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E 5007

:2005

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本鉄道

車輌工業会(JARI)/財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべ

きとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣及び国土交通大臣が改正した日本工

業規格である。

これによって,JIS E 5007:1998 は改正され,また,JIS E 5009:1998 は廃止・統合され,この規格に置き

換えられる。

制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎とした国際規格原案の提案を容易にするために,IEC 60310:2004 (Railway applications

−Traction transformers and inductors on board rolling stock)を基礎として用いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣,国土交通大臣及び日本

工業標準調査会は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願

公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS E 5007

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(参考)受渡当事者間で協定が必要な項目一覧(使用者又は製造業者が提供しなければなら

ない補足情報若しくは仕様明細の項目)

附属書 1(参考)環境条件の分類

附属書 2(参考)JIS と対応する国際規格との対比表


E 5007

:2005

(2)

目  次

ページ

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

2

3.

  定義

3

4.

  タップ

4

4.1

  定格タップ 

4

5.

  変圧器巻線の定格電圧 

4

5.1

  定格一次電圧 

4

5.2

  定格二次電圧 

4

6.

  定格容量

4

7.

  冷却

5

7.1

  冷却方式による変圧器及びリアクトルの区分

5

8.

  温度上昇限度 

6

8.1

  絶縁物の分類 

6

8.2

  温度上昇限度 

6

9.

  銘板

7

9.1

  変圧器銘板 

7

9.2

  リアクトル銘板

7

10.

  試験

8

10.1

  試験の種類 

8

10.2

  変圧器に関する試験 

8

10.3

  リアクトルに関する試験 

18

附属書 A(参考)受渡当事者間で協定が必要な項目一覧(使用者又は  製造業者が提供しなければならな

い補足情報若しくは仕様明細の項目)

23

附属書 1(参考)環境条件の分類

25

附属書 2(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

27

 


日本工業規格

JIS

 E

5007

:2005

鉄道車両−主変圧器及びリアクトル

Traction transformers and inductors for rolling stock

序文  この規格は,2004 年に発行された IEC 60310:2004,Railway applications−Traction transformers and

inductors on board rolling stock

を翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変

更の一覧表をその説明を付けて,

附属書 1(参考)に示す。

また,試験方法について,形式試験,受渡試験及び調査試験の一部について,

種別 に IEC 60310 を,

種別 に従前の日本工業規格を併せて規定し,いずれかを選択できるようにした。

今後,この規格を適用する場合は,国際規格との整合化の主旨から

種別 をできるだけ優先的に適用す

ることが望ましい。

1. 

適用範囲  この規格は,単相交流式鉄道車両用主変圧器及び電気車の主回路並びに補助回路用のリア

クトルについて規定する。ここでリアクトルとは,次のようなものをいう。

−  フィルタリアクトル

−  平滑リアクトル

−  転流リアクトル

−  静止形電力変換装置用保護リアクトル

−  主電動機用誘導分流器

−  タップ切換器のタップ間渡り用リアクトル

−  ブレーキ回路用リアクトル

−  電波障害抑制用リアクトル

備考1.  IEC 60076 の各規格群(以下,IEC 60076 という。)要求事項は,この規格又は鉄道関連の特

定の IEC 規格と矛盾しない主変圧器には適用できる。

2.

静止形電力変換装置用変圧器及びリアクトルは IEC 61287 も参照すべきである。

発注者と製造業者間(以下,受渡当事者間という。

)との協定によって,この規格は電源側が三相交流式

鉄道車両用主変圧器,単相及び多相の補助回路用の変圧器にも適用できる。ただし,計器用変成器及び定

格 1 kVA 以下の単相又は 5 kVA 以下の多相変圧器には適用しない。

この規格は,次のような補助装置には適用しない。

タップ切換器,抵抗器,熱交換器,送風機など,変圧器又はリアクトルへの組込み用であるが,個々の

適切な規定によって試験するべき機器。

使用条件は,次のとおりとする。次の条件と異なる場合には,受渡当事者間の協定による。


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a) 

一般事項  IEC 60721-3-5 の内容に基づいて環境条件を規定する。

b) 

標高  動作中 1 400 m を超えないものとする(IEC 60721-3-5  等級 5Z1 に準拠)。IEC 60721-3-5 等級

5Z1

は,

附属書 表 1A による。

c) 

温度  周囲温度は,−25℃∼+40℃とする(IEC 60721-3-5  等級 5K2 に準拠)。IEC 60721-3-5 等級 5K2

は,

附属書 表 による。

d) 

湿度  相対湿度は,95%(40℃)とする(IEC 60721-3-5  等級 5K2 に準拠)。IEC 60721-3-5  等級 5K2

は,

附属書 表 による。

e) 

生物学的条件  IEC 60721-3-5  等級 5B2 に準拠する。IEC 60721-3-5  等級 5B2 は,附属書 表 によ

る。

f) 

化学的作用物質  IEC 60721-3-5  等級 5C2 に準拠する。IEC 60721-3-5  等級 5C2 は,附属書 表 

よる。

g) 

機械的作用物質  IEC 60721-3-5  等級 5S2 に準拠する。IEC 60721-3-5  等級 5S2 は,附属書 表 によ

る。

h) 

振動及び衝撃  機器が使用中に受ける振動条件及び衝撃条件に関しては,次のいずれかによる。

種別 1    IEC 61373

種別 2    JIS E 4031 及び JIS E 4032

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を示す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

IEC 60310:2004

,Railway applications−Traction transformers and inductors on board rolling stock

(MOD)

2. 

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年又は発行年を付記していない引用規

格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C l302

  絶縁抵抗計

JIS E 4031

  鉄道車両部品−振動試験方法

JIS E 4032

  鉄道車両部品−衝撃試験方法

JIS Z 8703

  試験場所の標準状態

JIS Z 8704

  温度測定方法−電気的方法

JIS Z 8731

  環境騒音の表示・測定方法

IEC 60076-1:1993

,Power transformers–Part 1: General

IEC 60076-2:1993

,Power transformers–Part 2: Temperature rise

IEC 60076-3:2000

,Power transformers–Part 3: Insulation levels,dielectric tests and external clearances in air

IEC 60076-5:2000

,Power transformers–Part 5: Ability to withstand short circuits

IEC 60077-1:1999

, Railway applications-Electric equipment for rolling stock–Part 1: General service

conditions and general rules

IEC 60085:1984

,Thermal evaluation and classification of electrical insulation

IEC 60289:1988

,Reactors


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IEC 60721-3-5

  Classification of environmental conditions–Part 3:Classification of groups of environmental

parameters and their services–Section 5: ground vehicles installations

IEC 60850:2000

,Railway-applications-Supply voltages of traction systems

IEC 61133:1992

,Electric traction-Rolling stock–Test methods for electric and thermal/electric rolling stock on

completion of construction and before entry into service

IEC 61287-1:1995

,Power convertors installed on board rolling stock–Part 1: Characteristics and test methods

IEC 61373:1999

,Railway applications-Rolling stock equipment–Shock and vibration tests  

3. 

定義  この規格では,IEC 60076 及び IEC 60289 に規定の用語と定義によるほか,次による。

3.1 

変圧器の定義

3.1.1 

変圧器の分類  変圧器は,主回路の二次電圧の調整方法によって,次のとおり分類する。

a)

固定変圧比の変圧器  (fixed ratio transformers)

b)

低圧タップ付きの変圧器  (transformer with low–voltage tapping)

c)

高圧タップ付きの変圧器  (transformers with high–voltage tappings)

3.1.1A 

負荷損  一つの巻線に定格周波数の電圧を加え,他の巻線を短絡して定格電流を通じたときの損失

で,基準巻線温度に補正した値で表す。

3.1.1B 

インピーダンス電圧  定格電流を流して負荷損を測定したときの,電圧印加側巻線の端子電圧の実

効値と定格電圧の百分率の比。基準巻線温度に補正した値で表す。

3.1.1C 

段絶縁  巻線の接地側端子の大地に対する絶縁強度が,絶縁側端子より低い絶縁構成。

3.1.1D 

裕度  指定値又は保証値と試験結果の値との差異の許容範囲。

3.2 

リアクトルの定義

3.2.1 

リアクトルの分類  リアクトルは,用途に応じて,次のとおり分類する。

a) 

交流用リアクトル(Inductors for alternating current)  交流を通電するリアクトルで,タップ切換器

のタップ間渡り用リアクトル,交流整流子電動機のブレーキ回路用リアクトル,電波障害抑制用リア

クトルなど。

b) 

直流用リアクトル(Inductors for direct current)  交流成分が小さいか,又は無視できる程度の直流

を通電するリアクトルで,フィルタリアクトル,主電動機用誘導分流器,直流電動機のブレーキ回路

用リアクトルなど。

c) 

脈流リアクトル(Inductors for pulsating current)  著しく大きく周期的な脈流を含む直流用リアクト

ルで,主電動機の平滑リアクトルなど。

d) 

コンバータ用リアクトル(Inductors for convertors)  電力変換装置内部に転流,保護又はフィルタを

目的として挿入するリアクトル。

3.3 

インダクタンスの定義  リアクトルのインダクタンスの値は,用途に応じて,次のとおり分類する。

この際,測定に用いる電流の種類と電流値とを明記する。

3.3.1 

交流インダクタンス(a.c. inductance)  特定の電圧及び周波数の正弦波交流電圧を印加して,リ

アクトルの交流電流を測定することによって得られ,交流インダクタンスは,交流に対するリアクトル及

びコンバータに対するリアクトルを考慮した値である。

3.3.2 

過渡インダクタンス(transient inductance)  リアクトルを流れる電流オシログラフの記録又は磁

束の変化を測定することによって得られる。試験は,直流の回路を突然に閉路するか又はリアクトルを突

然短絡して行う。


4

E 5007

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3.3.3 

脈流インダクタンス(incremental inductance)  規定の脈流電流が,リアクトルを流れたときの端

子電圧を記録することによって得られる。

なお,脈流電流の脈流率は%で表し,慣例的に次の式で定義する。

100

min

max

min

max

×

+

I

I

I

I

μ

ここに,

μ:

脈流率

I

max

脈流電流の最大値 (A)

I

min

脈流電流の最小値 (A)

3.3.4 

リアクトルの定格値(rated values of inductors)  定格値及び使用条件(電流,電圧,周波数,継

続時間,通電率,通風など)は,製造業者が保証するか,又は試験実施前に製造業者が提示して受渡当事

者間で協定する。

3.3.5 

定格電圧(rated voltage U

N

)  巻線の端子間に印加する。定格周波数における指定電圧。

3.3.6 

最高動作電圧(maximum operating voltage U

max

)  規定の温度上昇限度を超えずに,リアクトル

が連続して動作できる定格周波数における最高電圧。

3.3.7 

定格絶縁電圧(rated insulation voltage U

Nm

)  巻線の一方の端子とほかの回路又は巻線以外の導電

部間にかけることのできる,定格周波数における指定電圧。

3.3.8 

定格容量(rated power Q

N

)  定格電圧及び定格周波数で動作する規定の無効電力。

3.3.9 

定格電流(rated current I

N

)  定格容量及び定格電圧から求められるリアクトルを流れる電流。

4. 

