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E 1303 : 2001

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,国土交通大臣が改正した日

本工業規格である。これによって,JIS E 1303 : 1993 が改正され,この規格に置き換えられる。

この規格に従うことは,次に示す特許権の使用に該当するおそれがある。

1.

発明の名称  轍叉軌条

設定登録日  昭和 59 年 6 月 28 日(圧接クロッシングについて)

2.

発明の名称  溶接クロッシング及びその製造方法

設定登録日  昭和 63 年 1 月 30 日(無開先電子ビーム溶接クロッシングについて)

なお,この記載は,上記に示す特許権の効力,範囲などに関して何ら影響を与えるものではない。

上記特許権の使用者は,日本工業標準調査会に対して,非差別的,かつ,合理的な条件で,いかなる者

に対しても当該特許権の実施を許諾する意志があることを保証している。

この規格の一部が,上記に示す以外の技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,

又は出願公開後の実用新案登録出願に抵触する可能性がある。主務大臣及び日本工業標準調査会は,この

ような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新案登録出

題にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS E 1303

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)  組立分岐器類

附属書 2(規定)  スラッククエンチ用 S レール


日本工業規格

JIS

 E

1303

: 2001

鉄道用分岐器類

Railway turnouts and crossings

1.

適用範囲  この規格は,軌間 1 067mm 及び 1 435mm の鉄道用分岐器類(以下,分岐器類という。)に

ついて規定する。ただし,全国新幹線鉄道整備法に基づく新幹線鉄道用分岐器類には適用しない。

2.

引用規格  付表 に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成

する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS E 1311 によるほか,次による。

a)

無開先電子ビーム溶接クロッシング  レール母材同士の溶接面を開先を付けずに密着させ,真空中で

密着面に電子ビームを照射させて溶接したクロッシング。

4.

分岐器類の種類  種類は,次の 4 種とする。

a)

片開き分岐器

b)

両開き分岐器

c)

ダイヤモンドクロッシング

d)

乗越分岐器

5.

構成及び形状・寸法

5.1

構成  分岐器は,ポイント,クロッシング,ガード及びレールから構成し,ダイヤモンドクロッシ

ングは,K 字クロッシング,クロッシング,ガード及びレールから構成する。

構成の例を,

図 及び図 に示す。

図 1  片開き分岐器の一例


2

E 1303 : 2001

図 2  ダイヤモンドクロッシングの一例

5.2

形状・寸法

5.2.1

線形  分岐器類の線形は,JIS E 1304 による。

5.2.2

ポイントの形状・寸法  ポイントの形状・寸法は,JIS E 1305 による。

5.2.3

クロッシングの形状・寸法  クロッシングの形状・寸法は,JIS E 1306 による。

5.2.4

ガードの形状・寸法  ガードの形状・寸法は,JIS E 1307 による。

5.2.5

寸法許容差  寸法許容差は,次による。

a)

ポイント,クロッシング及びガードは,

付図 115 による。

b)

ボルト及びナットは,特に指定がない限り,JIS B 1180 及び JIS B 1181 の等級 C による。

c)

割りピンは,JIS B 1351 による。

d)

リベットは,JIS B 1214 による。

e)

床板類のレール締結用ボルトの頭部が入る球面孔は,基準寸法のボルトの頭頂面が床板などの底面か

ら,0.5∼1.5mm 内側になる寸法でなければならない。

f)

ボルトの回止め座金,継目板などで回止め溝がある場合は,その溝の幅は±0.5mm,深さは±0.5mm

とする。

g)

付図に規定されていないボルト用などの孔径は±0.5mm とし,

犬くぎ用角孔の辺長は

5

.

1

5

.

0


mm

とする。

5.2.6

組立分岐器類  組立分岐器類は,5.2.15.2.5 の規定によるほか附属書 による。

6.

材料

6.1

レール  分岐器類に用いるレールの材料は,JIS E 1101 及び JIS E 1120 による。ただし,スラック

クエンチ用 S レールは,

附属書 による。

6.2

圧接クロッシング  圧接クロッシングに用いるレールの材料は,JIS E 1101 及び JIS E 1120 による。

ただし,100kg レール(

1

)

は,これに準じる。

(

1

)

数字は,1m についての近似質量を示し,ノーズレール前端部の製作に用いる特殊断面形状のレ

ール。

6.3

無開先電子ビーム溶接クロッシング  無開先電子ビーム溶接クロッシング[以下,NEW クロッシン

グという(Non-groove Electron Beam Welding Crossing の略)

