>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

 

日本工業規格          JIS 

 

E 4034-1994 

 

 

鉄道車両部品−耐湿及び耐水試験方法 

Railway rolling stock parts 

−Test methods of resistibility for moisture and rainfall 

 

 

1. 適用範囲 この規格は,鉄道車両部品(以下,部品という。)の耐湿及び耐水試験方法について規定す

る。ただし,次のものには適用しない。 

(1) 電気機器及び電機部品。 

(2) 耐候性又は耐食性を必要とする部品。 

(3) 外部からの受水状態に関係なく,水圧,気密又は漏えい(洩)試験を行う部品。 

備考1. この規格の引用規格を,次に示す。 

JIS B 7308 自記雨量計 

JIS B 7309 転倒ます形雨量計 

JIS E 4001 鉄道車両用語 

JIS Z 8703 試験場所の標準状態 

2. この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,

規格値である。 

なお,従来単位及び数値は,平成7年4月1日以降は,附属書に切り換える。 

 

2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS E 4001による。 

 

3. 試験の種類及び記号 試験の種類及び記号は,試験の目的によって区分し,表1のとおりとする。 

表1 試験の種類及び記号 

試験の種類 

記号 

試験の目的 

該当箇条番号 

耐湿試験 

1種 

M1 

湿気に対する部品の機能を調べる試験 

5.2 

2種 

M2 

高温,多湿における部品の機能を調べる試験 

5.3 

3種 

M3 

低温,多湿における部品の機能を調べる試験 

5.4 

耐水試験 

1種 

R1 

水滴に触れることのある部品の機能を調べる試
験 

5.5 

2種 

R2 

間接的に風雨又は水しぶきを受ける部品の機能
を調べる試験 

5.5 

3種 

R3 

直接風雨又は水しぶきを受ける部品の機能を調
べる試験 

5.5 

4種 

R4 

強い受水状態において部品の機能を調べる試験 

5.6 

 

 


E 4034-1994  

4. 試験条件 

4.1 

部品の取付け 部品を試験するときは,使用時に近い取付方法及び取付け姿勢で行う。 

4.2 

通気口の処置 構造上通気口,排水口などを設けてあるものは,必要に応じて口を閉じて試験を行

ってもよい。ただし,使用時に通気口からの浸水が予想され,機能が阻害されるおそれがある部品につい

ては,通気口,排水口を使用状態として試験する。 

4.3 

試験場所の状態 試験場所の状態は,特に指定のない限りJIS Z 8703による常温 (5〜35℃),常湿 

(45〜85 %) とする。 

4.4 

水の温度 試験に用いる水の温度は,常温とする。 

4.5 

受水量(雨量)の確認 受水量(雨量)の確認は,付図1に示すように,じょろ口を雨量計の上面

から1 300mmの高さに散水面を下向きにして固定し,5分間散水し,受水面平面図に示す5か所の位置で

雨量を測定し,その平均値を求めて受水量(雨量)とする。雨量計は,JIS B 7308,JIS B 7309又はこれら

と同等以上の性能をもつ内径100mm以上の雨量計を用いる。 

4.6 

試験用水 試験に用いる水は,じんあいなどを含まないもので,酸,塩素イオンなど金属材料を腐

食させるおそれがある化学物質を含まないものを用いる。 

 

5. 試験方法 

5.1 

一般 試験方法は,次による。ただし,耐湿試験1種〜3種の試験サイクルについては,受渡当事者

間の協定によることができる。 

5.2 

耐湿試験1種 耐湿試験1種は,部品を納められる大きさの槽を用い,図1のプログラムで2サイ

クル行う。 

図1 耐湿試験1種プログラム 

 

5.3 

耐湿試験2種 耐湿試験2種は,部品を納められる大きさの槽を用い,図2のプログラムで2サイ

クル行う。 


E 4034-1994  

図2 耐湿試験2種プログラム 

 

5.4 

耐湿試験3種 耐湿試験3種は,部品を納められる大きさの槽を用い,図3のプログラムで2サイ

クル行う。 

図3 耐湿試験3種プログラム 

 