タップ  変圧器の変圧比を変化させるため,一つ又は複数の巻線に中間タップを設ける場合がある。

これらの中間タップについては,使用限度特性を示し,結線図及び仕様書に表示しなければならない。

4.1 

定格タップ  変圧器の一次巻線に,定格電圧及び定格周波数を印加し,主電動機に定格電流を通電

したときに,その主電動機の端子電圧が主電動機の定格電圧となるタップを定格タップという。一次巻線

及び二次巻線の両方に中間タップがある場合には,定格タップを指定する。

多電源方式の車両においては,

定格タップは電源方式ごとに異なってもよい。

定格タップ及び定格タップ以外のタップに対する変圧比は,

無負荷時の値で定義する。

5. 

変圧器巻線の定格電圧

5.1 

定格一次電圧  定格一次電圧は,通常の運転状態で一次巻線に供給される電圧の実効値である。こ

の巻線にタップがある場合には,定格電圧は,定格タップの電圧とする。

受渡当事者との間で特に取り決めがない場合には,定格一次電圧は,電車線の標準電圧に等しいものと

する。

備考  IEC 60850 に電車線の標準電圧の一覧表がある。

5.2 

定格二次電圧  変圧器二次巻線の定格電圧は,変圧器の一次巻線の定格タップにその定格電圧と定

格周波数とを印加したときに,二次巻線の端子間に現れる無負荷電圧の実効値とする。


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6. 

定格容量  変圧器は,通常幾つかの二次巻線(例えば,主回路用,補助回路用,列車暖房用)をもつ。

変圧器の仕様は,それぞれの巻線についての定格電圧と定格電流の積で定義され,定格容量を kVA で表示

しなければならない。変圧器の定格容量は,連続定格で表す。

巻線の定格電流を連続通電したときに,8.に示す温度上昇限度を超えてはならない。主回路用巻線にお

ける定格電流は,定格タップで規定する。

なお,この定格電流の定義は,他の巻線には通常使用する定格負荷が接続された状態での電流で規定す

る。

備考  変圧器の一次巻線の定格容量は,種々の二次巻線の定格容量の合計より少なくてもよい。これ

は,例えば,一方向性静止形変換装置用の変圧器,寒冷期間中に限定して使用する列車暖房用

巻線がある変圧器などの場合がある。

7. 

冷却

7.1 

冷却方式による変圧器及びリアクトルの区分

7.1.1 

表示記号  変圧器及びリアクトルは,冷却方式によって区分する。各冷却方式によって使用する文

字記号を,

表 に示す。

  1  文字記号

冷却媒体の種類

記号

燃焼点が 300  ℃以下の鉱油又は合成絶縁液 O

燃焼点が 300  ℃を超える合成絶縁液 K 
燃焼点が沸点を超える合成絶縁液 L

ガス G 
水 W 
空気 A

循環の種類

記号

自然循環 N

強制循環(巻線内に強制的に導油しない場合) F 
強制循環(巻線内に強制的に導油する場合) D

強制導油循環式の変圧器及びリアクトルは,ある一定の割合の強制循環油流が,巻線の中を通るように

導かれている。しかし,個別タップ付調整巻線,補助巻線,安定化巻線などの巻線は,強制導油としなく

てもよい。

7.1.2 

記号の並べ方

7.1.2.1 

収納形変圧器及びリアクトル  変圧器及びリアクトルは,製造業者が指定した定格に対し,各々の

冷却方式に応じて,

表 に示した記号を用いて 4 文字で表示する。記号の使用順序を,表 に示す。異な

る冷却方式のグループ記号を区別するために,斜線を用いる。

  2  記号の順序

第 1 文字

第 2 文字

第 3 文字

第 4 文字

巻線と接触する冷却媒体を示す。

外部冷却系と接触する冷却媒体を示す。

冷却媒体の種類

循環の種類

冷却媒体の種類

循環の種類

例えば,次のように表示する。

強制導油循環式で強制風冷式のシリコーン油入り変圧器は,KDAF と表示する。

自然対流冷却式又は非導油式で強制冷却が可能なシリコーン油入り変圧器は,KNAN/KNAF 又は


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KNAN

/KFAF と表示する。

箱の内側と外側が自然空冷式で,非循環保護箱内の乾式変圧器に対しては,ANAN と表示する。

7.1.2.2 

非収納形変圧器及びリアクトル  保護箱のない乾式変圧器及びリアクトルは,巻線又は絶縁材(例

えば,エポキシ樹脂)で被覆された巻線の場合は,被覆材表面と接触する冷却媒体に応じて

表 の 2 個の記

号だけで表示する。

保護箱のない又は通風式の箱付き自然空冷式の乾式変圧器の冷却方式は,AN と表示する。

7.1.3 

空冷  変圧器又はリアクトルが,車両の移動によって生じる空気流,又は変圧器若しくはリアクト

ルの試験の際に使用した強制風冷装置と違う強制風冷装置で実際は冷却する場合には,装置の定格運転状

態における基準となる空気流量(又は流速)は,発注者が指定しなければならない。

8. 

温度上昇限度

8.1 

絶縁物の分類  この規格が適用される変圧器及びリアクトルの巻線の絶縁に,現在使われている固

体材料の種々の等級を,

表 に示す。この耐熱等級については,IEC 60085 で定義されている。

空冷又はガス冷却の乾式変圧器及びリアクトルの巻線の絶縁に使われる固体材料の耐熱等級は,製造業

者が指定しなければならない。

8.2 

温度上昇限度  温度上昇試験を行う変圧器又はリアクトルの構成機器の周囲の空気からの温度上昇

は,

表 に示した値を超えてはならない。

  3  温度上昇限度

単位  K

温度上昇

装置の部位

巻線の耐熱等級

責務等級 1

責務等級 2

許容温度

(℃)

A 75 75

120

E 95 95

135

B 130 105

170

特別 A

(*)

− 125 190

F 155 130

195

H 180 160

220

200 200  180

240

220 220  200

260

巻線(平均)

250 250  230

290

記号 O の液体

65

65

105

記号 K の液体

150

150

190

備考  強制導油循環式の場合,巻線の温度上昇は 5K 高くてもよい。

記号 O の液体の場合,耐熱等級 A 種の温度上昇限度だけが許容される。記号 K の液体の場合,巻線

と液体両方の温度上昇限度は,

表 のいずれか低いほうの値とする。

特殊絶縁材料(低吸湿性の安定処理紙,耐熱処理紙,特殊絶縁液など)を使用する場合は,受渡当事

者間の協定によって限度値を高く規定することができる。

ガス入り機器の温度上昇限度は,ガス及び関連する巻線の両方とも,使用するガスの特性を考慮して,

受渡当事者間の協定によって規定する。巻線については,限度値が

表 に示した許容温度を超えてはな

らない。

(*)

特別 A 種とは強制導油循環式を前提とし,

表 に規定する温度上昇限度に十分耐える材料で構成さ

れた耐熱等級をいう。例えば,シリコーン油,ポリアミド絶縁物などで構成されたものをいう。

温度上昇は,責務等級 1(通常の責務)と責務等級 2(重責務)に対応した 2 種類がある。責務等級 2

は,変圧器又はリアクトルを,その寿命の中で長期間の全負荷運転に対応する。

表 の許容温度は単なる


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指針として示す。温度上昇は基準的な限度である。

備考1.  責務等級 1 の温度上昇値は,車上の主回路装置には負荷が連続してかかることはなく,低減

負荷と無負荷の時間がかなり長いことを考慮している。これは,IEC 60085 にて考慮した絶

縁材料の劣化を低減することになる。更に車上の主回路装置の責務等級 1 では,温度上昇の

基準を周囲温度の日中平均最高値とするのが妥当であり,これは最高周囲温度 50  ℃までは

25

℃とみなす。この限度値は,責務等級 2 においては,最高周囲温度 40  ℃に下げられる。

両方の責務で,最高周囲温度が更に高い場合には,表示した最大値(それぞれ,等級 1 では

50

℃,等級 2 では 40  ℃)を超過した差の分だけ温度上昇値を下げる。この規定において“周

囲”とは,冷却を得られる周囲を意味する。使用環境条件が特殊な場合には,受渡当事者間

の協定によって,最高周囲温度と温度上昇限度を決める。

2. 

装置の定格容量は,実際の責務による負荷の rms 電流で決まる。定格容量が実際の責務によ

る rms 電流に対応していない場合には,温度上昇試験の基準となる定格容量を受渡当事者間

で協定してもよい。

表 の温度上昇値は,次によって測定した温度に適用する。

a) 

巻線の平均温度上昇値は,抵抗法(JIS Z 8704 参照)により測定する。

b) 

巻線を除く他の部分の温度上昇値は,温度計法(管球式又は電気式)により測定する。

いかなる場合でも,変圧器又はリアクトルの鉄心及びその他の部分の温度上昇によって,それらの部分

又は隣接部分に損傷を生じてはならない。

記号 K の液体の場合には,その液の種類は,発注者による承認の対象となる。

9. 

銘板

9.1 

変圧器銘板  変圧器には,受渡当事者間の協定がない場合には,少なくとも次の事項を示す銘板を

付けなければならない。

a)

製造業者名

b)

製造番号

c)

製造年

d)

結線図

e)

定格タップ

f)

各巻線の定格容量及び定格電圧

g)

定格周波数

h)

冷却媒体の種類

i)

冷却媒体の体積

j)

冷却方式の区分

k)

総質量

9.2 

リアクトル銘板  リアクトルには,受渡当事者間の協定がない場合には,少なくとも次の事項を示

す銘板を付けなければならない。

a)

製造業者名

b)

製造番号

c)

製造年

d)

リアクトルの名称


8

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e)

定格電流(実効値,又は平滑リアクトルでは平均直流電流)

f)

インダクタンス値(一つ以上の指定された電流値における)

g)

定格周波数

h)

冷却媒体の種類

i)

冷却方式の区分

j)

総質量

10. 