]に用いるレールの材料は,JIS E 1120 によ

る。

6.4

マンガンクロッシング  マンガンクロッシングの材料は,JIS G 5131 の SCMnH3 による。

6.5

部品  分岐器類部品の材料は,表 によるほか,これと同等品以上とする。


3

E 1303 : 2001

表 1  部品の材料

部品名

材料

適用する形状・寸法の規格

JIS G 3101

の SS400

JIS E 1305

付図 7.17.2

JIS E 1305

付図 1.21.53.103.118.39.3

転てつ棒

JIS G 3106

の SM400A

JIS E 1306

付図 14.214.317.4

JIS G 3101

の SS400

JIS E 1305

付図 3.12

控え棒

JIS G 3106

の SM400A

JIS E 1305

付図 1.61.78.49.4

JIS G 3101

の SS400

JIS E 1305

付図 7.37.68.5

JIS E 1305

付図 1.83.133.176.2

連結板

JIS G 3106

の SM400A

JIS E 1306

付図 14.417.517.6

JIS E 1305

付図 1.93.183.217.7

止め金具

JIS G 3101

の SS400 又は

JIS G 5502

の FCD400

JIS E 1306

付図 14.517.717.8

JIS E 1305

付図 1.101.116.36.47.87.9

JIS G 3101

の SS400 又は

JIS G 5101

の SC450

JIS E 1306

付図 16−⑥,⑦,付図 710−⑦,⑧,付図 12−⑥,⑦,

付図 13−⑫∼⑮,付図 14.1014.11

JIS G 3101

の SS400

JIS E 1306

付図 14.614.9

JIS E 1306

付図 1−⑤,⑧∼⑬,付図 2−⑤,⑧∼⑩,付図 3−⑤,⑧

∼⑮,

付図 4−⑤,⑧∼⑬,付図 5−⑤,⑧∼⑩,付図 6−⑤,⑧∼⑮,

付図 7−⑥,⑨∼⑮,付図 8−⑥,⑨∼⑯,付図 9−⑥,⑨∼⑮,付図 10
−⑥,⑨∼ ,

付図 11−⑤∼⑪,付図 12−⑤,⑧∼⑫,付図 13−⑦∼⑪,

⑯∼⑳,

付図 20−③,④,付図 21−③∼⑤

間隔材

JIS G 5501

の FC200

JIS E 1307

付図 1.18.19.19.4

JIS E 1305

付図 1.126.56.67.107.118.68.89.59.6

JIS G 3101

の SS400

JIS E 1306

付図 14.12

分岐継目板

JIS G 3101

の SS400 又は

JIS G 5101

の SC450

JIS E 1306

付図 14.1314.16

JIS E 1305

付図 1.137.128.9

カラー

JIS G 4051

の S30C∼S45C を

熱処理して,硬さ 30∼45HS
としたもの。

JIS E 1306

付図 14.17

JIS E 1305

付図 1.141.203.223.347.137.198.108.12,付図

1.29

−②

JIS E 1306

付図 1−⑭∼⑰,付図 2−⑪∼⑭,付図 3−⑯∼⑲,付図 4

−⑭∼⑰,

付図 5−⑪∼⑭,付図 6−⑯∼⑲,付図 7−⑯∼⑲,付図 8−⑰

∼⑳,

付図 9−⑯∼⑲,付図 10− ∼ ,付図 11−⑫∼⑮,付図 12−⑬

∼⑯,

付図 13− ∼ ,付図 14.1814.2617.917.1617.19,付図 20

−⑤∼⑦,

付図 21−⑥∼⑩

JIS G 3101

の SS400 又は

JIS G 5502

の FCD4100

JIS E 1307

付図 1.21.64.14.39.59.610.110.411.1

JIS G 3101

の SS400,

JIS G 5101

の SC450 又は

JIS G 5502

の FCD400

JIS E 1305

付図 1.29−①

JIS E 1305

付図 1.30

座金

JIS G 4801

の SUP6,SUP9

又は JIS G 4401 の SK5,

SK7

を熱処理したもの。

JIS E 1306

付図 17.1717.18

JIS E 1305

付図 1.213.353.378.13

JIS G 3101

の SS400,

JIS G 5101

の SC450 又は

JIS G 5502

の FCD450

JIS E 1306

付図 14.2714.2817.2017.21

JIS E 1305

付図 7.20

レールブレス

JIS G 5501

の FC200

JIS E 1307

付図 9.7


4

E 1303 : 2001

部品名

材料

適用する形状・寸法の規格

JIS E 1305

付図 1.221.283.383.547.217.238.148.179.7

9.9

JIS E 1306

付図 11−⑳, ,付図 14.2914.4317.2217.40

床板

JIS G 3101

の SS400

JIS E 1307

付図 1.74.44.58.29.89.910.510.611.2

JIS E 1305

付図 3

付図 4− ,付図 5

JIS G 3101

の SS490

JIS E 1306

付図 17− ,付図 18− ,付図 19

JIS E 1305

付図 1− ∼ ,付図 2− ∼ ,付図 6− ∼ ,付図 7

付図 8−⑳∼ ,付図 9− ∼

JIS E 1306

付図 1−⑱,付図 2−⑮,付図 3−⑳,付図 4−⑱,付図 5

⑮,

付図 6−⑳,付図 7−⑳,付図 8− ,付図 9−⑳,付図 10− ,付

図 11−⑯,付図 12−⑰,付図 13− ,付図 14− ∼ ,付図 15− ∼ ,
付図 16− ∼ ,付図 20−⑧

JIS G 4051

の S45C∼S55C を

熱 処 理 し て , 硬 さ 255 ∼

331HB

としたもの(

2

)

