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E 2002

:2010

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

2

4

  金具の区分,種類及び記号

2

5

  試験の種類及び測定項目

2

5.1

  試験の種類

2

5.2

  金具の測定項目

2

6

  試験方法

3

6.1

  一般

3

6.2

  機械試験

6

6.3

  電気試験

8

6.4

  材料試験

10

7

  試験結果のまとめ方

10

7.1

  測定値の丸め方

10

7.2

  測定値の単位

11

7.3

  試験成績表の記載項目及び様式

11

附属書 A(規定)引張荷重試験及び圧縮荷重試験

12

附属書 B(規定)ねじり試験

21

附属書 C(規定)滑り試験

23

附属書 D(規定)振動試験

24

附属書 E(規定)繰返し曲げ試験

25

附属書 F(規定)調整トルク試験

26

附属書 G(規定)接続部電気抵抗試験

27

附属書 H(規定)温度上昇試験

31

附属書 I(規定)耐電圧試験及び破壊電圧試験

34

附属書 J(参考)試験成績表

35


E 2002

:2010

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本鉄道

電気技術協会(JREEA)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を

改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格で

ある。

これによって,JIS E 2002:2001 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 E

2002

:2010

電車線路用金具試験方法

Electric traction overhead lines-Fittings-Test methods

序文

この規格は,1970 年に制定され,その後 7 回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は 2001 年に

行われたが,その後の測定技術,測定試験機器の進歩,引用規格の改廃などに対応するために改正した。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1

適用範囲

この規格は,普通鉄道及び軌道の架空電車線路及びき電線路(架空帰線路を含む。

)に使用する電車線路

用金具(以下,金具という。

)の機械試験,電気試験及び材料試験について規定する。この規格を適用する

金具は,次のとおりとする。

a)

電車線路用架線金具(JIS E 2201 参照)

b)

電車線路用セクションインシュレータ(JIS E 2219 参照)

c)

電車線路用より線スリーブ(JIS E 2220 参照)

なお,適用する金具以外の金具についても,同一用途に使用するものについては,この規格を準用する

ことができる。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 4652

  手動式トルクツールの要求事項及び試験方法

JIS B 7502

  マイクロメータ

JIS B 7503

  ダイヤルゲージ

JIS B 7507

  ノギス

JIS B 7516

  金属製直尺

JIS B 7721

  引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法

JIS C 1102-1

  直動式指示電気計器−第 1 部:定義及び共通する要求事項

JIS C 1102-2

  直動式指示電気計器    第 2 部:電流計及び電圧計に対する要求事項

JIS C 1102-9

  直動式指示電気計器    第 9 部:試験方法

JIS C 1302

  絶縁抵抗計

JIS C 1602

  熱電対

JIS C 3102

  電気用軟銅線


2

E 2002

:2010

JIS C 3105

  硬銅より線

JIS C 3109

  硬アルミニウムより線

JIS C 3307

  600 V ビニル絶縁電線(IV)

JIS E 2001

  電車線路用語

JIS E 2101

  みぞ付き硬銅トロリ線

JIS E 2201

  電車線路用架線金具

JIS E 2219

  電車線路用セクションインシュレータ

JIS E 2220

  電車線路用より線スリーブ

JIS G 0571

  ステンレス鋼のしゅう酸エッチング試験方法

JIS G 3537

  亜鉛めっき鋼より線

JIS G 4309

  ステンレス鋼線

JIS H 0401

  溶融亜鉛めっき試験方法

JIS H 0505

  非鉄金属材料の体積抵抗率及び導電率測定方法

JIS K 6911

  熱硬化性プラスチック一般試験方法

JIS K 8891

  メタノール(試薬)

