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日本工業規格

JIS

 F

2008

-1997

船用アルミニウム合金押出形材

Shipbuilding

−Aluminium alloy extruded shapes

1.

適用範囲  この規格は,船舶の外板などに用いるアルミニウム合金の押出形材(

1

)

(以下,形材という。

について規定する。

(

1

)

テーパ付きアルミニウム板とスチフナとが一体化したアルミニウム合金製押出形材。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。

JIS H 0001

  アルミニウム及びアルミニウム合金の質別記号

JIS H 0321

  非鉄金属材料の検査通則

JIS H 4100

  アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材

3.

種類及び記号  形材の種類及び記号は,形状及び寸法によって区分し,PI-01,PI-02,PI-03,PI-04,

PI-05

,PI-06 及び PI-07 の 7 種類とする。

4.

品質

4.1

材料  形材の材料は,次の(1)(3)のとおりとする。

(1)

等級は,JIS H 4100 

表 の A5083S と同等とする。

(2)

化学成分は,JIS H 4100 

表 の 5083 による。

(3)

質別は,JIS H 0001 

表 の基本記号 O 及び表 と表 との組合せ記号の H112 とする。

4.2

外観  形材の外観は,形状正しく,仕上げ良好・均一で,使用上有害なふくれ,きずなどの欠陥が

あってはならない。

4.3

機械的性質及び断面性能  形材の機械的性質及び断面性能は,次による。

(1)

形材の機械的性質は,

表 のとおりとする。

表 1  機械的性質(

2

)

記号

質別

引張強さ N/mm

2

耐力 N/mm

2

伸び %

H112 275

以上 125 以上 12 以上

O 275

以上 125 以上 14 以上

A5083S

 355

以下

(

2

)

1は母材の強度を示すものである。

(2)

形材の断面性能は,

表 のとおりとする。


2

F 2008-1997

表 2  断面性能

全体

スチフナ(1 本分)

(

3

)

板部

種類

断面積

cm

2

質量

kg/m

有効断面積

cm

2

断面 2 次モー

メント  cm

4

断面係数

cm

3

塑性断面係

数  cm

3

設計水圧

MPa

質量

kg/m

PI-01 43.44  11.73

16.89

113.10

22.97

31.99  0.174

4.25

PI-02

44.81

12.10

18.19

 82.85

14.63

 21.82

0.274

4.94

PI-03 51.18  13.82

22.95

190.54

32.38

45.77  0.209

5.02

PI-04 55.26  14.92

24.24

332.47

41.96

59.29  0.310

5.04

PI-05 68.89  18.60

33.32

511.97

66.74

91.29  0.422

6.21

PI-06

77.48 20.92  39.04

804.03

79.46 111.52 0.584  7.20

PI-07 80.96  21.86

40.80

926.22

94.47  128.77  0.592

7.29

(

3

)

有効幅は,T

m

の40倍とする(

1参照)。

4.4

形状及び寸法  形材の形状及び寸法は,図 のとおりとする。

図 1  形状及び寸法

単位 mm

種類

B

e

  B

B

l

B

m

T

m

H

r

B

r

t

w

H

w

B

b

D

b

r

w

PI-01  600 300 225   75 5

2.5 30 3.5   65 25 18

5

PI-02

  200 100 5.5 4

45 4

  17 13

PI-03

  225

75 6

 40 5

75 26 20

PI-04

  200 100  5

  100 23 18

PI-05

  225

75 7

     33 24

PI-06

  200 100 8

6

45 6

125 28 22

PI-07

  225

75   50    36 21

備考1.  隅角 r

b

は,2から3mm とし,その他の隅角は0.5mm

以上とする。

2.