JIS E 1307

付図 123−⑩,付図 8−⑩,付図 9−⑨,付図 1011

JIS E 1305

付図 3− ∼ ,付図 4− ∼ ,付図 5

JIS E 1306

付図 17− ∼ ,付図 18− ∼ ,付図 19− ∼ ,付図

21

−⑪∼⑭

ボルト

JIS E 1107

の継目板ボルト B

種の強度区分 10.9 による。

JIS E 1307

付図 123−⑨,付図 4567−⑦,⑧,付図 8−⑨,

付図 1011−⑦

JIS G 3101

の SS400 以上

材料が,JIS G 3101 の SS490 のボルトに使用するナット。

ナット

JIS G 4051

の S45C∼S55C を

熱処理したもの(

2

)

材料が,JIS G 4051 の S45C∼S55C を熱処理したボルト及び JIS E 1107 

B

種によるボルトに使用するナット。

JIS E 1305

付図 7

ファングボル

JIS G 3101

の SS400

JIS E 1307

付図 9−⑩

JIS B 1251

の 2 号

JIS E 1305

付図 3.12−ばね座金

ばね座金

JIS E 1115 

リベット

JIS G 3104

の SV400

割りピン

JIS G 3505

の SWRM12

(

2

)

次の付図によるものは,JIS G 3101の SS400以上を使用してもよい。

JIS E 1305

付図 3− ,付図 4− ,付図 5− ,付図 7− ∼

JIS E 1306

付図 11−⑯,付図 14

付図 15− ,付図 16

付図 17

付図 18

付図 19

JIS E 1307

付図 9−⑨

7.

製造方法及び加工方法

7.1

レールの加工

7.1.1

切断  レールの切断は,機械加工によって行い,溶断したり折断してはならない。

7.1.2

曲げ  レールを曲げたり,曲がりを直したりする際は,その品質を損なわない方法によらなければ

ならない。

7.1.3

成形  レールの頭部,底部及び腹部の成形は,機械加工又は熱間鍛造による。熱間鍛造の場合は,

その品質を損なわない方法によらなければならない。

7.1.4

孔あけ  レールの孔あけ(

3

)

は,機械加工によらなければならない。

(

3

)

次の孔あけは,曲げ加工後に行う。

−  可動レールの転てつ棒及び連結板取付孔

−  トングレールの曲げ点付近の孔

7.1.5

仕上げ  仕上げは,次による。

a)

6.1.3

の成形後の仕上げ面の粗さは,

JIS B 0601

による 36

µm Ry とする。ただし,JIS E 1305 の付図 1.1


5

E 1303 : 2001

2.1

のトングレール及び JIS E 1306 

付図 14.1 の可動レールの後端部での分岐継目板と接触する円柱

曲面の粗さは,12.5

µm Ry とする。

b)

孔及びレール底部側の削り面の角には,

図 の a)(

4

)

に示すように面取りを施す。ただし,JIS E 1305

付図 3.33.43.73.84.24.35.45.55.95.12 のトングレール及び JIS E 1306 の付図 17.2

の可動レールの弾性部の底部側の角には,

図 の b)に示すように R5 及び R8mm の丸みを施す。

図 3

(

4

)

この図は,トングレールの場合を例示するが,ガードレールその他に対しても適用する。

c)

継目板がかかるレール端部の端面には,

図 に示すように頭部及び上首部に約 1.6mm の面取りを施す。

図 4

d)

ばり,かえりなどは,取り除く。

7.1.6

熱処理  レールに熱処理を施す場合は,次による。

a)

熱処理を施すレールは,

表 による。


6

E 1303 : 2001

表 2  熱処理するレール

項目

熱処理するレール

ポイント

トングレール

クロッシング  ウイングレール,ノーズレール,ガードレール,

可動レール,へ形レール

ガード

ガードレール

b)

熱処理は,焼入れ,焼戻し(以下,QT という。

)又はスラッククエンチ方式(以下,SQ という。

)に

よる。

c)

熱処理後は,熱処理部分を 500℃以上に加熱してはならない。

7.1.7

溶接  レールの溶接は,次による。

a)

溶接は,指定された部位以外には行ってはならない。

b)

溶接部には,有害な欠陥があってはならない。

7.2

部品の加工

7.2.1

切断,曲げ及び成形  切断,曲げ及び成形に際しては,その品質を損なわない方法によらなければ

ならない。

7.2.2

孔あけ  部品の孔あけは,次による。

a)

機械加工によるもの  転てつ棒,控え棒,連結板,分岐継目板及び補支材の孔。

b)

犬くぎ用孔をパンチであけた場合に生じる 3mm 以下の膨らみは,仕上げなくてもよい。

7.2.3

溶接  部品の溶接は,次による。

a)

溶接は,指定された部位以外には,行ってはならない。

b)

溶接部には,有害な欠陥があってはならない。

c)

鋳鉄製品以外の部品は,強さに影響の少ない範囲で肉盛溶接を行うことができる。

7.2.4

仕上げ  仕上げは,次による。

a)