試験

10.1 

試験の種類

10.1.1 

一般  試験には,次の 3 種類がある。

a)

形式試験

b)

受渡試験

c)

調査試験

これら 3 種類の試験は,次による。

10.1.2 

形式試験  形式試験は,同一設計の装置の 1 台について行う。この試験は最初の製品ロットの中か

ら 1 台を選んで実施する。量産品については,製造業者がそれ以前に製造した同一の装置について形式試

験成績書を提出する場合には,これらの試験を省いて,形式試験に合格したものとみなす。任意の形式試

験は,それが発注書に明確に指定された場合に限り行う。

10.1.3 

受渡試験  受渡試験は,同一発注のすべての装置について行う。ある特定の装置については,受渡

当事者間で協定して,受渡試験に代えて任意に抜き取った数台の装置について試験を行ってもよい。

10.1.4 

調査試験  調査試験は,付加情報を得るために 1 台の装置について行われる任意の特別試験である。

これは発注時に,発注書に明記されている場合に限り行う。

発注書に特別の協定が明示されていない限り,

この試験の結果を装置の受渡しの条件とはしない。

10.2 

変圧器に関する試験

10.2.1 

試験項目  変圧器の検査,測定及び試験は,表 による。また,表 に試験の種類及び該当箇条番

号を示す。変圧器から切り離せないタップ間渡り用リアクトルの場合,その試験は可能な限り主変圧器の

試験と同時に実施することが望ましい。別個の装置として,これらのリアクトルが,この規格の要求をす

べて満足することを保証するために,実施すべき試験について必要な場合には,受渡当事者間で協定しな

ければならない。

  4  車両用変圧器に適用される検査及び試験の項目

試験種類

形式

受渡

調査

該当箇条番号

予備検査

10.2.3 

極性試験

10.2.3A 

巻線抵抗測定

10.2.4 

変圧比測定

10.2.5 

無負荷電流及び無負荷損の測定

10.2.6

 10.2.6.1 10.2.6.2 

10.2.6.2A 

インピーダンス電圧の測定

10.2.7 

負荷損の測定

10.2.8.1

,  10.2.8.1A ,  10.2.8.2  

10.2.8.3 

全損失の決定

10.2.9 


9

E 5007

:2005

  4  車両用変圧器に適用される検査及び試験の項目(続き)

試験種類

形式

受渡

調査

該当箇条番号

温度上昇試験

10.2.10 

絶縁抵抗測定

10.2.10A 

誘導耐電圧

10.2.11.1 

商用周波耐電圧

10.2.11.2 

耐電圧試験

全波雷インパルス耐電圧

10.2.11.3 

短絡強度試験

10.2.12 

振動及び衝撃試験(種別 1)

10.2.13 

振動試験(種別 2)

10.2.13A 

衝撃試験(種別 2)

10.2.13B 

静止形変換装置の一部を構成する車両用変圧器の試験については,IEC 61287 も参照する。

備考  車両内部から発生するサージ電圧に対する保護及び雨,雪,砂じんなどの侵入防止に対する有

効性の検査は,完成した車両においてだけ効果的に実施できるもので,いずれかの試験が必要

な場合には,IEC 61133 を参照する。

10.2.2 

裕度  表 は,製造業者がこの規格によって定格及びその他の特性を保証する場合に,適用できる

裕度を示す。

表中の裕度の片側が記されていない場合は,

その側には制限を設けていないことを意味する。

  5  裕度

項目(箇条)

裕度

1. a) 

全損失

全損失の+10 %

 b)

部分損失

          (10.2.6

,  10.2.8,  10.2.9)

全損失に対する裕度を超えないことを条件に各部分損失の

+15 %

2.

定格タップにおける無負荷変
圧比(定格変圧比)  (10.2.5)

規定値の±0.5 %,又は定格負荷時の%インピーダンス電圧
の 1/10 のうち,いずれか少ない値

3.

インピーダンス電圧

(定格タップ)(10.2.7)

定格タップに対するインピーダンス電圧の±15 % (

1

)

4.

無負荷電流  (10.2.6)

規定無負荷電流の+30 %

  (

1

) 

その他のタップに対する裕度については,受渡当事者間の協定による。特別な用途の場

合,受渡当事者間で協定して,裕度を 10 %に下げてもよい。

10.2.3 

予備検査  (受渡試験)  図面,端子記号,ベクトル記号(三相変圧器の場合),極性及び他の銘

板記載事項を検証する。

10.2.3A

極性試験(受渡試験)  極性試験は,すべての巻線を測定する。測定方法は,次による。

a) 

誘導法  誘導法は,図 1A に示す接続方法で,スイッチを投入した瞬間の直流電圧計の振れを調べる。

電圧計が(+)に振れる場合は,減極性である。すなわち,

図 1A の誘起電圧が,V から U に向かうとき,

他方の巻線の誘起電圧が v から u に向かっていることを意味する。

備考  キック法ともいう。

b) 

加減法  加減法は,図 1B に示す接続方法で,V

1

及び V

2

の電圧値をそれぞれ測定する。V

1

の値が V

2

の値よりも大きければ,減極性である。

備考  ベクトル法ともいう。


10

E 5007

:2005

図 1A  誘導法の接続方法(例)

図 1B  加減法の接続方法(例)

10.2.4 

巻線抵抗測定(形式及び受渡試験)  各巻線の測定可能な端子間の抵抗を,冷状態のときに直流電

源で測定する。測定値,測定した端子及び測定時の巻線温度を記録する。自己誘導の影響を最小化し,巻

線の温度を正しく測定するために,注意を払わなければならない事項は,IEC 60076 を参照する。

巻線抵抗は,次の式によって基準巻線温度の抵抗値に換算する。

t

T

A

T

R

R

t

+

+

×

ここに,

R

基準巻線温度に換算した抵抗値  (

Ω)

R

t

(

℃)における抵抗値  (

Ω)

T

定数(巻線が銅の場合 235,巻線がアルミニウムの場
合 225)

A

基準巻線温度,

表 に示す値

t

抵抗測定時の巻線温度  (℃)

形式試験の場合:

a) 

巻線に主回路の電圧調整用のタップがある場合,その巻線の活線部の全抵抗を各タップについて測定

する。

b) 

補助巻線が,幾つかに分割されている場合,各々の抵抗を測定する。

受渡試験の場合:

c)

a)

の測定は巻線の定格タップについてだけ測定してよい。

d)  b)

の測定は補助巻線全体についてだけ測定してよい。

10.2.5 

変圧比測定(形式及び受渡試験)  一次巻線と対となる巻線間の測定可能なすべてのタップに対し

て,変圧比を測定する。

10.2.6 

無負荷電流及び無負荷損の測定(形式及び受渡試験)  測定は,印加電圧波形をほぼ正弦波とし,

定格周波数にて行う。

10.2.6.1 

形式試験  無負荷電流と無負荷損の測定は,0.8U,0.9UU,及び 1.1の電圧にて行う。また,

その他の電圧変動範囲に対応した電圧(例えば,1.2など)が必要な場合は,受渡当事者間の協定による電

圧値によって行う(は電車線の標準電圧)

10.2.6.2 

受渡試験  測定は 10.2.6.1 によるが,電車線の標準電圧 において定格タップについてだけ測定

を行う。

10.2.6A 

無負荷電流及び無負荷損の測定方法


11

E 5007

:2005

a) 

一つの巻線に定格周波数で,かつ,ほぼ正弦波の電圧を加え,他の巻線をすべて開路して無負荷電流

及び無負荷損を測定する。接続方法を,

図 1C に示す。

図 1C  無負荷電流及び無負荷損試験接続方法(例)

b) 

電圧波形が正弦波でない場合は,次の補正を施す。すなわち,平均値電圧計の読みを定格電圧に合わ

せて無負荷損を測定し,同時にそのときの実効値電圧計の値を読み取って正弦波の定格電圧に対する

無負荷損を,次の式によって算出する。ただし,周波数は 50 Hz 又は 60 Hz で,かつ,鉄心材料は方

向性けい素鋼帯とする。

k

P

P

m

5

.

0

5

.

0

+

=

ここに,

P

:  正弦波定格電圧に対する無負荷損

P

m

:  無負荷損測定値

k

2

÷

ø

ö

ç

è

æ

E

E

e

E

e

:  実効値電圧計の値

E

  定格電圧

10.2.7  

インピーダンス電圧の測定(形式及び受渡試験)  主変圧器の巻線のインピーダンス電圧を測定

すべき対の巻線の組合せは,受渡当事者間の協定によって決める。このときの形式試験は,故障電流の計

算のほかに,タップ切換装置のすべてのポジションにおける負荷特性がプロットできる十分なデータを得

なければならない。インピーダンス電圧は,次の組合せに対して,IEC 60076 の手順に従って測定する。

a) 

一次巻線とすべての主回路巻線を一括で直列接続して測定する(形式及び受渡試験)

b) 

一次巻線とほぼ同時に転流する巻線の各グループを測定する(形式試験)

c) 

一次巻線とそれぞれ独立した主回路巻線を別々に測定する(形式及び受渡試験)

d) 

一次巻線とそれぞれの補助巻線を別々に測定する(形式試験)

e) 

それぞれの主回路巻線とそれぞれの補助巻線を別々に測定する(形式試験)

a)

b)c)の形式試験では,全タップについて測定する。一方,d)e)の形式試験と他の受渡試験につい

ては,一次巻線の定格タップ及び補助巻線の定格タップでだけ測定する。

他のタップでの追加測定や他の巻線組合せが必要な場合は,受渡当事者間の協定による。

インピーダンス電圧は,定格周波数で,ほぼ正弦波の電源によって測定する。測定は 25  %から 100  %

の間のどの電流で測定してもよい(ただし,国内では定格電流が一般的であり,試験設備上問題なければ

100 %

で測定することが望ましい。

。どの巻線に印加される電圧も,当該巻線の定格電圧の 50  %を超過し

てはならない。また,巻線の定格電流値を超えてはならない。

インピーダンス電圧の測定方法は,

図 1D に示す接続方法で,電源側測定端子間の電圧を測定し,これ

を,測定電流と定格電流の比と,

表 に規定する基準巻線温度によって,補正した値を定格電圧の百分率


12

E 5007

:2005

(%)

で表す。

10.2.8 

負荷損の測定(形式及び受渡試験)

10.2.8.1  

一般  負荷損は,インピーダンス電圧測定(10.2.7)の形式試験及び受渡試験の際に,巻線温度と

ともに,記録する。測定値は,測定電流に対する定格電流の比の 2 乗を乗じて補正する。

これによって得られた負荷損は,10.2.9 で与えられる適切な基準温度で補正する。I

2

R

は直流抵抗値)

は に比例変化し,他のすべての損失は抵抗に反比例する。抵抗値は 10.2.4 の規定によって求める。

負荷損は,次の巻線の組合せによって決定する。

a) 

一次巻線及びすべての主回路巻線を直列又は並列に接続して測定する。

b) 

一次巻線及びそれぞれの補助巻線に対して測定する。

電力変換装置の一部を形成する変圧器の負荷損の決定としては,IEC 61287 を参照する。

備考  すべての回路の全損失は,上で規定した巻線対で測定された損失の単純な足し算では求めるこ

とができない。それらは,場合によっては,各巻線の直流抵抗及び電流から得られる損失試験

で得られた付加損失を加えて,計算してもよい。

10.2.8.1A 

損失の補正(形式及び受渡試験)  損失の補正は,次の式による。

銅巻線:

(

)

T

t

R

I

P

t

T

R

I

P

t

t

t

T

+

+

+

+

+

=

235

235

235

235

2

2

アルミニウム巻線:

(

)

T

t

R

I

P

t

T

R

I

P

t

t

t

T

+

+

+

+

+

=

225

225

225

225

2

2

ここに,P

T (℃)  に補正した負荷損 (W)

 I 

P

t

を測定したときの電流 (A)

 

R

t (℃)  における巻線の抵抗  (

Ω)

 T 

:基準巻線温度  (℃)

 t 

P

t

を測定したときの巻線の温度  (℃)

 

P

t (℃)  における負荷損  (W)

図 1D  負荷損及びインピーダンス電圧試験接続方法(例)

10.2.8.2  

形式試験  負荷損は 10.2.8.1 で定義した a)及び b)の組合せについて算定する。a)の組合せについ

ては,タップ切換装置の次の 3 点でそれぞれの負荷損を算定する。

a)

定格タップ

b)

主回路巻線で最大負荷損となるタップ

c)

