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日本工業規格

JIS

 F

0701-

1989

船用電気器具のプラスチック選定基準

Criteria for Selection of Plastics Used

for Marine Electrical Appliances

1.

適用範囲  この規格は,船用の照明器具及び配線器具,船内通信器具,航海計器などの船用電気器具

(以下,器具という。

)の構造材料,電気絶縁材料及び部品材料に用いるプラスチックの性能及び選定基準

について規定する。

備考  この規格の中で{  }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,参

考として併記したものである。

引用規格: 

JIS K 6900

  プラスチック用語

JIS K 6911

  熱硬化性プラスチック一般試験方法

JIS K 7207

  硬質プラスチックの荷重たわみ温度試験方法

JIS Z 8701

  XYZ 表色系及び X10Y10Z10 表色系による色の表示方法

関連規格:JIS A 1415  プラスチック建築材料の促進暴露試験方法

JIS C 0028

  環境試験方法(電気・電子)温湿度組合せ(サイクル)試験方法

JIS K 6717

  メタクリル樹脂成形材料

JIS K 7110

  硬質プラスチックのアイゾット衝撃試験方法

JIS K 7113

  プラスチックの引張試験方法

JIS K 7203

  硬質プラスチックの曲げ試験方法

JIS K 7208

  プラスチックの圧縮試験方法

ASTM D 638

  Standard Test Method for Tensile Properties of Plastics

ASTM D 648

  Standard Test Method for Deflection Temperature of Plastics under Flexural Load

ASTM D 695

  Standard Test Method for Compressive Properties of Rigid Plastics

ASTM D 790

  Standard Test Method for Flexural Properties of Plastics and Electrical Insulating

Materials

2.

用語の意味  この規格で用いる主な用語の意味は,JIS K 6900(プラスチック用語)によるほか,次

による。

(1)

熱変形温度  JIS K 7207(硬質プラスチックの荷重たわみ温度試験方法)によって測定した荷重たわ

み温度。

(2)

耐熱温度  JIS K 6911(熱硬化性プラスチック一般試験方法)の耐熱性試験を行い,有害なひび,割

れ,ふくれ,変形などが生じない限界温度。


2

F 0701-1989

(3)

異種材料との化学反応  器具を構成するプラスチックとゴム,接着剤,異質プラスチック,金属,潤

滑剤,絶縁電線などの異種材料との間に生じる化学反応。

(4)

後収縮  器具が使用中に受ける温度サイクルなどによって,プラスチックが収縮し,元に戻らなくな

る現象。

(5)

低温性能  器具を低温下で使用したとき,器具を構成するプラスチックが,ぜい(脆)性破壊するこ

となく,器具の機能を維持できる低温に対する能力。

(6)

耐燃性  JIS K 6911 による垂直燃焼試験及び水平燃焼試験を行い,着火炎の燃焼状態が V-0 級,V-1

級,HB 級に区分した条件に適合する耐燃焼性能。

3.

選定区分  プラスチックの選定区分は,器具各部の使用目的,環境条件などによって,表 のとおり

とする。

表  1

選定区分

選定区分

の記号

適用区分

適用例

一般構造部材 A1

スイッチ用ボタン,部品取付座,つまみ,
非防水器具体

容器外被 A2

接続箱体及びふた,レセプタクル体,作
業灯体,蛍光灯ケース

長期応力発生部 A3

取付足,電線貫通金物体及び同締付グラ
ンド,ねじ締付部

可動部及びしゅう動部 A4

スイッチの可動部,軸受,カム,歯車

衝撃を受ける部分 A5

機械的強度を必要
とする部分

ガード,容器の外被

電気絶縁部分 B1

端子絶縁体,裸導電体支持部

アーク発生部 B2

電気的性能を必要
とする部分

スイッチなどの火花発生部付近

常時高温になる部分 C1

電球受金及びヒータ付近

温 度 変 化 が 大 き い 部
分 の ね じ 及 び 精 密 は

めあい部

C2

白熱灯ガード枠のねじ部

温 湿 度 サ イ ク ル を 受

ける部分

C3

熱的強度を必要と
する部分

防水形照明器具のグローブ及びガード

暴露部 D1

防水形照明器具の外被,防水形電路器具
の外被

多湿下で使用される部分

D2

浴室用照明器具の外被

低温下で使用される部分

D3

環境条件への適合
を必要とする部分

冷凍室内の器具

薬 品 又 は 特 定 の ガ ス
に触れる部分

E1

化学的性能を必要
とする部分

自動車運搬船のカーホールド,バッテリ
ールーム,ペイントストアなどに装備す

る器具

光 線 透 過 を 目 的 と す
る部分

F1

光学的性能を必要
とする部分

照明器具のグローブなどの透光体


3

F 0701-1989

4.