トングレール及び可動レールが滑動する床板の面の粗さは,JIS B 0601 による 36

µm R

y

とする。

b)  JIS E 1305

付図 1.12 及び JIS E 1306 の付図 14.12 の分岐継目板におけるトングレール又は可動レー

ルと接触する面の粗さは,JIS B 0601 による 12.5

µm R

y

とする。

c)

上記 a)及び b)以外の部品の削り面の粗さは,JIS B 0601 による 50

µm R

y

とする。

7.2.5

リベット孔  リベット孔の直径は,リベットの呼び径より,表 に示す寸法を超えてはならない。

表 3  リベット孔

単位 mm

レールの種類

項目

50kg

未満

50kg

以上

レール底部 3

4

クロッシング番数

4

番以下のもの

3

クロッシングのレ

ール腹部

クロッシング番数

4

番を超えるもの

2

その他

JIS B 1214

による。

7.3

圧接クロッシングの製造

7.3.1

溶接  圧接クロッシングの溶接は,次による。

a)

アーク溶接は,被覆アーク溶接方法及び炭酸ガスアーク溶接方法による。

なお,溶接棒は,JIS Z 3212 の D7016∼D5816 及びこれに準じる高張力鋼炭酸ガスアーク溶接用ソ


7

E 1303 : 2001

リッドワイヤを使用する。

b)

圧接は,ガス圧接による。

なお,加熱炎は弱還元炎としなければならない。

7.3.2

接着  圧接クロッシングの接着は,次による。

a)

接着材は,熱硬化性エポキシ樹脂を用いる。

b)

レール及び間隔材の接着面のさび及び油脂分は,十分に取り除かなければならない。

7.3.3

仕上げ  仕上げは,切削及び研削加工によって行い,7.1.5 による。

参考  圧接クロッシングには,次の特許がある。

特許番号  特許第 1797248 号

7.4

NEW

クロッシングの製造

7.4.1 NEW

クロッシングの溶接は,次による。

a)

溶接する部分のレール表面は,脱脂,洗浄を十分に行い,2 本のレールにすき間のないよう十分密着

させる。

b)

溶接するレールは適正な予熱を行った後,溶接室に挿入し,6.6×10

2

Pa

以下の真空状態にしたうえ,

電子ビームを照射して溶接する。

7.4.2

仕上げ  仕上げは,切削及び研削加工によって行い,7.1.5 による。

参考 NEW クロッシングには,次の特許がある。

特許番号  特許第 195438 号

7.5

マンガンクロッシングの製造  マンガンクロッシングの製造は,JIS G 5131 によるほか次による。

a)

溶断  溶断を行う場合は,品質を損なわないように削り代を残す。

b)

孔あけ  孔あけは,機械加工によって行い,ばりなどは取り除く。ただし,犬くぎ孔は鋳抜きでもよ

い。

c)

仕上げ  仕上げは,次のとおりとし,切削及び研削加工によって行い,ばりなどは取り除く。

1)

車輪,レール及び継目板に接触する面の粗さは,JIS B 0601 による 50

µm R

y

とする。

2)

まくらぎ及び床板に接触する面の粗さは,JIS B 0601 による 70

µm R

y

とする。

3)

孔(犬くぎ孔を除く。

)には,約 1.6mm の面取りを施す。

4)

継目板がかかるレール端部の端面には,頭部及び上首部に約 1.6mm の面取りを施す。

d)

鋳造欠陥  有害な鋳巣,ひけ,粗しょう,き裂,湯じわ,湯ざかい,砂かみなどの欠陥があってはな

らない。

なお,溶接補修しても強さに影響が少ない場合には,溶接補修を行うことができる。この場合,不

良部分を完全に取り除き,良質なオーステナイト系の溶接棒でアーク溶接法によって補修を行う。

8.

品質

8.1

熱処理を施したレールの品質

8.1.1

頭頂部表面硬さ  頭頂部の表面硬さは,9.2.1 によって試験を行ったとき QT の場合は 45∼55HS,

SQ

の場合は 46∼56HS とする。ただし,1 本のレールの最大値と最小値との差は,6HS 以下とする。

8.1.2

断面硬化層の形状  レールの横断面の硬化層の形状は,9.2.2 によって試験を行ったとき,図 

とおりとする。


8

E 1303 : 2001

図 5  硬化層の形状

8.1.3

断面硬化層の硬さ分布  レールの横断面の硬化層の硬さ分布は,レールの表面から緩やかに低下し,

急激な変化及び不連続があってはならない。また,QT の場合は 402HV 以上又は 56HS 以上,SQ の場合は

410HV

以上又は 57HS 以上の部分があってはならない。

8.2

レール溶接部の品質  溶接部には,溶接割れ,溶込み不良,融合不良,アンダカット,スラグ巻込

み,ブローホールなどがあってはならない。また,9.3 の試験を行ったとき JIS Z 3060 

附属書 の 2.(試

験結果の分類)に規定する 1 類に適合しなければならない。

9.

