>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

日本工業規格

JIS

 E

3601

-1992

レールボンド

Rail bonds

1.

適用範囲  この規格は,電気鉄道の帰線用レールの電気的接続に用いるレールボンド(以下,ボンド

という。

)について規定する。

  備考 1. この規格の引用規格を,次に示す。

JIS B 7721

  引張試験機

JIS C 3102

  電気用軟銅線

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3131

  熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

JIS H 3100

  銅及び銅合金の板及び条

JIS H 3250

  銅及び銅合金棒

JIS Z 8703

  試験場所の標準状態

2.

この規格の中で  {  }  を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,規格値で

ある。

なお,従来単位及び数値は,平成 7 年 4 月 1 日以降は

附属書に切り換える。

2.

種類及び記号  ボンドの種類及び記号は,導体の形状及び端子の形状によって分類し,表 による。

表 1  種類及び記号

種類

導体の形状

による種類

端子の形状

による種類

記号

備考

船形 
筒形

CV

1

B

SV

1

端子が V に対し対称に
なっているもの

V

船形

筒形

CV

2

B

SV

2

端子が V に対し非対称

になっているもの

L

船形

丸形 
角形

CLB

PL

SL

備考  記号末尾の B は低温溶接用のものとする。

3.

性能

3.1

電気抵抗  ボンドの電気抵抗は,7.1 によって試験したとき,表 の値以下でなければならない。


2

E 3601-1992

表 2  電気抵抗

単位

µΩ

ボンドの呼び

電気抵抗値

ボンドの呼び

電気抵抗値

CV

1

B -  15- 230

CV

1

B -  15- 430

CV

1

B -  55- 280

CV

1

B -  55- 500

CV

1

B -  70- 280

CV

1

B -  70- 550

CV

1

B - 110- 280

CV

1

B - 110- 550

CV

1

B - 140- 270

CV

1

B - 140- 550

SV

1

- 70- 270

SV

1

- 110- 280

SV

1

- 140- 300

CV

2

B -  22- 230

CV

2

B - 110- 280

320

550

105

175

90

160

50

95

40

80

70

50

45

220

55

CV

2

B - 140-  270

SV

2

- 110-  260

CLB - 15- 600

CLB - 15-1

200

CLB - 22- 600

CLB - 22-1

200

CLB - 55- 600

CLB - 55-1

200

CLB - 55-1

500

CLB - 70-1

200

CLB -

100-1

500

CLB -

110- 600

CLB -

110-1

200

PL -

115-1

200

SL -

115-1

100

40

55

630

1 350

420

900

175

360

455

300

250

95

190

190

180

備考  ボンドの呼びは,種類の記号,導体の公称断面積及び L

1

で表す。

3.2

耐引張荷童  ボンドの耐引張荷重は,7.2 によって試験したとき,導体の素線切れ,端子導体間の外

れの発生等ボンドの各部に異常があってはならない。

4.

構造及び加工方法  ボンドの構造及び加工方法は,次のとおりとする。

(1)

導体は,JIS C 3102 に規定する軟銅線を各層とも右よりの方向に同心円により合わせたもので,その

よりのピッチは,外層で層心径の 20 倍以下とする。

(2)

導体が 2 条の製品は,必要によって導体の中央部を軟銅線で縛る。

(3)

端子とレールとを溶接によって取り付けるものは,導体の両端に保護銅帯を介して端子を固く取り付

けた後,導体の端を端子に溶接したものとする。

なお,低温溶接用のものは 300℃以下で溶接する。

(4)

レールにあけたボンド穴に圧着によって端子を取り付けるものは,端子と導体とを鍛接によって結合

させる。

5.

形状及び寸法  ボンドの形状及び寸法は,付図 1によるのがよい。

この付図以外の寸法のものについては,受渡当事者間の協定による。

6.

材料  ボンドに使用する材料は,表 に示すもの又はこれらと品質が同等以上のものとする。

表 3  材料

部品名

材料

導体

JIS C 3102

端子

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS H 3100

JIS H 3250

保護銅帯

JIS H 3100


3

E 3601-1992

7.