性能区分

4.1

機械的性能  プラスチックの機械的性能は,表 による。

表 

機械的性能

等級

引張強さ

N/mm

2

{kgf/mm

2

}

伸び

%

圧縮強さ

N/mm

2

{kgf/mm

2

}

曲げ強さ

N/mm

2

{kgf/mm

2

}

衝撃強さ

J/m

{kgf

・cm/cm}

適用例

01 60

{6}

以上 150 以下 74

{7.5}

以上 74 {7.5}  以上 150 {15}  以上

強い外的衝撃を受ける
おそれがある部分

02 30

{3}

以上 150 以下 60

{6}

以上

40 {4}

以上

15 {1.5}

以上

軽度な外的衝撃を受け

たり,強い外力又は振
動を受けるおそれがあ
る部分

03 20

{2}

以上 400 以下 40

{4}

以上

30 {3}

以上

15 {1.5}

以上

軽度な外力を受けるお
それがある部分

04 20

{2}

以上 400 以下 30

{3}

以上

20 {2}

以上

10 {1}

以上

外力を受けない部分

参考

試験方法

JIS K 7113

JIS K 6911

ASTM D 638

JIS K 7113 

ASTM D 638

JIS K 7208

JIS K 6911

ASTM D 695

JIS K 7203

JIS K 6911

ASTM D 790

JIS K 7110

JIS K 6911

備考  衝撃強さは,アイゾット衝撃値を示し,試験片の幅は,熱硬化性プラスチックの場合 12.7mm,熱可塑性プ

ラスチックの場合 3.2mm を基準とする。

4.2

電気的性能  プラスチックの電気的性能は,表 及び表 による。

表 

絶縁抵抗

等級

耐電圧

常態

煮沸後

耐アーク

耐トラッ
キング性

吸水率

%

適用例

11 10

11

以上 10

10

以上

0.3

以下

定格電圧 500V 以下
の導電部材支持部

12 10

10

以上 10

9

以上

0.4

以下

定格電圧 250V 以下
の導電部材支持部

13

表 に示す電
位 傾 度 と な

る 試 験 電 圧
に 1 分間耐え
ること。

10

9

以上 10

8

以上

受渡当事者間の協定
による。

0.5

以下

定格電圧 125V 以下
の導電部材支持部

参考

試験方法

JIS K 6911

JIS K 6911

JIS K 

    6911

表 

等級

耐電圧試験における電位傾度 kV/mm

11 10

12 9

13 8


4

F 0701-1989

4.3

熱的性能  プラスチックの熱的性能は,耐熱性能,寸法安定性能及び耐燃性によって区分し,次に

よる。

(1)

耐熱性能  耐熱性能は,使用最高温度の区分によって,表 に示す熱変形温度及び耐熱温度に適合す

ること。

表 

単位  ℃

等級

使用最高温度

熱変形温度

耐熱温度

21 180

208

以上 226 以上

22 160

186

以上 202 以上

23 140

164

以上 178 以上

24 120

142

以上 154 以上

25 100

120

以上 130 以上

26 80

98

以上 106 以上

27 60

76

以上 82 以上

参考

試験方法

JIS K 7207

ASTMD648

JIS K 6911

備考1.  熱 変 形 温 度 測 定 時 の 曲 げ 応 力 は , 原 則 と し て 182N/cm

2

{18.6kgf/cm

2

}

とし,使用応力が小さい場所(例えば4.1の等級03,

04

)に適用する場合は,45N/cm

2

 {4.6kgf/cm

2

}

とすることができ

る。

2.

耐熱温度の試験時間は 2h とする。

(2)

寸法安定性能  寸法安定性能は,プラスチック製品成形後に温度試験を行い,後収縮による寸法変化

率で分類し,

表 による。

試験温度及び時間は,

表 による。ただし,成形後アニーリングして使用するものでは,アニーリ

ングした後に試験する。

表 

等級

寸法変化率

%

適用例

31 0.2

以下

回転軸受,取外しを行うねじはめあい部など比較
的精度の高い部分で寸法安定性を必要とする部分

32 0.5

以下

取外しを行わない固定はめあい部など比較的精度
の高い部分で寸法安定性を必要とする部分

33 1.0

以下

寸法安定性は必要とするが,寸法変化に対する余
裕が十分とれる部分

備考1.  寸法変化率は,完成品の中で特に必要な箇所について適用する。

2.