試験

9.1

表面粗さ測定  レール,圧接クロッシング,NEW クロッシング,マンガンクロッシング,部品など

の仕上げ面の粗さ測定は,JIS B 0659 に規定する標準片又は JIS B 0601 に基づいて作成した標準片と比較

して行う。

9.2

熱処理を施したレールの試験

9.2.1

頭頂部表面硬さ試験  頭頂部の表面硬さ試験は,次による。

a)

試験体及び測定箇所  試験体は製品そのものとし,測定は,すべての製品について両端及び中央の付

近 3 か所とする。

b)

試験方法  試験方法は,JIS Z 2246 による。

9.2.2

断面硬化層の形状試験  断面硬化層の形状試験は,次による。

a)

供試材  製品と同種の長さ 500mm 以上のレールを,製品と同条件で熱処理して供試材とする。

b)

試験片  試験片は,供試材の中央断面とする。

c)

試験方法  試験方法は,JIS G 0559 の 6.(マクロ組織試験による測定方法)の規定による。

9.2.3

断面硬化層の硬さ分布試験  断面硬化層の硬さ分布試験は,次による。

a)

供試材及び試験片  供試材及び試験片は,9.2.2 の a)及び b)による。

b)

試験方法  試験方法は,JIS Z 2244 又は JIS Z 2246 による。

c)

測定位置  測定位置は,図 に示す×の位置とする。


9

E 1303 : 2001

図 6  測定位置

9.3

レール溶接部の試験

9.3.1

アーク溶接部の試験  アーク溶接部の試験は,JIS Z 2343-1-4 及び JIS Z 3060 に規定する方法に

よる。

9.3.2

圧接及び電子ビーム溶接部の試験  圧接及び電子ビーム溶接部の試験は,JIS G 0565JIS Z 2343-1

-4 及び JIS Z 3060 に規定する方法による。

10.

検査

10.1

形状及び寸法検査  分岐器類の形状及び寸法検査は,5.2 の規定に適合しなければならない。

10.2

表面粗さ検査  分岐器類の表面粗さ検査は,7.1.5a)7.2.47.3.3 及び 7.4c)の規定に適合しなければ

ならない。

10.3

熱処理を施したレールの検査

10.3.1

頭頂部表面硬さ検査  頭頂部表面硬さ検査は,7.1.6b)及び 8.1.1 の規定に適合しなければならない。

10.3.2

断面硬化層の形状検査  断面硬化層の形状検査は,8.1.2 の規定に適合しなければならない。

10.3.3

断面硬化層の硬さ分布検査  断面硬化層の硬さ分布検査は,8.1.3 の規定に適合しなければならな

い。

10.4

レール溶接部の検査  レール溶接部の検査は,8.2 の規定に適合しなければならない。

11.

包装  分岐器類の包装は,次による。

a)

トングレール・可動レールの後端部に円柱曲面があるもの,及びこの部分に接触する分岐継目板の双

方の接触する面には,JIS K 2220 による一般用グリースを塗布して包装する。

b)

レール削り面及びねじ部には,JIS K 5421 によるボイル油及び煮あまに油又はこれと同等品以上の油

を塗布し,その他の部品の削り面には,さび止め処理用の油を塗布して包装する。

c)

トングレール・可動レールの後端部に円柱曲面があるものの一般用グリース塗布面及びすべてのトン

グレール先端部は,木片を用い,分岐継目板の一般用グリース塗布面は,麻布類を用いて保護する。

d)

圧接クロッシング,NEW クロッシング及びマンガンクロッシングは,検査終了後全面に JIS K 5531

によるラッカーエナメル又はこれと同等品以上の塗料を塗布して包装する。


10

E 1303 : 2001

12.

表示

12.1

ポイント,クロッシングガード及び部品  ポイント,クロッシング,ガード及び部品の表示は,次

による。

a)

製品の表示は,

表 による。ただし,製造年は,西暦年の下 2 けたの数字で表示し,製造業者名及び

用途は略号とする。

なお,分岐器類の番数,レールの種類,使用位置,方向などにつき,見誤りやすい部分に対しては,

更に必要事項を白ペイントで明示する。

b)

熱処理を施したレールの表示  7.1.6a)に規定する熱処理を施したレールの表示は,表 によるほか,

次の事項を明示した銘板を,見やすい側のレール腹部中央に取り付ける。ただし,熱処理したクロッ

シング及び固定 K 字クロッシングの場合の銘板取付けは,クロッシングはウイングレール,固定 K 字

クロッシングはガードレールの 1 か所とする。

1)

製造業者名又はその略号。

2)

熱処理番号。

表 4  製品の表示

表示事項

品名

製 造 業
者名

製造年  分岐器類

の番数

レ ー ル
の種類

用途(

5

)

間隔材の
(

6

)

表示方法

表示箇所(

7

)

クロッシング

刻印

ウイングレー
ル後端面

K

字クロッシング

刻印

ガードレール
後端面

トングレール 
可動レール

刻印

前端面

へ形レール

ガードレール

刻印

端面

転てつ棒

刻印

上面

控え棒

刻印

上面

間隔材(ポイント用)

刻印又は浮出し

端面又は上面

間隔材(クロッシング用)