その他の 1 タップ

10.2.8.3  

受渡試験  負荷損は,10.2.8.1 で定義した a)の組合せに対して定格タップに限定して算定する。


13

E 5007

:2005

10.2.9 

全損失の決定(形式試験)  全損失は,無負荷損(10.2.6)及び表 に定めた基準巻線温度で換算さ

れた負荷損(10.2.8)との和である。

  6  基準巻線温度

単位  ℃

絶縁の種類

基準巻線温度

A

E

85

B 130

特別 A

F

H 150

200

220

250

主変圧器の主回路に対する全損失は,

定格タップと主回路負荷損が最大となるタップに対して計算する。

主変圧器の全損失は,主回路の定格負荷と補助回路の定格負荷との組合せに対して計算する。受渡当事者

間の協定にもよるが,列車の暖房負荷による損失は,通常この計算に含む。変圧器の補機(油ポンプ,フ

ァンなど)の電力消費は,全損失に含まない。特別な指定がなければ,主変圧器以外の変圧器については,

全損失はすべての巻線に同時にかかる定格負荷に対して計算する。

10.2.10 

温度上昇試験(形式試験)  温度上昇試験は,その変圧器の定格容量(6.参照)で行うが,タップ

付巻線の場合にはその定格タップか又は指定されたタップで行う。試験の間,冷却媒体の循環及び冷却用

のすべての附属品は,実際の車両と同等の状態にする。冷却ファン付きの変圧器,又は 7.1.3 で取り扱った

ような冷却方式の変圧器では,規定風量(又は風速)で,次の試験を行う。

a) 

負荷方法  温度上昇試験における負荷の与え方は,次のとおりとする。

1) 

変圧器の温度上昇が一定になったと認められるまで連続して負荷をかける。

2) 

補助巻線が一つだけの場合は,一次,主回路及びその補助巻線について,10.2.8 で測定した 2 巻線

間の負荷損から,3 巻線分離計算法によって巻線ごとの定格容量基準の損失を計算し,これらの総

和に等しい負荷損失に無負荷損を加えた全損失を供給して行う。全損失が供給できない場合は,全

損失の 80 %以上の損失を供給して試験を行う。この場合,測定値に次の係数を乗じて補正する。

最高油温度上昇            :

0

.

1

÷÷ø

ö

ççè

æ

供給損失

全損失

巻線温度と油平均温度との差:

8

.

1

÷÷ø

ö

ççè

æ

試験電流

定格電流

3) 

二つ以上の補助巻線がある場合は,補助巻線の中でも最も大きな容量の巻線と一次及び主回路巻線

とについて 3 巻線分離計算をし,2)と同様に試験を行う。この場合,その他の補助巻線の負荷損に

よる温度上昇の増加分は,2)の係数を乗じて補正する。

備考  その他の補助巻線の負荷損の算定は,その補助巻線と一次巻線との間の負荷損として算出する。

4) 

負荷のかけ方は,試験時間を短くしたいときには,試験の初期において適正な過負荷にしてよい。

5) 

負荷のかけ方は,実負荷法,返還負荷法又は等価負荷法のいずれかによる。

b) 

変圧器の温度の測定方法  IEC 60076 に規定されている試験方法の中から,製造業者が任意に,いず


14

E 5007

:2005

れか一つの方法を利用してもよい。

1)

実負荷法

2)

返還負荷法

3)

短絡負荷法(等価負荷法)

次の項目に関しても,IEC 60076 を参照すべきである。

1)

各部温度の測定

2)

試験時間

3)

巻線温度上昇の決定

4)

  必要な読み値の補正

主に,定格が制限されているこの種の変圧器では実負荷法と返還負荷法を通常適用する。これらの手法

の詳細は,受渡当事者間の協定による。等価負荷法は,IEC 60076-2 に従って行う。静止形電力変換装置

の一部を形成している変圧器の温度試験は,特に,それらの巻線中の熱的に等価な電流の決め方について

は,IEC 61287 を参照することを推奨する。変圧器各部の温度上昇の最終値は,

表 に示される限度を超

過してはならない。

変圧器試験用の動作波形を製造業者が再現することができない場合,受渡当事者間で協定して,温度上

昇試験の方法を決める。

10.2.10A 

絶縁抵抗測定(受渡試験)  絶縁抵抗測定は,1 000 V 絶縁抵抗計を用いて,各巻線相互間及び

巻線と大地間との絶縁抵抗を測定し,そのときの油温度を記録する。

10.2.11 

耐電圧試験(形式及び受渡試験)  耐電圧試験は,試験に影響のある変圧器の附属装置を取り付け

た状態で,製造業者の工場内の室温条件で行う。試験に適用する配置は,各種のケースごとに適宜規定す

る。

ただし,

a)

絶縁協調上で問題となる外部部品は,取り外して行う。

b)

実使用状態にて,接地点のある巻線については,その点で接地する。

耐電圧試験は,次の試験を行う。

a)

誘導耐電圧試験(10.2.11.1 参照)

b)

商用周波耐電圧試験(10.2.11.2 参照)

c)

全波雷インパルス耐電圧試験(10.2.11.3 参照)

誘導耐電圧試験,商用周波耐電圧試験及び全波雷インパルス耐電圧試験の試験電圧を

表 7,表 7A,表 8

及び

表 8A に示す。実効値で示した試験電圧の値は,波高値の 1/

2

倍の値とする。また,全波雷インパ

ルス耐電圧試験の試験電圧は,波高値とする。それぞれの試験電圧は,受渡当事者間の協定によって,

別 又は種別 のいずれかで行う。


15

E 5007

:2005

種別 1

  7  電車線に直結された巻線の耐電圧試験電圧(種別 1)

単位  V

試験電圧 U´

標準電圧 U

定格絶縁電圧 U

Nm

 (

未満)

誘導耐電圧試験

(実効値)

全波雷インパルス耐電圧試験

(波高値)

                750*

                  900

              2 800

                          6 000

              1 500*

                2 300

              5 500

                        12 000

              3 000*

                3 700

            11 500

                        25 000

            15 000

              17 250

            38 000

                        95 000

            20 000

              24 000

            44 000

                        95 000

      25 000

       27 500

      60 000

           150 000

      50 000

       60 000

     120 000

           300 000

備考  特別な場合には,受渡当事者間で協定して,表に示す値を超える試験電圧を選択してもよい。*印の数値

は,直流電車線に接続されるリアクトル巻線に関係する。

  8  電車線に直結されていない巻線の耐電圧試験電圧 U´(種別 1)

(誘導耐電圧又は商用周波耐電圧試験)(実効値)

単位  V

試験電圧 U´

定格絶縁電圧(未満)

電車線に直結の別巻線をもっている

車両用主変圧器及び補助変圧器

その他の変圧器

 300

500

 660

500

 900

 4 000

 3 300

1 200

 4 700

 3 900

1 600

 5 600

 5 200

2 300

 7 000

 6 600

3 000

 8 000

 8 000

3 700

10 000

  9 400

4 800

13 000

11 600

6 500

17 000

15 000


16

E 5007

:2005

種別 2

 7A  電車線に直結された巻線の耐電圧試験電圧(種別 2)

単位  V

試験電圧 U´

標準電圧 U

定格絶縁電圧 U

Nm

(

未満)

誘導耐電圧試験

(実効値)

全波雷インパルス耐電圧試験

(波高値)

20 000

24 000

50 000

120 000

25 000

27 500

60 000

150 000

備考1.  特例として,受渡当事者間の協定によって,表中の値を変更してもよい。

2. 

避雷器が使用されている場合は,受渡当事者間の協定によって,その避雷器の特性に応じて雷インパル

ス耐電圧試験の試験値を引き下げてもよい。

 8A  電車線に直結されていない巻線の耐電圧試験電圧 U´(種別 2)

(

誘導耐電圧又は商用周波耐電圧試験)(実効値)

単位  V

電車線に直結の別巻線をもっている

車両用主変圧器及び補助変圧器

その他の変圧器

U

´

rms

=2.25 U+2 000 V,

最低は,2 500 V

U

´

rms

=2 U+1 000 V,

最低は,1 500 V

備考  上記の式中,は該当巻線の定格電圧(5.参照) 

10.2.11.1 

誘導耐電圧試験(受渡試験)  この試験は,すべての巻線のターン間,巻線間及びタップ間の絶

縁の検査に適用する。巻線の片側端子又はタップが,常時接地されているすべての巻線に対しては,この

試験は非接地側の巻線端子部に対する商用耐電圧試験も同時に兼ねている。試験電圧,周波数による試験

中の変化などについては,IEC 60076 を参照する。試験の際に,タンク及び給電用以外の接続巻線は,そ

れらの端子の一端を接地する。誘導耐電圧試験は,一次巻線の線路側端子に,

表 又は表 7A に規定する

電圧を誘起させ,次の式に示す試験時間中,これに耐えるかどうかを試験する。ただし,試験時間は,最

長 60 秒,最短 15 秒とする。

2

1

120

f

f

t

×

=

ここに,t:試験時間 (s)

 

f

1

:定格周波数 (Hz)

 

f

2

:試験周波数 (Hz)

ある巻線の誘導耐電圧試験中,同じ磁気回路にある他の巻線の誘導電圧が,

表 又は表 7A の値を超え

ないように注意する。それぞれの巻線の商用周波耐電圧試験値を超えないような接地点をとるとともに,

対象巻線の接地端子を接地する。

10.2.11.2 

商用周波耐電圧試験(受渡試験)  この試験は,電車線に接続されていないか,又は変圧器内部

の接地箇所に恒常的に接続されているすべての変圧器巻線に適用する。商用周波耐電圧試験は,単相交流

電圧を供給する別の電源を用いて行い,試験される各巻線とタンク及び接地箇所に接続されたすべての巻

線との間に規定電圧を順次印加する。試験電圧の波形,最低周波数,適用電圧の詳細及び試験時間につい

ては,IEC 60076 を参照する。

電車線に接続され,しかも変圧器内部で恒常的に接地されていない巻線に対する試験電圧値は,巻線の


17

E 5007

:2005

接地側の絶縁レベルを考慮して,受渡当事者間の協定によって規定する。

周波数 50 Hz 又は 60 Hz の正弦波に近い

表 又は表 8A に規定する試験電圧を 1 分間加え,これに耐え

るかどうかを試験する。この電圧は巻線の接地端側の絶縁レベルで決まる。

10.2.11.3 

全波雷インパルス耐電圧試験(形式試験)  この試験は,電車線から直接給電される主変圧器及

び補助変圧器に適用される。インパルス電圧は,変圧器の電車線側端子に印加する。

試験中は

a)

タンク及び接地可能なすべての二次端子は,直接接地箇所に接続する。

b)

一次巻線の接地側端子は,直接又は低インピーダンスを介して接地する。

c)

使用中に一次巻線に接続されるすべての過電圧保護装置は,撤去又は非接続とする。

全波雷インパルス耐電圧試験は,標準インパルス波形 1.2/50

µs とする。印加電圧の波高値は,表 又は

表 7A に示す規定値とする。試験の実施方法,失敗の表示などは,IEC 60076 を参照する。さい断波試験は,

受渡当事者間の協定による。

10.2.12 

短絡強度試験(調査試験)  この試験は,入札時に仕様書で求められ,発注時に受渡当事者間の協

定がある場合に実施する。方法は,IEC 60076-5 による。変圧器は,すべての二次巻線の端子間に生じ得

る短絡の機械的及び熱的作用に対し,損傷することなく耐えられなければならない。

補助巻線に対しては,

巻線自体のインピーダンスが小さく,短絡強度が小さいため,対応する回路内にインピーダンス若しくは

保護装置(ヒューズ又は開閉器など)又はいずれかが存在することを考慮しなければならない。車両の受

電点で起こり得る最大短絡容量を,発注者から製造業者に指示する。考慮すべき電圧は,電車線電圧の最

高値である。

10.2.13 

振動及び衝撃試験(形式試験)  種別 としての振動及び衝撃試験は,IEC 61373 による。機能的

試験は,変圧器に取り付けられた可動部をもつ部品についてだけ要求される。振動試験及び衝撃試験(IEC 

61373

の 12)の終了後,再試験を行うべき性能試験の項目は,受渡当事者間の協定がない場合は,次によ

る。

a)