寸法変化率は,次式によって算出する。ただし,初期寸法は加熱前の寸法,
後期寸法は加熱後,室温まで自然に冷却した後の寸法とする。

100

1

2

1

×

=

l

l

l

ここに,

δ: 寸法変化率 (%)

l

1

初期寸法 (mm)

l

2

後期寸法 (mm)


5

F 0701-1989

表 

使用最高温度

試験温度

試験時間

h

180 208

以上

160 186

以上

140 164

以上

120 142

以上

100 120

以上

80 98

以上

60 76

以上

3

(3)

耐燃性  耐燃性は,表 による。

表 

等級

耐燃性

試験方法

41 V-0

42 V-1

43 HB

JIS K 6911

による。

備考  燃焼試験における試験片の寸法は,JIS K 6911

による。

4.4

耐候性  プラスチックの耐候性は,表 による。

表 

参考

等級

耐候性

適用例

試験方法

51

日光,雨雪などの自然条件の影響を受けて
も,使用上有害な損傷が生じないこと。

暴露部で使用するもの

JIS A 1415

の WS

52

風雨,温度,湿度などの自然条件の影響を受
けても,使用上有害な損傷が生じないこと。

日光を直接受けない高温多
湿の場所で使用するもの

JIS C 0028

の試

験方法

備考1.  等級51の耐候性試験は,サンシャインカーボンアーク灯を用い,原則として製品完成状態で行い,試

験時間は200h とする。ただし,試験片で行う場合は,試験時間は500h とする。

2.

等級 52 の耐候性試験は,製品完成状態及び正規に近い取付け状態で行い,試験は 2 サイクル行う。

ただし,照明器具では,点灯時 1 サイクル,消灯時 1 サイクルとする。 

4.5

低温性能  プラスチックの低温性能は,器具を正規の取付け状態で規定試験温度に 2 時間放置した

後,その温度下で器具の機能を維持しなければならない。

なお,試験温度は使用最低温度の区分によって

表 10 による。

表 10 

単位  ℃

等級

使用最低温度

試験温度

61

−60

−60

62

−50

−50

63

−40

−40

64

−30

−30

65

−20

−20

66

−10

−10


6

F 0701-1989

4.6

異種材料との化学反応  異種材料との化学反応は,表 11 による。

表 11

等級

化学反応

備考

71

通常の使用条件において全く反応が生じないもの

72

通常の使用条件において実用上有害な反応が生じないもの

試験方法及び判定 
基準は備考による。

備考1.  試験方法  試験は,温度50

10

2

+

℃,相対湿度65±20%の恒温槽内に器具を正規の使用状

態に取り付け,器具の定格運転状態で7日間連続運転を行う。ただし,この試験に用

いる恒温槽が,内部空気を強制循環させる方式のものである場合は,器具の自己発熱
による温度上昇が,槽内の空気の流れによって受ける影響をできるだけ少なくなるよ
う適当な覆いなどを設けて試験する。

2.

判定基準  判定基準は,次による。

(1)

等級 71 は,化学反応が全く認められないもの。

(2)

等級 72 は,化学反応は認められるが,反応程度が少なく,かつ,器具の機能を損な

わず,引き続き使用できる状態のものは無害とみなし,器具の機能を低下させたり,
著しい変形,ひび,割れ,溶解などが発生した場合は,実用上有害とみなす。

4.7

耐薬品性  プラスチックの耐薬品性能は,表 12 による。

表  12

等級

耐アルカリ

耐酸

耐油

耐溶剤

耐水

耐ガス

その他

81

受渡当事者間の協定による。

82

器具製造業者の仕様書による。

4.8

光線透過率  プラスチックの光線透過率は,表 13 による。

表 13

光線透過率  %

参考

等級

無色透

乳白

黄赤

適用例

試験方法

91 85

以上

− 18 以上

− 18 以上

18

以上

信号灯,作業灯

92 80

以上 45 以上 15 以上 35 以上

天井灯,蛍光灯

93 60

以上 40 以上 10 以上 25 以上

10

以上

10

以上

表示灯

JIS K 6717

備考1.  試験片の厚さは,3.4mm とする。

2.