刻印又は浮出し

上面

刻印又は浮出し

上面

間隔材(ガード用)

刻印又は白ペイント  端面

分岐継目板

刻印又は浮出し

側面又は上面

レールブレス

刻印又は浮出し

側面又は上面

床板

分岐タイプレート

刻印又は浮出し

端面又は側面

(

5

)

用途の略号は,ポイント:P,クロッシング:C,ガード:G とし,N 形及び60kg レール用分岐器は,表示しな
い。

(

6

)

間隔材の幅は,両端の幅が異なる場合は,両方の幅を表示する。

(

7

)

表示箇所は,規定した面の見やすい部分とする。

12.2

圧接クロッシング及び NEW クロッシングの表示  圧接クロッシング及び NEW クロッシングのウイ

ングレール後端の腹部の位置に,次の事項を明示した銘板を取り付ける。

a)

レールの種類。

b)

クロッシングの番数。

c)

製造業者名又はその略号。

d)

製造番号及び製造年月。


11

E 1303 : 2001

12.3

マンガンクロッシングの表示  マンガンクロッシングの腹部外面又は適当な位置に,次の事項を浮

き出して表示する。ただし,製造年は,西暦年の下 2 けた数字で表示する。

a)

レールの種類。

b)

クロッシングの番数。

c)

製造業者名又はその略号。

d)

製造番号及び製造年月。

例 50kgN レールの 12 番片開き分岐器に使用するマンガンクロッシングの場合

付表 1  引用規格

JIS B 0601

  製品の幾何特性仕様 (GPS) −表面性状:輪郭曲線方式−用語,定義及び表面性状パラメ

ータ

JIS B 0659

  比較用表面粗さ標準片

JIS B 1180

  六角ボルト

JIS B 1181

  六角ナット

JIS B 1214

  熱間成形リベット

JIS B 1251

  ばね座金

JIS B 1351

  割りピン

JIS E 1101

  普通レール及び分岐器類用特殊レール

JIS E 1107

  継目板用及びレール締結用ボルト・ナット

JIS E 1115

  継目板用ばね座金

JIS E 1120

  熱処理レール

JIS E 1304

  鉄道用分岐器類の線形

JIS E 1305

  鉄道用分岐器のポイント−形状及び寸法

JIS E 1306

  鉄道用分岐器類のクロッシング−形状及び寸法

JIS E 1307

  鉄道用分岐器類のガード−形状及び寸法

JIS E 1311

  鉄道−分岐器類用語

JIS G 0559

  鋼の炎焼入及び高周波焼入硬化層深さ測定方法

JIS G 0565

  鉄鋼材料の磁粉探傷試験方法及び磁粉模様の分類

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3104

  リベット用丸鋼

JIS G 3106

  溶接構造用圧延鋼材

JIS G 3505

  軟鋼線材

JIS G 4051

  機械構造用炭素鋼鋼材

JIS G 4401

  炭素工具鋼鋼材


12

E 1303 : 2001

JIS G 4801

  ばね鋼鋼材

JIS G 5101

  炭素鋼鋳鋼品

JIS G 5131

  高マンガン鋼鋳鋼品

JIS G 5501

  ねずみ鋳鉄品

JIS G 5502

  球状黒鉛鋳鉄品

JIS K 2220

  グリース

JIS K 2439

  クレオソート油・加工タール・タールピッチ

JIS K 5421

  ボイル油及び煮あまに油

JIS K 5531

  ニトロセルロースラッカー

JIS Z 2244

  ビッカース硬さ試験−試験方法

JIS Z 2246

  ショア硬さ試験−試験方法

JIS Z 2343-1

  非破壊試験−浸透探傷試験−第 1 部:一般通則:浸透探傷試験方法及び浸透指示模様の

分類

JIS Z 2343-2

  非破壊試験−浸透探傷試験−第 2 部:浸透探傷剤の試験

JIS Z 2343-3

  非破壊試験−浸透探傷試験−第 3 部:対比試験片

JIS Z 2343-4

  非破壊試験−浸透探傷試験−第 4 部:装置

JIS Z 3060

  鋼溶接部の超音波探傷試験方法

JIS Z 3212

  高張力鋼用被覆アーク溶接棒


13

E 1303 : 2001

付図 1  基本レール及びへ形レール


14

E 1303 : 2001

備考  記入していない部分は,a)による。

付図 2.1  トングレール,可動レール及び乗越レール


15

E 1303 : 2001

備考  図中,二点鎖線で示された部分に関連する許容差は,基準寸法に対する値を示す。

付図 2.1  トングレール,可動レール及び乗越レール(続き)


16

E 1303 : 2001

備考  記入していない部分は,付図 2.1a)による。

付図 2.2  トングレール,可動レール及び乗越レール 


17

E 1303 : 2001

備考1.  図中,二点鎖線で示された部分に関する許容差は,基準寸法に対する値を示す。

2.