無負荷電流及び無負荷損の測定

b)

インピーダンス電圧の測定

c)

誘導耐電圧試験又は商用周波耐電圧試験

上に示した無負荷電流及び無負荷損の測定結果並びにインピーダンス電圧の測定結果が,初期の試験の

測定値に対して 2 %以下の差異の場合,変圧器は衝撃試験及び振動試験を満足したとみなされる。誘導耐

電圧試験又は商用周波耐電圧試験の試験電圧は,初期の試験値の 75 %とし,故障が発生してはならない。

発注時に,この試験が明記されていれば,振動試験は,変圧器に対してその附属機器及び補助装置(変

圧器が,例えば,衝撃緩衝装置などを装備して運転するよう設計されている場合,それらの装置)を取り

付け,受渡当事者間の協定によって,振動試験及び衝撃試験を行う。

10.2.13A 

振動試験  (調査試験)  種別 としての振動試験は,JIS E 4031 による。発注時に,この試験が

明記されていれば,振動試験は,変圧器に対してその附属機器及び補助装置(変圧器が,例えば,衝撃緩

衝装置などを装備して運転するよう設計されている場合,それらの装置)を取り付け,受渡当事者間の協

定によって,振動試験を行う。

10.2.13B 

衝撃試験  (調査試験)  種別 としての衝撃試験は,JIS E 4032 による。発注時に,この試験が

明記されている場合,変圧器にその附属機器及び補助装置(変圧器が,例えば,衝撃緩衝装置などを装備

して運転するよう設計されている場合,それらの装置)を取り付け,受渡当事者間の協定によって,衝撃

試験を行う。


18

E 5007

:2005

10.3 

リアクトルに関する試験

10.3.1 

試験項目  リアクトルに対して行われる検査,測定及び試験は,表 による。また,表 に試験の

種類及び該当箇条番号を示す。

  9  リアクトルに適用される検査及び試験項目

試験種類

形式

受渡

調査

該当箇条番号

予備検査

10.3.3 

巻線抵抗の測定

10.3.4 

損失の測定

10.3.5 

インダクタンス測定

10.3.6 

定格

10.3.7 

温度上昇試

過負荷

10.3.7A 

層間絶縁

10.3.8.1 

商用周波耐電圧

10.3.8.2 

全波雷インパルス耐電圧(種別 1)

10.3.8.3 

耐電圧試験

全波雷インパルス耐電圧(種別 2)

10.3.8.3A 

振動及び衝撃試験(種別 1)

10.3.9 

振動試験(種別 2)

10.3.9A 

衝撃試験(種別 2)

10.3.9B 

通電時の振動特性測定

10.3.9C 

騒音測定

10.3.9D 

漏れ磁束測定

10.3.9E 

10.3.2 

裕度  裕度を,表 10 に示す。表 10 の値は,受渡当事者間の協定によって,初回製品の形式試験で

の測定値と保証値又は設計値との間の裕度として適用できる。製造裕度の値は,初回製品の測定値と受渡

試験で測定された値との裕度とする。

 10  裕度

単位  %

裕度

項目

設計裕度

製造裕度

該当箇条番号

巻線の抵抗

±10

10.3.4 

損失

交流で+10

10.3.5 

インダクタンス

適切な電流で±15

交流で±10

10.3.6 

その他の値の裕度は、IEC 60289 による。

10.3.2A  

試験場所の共通条件  試験場所の共通条件は,特に指定がない場合は,JIS Z 8703 による。

10.3.3 

予備検査(受渡試験)  端子記号,極性及び銘板の表示を検査する。

10.3.4 

巻線抵抗の測定(受渡試験)  巻線抵抗は,周囲温度において自己インダクタンスの影響が最小に

なるように注意して,直流電流で測定し,10.2.4 に示す式によって,基準巻線温度(

表 参照)の抵抗値

に換算する。測定時の温度は記録しておく。

10.3.5 

損失の測定(形式試験)  交流及び脈流リアクトルの損失は,動作電流に等しい商用周波数の交流

で測定する。試験電流は,発注者が規定した高調波又は波形及び渦電流による損失を考慮した等価 rms 電

流とし,試験状態と運転状態との損失の相異の影響について考慮する。

直流リアクトル又は脈流リアクトルは損失を直流で測定する。磁気鉄心の損失計算もまた示さなければ

ならない。


19

E 5007

:2005

損失は式 I

2

R

によって算出する。抵抗 は基準温度に対して補正された値とする。磁気鉄心又は磁気シ

ールドをもつリアクトルについては,実現可能で,かつ,協定がない場合には,損失は運転時に近い周波

数及び/又は波形で測定する。

10.3.6 

インダクタンス測定(形式及び受渡試験)  一般的に,受渡試験では交流電流を用いるが,形式試

験では,リアクトルのタイプに応じて適切な電流を用いて行う。異なる条件では,インダクタンスの規定

値又は測定値は同一とは限らない。受渡当事者は,形式試験の結果に基づき,受渡試験に採用する数値を

事前に協定しておく。組み合わされたリアクトルの場合には,相互インダクタンスの測定を形式試験とし

て要求してもよい(IEC 60289 参照)

10.3.6.1  

交流リアクトル及びコンバータ用リアクトルの測定

10.3.6.1.1 

形式試験  リアクトルは,定格周波数の交流電源を用い,インピーダンス又はインダクタンス曲

線を,リアクトルの全使用域の電流に対してプロットする。使用者が要求した場合には,飽和曲線につい

て,量産開始前に受渡当事者間で協定しなければならない。空心リアクトルの試験は,定格電流だけで行

う。コンバータ用リアクトルは,ファクター(IEC 60289 の 20.4 参照)の決定を要求してもよい。

10.3.6.1.2 

受渡試験  交流インピーダンスは,協定した定格周波数及び定格電流で測定する。

10.3.6.2  

直流リアクトルの測定

10.3.6.2.1 

形式試験  過渡インダクタンス曲線(3.3.2 参照)は,リアクトルの全使用域の電流に対してプ

ロットする。使用者が要求した場合には,飽和曲線について量産開始前に受渡当事者間で協定しなければ

ならない。この形式試験を合格したリアクトルは,協定した商用周波数を用い,過電圧にならない数点の

電流値に対して,インピーダンス及びインダクタンスを測定し,記録する。インピーダンス曲線上の一点

を受渡当事者間の協定によって定め,以降の受渡試験に対する基準点として用いる。

10.3.6.2.2  

受渡試験  協定した周波数における交流インピーダンスは,上記の基準点に対応した電流で測

定する。

10.3.6.3  

脈流リアクトルの測定

10.3.6.3.1 

形式試験  インダクタンス曲線は,全使用域における電流について規定する。空心リアクトルの

インダクタンスは,商用周波数で測定したリアクタンスによって計算する。

鉄心付きリアクトルのインダクタンスは,直流電流に重畳する脈流電流を考慮した測定方法とし,受渡

当事者間で協定しておく。インダクタンスの測定は,リアクトルの全使用域における脈流電流の平均値に

対して行う。この形式試験に合格したリアクトルは協定した商用周波数を用い,危険な過電圧にならない

数点の電流値に対して,インピーダンス及びインダクタンスを測定する。インピーダンスと電流の曲線上

の一点を受渡当事者間の協定によって定め,以降の受渡試験に対する基準点として用いる。使用者が要求

した場合には,飽和曲線について量産開始前に受渡当事者間で協定しなければならない。

10.3.6.3.2 

受渡試験  協定した周波数における交流インピーダンスは,上記の基準点に対応した電流で測定

する。

10.3.7 

定格温度上昇試験(形式試験)  温度上昇試験は,IEC 60289 に次の事項を加えて,試験する。リ

アクトルの温度上昇試験は,受渡当事者間の協定によって定められた等価電流を用いて行う。リアクトル

は,車上の使用状態と同等な状態で設置する。強制風冷式のリアクトルは,規定の風量(又は風速)で試

験を行う。

リアクトルの各測定点の温度上昇は,

表 に示す限度を超えてはならない。

主変圧器と一体式のリアクトルの試験は,10.2.10 を参照する。

備考  非正弦波形の交流又は脈流が印加されるリアクトルでは,損失に関連して等価電流を推定する


20

E 5007

:2005

ことは困難な場合がある。したがって,使用中の波形に近似の波形の電流波形による調査試験

を推奨する。巻線の温度上昇は,10.3.4 で測定した巻線抵抗値から算出する。

巻線の平均温度上昇値を負荷遮断後の巻線抵抗変化から求める場合は,負荷遮断後に引き続き

巻線抵抗測定を行い,巻線抵抗対時間曲線を描き,これから負荷遮断時の抵抗を外挿により求

める。

10.3.7A  

過負荷温度上昇試験(調査試験)  調査試験における過負荷温度上昇試験は,発注者が指定した

条件で指定の過負荷電流を通電して,温度上昇値を測定する。試験条件は,10.3.7 による。

10.3.8 

耐電圧試験(形式及び受渡試験)  耐電圧試験に先立って,JIS C 1302 で規定する 1 000 V 絶縁抵

抗計を用いて絶縁抵抗を測定し,異常がないことを確認する。

リアクトルの耐電圧試験は,室温,かつ,試験に影響を与えうる附属品を装備した状態で,製造業者の

工場において行う。耐電圧試験は,次による。

a) 

層間絶縁試験(10.3.8.1 参照)

b) 

商用周波耐電圧試験(10.3.8.2 参照)

c) 

全波雷インパルス耐電圧試験(10.3.8.3 又は 10.3.8.3A 参照)

10.3.8.1  

層間絶縁試験(形式及び受渡試験)  この試験は,巻線のターン間,コイル間及びタップ間の絶

縁を検証するのが主目的である。この試験は通常の使用条件又は故障条件のとき,端子間に現れる異常高

電圧にさらされる可能性のあるリアクトルに対して行うもので,主回路制御装置用フィルタリアクトル又

は平滑リアクトルについて規定する。試験中,タンク及び試験対象外の巻線は,正規の使用状態の接続と

する。

試験は,端子間にパルス電圧を 1 回印加して行う。巻線の全長にわたり電位が正規の分布となるよう,

立上り時間の長いパルス電圧を端子間に印加する(この試験は,受渡当事者間の協定によって,交流電源

で行うことができるが,測定電流が定格値の 1.2 倍を超えないように周波数を選ぶ。)。

試験電圧の波高値 U

peak

は,受渡当事者間の協定によって,次のいずれかで行う。

種別 1  試験電圧の波高値 U

peak

は,

表 及び表 にある数値の 2 倍とする。ただし,表 の第 2 欄(右側

の欄)は適用しない。

種別 2

1) 