5.5 

耐水試験1種〜3種 耐水試験1種〜3種は,付図2に示すように部品を回転台に乗せ,付図3のじ

ょろ口を,その散水中心軸(1)が回転台の回転中心線と交わり,規定の散水中心角度(2)を保ち,しかも,部

品を回転させたとき,じょろ口の散水面から部品の表面までの平均距離が散水中心軸上で1 300mmとなる

ように固定し,回転台を約6r/minの回転速度で回転させながら,規定の受水量(雨量)で10分間散水す

る。 

注(1) 散水中心軸とは,じょろ口からの散水が形成する円すい形の中心軸をいう。 

(2) 散水中心角度とは,散水中心軸が鉛直線と交わる角度をいう。 

もし,部品を1回転させても,部品の取付面以外の面で,受水範囲に入らない部品があるときは,必要

な数だけじょろ口を追加して試験を行う。この場合,部品のじょろ口に対して最も近い受水面で,各じょ

ろ口から散水が重複しないようにする。 

また,部品の幅と奥行きとの比が大きく,部品表面の受水量(雨量)が場所によって,甚だしく不均一

となる場合は,部品を回転させずに,じょろ口から部品表面までの距離が一定になるようにして散水して

もよい。 

耐水試験1種〜3種は,付図3のじょろ口を用い,表2に示す受水量(雨量)及び散水中心角度で行う。 


E 4034-1994  

表2 耐水試験 

試験の種類 

記号 

受水量(雨量) 

mm/min 

散水中心角度 

度 

1種 

R1 

1〜2 

15 

2種 

R2 

3〜5 

90 

3種 

R3 

10〜20 

45 

5.6 

耐水試験4種 耐水試験4種は,付図4に示すノズルを用い,部品のあらゆる方向から連続して15

分間,ノズルの水圧(ゲージ圧)約50kPa {0.5kgf/cm2} の水を注水する。この場合,部品とノズルとの距

離は3 000mmとするのがよい。 

備考1. 耐水試験は,試験品を回転台に載せて回転させるのがよいが,受渡当事者間の協定によって

回転台及び回転を省略することができる。 

2. 部品を作動状態で耐水試験をするときは,試験部品を付図5に示すように固定して行うこと

ができる。 

3. 部品の特定部位について,耐水性の機能を調べる場合には,その部位付近だけ集中して,散

水及び注水を行う。 


E 4034-1994  

付図1 受水量(雨量)の確認 

 


E 4034-1994  

付図2 耐水試験装置(回転台式) 

 

付図3 じょろ口 

 


E 4034-1994  

付図4 ノズル 

 

付図5 耐水試験装置(固定式) 

 

関連規格 JIS D 0203 自動車部品の耐湿及び耐水試験方法 

JIS E 3017 鉄道信号保安部品−防水試験方法 

JIS F 0807 船用自動化機器環境検査通則 


E 4034-1994  

附属書 

規格本体の5.6(耐水試験4種)に規定した従来単位による規格値は,平成7年4月1日以降,ここに記

載するSI単位による規格値を適用する。 

5.6 

耐水試験4種 耐水試験4種は,付図4に示すノズルを用い,部品のあらゆる方向から連続して15

分間,ノズルの水圧(ゲージ圧)約50kPaの水を注水する。この場合,部品とノズルとの距離は3 000mm

とするのがよい。 

鉄道車両部品−耐湿及び耐水試験方法 JIS原案作成委員会 構成表 

 

 

氏名 

所属 

(委員長) 

 

鈴 木 政 治 

財団法人鉄道総合技術研究所 

 

 

山 村 修 蔵 

工業技術院標準部 

 

 

加 藤 雄 二 

運輸省鉄道局 

 

 

佐 藤 成 正 

運輸省鉄道局 

 

 

野 元   浩 

東日本旅客鉄道株式会社運輸車両部 

 

○ 上 林 賢治郎 

東海旅客鉄道株式会社新幹線鉄道事業本部 

 

 

酉 川 秀 雄 

西日本旅客鉄道株式会社鉄道本部 

 

○ 大久保 大 樹 

日本貨物鉄道株式会社鉄道事業本部 

 

 

黒 田 武 定 

社団法人日本民営鉄道協会技術部 

 

 

山 田   薫 

相模鉄道株式会社車両部 

 

 

大 門 庸 郎 

南海電気鉄道株式会社鉄道事業本部 

(主査) 

○ 風 早 清 弘 

日本車輌製造株式会社鉄道車両本部 

 

○ 富 澤 幸 夫 

川崎重工業株式会社車両事業本部 

 

○ 坂 上   功 

株式会社新潟鉄工所交通システム事業部 

 

○ 漆 原   昭 

住友金属工業株式会社製鋼所 

 

○ 神 田 貞 夫 

株式会社ナブコ車両事業部 

 

○ 小 山   泰 

三菱重工業株式会社三原製作所 

 

○ 新 田 幸 雄 

日本精工株式会社東京第三支社 

 

○ 関 根 康 祐 

三菱電機株式会社伊丹製作所 

 

○ 及 川 秋 夫 

東洋電機製造株式会社横浜工場 

(事務局) 

 

太 田   治 

社団法人日本鉄道車輌工業会技術部 

 

 

注 ○印は,小委員会委員を示す。