記入していない部分は,

付図 2.1a)による。

付図 2.3  トングレール,可動レール及び乗越レール

付図 2  トングレール,可動レール及び乗越レール


18

E 1303 : 2001

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 3.1  クロッシング及び固定 字クロッシング


19

E 1303 : 2001

付図 3.1  クロッシング及び固定 字クロッシング(続き)


20

E 1303 : 2001

付図 3.2  クロッシング及び固定 字クロッシング


21

E 1303 : 2001

付図 3.2  クロッシング及び固定 字クロッシング(続き) 


22

E 1303 : 2001

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 3.3  クロッシング及び固定 字クロッシング 


23

E 1303 : 2001

付図 3.3  クロッシング及び固定 字クロッシング(続き)

付図 3  クロッシング及び固定 字クロッシング

備考  その他は,付図 12,及び付図 614 による。

付図 4  可動 字クロッシング


24

E 1303 : 2001

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 5.1  ガードレール

(

8

)  JIS E 1307

3.(ガードの形状及び寸法)の

1に参考として表示したガードの形式名で,H 形ガードに使用す

るガードレール。

備考  記入していない部分は,付図 5.1 による。

付図 5.2  ガードレール 

付図 5  ガードレール


25

E 1303 : 2001

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

備考  全長の曲がりの許容差は,2.0 とする。

付図 6.1  転てつ棒及び控え棒 

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

備考  全長の曲がりの許容差は,2.0 とする。

付図 6.2  転てつ棒及び控え棒 

備考  全長の曲がりの許容差は,2.0 とする。

付図 6.3  転てつ棒及び控え棒 


26

E 1303 : 2001

備考  全長の曲がりの許容差は,2.0 とする。

付図 6.4  転てつ棒及び控え棒 

付図 6  転てつ棒及び控え棒

付図 7.1  連結板 


27

E 1303 : 2001

付図 7.2  連結板 

付図 7.3  連結板 

付図 7  連結板

付図 8.1  止め金具 

付図 8.2  止め金具 

付図 8  止め金具


28

E 1303 : 2001

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

備考  目違いについては,ボルトを締めた状態で測定する。

付図 9.1  間隔材 


29

E 1303 : 2001

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 9.2  間隔材 

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 9.3  間隔材 

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

備考  間隔材の孔の許容差は,次の表による。

+2.0

孔径

−1.0

間隔

±2.0

孔の中心位置

高さ

±1.0

付図 9.4  間隔材 

付図 9  間隔材


30

E 1303 : 2001

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 10.1  分岐継目板 

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

備考  犬くぎの切欠きがあるものに対しては,その切欠き位置の許容差はボルト孔から±1 とする。

付図 10.2  分岐継目板 


31

E 1303 : 2001

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 10.3  分岐継目板 

付図 10  分岐継目板

付図 11  カラー


32

E 1303 : 2001

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 12.1  座金 

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。  

付図 12.2  座金

付図 12.3  座金

備考1.  付図12.1∼付図12.3の座金を鍛造する場合は,次による。 

R

1

=7 以下

R

2

=2±0.5

R

3

=2 以下

R

4

=3 以下

R

5

=1.5 以下 

2.

付図 12.1 及び付図 12.2 の座金に対しては,レール及び床板に接する面の平面度は,0.2mm とする。


33

E 1303 : 2001

付図 12.4  座金 

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 12.5  座金 

付図 12.6  座金 

付図 12.7  座金 


34

E 1303 : 2001

備考  記入していない部分は,付図 12.5 による。

付図 12.8  座金 

付図 12.9  座金 

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 12.10  座金 

付図 12.11  座金

付図 12  座金


35

E 1303 : 2001

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 13.1  レールブレス 

付図 13.2  レールブレス 

付図 13.3  レールブレス 

付図 13  レールブレス


36

E 1303 : 2001

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 14.1  床板 

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 14.2  床板 

備考  記入していない部分は,付図 14.1 による。

付図 14.3  床板 


37

E 1303 : 2001

備考  記入していない部分は,付図 14.2 及び付図 14.3 による。

付図 14.4  床板 

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 14.5  床板 


38

E 1303 : 2001

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 14.6  床板 

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 14.7  床板 


39

E 1303 : 2001

備考  記入していない部分は,付図 14.7 による。

付図 14.8  床板 

備考  記入していない部分は,付図 14.7 による。

付図 14.9  床板 


40

E 1303 : 2001

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 14.10  床板 

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 14.11  床板 


41

E 1303 : 2001

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

付図 14.12  床板 

備考  記入していない部分は,付図 14.7 による。

付図 14.13  床板 


42

E 1303 : 2001

付図 14.14  床板 

付図 14  床板


43

E 1303 : 2001

*

下限を示し,許容差の上限は規定しない。

備考  図中,二点鎖線で表示した部分に関連する許容差は,基準寸法に対する値を示す。

付図 15.1  マンガンクロッシング 


44

E 1303 : 2001

付図 15.1  マンガンクロッシング(続き) 


45

E 1303 : 2001

付図 15.2  マンガンクロッシング 


46

E 1303 : 2001

備考  記入していない部分は,付図 15.1 による。

付図 15.2  マンガンクロッシング(続き) 

付図 15  マンガンクロッシング


47

E 1303 : 2001

附属書 1(規定)  組立分岐器類

1.