試験方法

7.1

電気抵抗試験  ボンドの電気抵抗試験は,次の方法によって行う。

(1)

試験条件  試験場所の標準状態は,JIS Z 8703 による常温,常湿 (20±15℃,65±20%)  とする。

また,試験用電源は直流とし,測定装置は電流計,電圧計による電圧降下法又はダブルブリッジと

する。

(2)

試験方法  試験は,付図 1の×印間の電気抵抗を測定する。

7.2

引張荷重試験  ボンドの引張荷重試験は,次の方法によって行う。

(1)

試験条件  試験に用いる試験機は,JIS B 7721 又は張力計などを用いた装置とし,ジグは,試験中,

変形,ひずみなどによって測定誤差の生じないものでなければならない。

(2)

試験方法  試験は,ボンドの両端の端子間又は端子と導体との間に表 に示す値の引張荷重を 3 分間

加えてボンド各部の異常の有無を調べる。

表 4  引張荷重

導体の公称断面積

mm

2

引張荷重

kN {kgf}

 15

 22

 55

 70

100

110

140

115 (PL)

115 (SL)

2.94

3.43

4.90

4.90

6.86

7.85

9.81

17.70

8.34

{  300}

{  350}

{  500}

{  500}

{  700}

{  800}

{ 1 000}

{ 1 800}

{  850}

8.

検査  ボンドの検査は,性能,構造,形状及び寸法について行い 3.4.及び 5.の規定に適合しなけれ

ばならない。

9.

包装  ボンドは,運搬中損傷しないように包装する。ただし,鉄端子のものは,端子に油脂類を塗布

してさび止めをする。

10.

製品の呼び方  ボンドの呼び方は,規格番号又は規格の名称,種類の記号,導体の公称断面積及び付

図の L

1

寸法とする。

例  JIS E 3601  CV

1

B-15-230

レールボンド  CV

1

B-15-230

11.

表示

11.1

製品の表示  ボンドの端子部には,製造業者名又はその略号を刻印又は浮出しで表示する。

11.2

包装の表示  包装には,次の事項を容易に消えない方法で表示する。

(1)

規格番号又は規格の名称,種類の記号,導体の公称断面積及び L

1

(2)

数量

(3)

製造年月

(4)

製造業者名


4

E 3601-1992

付図 1  CV

1

B

(例)

単位  mm

導体の公称
断面積

より線構成

素線数/素線径

×条数

ボンドの呼び

mm

2

本/mm

L

1

L

2

L

3

L

4

L

CV

1

B - 15- 230

CV

1

B - 15- 430

CV

1

B - 55- 280

CV

1

B - 55- 500

CV

1

B - 70- 280

CV

1

B - 70- 550

CV

1

B -110- 280

CV

1

B -110- 550

CV

1

B -

140- 270

CV

1

B -

140- 550

15

15

55

55

70

70

110

110

140

140

19/1.0

×1

19/1.0

×1

37/1.4

×1

37/1.4

×1

61/1.2

×1

61/1.2

×1

37/1.4

×2

37/1.4

×2

61/1.2

×2

61/1.2

×2

230

430

280

500

280

550

280

550

270

550

140

340

170

390

170

440

160

430

140

420

60

60

70

70

70

70

75

75

80

80

110

310

140

360

140

410

130

400

110

390

200

400

230

450

230

500

185

455

165

445


5

E 3601-1992

付図 2  SV

1

(例)

mm

より線構成

素線数/素線径
×条数

ボンドの呼び

導体の公称
断面積

mm

2

本/mm

L

1

L

2

L

3

L

4

L

SV

1

- 70- 270

SV

1

- 110- 280

SV

1

- 140- 300

70

110

140

61/1.2

×1

37/1.4

×2

61/1.2

×2

270

280

300

190

195

210

70

75

80

130

130

140

180

180

200

付図 3  CV

2

B

(例)

単位  mm

より線構成

素線数/素線径
×条数

ボンドの呼び

導体の公称

断面積

mm

2

本/mm

L

1

L

2

L

3

L

4

L

5

L

CV

2

B - 22- 230

CV

2

B - 110- 280

CV

2

B - 140- 270

 22

110

140

19/1.2

×1

37/1.4

×2

61/1.2

×2

230

280

270

160

180

155

65

75

80

100

130

110

57

85

60

190

220

165


6

E 3601-1992

付図 4  SV

2

-110-260

(例)

備考1.  導体の公称断面積  110mm

2

2.