JIS Z 2245

  ロックウェル硬さ試験−試験方法

JIS Z 2343-1

  非破壊試験−浸透探傷試験−第 1 部:一般通則:浸透探傷試験方法及び浸透指示模様の

分類

JIS Z 8203

  国際単位系(SI)及びその使い方

JIS Z 8401

  数値の丸め方

JIS Z 8703

  試験場所の標準状態

JIS Z 8704

  温度測定方法−電気的方法

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS E 2001 による。

4

金具の区分,種類及び記号

この規格で規定する金具の区分,種類及び記号は,JIS E 2201JIS E 2219 及び JIS E 2220 による。

5

試験の種類及び測定項目

5.1

試験の種類

試験の種類は,機械試験,電気試験及び材料試験とする。

5.2

金具の測定項目

測定項目は,試験の種類によって

表 のとおり区分する。

なお,測定項目は,金具の区分(金具の用途,構造,材料など)によって選定する。


3

E 2002

:2010

表 1−金具の測定項目

金具の区分

架線金具

試験の種類

測定項目

曲線引

金具

振止


ちょ



き電


接続金


引留

金具

イン

線 

構造,外観,形状及び
寸法試験

構造,外観,形
状及び寸法

耐引張荷重

引張荷重試験

最大引張荷重

耐圧縮荷重

圧縮荷重試験

最大圧縮荷重

耐ねじり荷重

ねじり試験

最大ねじり荷重

滑り試験

耐滑り荷重

振動試験

耐加振回数

繰返し曲げ試験

耐屈曲回数

締付トルク試験

最大締付トルク

調整トルク試験

調整トルク



圧縮試験

変形量

接続部電気抵抗試験

接続部電気抵抗

温度上昇試験

温度上昇

過電流試験

耐過電流

絶縁抵抗試験

絶縁抵抗

耐電圧試験

耐電圧



験  絶縁

試験

破壊電圧試験

破壊電圧

浸透探傷試験

鋳物の欠陥

硬さ試験

金属の硬さ

めっき厚さ試験

亜鉛付着量

固溶化熱処理試験

金属組織

耐燃性試験

耐燃性



吸湿試験

絶縁本体の欠陥

注記  ○印は,実施する測定項目を示す。

6

試験方法

6.1

一般

6.1.1

環境条件

試験場所の環境条件は,特に指定がない限り,JIS Z 8703 に規定する常温・常湿とする。

6.1.2

試験用電線,ジグ及び金具

試験用電線,ジグ及び金具は,次による。

a)

試験用電線は,金具の区分及び種類によって,

表 による。

なお,より線の代わりに丸棒を使用するように指定する場合は,適用より線の外径に相当する直径

の丸棒とする。


4

E 2002

:2010

b)

試験用ジグは,試験中,変形,ひずみなどが生じないもので,試験用金具及び試験用電線に過度の応

力が加わらないような構造とし,測定誤差を生じないものでなければならない。

c)

試験用金具は,6.2.2 による構造,外観,形状及び寸法の各試験が終了したものとする。

表 2−試験用電線

金具の区分

種類

試験用電線 

曲線引金具 CS6,CS11,CS15,CT 及び

CC

JIS E 2101

の適用トロリ線

カーブイヤー D1,D2 及び D3

JIS E 2101

の 85 mm

2

曲線引金具類

カーブハンガ D4

亜鉛めっき鉄より線の 7/2.60 mm 
又は 3/4.00 mm

振止金具類

振止金具 CS,CT 及び CC

JIS E 2101

の適用トロリ線

亜鉛めっき鉄より線の 7/3.20 mm

ドロッパクリップ CD

JIS G 4309

のφ5.00 mm

CH

JIS E 2101

の適用トロリ線

ちょう架金具類

ハンガイヤー

D1 及び D2

JIS E 2101

の 85 mm

2

亜鉛めっき鉄より線の 7/2.60 mm 又は
3/4.00 mm

CB 及び CR

JIS E 2101

の適用トロリ線

JIS C 3105

の 1 種 100 mm

2

フィードイヤー

D1,D2 及び D3

JIS E 2101

の 85 mm

2

JIS C 3307

の 100 mm

2

JIS C 3102

のφ0.45 mm を素線とする

19/27 の複合銅より線

き電金具類

コネクタ CC

JIS E 2101

の適用トロリ線

JIS C 3105

の 1 種 100 mm

2

C85,C110 及び C170

JIS E 2101

の適用トロリ線

ダブルイヤー

D1

接続金具類

トリプルイヤー D2

JIS E 2101

の 85 mm

2

BC325

JIS C 3105

の 1 種の適用硬銅より線

引留クランプ

BA510,PA200,PA300 及び
PA510

JIS C 3109

の適用硬アルミニウムより

ワイヤターミナル T90S,T90T,T135S

及び T135T

JIS G 3537

の適用亜鉛めっき鋼より線

の 2 種

引留金具類

アンカイヤー E85

JIS E 2101

の 85 mm

2



ワ イ ヤ ク リ ッ プ

ワイヤクリップ 38-2,55-2,90-1,90-2,

135-1 及び 135-2

JIS G 3537

の適用亜鉛めっき鋼より線

の 2 種

C 種 85,110,150 及び 170

JIS E 2101

の適用トロリ線

セ ク シ ョ ン イ ン シ ュ

レータ

D 種 85

JIS E 2101

の 85 mm

2

SS

JIS G 3537

の適用亜鉛めっき鋼より線

の 2 種

直線スリーブ

SC,SH 及び SA

ジャンパスリーブ JC 及び JA

平行分岐スリーブ PC 及び PA

補修スリーブ RC 及び RA

JIS C 3105

の 1 種の適用硬銅より線

JIS C 3109

の適用硬アルミニウムより

より線スリーブ

Y 分岐スリーブ YC

JIS C 3102

の適用電気用軟銅線を用い

たより線

JIS C 3105

の 1 種の適用硬銅より線

注記  種類の記号は,JIS E 2201JIS E 2219 及び JIS E 2220 を参照。


5

E 2002

:2010

6.1.3

試験機,測定器の精度及び測定範囲

試験機,測定器の精度及び測定範囲は,次による。

a)