フィルタリアクトル及び平滑リアクトルの場合には,巻線端子間にパルス電圧を 1 回印加する。

1.1) 

試験電圧の波高値は,次の式によって算出する。

U

2

=  3U

ここに,

U

2

:  試験電圧の波高値(V)

U

:  リアクトルの回路電圧(V)

1.2) 

試験電源に交流電源を用いてもよいが,その電流が過大にならないように電源周波数を選定する。

試験電圧の実効値は,次の式によって算出する。

U

3

=  2U

ここに,

U

3

:  試験電圧の実効値(V)

:  リアクトルの回路電圧(V)


21

E 5007

:2005

試験時間は,次の式によって算出し,最長 60 秒間,最短 15 秒間とする。

r

= 120×

2

1

f

f

ここに,

r

:  試験時間(s)

f

1

:  定格周波数(Hz)

f

2

:  試験周波数(Hz)

2) 

誘導分流器のコイルには,インパルス試験又は交流電圧を直接又は誘導で加える試験を行い,層間

及びターン間の絶縁を確認する。

試験電圧の波高値(パルス電圧)又は実効値は,次の式によって算出する。

U

4

≧10IR

ここに,

U

4

交流試験電圧の波高値又は実効値(V)

I

定格電流(A)

R

基準巻線温度に換算した抵抗値(Ω)

試験時間は,1.2)に示す式によって算出し,最長 60 秒間,最短 15 秒間とする。

10.3.8.2  

商用周波耐電圧試験(受渡試験)  試験電圧は,巻線と大地間に 1 分間,次いで複数のコイルが

巻かれている場合にはコイル間にそれぞれ 1 分間印加する。試験電圧は,できるだけ正弦波に近い交流と

し,受渡当事者間の協定によって,次のいずれかで行う。

種別 1  周波数は 16 2/3 Hz から 100 Hz の間とする。その実効値電圧は表 及び表 による。二重絶縁の

場合,各絶縁がその値に耐えるように考慮する。ただし,

表 の第 2 欄(右側の欄)は適用しない。

種別 2  周波数 50Hz 又は 60Hz とし,その実効値は,表 8A による。

ただし,リアクトルが,事故のときに,高電圧に達する対地電位の整流装置の回路に挿入されている場

合(アノードリアクトル又は平滑リアクトル)

,適用する高圧試験電圧は,IEC 61287 を参照する。単相交

流の高圧側に挿入されるリアクトルの試験電圧は,受渡当事者間の協定によって決定する。また,温度上

昇試験を実施したリアクトルは,試験実施後の高温状態において商用周波耐電圧試験を行う。

10.3.8.3  

全波雷インパルス耐電圧試験(形式試験)  種別1としてのこの試験は,電車線に直接接続され

るリアクトルだけに適用する。インパルス電圧は,リアクトルの電車線側端子に印加する。

単相交流電車線に接続されるリアクトルに対しては,

表 で波高値が定められている 1.2/50

µs の標準全

波を用いる。

直流電車線に接続されるリアクトルは,受渡当事者間で協定すれば,試験してもよい。

印加電圧の波高値は,避雷器がある場合には,その特性を考慮する。

この試験は,受渡当事者間で協定すれば,第三軌条に接続する直流リアクトルにも適用してよい。

IEC 60076

の必要条件に基づいた試験の実施方法は,受渡当事者間の協定による。

10.3.8.3A 

全波雷インパルス耐電圧試験(調査試験)  種別2としてのこの試験は,電車線に直接接続され

るリアクトルだけに適用する。インパルス電圧は,リアクトルの電車線側端子に1回印加する。

試験電圧の波形(波頭長/波尾長)は,+1.2/50

µs とし,波高値は避雷器の特性を考慮し,受渡当事者間

の協定によって決定する。


22

E 5007

:2005

10.3.9 

振動及び衝撃試験(形式試験)  種別 としての振動及び衝撃試験は,IEC 61373 による。機能的

試験は,リアクトルに取り付けられた可動部品だけに対して実施する。振動及び衝撃試験(IEC 61373 

12

)を実施後,再度,性能試験を行う項目は,受渡当事者間の協定がない場合には,次による。

a)

インダクタンス測定

b)

商用周波耐電圧試験

上に示したインダクタンスの測定結果が,初期の試験の測定値に対して 2 %以下の差異の場合,リアク

トルは,衝撃試験及び振動試験を満足したとみなす。商用周波耐電圧試験の試験電圧は,初期の試験値の

75 %

とし,故障が発生してはならない。

発注時,この試験が明記されている場合,リアクトルにその附属機器及び補助装置(リアクトルが,例

えば衝撃緩衝装置などを装備して運転するよう設計されている場合,それらの装置)を取り付け,受渡当

事者間の協定によって,振動試験及び衝撃試験を行う。

10.3.9A  

振動試験(調査試験)  種別 としての振動試験は,JIS E 4031 による。発注時,この試験が明

記されている場合,リアクトルにその附属機器及び補助装置(リアクトルが,例えば衝撃緩衝装置などを

装備して運転するよう設計されている場合,それらの装置)を取り付け,受渡当事者間の協定によって,

振動試験を行う。

10.3.9B  

衝撃試験(調査試験)  種別 としての衝撃試験は,JIS E 4032 による。発注時,この試験が明

記されている場合,リアクトルにその附属機器及び補助装置(リアクトルが,例えば衝撃緩衝装置などを

装備して運転するよう設計されている場合,それらの装置)を取り付け,受渡当事者間の協定によって,

衝撃試験を行う。

10.3.9C  

通電時の振動特性測定(調査試験)  通電時の振動特性測定は,リアクトル単体に定格電流を通

電して,振動加速度及び変位について,それぞれの最大振幅を測定する。試験品の設置条件及び周波数は,

受渡当事者間の協定によって決定する。

10.3.9D  

騒音測定(調査試験)  騒音測定は,リアクトル単体に定格脈流率の定格電流を通電して,騒音

レベルを測定する。騒音測定方法は,JIS Z 8731 による。騒音測定点は,前後左右の 4 点とし,端面から

の距離は,1.5 m とし,騒音測定の高さはリアクトルコイルの中心高さとする。

10.3.9E  

漏れ磁束測定(調査試験)  漏れ磁束は,指定された電流を通電して,指定されたリアクトル周

囲の各位置における磁束密度を測定する。測定値は,各位置において最大となる磁束密度とする。

なお,測定位置については,受渡当事者間の協定によって決定する。


23

E 5007

:2005

附属書 A(参考)

受渡当事者間で協定が必要な項目一覧(使用者又は

製造業者が提供しなければならない補足情報若しくは仕様明細の項目)

A.1

使用者と製造業者との間(受渡当事者間)で協定を要する項目

変圧器及びリアクトル

1.

規格の適用範囲の拡大

1.

特殊使用条件及びそれに関する試験

5.1

電車線の標準電圧

8.2 

温度上昇限度の引上げ

8.2 

温度上昇にかかわる責務等級 1 又は責務等級 2 の選択

8.2 

温度上昇試験中に確認を要する温度計の配置

10.1.3

  受渡試験に代わる抜取試験

10.1.4

  調査試験とその影響

変圧器

10.2.1

変圧器と切り離せない一体形のタップ間渡り用リアクトルの試験

10.2.2 

定格タップ以外のタップのインピーダンス電圧に対する裕度

10.2.7 

インピーダンス電圧を測定する巻線の組合せ

10.2.7 

インピーダンス電圧の追加測定

10.2.11 

耐電圧試験に使用する装備

10.2.11 

耐電圧試験の電圧値の引上げ

10.2.11.2 

変圧器内の恒常的に接地されていない巻線の試験電圧値

10.2.12 

短絡試験

リアクトル

10.3.6.2.1 

  直流リアクトルのインピーダンス曲線上の“基準”点の選択

10.3.6.3.1 

  鉄心入りの脈流リアクトルのインダクタンス測定法

10.3.6.3.1 

  脈流リアクトルのインピーダンス曲線上の“基準”点の選択

10.3.8.2 

  高電圧回路に挿入するリアクトルの商用周波耐電圧試験値

10.3.8.3 

  直流電車線に接続する直流リアクトルのインパルス耐電圧試験

10.3.8.3 

  直流第三軌条に接続する直流リアクトルのインパルス耐電圧試験

10.3.8.3 

  リアクトルのインパルス耐電圧試験の実施方法

A.2

使用者から製造業者に提供する情報

変圧器及びリアクトル

1. 

吸気温度


24

E 5007

:2005

1. 

振動及び衝撃

7.1.3 

空気の流量又は流速

変圧器

10.2.12 

車上で起りうる短絡容量の最大値

リアクトル

3.3.4 

回路の定格電圧

A.3

製造業者から使用者に提供する情報

変圧器及びリアクトル

8.2

絶縁材料の耐熱等級

リアクトル

3.3.4

リアクトルの定格値及び使用条件


25

E 5007

:2005

附属書 1(参考)  環境条件の分類

この

附属書は,鉄道車両を含む陸上車両用の装置一般に適用する IEC 60721-3-5(1987)の規定から、ここ

では無関係の

表 及び表 並びに図 を除外したものである。すなわち、関係する環境条件の分類別等級

を,

附属書 表 から附属書 表 にそれぞれの等級別に示したものである。

なお,最高又は最低などと明記していない部分は,記載してある数値は最高,最低又は限度値を表して

いる。

附属書   1  気候条件の等級(K)

等級

環境のパラメータ

単位

5K1 5K2 5K3 5K4 5K4H

5K4L

5K5

8)

5K6

8)

a)

空気の最低温度

℃ +5 -25 -40 -65 -25 -65 +5  -20

b)

換気されている室内空気又は外気の最

高温度  (エンジン室は除く)

1)

℃ +40 +40 +40 +55 +55 +40 +40  +55

c)

換気されていない室内空気の最高温度

(

エンジン室を除く)

2)

無  +70 +70 +85 +85 +70 +70  +85

d)

空気の最高温度(エンジン室内空気)

℃ +60 +70 +70 +85 +85 +70 +70  +85

e)

空気/空気の温度変化の限度

3)

無 -25/+30

-40/+30

-65/+30

-25/+30

-65/+30

+5/+30

-20/+30

f)

空気/空気のゆるやかな温度変化の限

度(エンジン室を除く)

℃/min

無 

-25/+30

5

-40/+30

5

-65/+30

5

-25/+30

5

-65/+30

5

+5/+30

5

-20/+30

5

g)

空気/空気のゆるやかな温度変化の限

度(エンジン室)

℃/min

無 

-25/+60

10

-40/+70

10

-65/+70

10

-25/+70

10

-65/+70

10

+5/+70

10

-20/+70

10

h)

空気/水の温度の限度(エンジン室を除

く)

4) ,3)

無 +40/+5

+55/+5

+55/+5

+40/+5

+40/+5

+55/+5

i)

空気/水の温度変化の限度(エンジン室)

4) ,3)

無 +60/+5

+70/+5

+85/+5

+85/+5 +70/+5 +70/+5

+85/-5

j)

空気/雪の温度変化の限度(エンジン室に

限る)

無 +60/-5

+70/-5

+70/-5

+70/-5 +70/-5 +70/-5

+70/-5

k)

急激な温度変化を伴わない場合の相対

湿度(エンジン駆動車両のエンジン室を除く)

