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日本工業規格

JIS

 E

1507

-1995

軌道用ゲージ

Track gauges

1.

適用範囲  この規格は,軌道の水準,カント,軌間及びバックゲージを測定する軌道用ゲージ(以下,

ゲージという。

)について規定する。

備考  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS G 4304

  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS H 3100

  銅及び銅合金の板及び条

2.

種類  ゲージの種類は,測定項目及び軌間によって区分し,表 のとおりとする。

表 1  種類

種類

測定項目

軌間

N-1

水準,カント

N-2

軌間,バックゲージ

N-3

水準,カント,軌間,バックゲージ

1 067 mm

S-1

水準,カント

S-2

軌間,バックゲージ

S-3

水準,カント,軌間,バックゲージ

1 435 mm

3.

性能  ゲージの性能は,次のとおりとする。

(1)  N-1, N-3, S-1

及び S-3 のゲージは,

表 の範囲の水準及びカントを測定できるものでなければならな

い。

表 2  水準及びカント

種類

測定範囲

N-1

N-3

−10 mm から 120 mm まで 1 mm ごと

S-1

S-3

−10 mm から 220 mm まで 1 mm ごと

(2)  N-2, N-3, S-2

及び S-3 のゲージは

表 の範囲の軌間を測定できるものでなければならない。

表 3  軌間

種類

測定範囲

N-2

N-3

1 057 mm

から 1 107 mm まで 1 mm ごと

S-2

S-3

1 425 mm

から 1 475 mm まで 1 mm ごと

(3)  N-2, N-3, S-2

及び S-3 のゲージは,

表 の範囲のバックゲージを測定できるものでなければならない。


2

E 1507-1995

表 4  バックゲージ

種類

測定範囲

N-2

N-3

1 015 mm

から 1 037 mm まで 1 mm ごと

S-2

S-3

1 383 mm

から 1 405 mm まで 1 mm ごと

(4)

ゲージの器差は,±0.5 mm 以下でなければならない。

(5)

ゲージの絶縁性能は,8.(試験)によって測定したとき,両端金属部間 50 M

Ω以上の抵抗をもってい

なければならない。

4.

形状,寸法及び質量  ゲージの全長,質量及びつめの長さは,表 による。

なお,形状及び寸法の例を

付図 1に示す。

表 5  寸法・質量

種類

全長 mm

質量 kg

つめの長さ mm

N-1

N-2

N-3

1 300

以下

1.8

以下

14

S-1

S-2

S-3

1 700

以下

2.3

以下

14

5.

外観  ゲージ主体部の表面は滑らかで,使用上有害な節,目切れ,虫食い,曲がり,ねじれなどの欠

陥があってはならない。

また,つめは主体部に直角に取り付け,その表面は十分平滑でなければならない。

6.

材料  ゲージに用いる材料は,表 のとおりとする。

表 6  材料

主要部品名

材料

主体部

ひのき(檜)(含水率 15%以下のもの)又は使
用上これと同等以上の性能をもつもの。

金属部

JIS H 3100

の C 2801 P 又は

使用上これと同等以上の性能をもつもの。

測定部つめ

JIS G 4304

の SUS 304-HP 又は

使用上これと同等以上の性能をもつもの。

7.

塗装  ゲージの主体部には,適当な防湿塗装を施さなければならない。

8.

試験  ゲージの絶縁性能試験は,室内にて絶縁抵抗計を用い,DC500 V にて行わなくてはならない。

9.

検査

9.1

性能検査  ゲージの性能は,3.の規定に適合しなければならない。

9.2

形状・寸法検査  ゲージの形状・寸法は,4.の規定に適合しなければならない。

9.3

外観検査  ゲージの外観検査は,目視によって行い,5.の規定に適合しなければならない。


3

E 1507-1995

10.

製品の呼び方  ゲージの呼び方は,規格番号又は規格名称及び種類による。

1.  JIS E 1507  N-1

2.  軌道用ゲージ  N-1

11.

表示  ゲージの見やすい箇所に,次の事項を表示する。

(1)

製造年月又はその略号

(2)

製造業者又はその略号


4

E 1507-1995

付図 1  軌間 1 067 mm 用ゲージの形状・寸法


5

E 1507-1995

付図 2  軌間 1 435 mm 用ゲージの形状・寸法


6

E 1507-1995

工業標準改正原案調査作成委員会  構成表(敬称略)

(本委員会)

氏名

所属

(委員長)

佐  藤  泰  生

財団法人鉄道総合技術研究所

青  柳  桂  一

通商産業省基礎産業局

吉  海  正  憲

通商産業省機械情報産業局

津  田      博

通商産業省機械情報産業局

山  村  修  蔵

通商産業省工業技術院標準部

小  杉  昭  夫

運輸省鉄道局

(分科会委員長)

三  浦      重

財団法人鉄道総合技術研究所

桜  沢      正

社団法人日本鉄道施設協会

早  瀬  藤  二

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部

佐々木  英  夫

東海旅客鉄道株式会社技術本部

七  川  研  二

西日本旅客鉄道株式会社施設部

吉  岡      治

社団法人日本民営鉄道協会

佐  藤  海  光

帝都高速度交通営団

加  藤  文  正

小田急電鉄株式会社

山  本  拓  郎

南海電気鉄道株式会社

手  塚  英  勇

日立化成工業株式会社

中  島  保  三

信号器材株式会社

鳥  越  信  一

鉄道分岐器工業協会

茂  木  重  六

株式会社峰製作所

金  子  慶  尚

株式会社カネコ

飯  島  仲  次

飯島機工株式会社

高  野  厚  義

鉄友工業株式会社

(分科会)

高  橋      潔

通商産業省工業技術院標準部

長  藤  敬  晴

財団法人鉄道総合技術研究所

迫  口  和  利

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部

鳥  居  末  男

東海旅客鉄道株式会社技術本部

杉  岡      篤

西日本旅客鉄道株式会社施設部

三  枝  長  生

貨物鉄道株式会社鉄道営業本部

市  東  邦  生

帝都高速度交通営団

事務局

森  下      忠

社団法人日本鉄道施設協会

岡  田  甲  一

社団法人日本鉄道施設協会

○印は分科会委員兼務を示す。