精度は,別に規定するものを除いて,この規格で規定する試験機及び測定器の精度とする。

b)

測定範囲は,有効測定値が読み取れるものとする。

6.1.4

試験時間の計測

試験時間の計測は,JIS E 2201JIS E 2219 及び JIS E 2220 の規定値に達してから行い,試験を途中で

中断した場合は,再び最初から計測する。ただし,振動試験を途中で休止した場合は,その前後の試験時

間及び加振回数は加算してもよい。

6.1.5

試験用トルク

金具の試験時におけるボルト・ナット,押しねじ及び袋ねじの試験用トルクは,

表 による。

表 3−試験用トルク

単位  N・m

金具の区分

種類

ね じ の

呼び

試験用トル

適用されるボルト類の

一例(参考)

M8 25.0

U ボルト及び J ボルト

曲線引金具 CS6,CS11,CS15,

CT 及び CC

M10 30.0

角根丸頭ボルト

曲線引金具類

カーブイヤー D1,D2 及び D3 M20

40.0 袋ねじ

振止金具類

振止金具 CS,CT 及び CC M10

30.0  U ボルト及び

角根丸頭ボルト

ドロッパクリップ

CD M10

30.0

角根丸頭ボルト

CH M8

25.0

だ円根丸頭ボルト

M10 30.0

角根丸頭ボルト

ちょう架金具類

ハンガイヤー

D1 及び D2

M20 30.0

袋ねじ

M10 35.0

角根丸頭ボルト

CB 及び CR

M14 30.0

袋ねじ

M10 25.0

押しねじ

フィードイヤー

D1,D2 及び D3

M20 30.0

袋ねじ

M10 35.0

角根丸頭ボルト

き電金具類

コネクタ CC

M14 30.0

袋ねじ

C85 , C110 及 び
C170

M14 100.0

ダブルイヤー

D1 M12

50.0

接続金具類

トリプルイヤー D2

M10

35.0

六角ボルト

BC325 M16

120.0

引留クランプ

BA510 M12

100.0

U ボルト

引留金具類

アンカイヤー E85

M20  40.0

袋ねじ

38-2 40.0 
55-2

M10

55.0

90-1 及び 90-2 95.0



ワイヤクリップ類

ワイヤクリップ

135-1 及び 135-2

M12

110.0

U ボルト

M10 35.0

C 種 85,110,150 及び

170

M12 40.0

押しねじ

セクションインシュレー

D 種 85

M10

15.0

押しねじ


6

E 2002

:2010

6.2

機械試験

6.2.1

試験機,測定器,支持台及び金具の取付方法

試験機,測定器,支持台及び金具の取付方法は,次による。

a)

荷重試験に用いる試験機は,JIS B 7721 による。ただし,金具の種類によっては,張力計などを用い

た装置とする。

b)

寸法,変形量などの測定に用いる測定器は,JIS B 4652JIS B 7502JIS B 7503JIS B 7507 又は JIS 

B 7516

による。

c)

機械試験を行う支持台は,堅固なものとする。

d)

機械試験において,電線,ジグなどに対する金具の取付方法は,特に指定がない限り,架設状態に近

い状態とする。

なお,ハンガイヤーの引張荷重試験において,ハンガの支持は,ハンガの曲げ内径に相当する直径

の丸棒,ジグなどによる。

6.2.2

構造,外観,形状及び寸法試験

構造,外観及び形状の各試験は目視によって行い,寸法試験は金具の測定対象部位に適した測定器によ

って行う。

6.2.3

引張荷重試験

引張荷重試験は,次による。

a)

引張荷重試験における試験用金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

附属書 

よる。

なお,より線スリーブの引張荷重試験における電線の圧縮部とチャックとの間の長さ“つかみ間隔

L

”は,1 000 mm 以上とする。ただし,適用電線 95 mm

2

以下の場合は,500 mm 以上とする。

b)

耐引張荷重の測定は,荷重を規定値の 75 %までは適宜に,その後は連続して徐々に増加して,規定値

に達し,安定してから,1 分間保持する。耐引張荷重の測定終了後,外観,形状の確認及び寸法の測

定を行う。

c)

引張荷重の上昇中,ダブルイヤー及びセクションインシュレータのトロリ線接続金具は引張荷重 8 kN

において,トリプルイヤーは引張荷重 4 kN において,及びワイヤクリップは規定値の 60 %において,

それぞれボルト・ナットなどの再締付けを行う。

d)

最大引張荷重の測定は,荷重を耐引張荷重の規定値(より線スリーブは,適用電線の引張荷重の 30 %)

までは適宜に,その後は連続して徐々に増加して加え,破壊(電線からの離脱,滑りなどを含む。

)に

至らせ,最大引張荷重を測定する。

6.2.4

圧縮荷重試験

圧縮荷重試験は,次による。

a)