% 

75

+30

95

+40

95

+45

95

+50

95

+50

95

+45

95

+45

95

+50

l)

急激な温度変化を伴わない場合の相対

湿度(エンジン駆動車両のエンジン室)

% 

無 

無 

95

+70

95

+85

95

+85

95

+70

95

+85

95

+85

m)

急激な温度変化を伴う相対湿度の高い

空気/空気の相対湿度(空調システム機器周辺
を除く)

95

-25/+30

95

-40/+30

95

-65/+30

95

-25/+30

95

-65/+30

95

+5/+30

95

-20/+30

(

注記は表末に表示)


26

E 5007

:2005

附属書 表 1  気候条件の等級(K)(続き)

等級

環境のパラメータ

単位

5K1 5K2 5K3 5K4 5K4H

5K4L

5K5

8)

5K6

8)

n)

急激な温度変化を伴う相対湿度の高い

空気/空気の相対湿度(空調システム機器周

辺)

% 

無 

95

+10/+7

0

95

+10/+7

0

95

+10/+8

5

95

+10/+8

5

95

+10/+7

0

95

+10/+8

5

95

+10/+85

o)

急激な温度変化を伴う場合で,含水率の

高い空気/空気の絶対湿度

5)

空気の

g/m

3

60

+70/+1

5

60

+70/+1

5

80

+85/+1

5

80

+85/+1

5

60

+70/+1

5

60

+70/+1

5

60

+85/+15

p)

最低相対湿度

% 

10

+30

10

+30

10

+30

10

+30

10

+30

10

+30

10

+30

10

+30

q)

最低大気圧

6

kPa

70 70 70 70 70 70 70  70

r)

周囲媒体としての空気の移動速度 m/s

無 20 20 30 30 30 30  30

s)

降雨量 mm/mi

n

無 6 15 15 6 15 15

t)

日射

W/m

2

700

1 120

1 120

1 120

1 120

1 120

1 120

u)

熱放射(エンジン室を除く) W/m

2

無  600 600 600 600 600 600  600

v)

熱放射(エンジン室) W/m

2

600

600

1 200

1 200

1 200

1 200

1 200

1 200

w)

降雨以外による水

7

 m/s

無 0.3  1  3  3  3  3  3

x)

湿り

表面が湿っている状態

1)

製品表面の高い温度は,ここに示す周囲の空気温度及び上表の t)  日射の影響を受けた可能性がある。

2)

製品表面の高い温度は,ここに示す周囲の空気温度及び窓又は他の開口部からの日射の影響を受けた可能性がある。

3)

与えられた 2 温度間で,当該製品は直接の熱移動があると仮定する。

4)

低温側の規定値は,水道栓出口の水温に等しい。

5)

当該製品では,温度の急激な降下だけを課題とすればよい(急激な温度上昇は,考慮の対象外である)

。含水量の数値は,露点

まで下げた温度に適用する。つまり,低い温度範囲では,相対湿度はほぼ 100%とみなせる。

6)

最低大気圧 70 kPa は,ほぼ全世界への適用をカバーする(標高 3 000m まで)

。特定の制約がある適用に対しては,

附属書 1

表 1A

の数値を選択してよい。

7)

数値は,流水の速度を示しており,水が蓄積される高さではないことに注意。

8)

等級 5K5(熱帯,高温高湿)及び等級 5K6(熱帯,乾燥)  に関する詳細情報は,IEC 60721-3-5 

附属書 B

参照。

附属書 表 1A  特別な気候条件の等級(Z)

環境パラメータ

等級

単位

特別条件 Z

q)

最低大気圧

5Z1 kPa

84

備考  等級 5Z1 は,おおよそ標高 1 400m に対応する。

附属書   2  生物学的条件の等級(B)

等級

環境パラメータ

単位

5B1 5B2

5B3

a)

植物相

かび,菌類などの存在

製品をかじるなど有害なねずみ又はその他

の動物の存在

b)

動物相

白アリを含む

白アリを含まず


27

E 5007

:2005

附属書   3  化学的作用物質の等級(C)

等級

環境パラメータ

単位

5C1 5C2  5C3

a)

海水

塩霧の状態

b)

道路上の塩分

固形塩及び塩水の状態

c)

硫黄酸化物 mg/m

3

0.1 1.0(0.3) 10(5.0)

d)

硫化水素 mg/m

3

 0.01 0.5(0.1) 10(3.0)

e)

窒素酸化物(窒素酸化物

の等価値で表示)

mg/m

3

 0.1 1.0(0.5)

10(3.0)

f)

オゾン mg/m

3

 0.01

0.1(0.05)

0.3(0.1)

g)

塩化水素 mg/m

3

 0.1 0.5(0.1)

5.0(1.0)

h)

ふっ化水素 mg/m

3

 0.003

0.03(0.01)

2.0(0.1)

i)

アンモニア mg/m

3

 0.3 3.0(1.0)

35(10)

備考1.  数値は,1日あたり 30 分以上発生する最大値で示す。

2.  (

  )  内は平均値を示す。

3.

(20℃及び 101.3kPa 時に)対応する cm

3

/m

3

表示の数値は,IEC 60721-1 参照。

附属書   4  機械的作用物質の等級(S)

等級

環境パラメータ

単位

5S1 5S2 5S3

a)

砂(砂塵を含む)

空気中の g/m

3

無 0.1 10

b)

降下ばいじん mg/(m

2

・h) 1.0

3.0

3.0


28

E 5007

:2005

附属書 2(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS E 5007

:2005  鉄道車両用主変圧器及びリアクトル

IEC 60310  9/780/FDIS

:2003  鉄道車両−主変圧器及びリアクトル

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅱ )  国 際

規格番号

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目ごとの

評価及びの内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的

差異の理由及び今後の対策

項目 
番号

内容

項目 
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

1.

適用範囲

a)

一般事項

b)

標高

c)

温度

d)

湿度

e)

生物条件

f)

化学的物質

g)

機械的物質 

IEC 60077-1

の 7 の内

容項目を記載 
一 般 事 項 に つ い て の

規定 
標高についての規定 
温度についての規定

湿度についての規定 
生 物 条 件 に つ い て の
規定

化 学 的 物 質 に つ い て
の規定 
機 械 的 物 質 に つ い て

の規定

IEC 60310

1

IEC 60077-1

照を表記のみ

MOD/

追加

IEC 60310

では,IEC 60077-1 参照

の表記だけであるが,旧 JIS に合
わせ,その中の関係項目を記載し
た。

JIS

では判り易くする為,補足

情報として記載したもので,将
来的には,IEC 規格への統一を
検討する。

h)

振動及び衝撃

 
 

種別 1,及び種別 2 の
振動及び衝撃を選択

 1. 

種別 1 について
のみ規定

MOD/

選択

旧 JIS の規定は,日本では従来か

ら一般的に使用されている規定で
あるので種別 2 として残し,選択
可能とした。

将来的には,IEC 規格への統一

を検討する。

2.

引用規格

引用規格一覧

 2 

引用規格一覧 MOD/変更

旧 JIS の規定を選択可能としたた

めに,JIS を 5 件追加した。

IEC

規格 1 件を追加した。

28

E 5007


2005


29

E 5007

:2005

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅱ )  国 際

規格番号

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目ごとの

評価及びの内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線及び点線の下線

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的

差異の理由及び今後の対策

項目 
番号

内容

項目 
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

3.

定義

3.1

変圧器の定義

3.1.1A

負荷損

3.1.1B

インピーダンス

電圧

3.1.1C

段絶縁

3.1.1D

裕度

変圧器の定義 
負荷損の定義

イ ン ピ ー ダ ン ス 電 圧
の定義 
段絶縁の定義

裕度の定義

3

3.1

3.1.1A

D

以外

JIS

と同じ

MOD/

追加

IEC

に対し,負荷損,インピーダ

ンス,電圧,段絶縁,裕度につい
て判り易くするため定義を追加
した。

JIS

では判り易くするため,補

足 情 報 と し て 記 載 し た も の
で,将来的には,IEC 規格へ
の統一を検討する。

4.

タップ

 

タップ表示についての
規定 

4 
 

JIS

と同じ

IDT

5.

変圧器巻線の定格電

圧 

変圧器巻線の定格電圧
についての規定 

5 
 
 

JIS

と同じ

IDT

6.

定格容量

定格容量についての規
定 

 6 

JIS

と同じ 

IDT

7.

冷却

7.1

冷却方式による変

圧器及びリアクトルの
区分

7.1.1

表示記号

記 号 の 種 類 に つ い て

の規定

7

7.1

7.1.1

JIS

と同じ 

IDT

7.1.2

記号の並べ方

冷 却 法 式 に 対 応 す る
記号についての規定

記号の組合せ表示につ
いて規定

 7.1.2  例の記号を除き

JIS

と同じ

IDT

例文及び例の記号は異なるが,技
術的差異はない。日本では,冷却
油の一つとして,シリコーン油を
用いる場合があるので,例文とし
て記号の例を修正した。

7.1.3

空冷

空気流量についての規

 7.1.3  JIS と同じ 

29

E 5007


2005


30

E 5007

:2005

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅱ )  国 際

規格番号

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目ごとの

評価及びの内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的

差異の理由及び今後の対策

項目 
番号

内容

項目 
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

8.

温度上昇限度

8.1

絶縁物の分類

 
巻線の耐熱等級につい
ての規定

8 
8.1 

JIS

と同じ 

IDT

8.2

温度上昇限度

 
 

巻線の耐熱等級と温度
上昇限度値を規定 
JIS

独自として,特品 A

種を規定 

 8.2 

巻線の温度上昇
限度値を規定

MOD/

変更

日本で採用している実走行パタ
ーンによる温度上昇は,特別 A 種
として責務等級 2 に追加した。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

9.

銘板

9.1

変圧器銘板

 
変圧器銘板で表示すべ
き項目を規定

9 
9.1 
 

JIS

と同じ 

IDT

9.2

リアクトル銘板

リアクトル銘板で表示
すべき項目を規定

 9.2 

e)製造年を除き
JIS

と同じ

MOD/

追加

日本では製造年を記載するのが
一般的で,必要であるため,項目
追加した。 

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.