色相及び光線透過率を厳密に規定する必要がある場合は,JIS Z 8701XYZ 表色系及び X

10

 Y

10

Z

10

表色系による色の表示方法)による。

5.

選定基準  プラスチックの選定基準は,選定区分(表 1)と性能区分(表 213)との組合せによって,

表 14 による。

なお,選定区分が二つ以上組み合わされる場合は,性能等級の高位の性能を採用する。

表 14

選定

性能区分

区分の

等級

機械的性能

電気的性能

耐熱性能

性能

寸法安定

耐燃性

耐候性

低温性能

の化学反応

異種材料と

耐薬品性

光線透過率

選定区分

記号

01

∼04 11∼13 21∼27 31∼33 41∼43 51∼52 61∼66 71∼72 81∼82 91∼93

一般構造部材 A1

容器外被 A2

長期応力発生部 A3

可動部及びしゅう動部 A4


7

F 0701-1989

選定

性能区分

区分の

等級

機械的性能

電気的性能

耐熱性能

性能

寸法安定

耐燃性

耐候性

低温性能

の化学反応

異種材料と

耐薬品性

光線透過率

選定区分

記号

01

∼04 11∼13 21∼27 31∼33 41∼43 51∼52 61∼66 71∼72 81∼82 91∼93

衝撃を受ける部分 A5

電気絶縁部分 B1

アーク発生部 B2

常時高温になる部分 C1

温度変化大なる部分のね
じ及び精密はめあい部

C2

温湿度サイクルを受ける

部分

C3

暴露部 D1

多湿下で使用される部分

D2

低温下で使用される部分

D3

薬品又は特定のガスに触
れる部分

E1

光線透過を目的とする部

F1

備考1.  表中の記号は,○印は規定するもの,△印は必要によって規定するもの,−印は規定しないものを表す。

2.

性能等級は,器具の要求度によって個別に選定する。

6.

選定基準の呼び方  プラスチック選定基準の呼び方は,規格の名称又は規格番号及び性能等級の組合

せによって表す。

なお,性能等級に特別な条件又は注意事項が付くものでは,その内容を併記する。

例:1. 船用電気器具のプラスチック選定基準  02-26-72-82

2.

JIS F 0701

  -02-26(

1

)

-42-52-64-72-82

(

1

)

器具のぎ装工事において,取付足が取付ピースの溶接による高熱を受けることを前提とす

る場合は,取付足部分を断熱材で保護するか,又は,この高熱に直接耐える材料を選定す

る。


8

F 0701-1989

船舶部会  船用照明器具専門委員会  構成表  昭和 56 年 9 月 11 日制定のとき)

氏名

所属

(委員会長)

末  広  一  郎

財団法人日本海事協会

土  屋  睦  夫

運輸省船舶局

菅  原  淳  夫

工業技術院標準部

斎  藤  宗三郎

財団法人日本船舶標準協会

竹  貫  登志雄

船舶整備公団

大  石  幸  明

大石電機株式会社

小  川      雄

株式会社五十嵐硬化工業所

笠  井  富  夫

小糸工業株式会社

神  谷  鍵  次

株式会社三英電機製作所

北  澤      毅

株式会社北澤電機製作所

佐  藤  泰  司

三信電具製造株式会社

平  川  武  治

森尾電機株式会社

水  田  裕  雄

桑畑電機株式会社

森  下  幸  作

株式会社高工社

五十嵐  昭  一

住友重機械工業株式会社船舶海洋本部

大  川  清  広

石川島播磨重工業株式会社生産本部

大須賀      実

川崎重工業株式会社船舶事業部

神  浦  恒  男

日本鋼管株式会社重工事業部

鶴  井  信  勝

三菱重工業株式会社造船設計部

橋  口  真  治

日立造船株式会社船舶営業本部

久  本  修  三

三井造船株式会社船舶海洋プロジェクト事業本部

(事務局)

石  井  清  次

工業技術院標準部機械規格課

岡  部  康  恒

工業技術院標準部機械規格課

(事務局)

小  林  秋  穂

工業技術院標準部機械規格課(平成元年 6 月 15 日改正のとき)

山  形  智  幸

工業技術院標準部機械規格課(平成元年 6 月 15 日改正のとき)