圧縮荷重試験における試験用金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

附属書 

よる。

b)

耐圧縮荷重の測定は,6.2.3 b)による。この場合,引張荷重は圧縮荷重に置き換える。

c)

最大圧縮荷重の測定は,6.2.3 d)による。この場合,引張荷重は圧縮荷重に置き換える。

6.2.5

ねじり試験

ねじり試験は,次による。

a)

ねじり試験における試験用金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

附属書 によ

る。


7

E 2002

:2010

b)

耐ねじり荷重の測定は,6.2.3 b)による。この場合,引張荷重はねじり荷重に置き換える。

c)

最大ねじり荷重の測定は,6.2.3 d)による。この場合,引張荷重はねじり荷重に置き換える。

6.2.6

滑り試験

滑り試験は,次による。

a)

滑り試験における試験用金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

附属書 による。

b)

耐滑り荷重の測定は,6.2.3 b)による。この場合,引張荷重は滑り荷重に置き換える。

6.2.7

振動試験

振動試験は,次による。

a)

振動試験における試験用金具の取付方法,

並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

附属書 による。

b)

耐加振回数の測定方法は,次による。

1)

トロリ線の支持間隔は,1 500 mm 以上とする。ただし,セクションインシュレータの試験において

は,両端のトロリ線接続金具から支持点までの間隔をそれぞれ 750 mm 以上とする。

2)

トロリ線の張力は,試験に支障のない程度とする。

3)

金具のトロリ線への取付位置は,加振点の直上又はその付近とする。

なお,接続金具類の試料は,2 個を 1 単位とする。

4)

振動の加え方は,トロリ線の大弧面を繰り返し押し上げて振動させる。振動は,複振幅(H)の正

弦波運動とするのがよい。

5)

振動試験に引き続き,同一試料によって,曲線引金具類,振止金具類,ちょう架金具類及びき電金

具類については滑り試験を,接続金具類及びセクションインシュレータについては引張荷重試験を

それぞれ行う。ただし,引張荷重試験において 6.2.3 c)に規定する再締付けは行わない。

6.2.8

繰返し曲げ試験

繰返し曲げ試験は,次による。

a)

繰返し曲げ試験における試験用金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

附属書 E

による。

b)

耐屈曲回数の測定方法は,丸線をジグに固定し,丸線の中心線を含む一つの平面内で,丸線の太さの

1.6 倍の半径(小数点以下は切り上げる。)の円弧に沿って,約 90 度曲げ(これを曲げ 1 回とする。),

次に元の状態に戻し(これを曲げ 2 回とする。

,次に反対の方向に約 90 度曲げ(これを曲げ 3 回とす

る。

,次に元の状態に戻す(これを曲げ 4 回とする。

。このようにして繰返し曲げを行い,丸線の異

常の有無を調べる。

6.2.9

締付トルク試験

締付トルク試験は,金具を使用電線に固定し,ボルト・ナット,押しねじ,袋ねじなどをトルクレンチ

などによって試験値の約 75 %までは適宜に,その後は連続して徐々にトルクを増加して締め付け,最大締

付トルクを測定する。

6.2.10

調整トルク試験

調整トルク試験は,次による。

a)

調整トルク試験における試験用金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

附属書 F

による。

b)

調整トルクの測定方法は,ワイヤターンバックルを最大調整長さの状態にして,その両端に規定の引

張力を加え,ワイヤターンバックルの中心を回転させるときのトルクを測定する。


8

E 2002

:2010

6.2.11

圧縮試験

圧縮試験における変形量の測定方法は,引留クランプ(圧縮式)及びスリーブに適用電線を挿入し,適

合ダイスで圧縮した後,その状態を目視によって調べ,寸法測定を行う。

寸法測定の部位は,次による。

a)

電線の中心線方向のスリーブの長さ。

b)

六角形圧縮のものは,圧縮方向の対辺寸法。

c)

ひょうたん形圧縮のものは,圧縮方向の各短径寸法。

6.3

電気試験

6.3.1

試験用電源

試験用電源は,次による。

a)

試験用電源は,商用周波数の正弦波に近い交流とする。ただし,接続部電気抵抗の測定の場合,微小

電流測定を伴うときは,特に指定がない限り直流としてもよい。

なお,直流電源は,蓄電池,乾電池,若しくは直流発電機によるか,又は整流器によって整流した

ものとする。

b)

温度上昇試験及び過電流試験に用いる電源は,変圧器,発電機などとし,容量は指定された試験を行

うのに十分なもので,その電圧変動率は±5 %とする。

c)