試験

10.1

試験の種類

10.1.1

一般

10.1.2

形式試験

10.1.3

受渡試験

10.1.4

調査試験

 
形式試験,受渡試験及び
調査試験についての規

 10

10.1   
10.1.1 
10.1.2 
10.1.3 
10.1.4

JIS

と同じ 

IDT

10.2

変圧器に関する試

10.2.1

試験項目

 

 
 
変圧器の試験項目につ
いての規定

 10.2

 
10.2.1 

MOD/

追加

IEC 60310

では記載ないが,極性

試験及び絶縁抵抗測定及び種別 2
としての振動試験,衝撃試験は日
本で従来から実施しているので,
項目に追加した。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.2.2

裕度

 
10.2.3

予備検査

(受渡試験)

適用項目とその裕度に
ついての規定 
銘板記載事項等の検査

 10.2.2

 
 

JIS

と同じ 

IDT

30

E 5007


2005


31

E 5007

:2005

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅱ )  国 際

規格番号

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目ごとの

評価及びの内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的

差異の理由及び今後の対策

項目 
番号

内容

項目 
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

10.2.3A

極性試験

(受渡試験)

 
 

極性試験方法について
の規定

 

 

規定なし

MOD/

追加

10.2.1

での試験項目追加に伴う試

験方法の規定。 
日本では,従来から一般的に使用
されている規定であるので残し
た。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.2.4

巻線抵抗測定

(形式及び受渡試験)

巻線抵抗の測定方法と
基準温度換算法につい
ての規定

 10.2.4  巻線抵抗の測定

方法を規定

MOD/

追加

IEC 60310

で基準温度への換算の

記載はないので,換算式を追加し
た。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.2.5

変圧比測定

(形式及び受渡試験)

変圧比についての測定

 10.2.5  高圧制御付変圧

器についても規

MOD/

削除

高圧制御付変圧器は日本では使
用されていないので削除した。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.2.6 

無負 荷 時 一 次電

流及び無負荷損測定
(形式及び受渡試験)

定格周波数,正弦波電圧
による無負荷試験の一
般についての規定

 10.2.6  JIS と同じ 

IDT

10.2.6.1

形式試験

無負荷形式試験につい
ての規定

 10.2.6.1 

印加電圧は 0.8∼
1.1U

と規定

MOD/

追加

MOD/

削除

0.8

∼1.1以外の電圧については

当事者間協定事項を追加した。 
高圧制御付変圧器は日本では使
用されていないので削除した。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.2.6.2

受渡試験

10.2.6.2A

無負荷電流及

び無負荷損の測定方法

無負荷受渡試験につい
て規定

 10.2.6.2 

試験電圧は標準
電圧

MOD/

追加

IEC 60310

では,標準電圧以外で

の無負荷試験法の規定がないの
で,旧 JIS に合わせ追加した。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.2.7

イン ピ ー ダ ンス

電圧の測定

(形式及び受渡試験) 

インピーダンスの測定
方法の規定

 10.2.7 一次巻線と他の

巻線のインピー
ダンスの測定方
法について規定

MOD/

追加

車両側巻線と補助巻線相互のイン

ピ ー ダン ス 特 性 が 必要 に な るの
で,その測定方法を追加した。ま
た,インピーダンス電圧の測定方
法を明確にするため,その具体的
な内容について追記した。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.2.8

負荷損測定

(形式及び受渡試験) 
10.2.8.1

一般

負荷損測定

 10.2.8  JIS と同じ 

IDT

31

E 5007


2005


32

E 5007

:2005

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅱ )  国 際

規格番号

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目ごとの

評価及びの内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的

差異の理由及び今後の対策

項目 
番号

内容

項目 
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

10.2.8.1A

損 失 の 補 正

(形式及び受渡試験) 

銅巻線及びアルミ巻線
の損失補正

 

 

規定なし MOD/追加

IEC 60310

では,損失補正の具体的

な記述がないため,銅又はアルミ
ニウム巻線の温度補正定数と損失
補正式を具体的に定義した。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.2.8.2

形式試験

10.2.8.3

受渡式試験

形式負荷試験と受渡負
荷試験の規定

 10.2.8.2

10.2.8.3 

JIS

と同じ 

IDT

10.2.9

全損失の決定

(形式試験) 

形式試験時の全損失の
決定

 10.2.9 巻線の耐熱等級

と基準巻線温度
について規定

MOD/

変更

IEC 60310

で規定された基準巻線

温度は,日本で実績のある旧 JIS
とは体系が異なるので,新幹線で
主に採用している特別 A 種を追加
して運用上不都合がないようにし
た。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.2.10

温 度 上 昇 試 験

(形式試験) 

形式試験時の温度上昇
試験の規定 

 10.2.10 

試験方法は IEC 
60076 

に よ る と

表記

MOD/

変更

IEC 60310 

では,強制風冷の負荷

試験の詳細記述がないので,具体
的試験方法について追記した。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.2.10A

絶縁抵抗測定

(受渡試験) 

巻線間及び巻線と大地
間の絶縁抵抗測定(受渡
試験) 

 

 

規定なし MOD/追加 10.2.1 での試験項目追加に伴う試

験方法の規定

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.2.11

耐電圧試験

(形式及び受渡試験)

10.2.11.1

誘導耐電圧試

験(受渡試験)

10.2.11.2

商用周波耐電

圧試験(受渡試験)

雷 イ ン パ ル ス 電 圧 及
び 誘 導 電 圧 の 耐 電 圧
試験

巻線間,タップ間の耐
電圧試験 
商 用 周 波 数 電 圧 の 耐

電圧試験

10.2.10

10.2.11.1

10.2.11.2 

種別 1 の耐電圧
試験

MOD/

選択

旧 JIS で採用していた日本で実績

のある耐電圧試験を種別 2 として
残し,種別 1,2 は選択できるよう
にした。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

32

E 5007


2005


33

E 5007

:2005

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅱ )  国 際

規格番号

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目ごとの

評価及びの内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的

差異の理由及び今後の対策

項目 
番号

内容

項目 
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

10.2.11.3

全波雷インパ

ルス電圧試験

(形式試験)

全波雷インパルス電圧
試験

 10.2.11.3 

JIS

と同じ 

IDT

10.2.12

短 絡 強 度 試 験

(調査試験)

短絡強度試験

 10.2.12 補助巻線につい

ての補足説明を
除き,JIS と同じ

MOD/

変更

JIS

では補助巻線で考慮すべき注

意点の説明を判り易くするため,
追記した。技術的差異はない。

10.2.13

振動及び衝撃試

験(形式試験)

機械強度試験

 10.2.13 JIS と同じ 

IDT

10.2.13A 

振動試験

(調査試験) 
10.2.13B

衝撃試験

(調査試験) 

振動試験 
衝撃試験

 

規定なし MOD/選択

IEC 60310

による試験を種別 1 と

し,旧 JIS で採用していた日本で
実績のある試験を種別 2 として残
し,種別 1,2 は選択できるように
した。

 

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.3

リアクトル試験

10.3.1

試験項目

リアクトルの試験綱目
の規定

 10.3

10.3.1 

項目追加 MOD/追加

IEC 60310

では記載ないが,

旧 JIS

で規定され,日本で従来から実施
している通電時の振動試験,騒音
測定及び漏れ磁束測定を調査試
験の項目として追加した。 

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.3.2 

裕度

適用項目とその裕度に
ついて規定

 10.3.2  JIS と同じ 

IDT

10.3.2A

試 験 場 所 の 共

通条件

試験場所の共通条件の
規定

 

規定なし MOD/追加

IEC 60310

では記載ないが,国内の

気象条件に合わせて旧 JIS 内容を
追加した。

10.3.3 

予備検査

(受渡試験)

予備検査 
巻線抵抗の測定

 10.3.3  JIS と同じ 

IDT

10.3.4 

巻線 抵 抗 の 測定

(受渡試験)

 10.3.4 巻線抵抗の測定

方法を規定

MOD/

追加

IEC 60310

で基準温度への換算の

記載はないが,判り易くするた
め,換算式を追加した。 

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

33

E 5007


2005


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E 5007

:2005

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅱ )  国 際

規格番号

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目ごとの

評価及びの内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的

差異の理由及び今後の対策

項目 
番号

内容

項目 
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

10.3.5

損失の測定

(形式試験) 

損失測定の規定

 10.3.5 基準温度への補

正方法を追加

MOD/

追加

IEC 60310

での記述はないが,基準

温度への補正方法は,旧 JIS で規
定され,日本では従来から使用さ
れ て いる 方 法 で あ るの で 追 加し
た。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.3.7

定格 温 度 上 昇試

験(形式試験)

定格温度上昇試験

 10.3.7 等価電流の定め

方及び抵抗の求
め方を除き,JIS
と同じ

MOD/

追加

JIS

では等価電流の定め方を明確

にするために,受渡当事者間の協
定によることを追記した。又,判
り易くするために負荷遮断直後
の抵抗の求め方を明記した。技術
的差異はない。 

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.3.7A

過 負 荷 温 度 上

昇試験(調査試験)

 

過負荷温度上昇試験

 

 

規定なし MOD/追加

IEC 60310

では記載ないが,国内に

おいて,鉄道用リアクトルは,ユ
ニットカット運転,故障編成の推
進運転など特殊負荷運転があるこ
とを考慮し,旧 JIS どおり記載し
た。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.3.8

耐電圧試験

(形式及び受渡試験) 

耐電圧試験

 10.3.8 絶縁抵抗測定を

追加

MOD/

追加

IEC 60310

では記載ないが,旧 JIS

で規定され,日本で従来から実施
している絶縁抵抗測定追加した。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.3.8.1

層 間 絶 縁 試 験

(形式及び受渡試験)

層間絶縁試験

 10.3.8.1 

種別 1 の層間絶
縁試験

MOD/

選択

旧 JIS で採用していた日本で実績

のある層間絶縁試験を種別 2 とし
て残し,種別 1,2 は選択できるよ
うにした。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.3.8.2

商 用 周 波 数 耐

電圧試験

(受渡試験) 

商用周波数耐電圧試験

 10.3.8.2 

種別 1 の商用周
波数耐電圧試験

MOD/

選択  旧 JIS で採用していた日本で実績

のある商用周波数耐電圧試験を種
別 2 として残し,種別 1,2 は選択
できるようにした。 

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

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E 5007

:2005

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅱ )  国 際

規格番号

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目ごとの

評価及びの内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的

差異の理由及び今後の対策

項目 
番号

内容

項目 
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

10.3.8.3

全 波 雷 イ ン パ

ルス耐電圧試験

(形式試験) 
10.3.8.3A

全波電インパ

ルス耐電圧試験

(調査試験)

全波雷インパルス耐電
圧試験

 10.3.8.3 

種別 1 の全波雷
イ ン パ ル ス 耐 電
圧試験 

MOD/

選択

旧 JIS で採用していた日本で実績

のある全波雷インパルス耐電圧試
験を種別 2 として残し,種別 1,2
は選択できるようにした。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.3.9

振動 及 び衝 撃 試

験(形式試験) 

機械的試験

 10.3.9  JIS と同じ 

MOD/

追加

旧 JIS で採用した日本で実績のあ
る試験方法の規定を追加した。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.3.9A

振動試験

(調査試験) 
10.3.9B

衝撃試験

(調査試験)

振動試験 
衝撃試験

規定なし MOD/選択

IEC 60310

では記載ないが,IEC 

60310

よる試験を種別 1,旧 JIS 

採用していた日本で実績のある試
験を種別 2 として残し,種別 1,2
は選択できるようにした。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

10.3.9C

通 電 時 の 振 動

特性試験

10.3.9D

騒音測定

10.3.9E 

漏れ磁束測定

通電時の振動特性試験
騒音測定 
漏れ磁束測定

規定なし MOD/追加

IEC 60310

では記載ないが,リアク

トル試験としては,環境上の観点
から省略することはできないと考
え,旧 JIS どおり記載した。

次回 IEC 改正時に IEC 規格へ

の反映を提案する。

附属書 A 
 

A.1 
A.2 
A.3

附属書 A

JIS

と同じ 

IDT

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

1.項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

  ―  IDT………………

技術的差異がない。

  ―  MOD/削除………

国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

  ―  MOD/追加………

国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

  ―  MOD/変更………

国際規格の規定内容を変更している。

  ―  MOD/選択………

国際規格の規定内容と別の選択肢がある。

  2JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

―  MOD……………

国際規格を修正している。 

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