より線構成(素線数/素線径 mm×条数)37/1.4×2

付図 5  CLB(例)

単位  mm

導 体 の 公 称

断面積

より線構成

素 線 数 / 素 線
径×条数

ボンドの呼び

mm

2

本/mm

L

1

L

2

L

3

L

4

CLB -  15-  600

CLB -  15-1 200

CLB -  22-  600

CLB -  22-1 200

CLB -  55-  600

CLB -  55-1 200

CLB -  55-1 500

CLB -  70-1 200

CLB - 100-1 500

CLB - 110-  600

CLB -  10-1 200

15

15

22

22

55

55

55

70

100

110

110

19/1.0

×1

19/1.0

×1

19/1.2

×1

19/1.2

×1

37/1.4

×1

37/1.4

×1

37/1.4

×1

61/1.2

×1

91/1.2

×1

37/1.4

×2

37/1.4

×2

600

1 200

600

1 200

600

1 200

1 500

1 200

1 500

600

1 200

510

1 110

500

1 100

490

1 090

1 390

1 090

1 380

480

1 080

60

60

65

65

70

70

70

70

75

75

75

480

1 080

470

1 070

460

1 060

1 360

1 060

1 350

450

1 050


7

E 3601-1992

付図 6  PL-115-1 200(例)

備考1.  導体の公称断面積  115mm

2

2.

より線構成(素線数/素線径 mm×条数)37/2.0×1

付図 7  SL-115-1 100(例)

              備考1.  導体の公称断面積  115mm

2

              2.  より線構成(素線数/素線径 mm×条数)37/2.0×1


8

E 3601-1992

附属書

規格本体の 7.2 に規定の従来単位による引張荷重の規格値は,平成 7 年 4 月 1 日以降ここに記載する国

際単位系による規格値を適用する。

附属書表 1  引張荷重

導体の公称断面

mm

2

引張荷重

kN

 15

 22

 55

 70

100

110

140

115 (PL)

115 (SL)

3.0

3.5

5.0

5.0

7.0

8.0

10.0

17.0

8.0


9

E 3601-1992

工業標準改正原案調査作成委員会  構成表

氏名

所属

本委員会(委員長)

佐々木  敏  明

財団法人鉄道総合技術研究所

伊佐山  建  志

通商産業省機械情報産業局

伊  東      厚

工業技術院標準部

小野山      悟

運輸省鉄道局

片  岡      章

電気技術開発株式会社

冨加見  昌  男

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部

玉  井  義  興

西日本旅客鉄道株式会社電気部

黒  田  武  定

社団法人日本民営鉄道協会

斎  藤  義  進

東武鉄道株式会社電気部

村  島  弘  益

京浜急行電鉄株式会社電気部

小松原  哲  夫

京阪電気鉄道株式会社電気部

中  村  菊  雄

信号工業協会

中  島  保  三

信号器材株式会社

石  井  良  夫

三和テッキ株式会社

富  樫      敏

株式会社電業

森  田  節  司

電鉄工業株式会社

分科会(主査)

若  林  武  夫

財団法人鉄道総合技術研究所

藤  田  富  男

工業技術院標準部

廣  瀬  道  雄

運輸省鉄道局

古  川  昭  典

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部

廣  瀬  雄  造

西日本旅客鉄道株式会社電気部

小  林      実

東武鉄道株式会社電気部

岩  崎  靖  俊

京浜急行電鉄株式会社電気部

中  村  菊  雄

信号工業協会

中  島  保  三

信号器材株式会社

石  井  良  夫

三和テッキ株式会社

山  口  浩  一

株式会社電業

森  田  節  司

電鉄工業株式会社

(事務局)

鴫  原  和  夫

社団法人日本鉄道電気技術協会