耐電圧試験及び破壊電圧試験に用いる電源は,試験用変圧器などの高電圧発生装置とする。

なお,高電圧を発生する変圧器の二次側電流容量は,連続定格電流実効値で 0.1 A 以上とし,その

電圧変動率は±5 %とする。

注記  “試験用変圧器”とは,金具の絶縁耐力,破壊電圧などの試験に用いる変圧比の大きな変圧

器で,一次側は低圧とし,誘導電圧調整器などによって電圧調整を行い,二次側に高電圧を

発生させるものである。

d)

絶縁試験に用いる交流電圧は,波高率が 1.34∼1.48 の間にあり,50 Hz 又は 60 Hz の商用周波数の電

圧とする。

e)

測定値は,交流の場合には実効値で,直流の場合には直流値でそれぞれ表す。

6.3.2

測定器及び装置

測定器及び装置は,次による。

a)

電圧計及び電流計は,JIS C 1102-1JIS C 1102-2 及び JIS C 1102-9 の指示電気計器とし,その階級は

1 級以上とする。ただし,静電電圧計の階級は,2.5 級以上とする。また,デジタル式電気計器を使用

してもよい。ただし,精度は指示電気計器と同等以上とする。

なお,倍率器,分流器,計器用変流器などを計器と組み合わせて使用する場合,これらのものは,

計器と同一階級のものとする。

b)

接続部電気抵抗測定装置は,電流計,電圧計(電圧降下法)又はダブルブリッジとする。ただし,電

流計及び電圧計は,抵抗の有効数値を μΩ で求められるものとし,ダブルブリッジは,抵抗値 0.001 Ω

における正確率が±0.2 %のものとする。

c)

温度計は,JIS Z 8704 に規定する 1.0 級相当以上の精度の計測器とする。ただし,熱電対は,JIS C 1602

の T 又は J の 1.5 級以上とする。

d)

絶縁抵抗計は,JIS C 1302 による 1 000 V,2 000 MΩ 絶縁抵抗計とし,その許容差は±5 %とする。

e)

試験用変圧器を用いる場合,電圧を低圧側で測定するときは,変圧比によって算出する。また,電圧

を高電圧側で測定するときは,計器用変成器と組み合わせた指示電圧計,静電電圧計などによる。


9

E 2002

:2010

6.3.3

接続部電気抵抗試験

接続部電気抵抗試験は,次による。

a)

接続部電気抵抗試験における試験用金具の取付方法,通電点及び測定点は,

附属書 による。

b)

接続部電気抵抗の測定方法は,次による。

1)

測定点は,金具の端部からそれぞれ 15 mm 離れた位置とする。

2)

測定用の端子,導線,計器内部抵抗などによって誤差が生じないように行う。

3)

電圧降下法による場合の接続部の通電電流は電流計によって,接続部両端の電圧降下は電圧計によ

ってそれぞれ測定する。測定物の温度に変化があった場合は,JIS H 0505 によって 20  ℃への換算

を行う。

なお,通電電流は,適用電線の連続許容電流の 1/5 とするのがよい。

4)

ダブルイヤーの接続部電気抵抗試験においては,接続する両端のトロリ線の間に 8 kN の引張力を加

えた状態で,再びボルト・ナットを締め付け,引張力を取り除いた後に測定を行う。

5)

測定点間の電気抵抗値とそれと同長の電線,導線などの電気抵抗値とを比較する場合は,次の式に

よって比率で表す。

(R

1

/R

2

)×100  (%)

ここに,

R

1

測定点間の電気抵抗値(μΩ)

R

2

測定点間の長さと同一長さの電線,導線などの電気
抵抗値(μΩ)

6)

測定点間の長さと同一長さの電線,導線などの電気抵抗値は,適用する電線,導線などの規格(参

考値も含む。

)によって求めてもよい。

6.3.4

温度上昇試験

温度上昇試験は,次による。

a)

温度上昇試験における試験用金具の取付方法,通電点及び測定点は,

附属書 による。

b)

温度上昇の測定方法は,次による。

1)

温度上昇試験に用いる支持装置は,床上 300 mm 以上の高さにおいて,試料を水平に保持できるも

のとする。

2)

通電電流は,計器用変流器又は分流器を用いて,電流計,オシログラフなどによって測定する。

なお,通電電流を示す曲線が方形に近い状態にすることが望ましい。

3)

通電電流は,適用電線の連続許容電流とし,通電時間は連続 30 分間とする。

4)

金具,電線などの温度は,通電時間中における最高温度を測定し,温度上昇は,それによって算出

する。

5)

温度測定方法は,JIS Z 8704 による。

6.3.5

過電流試験

過電流試験は,次による。

a)

過電流試験における試験用金具の取付方法,通電点及び測定点は,

附属書 に準じるものとする。

b)

耐過電流の測定方法は,次による。

1)

支持装置及び通電電流は,それぞれ 6.3.4 の b) 1)及び b) 2)による。

2)

通電電流は,適用電線の連続許容電流の 5 倍とし,通電時間は 30 秒間とする。

3)

通電後,金具の異状の有無を調べる。

4)

