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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

F 2603-1970 

鋼製甲板はしご 

Steel Deck Ladders 

1. 適用範囲 この規格は，主として船の暴露部に用いる鋼製甲板はしごについて規定する。 

関連規格：JIS B 1180（六角ボルト） 

JIS B 1181（六角ナット） 

JIS G 3452（配管用炭素鋼鋼管） 

2. 種類 種類は，はしごの側板の構造および形状により，表1のとおりとする。 

表1 

種類 

呼び寸法mm 

A 形 

500，600，650，700 

B形 

C形 
D形 
E形 

3. 構造，形状および寸法 構造，形状および寸法は，つぎによるほか付図1〜5による。 

(1) はしごの傾斜角度は，原則として水平線に対して55°とする。 

(2) 踏み板の間隔（h寸法）は，甲板間の高さに応じて220〜250mmになるようにする。 

(3) 踏み板には，適当な水抜き穴を明ける。 

(4) 手すりは，JIS G 3452の呼び25Aまたは32Aを使用し，その高さ（h1寸法）は原則として400mmと

する。 

(5) 手すりの上端の形状は，取付部の都合により適当に定める。 

(6) 手すりの端部の取付方法は，側板などに直接溶接するものとするが，必要に応じ参考図2および参考

図3のようにしてもよい。 

(7) 中間手すり柱は，場所によっては付けなくてもよい。 

(8) はしごには，必要に応じ裏板をつけてもよい。 

(9) 六角ボルトは，JIS B 1180による。 

(10) 六角ナットは，JIS B 1181による。 

4. 材料 材料は，表2のとおりとする。 

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F 2603-1970  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表2 

部品番号 

部品名称 

材料 

1 

側板 

鋼板または形鋼 

2 

側板取付金物 

鋼板 

3 

踏み板 

床用鋼板 または しま鋼板 

4 

手すり 

JIS G 3452 

5 

手すり端末金物 

鋼板または形鋼 

6 

六角ボルト 

棒鋼 

7 

六角ナット 

棒鋼 

備考 手すりには，亜鉛めっきを施す。 

5. 製品の呼び方 製品の呼び方は，規格名称，種類および呼び寸法による。ただし，規格名称のかわり

に，規格番号を用いてもよい。 

例： 鋼製甲板はしごA形500またはJIS F 2603 A 500 

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F 2603-1970  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図1 A形 

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4 

F 2603-1970  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図2 B形 

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5 

F 2603-1970  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図3 C形 

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F 2603-1970  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図4 D形 

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F 2603-1970  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図5 E形 

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F 2603-1970  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参考図 1 踏み板および側板の取付け 

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F 2603-1970  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参考図 2 手すり端末金物 

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F 2603-1970  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参考図 3 手すり端末金物 

備考 かっこ内の寸法は，D形のものを示す。 

11 

F 2603-1970  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

船舶部会 船用はしご専門委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員会長） 

西 山 安 武 

東京商船大学 

草 野   博 

財団法人船舶JIS協会 

池 村   清 

運輸省船舶局 

辺 見 隆 三 

工業技術院標準部 

上 田 昭 彦 

日本軽金属化工機株式会社 

長谷川 誠 一 

株式会社上田鉄工所羽曳野工場 

寺 本 虎 夫 

株式会社寺本鉄工所 

鈴 木 一 偉 

株式会社大阪アルミニウム製作所 

田 村   元 

石川島播磨重工業株式会社（本社） 

松 浦 和 春 

日本鋼管株式会社鶴見造船所 

有 田 正 二 

三菱重工業株式会社横浜造船所 

津野田 京 輔 

住友重機械工業株式会社（浦賀） 

山 本 弥 栄 

三井造船株式会社藤永田造船所 

河 澄 龍之介 

川崎重工業株式会社（神戸） 

下 川 寛 人 

日立造船株式会社因島工場 

宮 崎 敬 一 

山下新日本汽船株式会社 

河 村 正 昭 

ジャパンライン株式会社 

渡 辺 梅太郎 

船舶整備公団 

星 野 友 慶 

防衛庁技術研究本部 

相 原   守 

工業技術院標準部 

（事務局） 

菅 原 淳 夫 

工業技術院標準部機械規格課 

前 川 武 也 

工業技術院標準部機械規格課