隅角 r

f

は,5 から 10mm とする。

4.5

寸法許容差  形材の寸法許容差は,次による。

(1)

形材の断面の寸法許容差は,

表 のとおりとする。


3

F 2008-1997

表 3  断面の寸法許容差

単位 mm

T

m

(

4

)

t

w

(

4

)

種類

B

e

B

B

m

普通級

特殊級

H

w

普通級

特殊級

PI-01

75

±1.5

5.0

±0.84

5.0

±0.56

3.5

±0.84 3.5±0.56

PI-02 100

±1.5

5.5

±0.84

5.5

±0.56

 65

±1.5

4.0

±0.84 4.0±0.56

PI-03

75

±1.5

 75

±1.5

PI-04 100

±1.5

6.0

±0.84

6.0

±0.56

PI-05

75

±1.5

7.0

±0.92

7.0

±0.61

100

±1.5

5.0

±0.84 5.0±0.56

PI-06 100

±1.5

PI-07

600

±3.0

300

±2.5

 75

±1.5

8.0

±0.92

8.0

±0.61 125±2.0 6.0±0.84 6.0±0.56

(

4

)

厚さの許容差は,普通級による。ただし,受渡当事者間の協定によっては,特
殊級を使用することができる。

また,

表 以外の断面寸法の許容差は,JIS H 4100 の規定による。

(2)

形材の曲がりの許容差は,全長 L (mm)  につき,

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

000

1

1

L

全長

 (mm)

以下とする。

(3)

形材のねじれの許容差は,全長 L (mm)  につき,

÷÷ø

ö

ççè

æ ×

300

4

1

L

全長

度以下とする。ただし,最大値は 3 度と

する。

(4)

形材の平らさの許容差は,0.6%×幅 (mm) 以下とする。

(5)

形材の角度の許容差は,±2 度とする。

(6)

形材の隅角  (r)  の許容差は,(r)  が 4.7mm 以下の場合は,±4mm,(r)  が 4.7mm を超える場合は,±

0.1

×rmm とする。

(7)

形材の長さ許容差は,製品長さ 9 000mm 以下は

mm

0

mm

13

+

とし,9 000mm を超え 15 000mm 以下は

mm

0

mm

15

+

する。

5.

試験  形材の化学成分の分析試験及び引張試験は,JIS H 4100 の 5.1 及び 5.2 によって行う。

6.

検査  形材の検査は,次による。

(1)

寸法検査は,4.4 の規定によって行い,4.5 に適合しなければならない。

(2)

材料検査は,5.の規定によって行い,4.1 に適合しなければならない。

(3)

引張試験は,5.の規定によって行い,4.3(1)に適合しなければならない。

なお,引張試験用の試験片は,種類,質別及び断面寸法の同じ形材につき,2 000kg 又はその端数を

一組とし,各組から任意に 1 本を採取し,試験片をつくることとする。

(4)

外観検査は,4.2 の規定に適合しなければならない。

(5)

その他の一般事項は,JIS H 0321 による。

7.

表示  形材は,1 包装ごと又は 1 製品ごとに適当な方法によって,次の事項を表示しなければならな

い。

(1)

種類,質別又はそれらの略号

(2)

形材番号又は長さ寸法

(3)

製造年月又はその略号


4

F 2008-1997

(4)

製造番号又はその略号

(5)

製造業者名又はその略号


5

F 2008-1997

原案作成(担当作業)委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

奥  山  孝  志

社団法人日本中型造船工業会

(委員)

青  木  健  作

船舶整備公団

金  子  幸  雄

長崎総合科学大学

菊  池  陽  一

和  田  雅  敬

二  宮  利  道

財団法人日本小型船舶工業会

久  野  昇  一

社団法人日本旅客船協会

土  屋  貞  光

エヌケーケー物流株式会社技術センター

三  浦  晶一郎

株式会社カルテック東海

小柳津      武

古野電気株式会社東京支社

糸  山  直  之

スカイアルミニウム株式会社

菅  野  次  郎

住友軽金属工業株式会社

前  田      恂

日本軽金属株式会社技術・開発本部

利  光  一  紀

有限会社利光設計事務所

(関係者)

浜  口  喜  博

軽金属押出開発株式会社

村  田  冨士夫

古河アルミニウム工業株式会社

原  田  勇  三

古河電気工業株式会社

梅  本  俊  一

株式会社神戸製鋼所

天  谷  義  則

昭和アルミニウム株式会社

(事務局)

小  郷  一  郎

財団法人日本船舶標準協会