通電後,常温に戻し,金具の両端からそれぞれ 15 mm 離れた位置を測定点とし,その間の電気抵抗


10

E 2002

:2010

を測定する。測定物の温度に変化があった場合は,JIS H 0505 によって 20  ℃への換算を行う。

5)

温度測定方法は,JIS Z 8704 による。

6.3.6

絶縁試験

絶縁試験は,次による。

a)

絶縁試験における試験用金具の取付方法,加圧点及び接地点は,

附属書 による。

b)

絶縁試験は,絶縁抵抗試験,耐電圧試験及び破壊電圧試験とし,次による。

1)

耐電圧試験及び破壊電圧試験に用いる支持装置は,試験電圧に十分耐えられる絶縁物とする。

2)

試験に用いるセクションインシュレータは,アークホーン,スライダなどを取り付けてあるものと

し,支持装置に水平に置き,その一端を接地する。

3)

絶縁抵抗試験は,セクションインシュレータのカテナリ式用については両端のトロリ線接続金具間

で,直ちょう式用については両端のバンド間で,それぞれ行う。

4)

耐電圧試験における電圧は,規定値の 50 %までは適宜に,その後は連続して徐々に増加して加え,

規定値に達し,安定してから,10 分間保持する。

なお,耐電圧試験を行うときは,その前後に絶縁抵抗試験を行う。

5)

破壊電圧試験における電圧は,耐電圧値までは適宜に,その後は連続して徐々に増加して加え,絶

縁破壊(過大な漏れ電流,発炎・発煙,せん絡などを含む。

)に至らせる。

なお,破壊電圧試験を行うときは,その前後に絶縁抵抗試験を行う。

6.4

材料試験

6.4.1

浸透探傷試験

金具の鋳物部分の浸透探傷試験は,JIS Z 2343-1 の染色浸透探傷試験又は蛍光浸透探傷試験による。

6.4.2

硬さ試験

金具のアルミニウム青銅鋳物部品の硬さ試験は,JIS Z 2245 による。

6.4.3

めっき厚さ試験

金具の部品の溶融亜鉛めっき厚さ試験は,JIS H 0401 の磁力式厚さ試験による。

6.4.4

固溶化熱処理試験

金具に用いるステンレス鋼の固溶化熱処理試験は,JIS G 0571 による。

6.4.5

耐燃性試験

セクションインシュレータの絶縁本体の耐燃性試験は,JIS K 6911 の A 法による。

6.4.6

吸湿試験

セクションインシュレータの絶縁本体の吸湿試験は,次による。

a)

この試験に用いる試験液は,JIS K 8891 に規定するメタノール 100 に対して,アストラゾン約 3 の割

合で溶解したものとする。

b)

試料は,製品又は製品と一緒に成型したものから,製品規格に規定する長さに切り取ったものとする。

c)

試料は試験液中に完全に浸し,1 時間保持する。

d)  c)

の時間が経過した後,試料を試験液中から取り出して,試料の中央で切断し,試験液の浸透の有無

を調べる。

7

試験結果のまとめ方

7.1

測定値の丸め方

測定値は,金具に示された性能,測定値の有効数字が 3 けたとなるように JIS Z 8401 の方法によって丸


11

E 2002

:2010

める。

7.2

測定値の単位

測定値の単位は,次による。その表示は,JIS Z 8203 による。

a)

締付トルク

N・m

b)

ねじりモーメント

N・m

c)

調整トルク

N・m

d)

引張力   kN

e)

圧縮力   kN

f)

滑り荷重

kN

g)

接続部電気抵抗

μΩ

h)

温度上昇

i)

絶縁抵抗

MΩ

j)

電流

A 又は mA

k)

電圧

V 又は kV

7.3

試験成績表の記載項目及び様式

試験成績表の記載項目及び様式は,一般的に

附属書 によるのがよい。

なお,必要に応じて,金具の材料,鋳造溶解番号及び試験数量を記載する。


12

E 2002

:2010

附属書 A

規定)

引張荷重試験及び圧縮荷重試験

A.1

曲線引金具及び振止金具の引張荷重試験及び圧縮荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.1 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

図 A.1−曲線引金具及び振止金具の試験方法

A.2

振止金具(引手金具)の引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.2 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

図 A.2−振止金具(引手金具)の試験方法


13

E 2002

:2010

A.3

カーブイヤーの引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.3 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

図 A.3−カーブイヤーの試験方法

A.4

カーブハンガの引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.4 による。このとき,引張荷重試験は,

イヤーが常に垂直になるように B 点及び C 点の引張力を調整しながら,C 点の引張荷重を徐々に加える。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

図 A.4−カーブハンガの試験方法


14

E 2002

:2010

A.5

ドロッパクリップの引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.5 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

図 A.5−ドロッパクリップの試験方法

A.6

ハンガイヤーの引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.6 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

a)

  帯状ハンガ 

b)

