮   守 

株式会社サノヤス・ヒシノ明昌 

松 浦 昭 二 

幸陽船渠株式会社 

河 野 健 二 

常石造船株式会社 

島 居 貞 博 

尾道錨製造株式会社 

下 川 晃 正 

日本機械製鎖株式会社 

山 本 繁 樹 

濱中製鎖工業株式会社 

園 田 輝 一 

株式会社園田滑車工業所 

内 山 幸 治 

株式会社立野製作所 

木 舟 伸 彦 

株式会社寺本鉄工所 

村 上 伸 夫 

株式会社福島製作所 

宮 城 清 明 

辻産業株式会社 

吉 本 耕 三 

内外製鋼株式会社 

溝 口 徹 也 

清本鐵工株式会社 

笹 重 悦 朗 

株式会社共立機械製作所 

安 藤 次 郎 

石川島播磨重工業株式会社 

蔵 並 喜 孝 

三菱重工業株式会社 

秦   謙太郎 

川崎重工業株式会社 

(事務局) 

久 保 明 博 

財団法人日本船舶標準協会