  丸線ハンガ 

図 A.6−ハンガイヤーの試験方法


15

E 2002

:2010

A.7

フィードイヤーの引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.7 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

図 A.7−フィードイヤーの試験方法

A.8

コネクタ(イヤー)の引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.8 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

図 A.8−コネクタ(イヤー)の試験方法


16

E 2002

:2010

A.9

コネクタ(クランプ)の引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.9 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

図 A.9−コネクタ(クランプ)の試験方法

A.10

ダブルイヤーの引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.10 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。また,ダブルイ

ヤーの取付間隔は,

表 A.1 による。

表 A.1−ダブルイヤーの取付間隔

単位  mm

ダブルイヤーの種類 C85,C110 及び C170

D1

取付間隔(L) 300 200

単位  mm

図 A.10−ダブルイヤーの試験方法


17

E 2002

:2010

A.11

トリプルイヤーの引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.11 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

単位  mm

図 A.11−トリプルイヤーの試験方法

A.12

引留クランプの引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.12 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

単位  mm

図 A.12−引留クランプの試験方法

A.13

アンカイヤーの引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.13 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

単位  mm

図 A.13−アンカイヤーの試験方法


18

E 2002

:2010

A.14

ワイヤクリップ(線用)の引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.14 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

単位  mm

図 A.14−ワイヤクリップ(線用)の試験方法

A.15

ワイヤクリップ(線用)の引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.15 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

単位  mm

図 A.15−ワイヤクリップ(線用)の試験方法

A.16

ワイヤターンバックルの引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.16 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

図 A.16−ワイヤターンバックルの試験方法


19

E 2002

:2010

A.17

セクションインシュレータの引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.17 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

単位  mm

図 A.17−セクションインシュレータの試験方法

A.18

セクションインシュレータつり部の引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.18 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

図 A.18−セクションインシュレータつり部の試験方法

A.19

直線スリーブ,ジャンパスリーブ及び補修スリーブの引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.19 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

l

:スリーブの圧縮後の長さ

L

:つかみ間隔[6.2.3 a)を参照]

図 A.19−直線スリーブ,ジャンパスリーブ及び補修スリーブの試験方法


20

E 2002

:2010

A.20

平行分岐スリーブの引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.20 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

単位  mm

L

:つかみ間隔[6.2.3 a)を参照]

図 A.20−平行分岐スリーブの試験方法

A.21  Y

分岐スリーブの引張荷重試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 A.21 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

L

:つかみ間隔[6.2.3 a)を参照]

図 A.21分岐スリーブの試験方法


21

E 2002

:2010

附属書 B

規定)

ねじり試験

B.1

曲線引金具及び振止金具のねじり試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 B.1 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

ねじり荷重は,と W との積によって決定する。

注記  荷重点は,アーム又はハンガが大きくたわまない位置とするのがよい。

図 B.1−曲線引金具及び振止金具の試験方法

B.2

カーブイヤーのねじり試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 B.2 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

ねじり荷重は,と W との積によって決定する。

図 B.2−カーブイヤーの試験方法


22

E 2002

:2010

B.3

ハンガイヤーのねじり試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 B.3 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

ねじり荷重は,と W との積によって決定する。

図 B.3−ハンガイヤーの試験方法


23

E 2002

:2010

附属書 C 

規定)

滑り試験

C.1

曲線引金具類,振止金具類,ちょう架金具類及びき電金具類の滑り試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 C.1 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

図 C.1−曲線引金具類,振止金具類,ちょう架金具類及びき電金具類の試験方法


24

E 2002

:2010

附属書 D 

規定)

振動試験

D.1

金具の振動試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 D.1 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

図 D.1−金具の試験方法


25

E 2002

:2010

附属書 E

規定)

繰返し曲げ試験

E.1

ハンガの繰返し曲げ試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 E.1 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

図 E.1−ハンガの試験方法


26

E 2002

:2010

附属書 F

規定)

調整トルク試験

F.1

ワイヤターンバックルの調整トルク試験

金具の取付方法,並びに試験荷重を加える位置及び方向は,

図 F.1 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,試験荷重を加える位置及び方向を変更してもよい。

調整トルクは,と W との積によって決定する。

図 F.1−ワイヤターンバックルの試験方法


27

E 2002

:2010

附属書 G 

規定)

接続部電気抵抗試験

G.1

一般

接続部電気抵抗(測定点 CD 間の電気抵抗)を R

1

,接続部電気抵抗測定部区間と同長の電線の電気抵抗

を R

2

とする。

G.2

フィードイヤー(カテナリ式)の接続部電気抵抗試験

金具の取付方法,通電点及び測定点は,

図 G.1 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,通電点及び測定点を変更してもよい。

単位  mm

図 G.1−フィードイヤー(カテナリ式)の試験方法

G.3

フィードイヤー(直ちょう式)の接続部電気抵抗試験

金具の取付方法,通電点及び測定点は,

図 G.2 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,通電点及び測定点を変更してもよい。

単位  mm

図 G.2−フィードイヤー(直ちょう式)の試験方法


28

E 2002

:2010

G.4

コネクタの接続部電気抵抗試験

金具の取付方法,通電点及び測定点は,

図 G.3 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,通電点及び測定点を変更してもよい。

単位  mm

図 G.3−コネクタの試験方法

G.5

ダブルイヤーの接続部電気抵抗試験

金具の取付方法,通電点及び測定点は,

図 G.4 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,通電点及び測定点を変更してもよい。また,ダブルイヤーの取付間

隔は,

表 G.1 による。

表 G.1−ダブルイヤーの取付間隔

単位  mm

ダブルイヤーの種類 C85,C110 及び C170

D1

取付間隔(L) 300 200

単位  mm

l

:ダブルイヤーの全長

図 G.4−ダブルイヤーの試験方法


29

E 2002

:2010

G.6

直線スリーブ,ジャンパスリーブ及び補修スリーブの接続部電気抵抗試験

金具の取付方法,通電点及び測定点は,

図 G.5 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,通電点及び測定点を変更してもよい。

単位  mm

l

:スリーブの全長

図 G.5−直線スリーブ,ジャンパスリーブ及び補修スリーブの試験方法

G.7

平行分岐スリーブの接続部電気抵抗試験

金具の取付方法,通電点及び測定点は,

図 G.6 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,通電点及び測定点を変更してもよい。

単位  mm

l

:スリーブの全長

h

:線間距離

図 G.6−平行分岐スリーブの試験方法


30

E 2002

:2010

G.8

Y

分岐スリーブの接続部電気抵抗試験

金具の取付方法,通電点及び測定点は,

図 G.7 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,通電点及び測定点を変更してもよい。

単位  mm

l

及び l’:分岐スリーブの長さ

図 G.7分岐スリーブの試験方法


31

E 2002

:2010

附属書 H 

規定)

温度上昇試験

H.1

一般

図中の T に添字を付けた記号は,温度測定点である。

H.2

フィードイヤー(カテナリ式)の温度上昇試験

金具の取付方法,通電点及び測定点は,

図 H.1 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,通電点及び測定点を変更してもよい。

単位  mm

図 H.1−フィードイヤー(カテナリ式)の試験方法

H.3

フィードイヤー(直ちょう式)の温度上昇試験

金具の取付方法,通電点及び測定点は,

図 H.2 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,通電点及び測定点を変更してもよい。


32

E 2002

:2010

単位  mm

図 H.2−フィードイヤー(直ちょう式)の試験方法

H.4

コネクタの温度上昇試験

金具の取付方法,通電点及び測定点は,

図 H.3 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,通電点及び測定点を変更してもよい。

単位  mm

図 H.3−コネクタの試験方法


33

E 2002

:2010

H.5

ダブルイヤーの温度上昇試験

金具の取付方法,通電点及び測定点は,

図 H.4 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,通電点及び測定点を変更してもよい。また,ダブルイヤーの取付間

隔は,

表 H.1 による。

表 H.1−ダブルイヤーの取付間隔

単位  mm

ダブルイヤーの種類 C85,C110 及び C170

D1

取付間隔(L) 300 200

単位  mm

図 H.4−ダブルイヤーの試験方法


34

E 2002

:2010

附属書 I

規定)

耐電圧試験及び破壊電圧試験

I.1

セクションインシュレータの耐電圧試験及び破壊電圧試験

金具の取付方法,加圧点及び接地点は,

図 I.1 による。

なお,金具の形状が異なる場合は,加圧点及び接地点を変更してもよい。

図 I.1−セクションインシュレータの試験方法


35

E 2002

:2010

附属書 J

参考)

試験成績表

試験成績表の例を,次に示す。

試験成績表

                                                                          No.

                                                                          提出年月日    年  月  日

    (あて先名)

名称及び記号                                          製造会社名

契約番号

契約数量                                              試験年月日                          年  月  日

ロット番号

試験規格                                              試験立会者

使用機器

試験場所                                              試験責任者

室温  ℃    湿度    %

試料番号

種類

項目

規格値

No.1

No.2

No.3

No.4 No.5

記事

耐引張荷重      kN

耐圧縮荷重      kN

耐ねじり荷重    N・m

耐滑り荷重      kN

耐加振回数      回

耐屈曲回数      回

最大引張荷重    kN

最大圧縮荷重    kN

最大ねじり荷重  N・m

最大締付トルク  N・m

調整トルク      N・m

機械


接続部電気抵抗  μΩ

温度上昇        ℃

耐過電流        A

絶縁抵抗        MΩ

耐電圧          kV

破壊電圧        kV

電気試験

項目

数量

記事

構造

外観,形状,寸法

めっき

    JIS E 2002 様式                                                            整理番号