この附属書は,50kgN 及び 60kg レール用の組立分岐器類について規定する。

2.

線形の種類  線形の種類は,JIS E 1304 の付図 13,付図 及び付図 712 による。

3.

寸法許容差及び幾何公差  寸法許容差及び幾何公差は,附属書 表 による。ただし,側線に使用す

る分岐器類には適用しない。

附属書 表 1  寸法許容差及び幾何公差

単位 mm

レールの種類

項目

50N 60

備考

分岐器類の全長

±10

継目遊間

±1

分岐器前端・後端の直角狂い

5

以下

基準線側

±1

軌間

分岐線側

±2

締結位置間の狂いの差は,±1 とする。

基準線側

±1

通り

分岐線側

±2

10m

弦長による。ただし,1m 間の狂い量は,1mm

とする。

基準線側

±1

水準

分岐線側

±2

±2

基準線側

高低

分岐線側

±2 10m 弦長による。

H

形ガードの場合

基準値

2
0

バックゲージ

その他のガードの場合

基準値

3

1


B

g

gsw

ここに,B

g

:パックゲージの基準値

g

:軌間

s

:スラック

w

:ガードのフランジウエー幅

ポイント・可動 K 字クロッシングの行程

±5

先端部

最大 0.5

トングレール・可動レール 
接着部のすきま

その他の部分

最大 1.0

目違い

継目部

段違い

最大 1

4.

床板と木まくらぎとの締結

4.1

木まくらぎの加工  木まくらぎは,次の加工を施す。

a)

床板類の据付け面に反りがある場合は,据付け面が同一平面になるように削正する。

b)

まくらぎに床板類を締結する場合は,まくらぎに 1)又は 2)によって穴をあけ,穴の内部に JIS K 2439

の 1 号又はこれと同等品以上のものを塗布して防腐処理を施す。

1)

犬くぎを用いる場合は,直径 13mm 又は 14mm のきりによって,犬くぎの長さの

3

2

の深さの穴。

2)

レール用ねじくぎを用いる場合は,直径 16mm のきりによって,レール用ねじくぎがまくらぎに入

る深さの穴。


48

E 1303 : 2001

4.2

締結  次の位置に該当する場合は,木まくらぎの割れを考慮して,犬くぎ又はレール用ねじくぎは,

打ってはならない。

a)

まくらぎの幅方向で,端から穴中心までの距離が 40mm 以内。

b)

まくらぎの長さ方向で,

隣接する犬くぎ又はレール用ねじくぎの中心間隔が 100mm より狭い場合は,

どちらか一方。

5.

検査

5.1

寸法検査及び幾何公差検査  寸法検査及び幾何公差検査は,組立分岐器類の一組ごとに行い,溶接

継目遊間がある場合は仮締結し,3.の規定に適合しなければならない。ただし,軌間,水準,通り及び高

低の測定位置は,次による。

a)

軌間及び水準  まくらぎ 5 本ごとの位置

b)

通り  10m 弦の各

4

1

点の位置

c)

高低  前端から 5m ごとの位置

5.2

締結検査  締結部は,4.2 の規定に適合しなければならない。

6.

包装  包装は,本体 10.の規定に準じて行う。

7.

表示  表示は,本体 11.の規定によるほか,次の表示を行う。

a)

まくらぎ中心位置及びまくらぎ配列番号を,基本レール及び主レールの頭部上に白ペイントで表示す

る。

b)

レールの配列番号を,各レール頭部に白ペイントで表示する。

c)

まくらぎ配列番号を,各まくらぎの木口に白ペイントで表示する。

d)

組立完了後レール・レール締結装置などに,

附属書 付図 のとおりペイントで合いマークの印付け

を行う。

e)

附属書 付図 に示す銘板に図面番号・製造業者名・製造番号及び製造年月を記載して,配列番号 4

番のまくらぎの軌間中央に取り付ける。

f)

附属書 付図 3.1 に示すまくらぎ銘板に製造番号及びまくらぎ配列番号を記載して,分岐器類の通り

整正の目安になるように各まくらぎに取り付ける。

附属書 付図 3.2 は,片開き分岐器の場合の取付け方を示す。


49

E 1303 : 2001

附属書 付図 1.1  レール及び床板類(

1

)

附属書 付図 1.2  床板類及び座金(

1

)

附属書 付図 1  位置の印付け


50

E 1303 : 2001

附属書 付図 1.3  トングレールの先端位置 

附属書 付図 1  位置の印付け(続き)

附属書 付図 2  分岐器銘板


51

E 1303 : 2001

附属書 付図 3.2  取付け方の例(片開き分岐器の場合) 

附属書 付図 3  まくらぎ銘板及び取付け方の例


52

E 1303 : 2001

附属書 2(規定)  スラッククエンチ用 レール

1.

適用範囲  この附属書は,分岐器類などの製作に使用する SQ 用 S レール(以下,レールという。)に

ついて規定する。

2.

種類  レールの種類は,附属書 表 による。

附属書 表 1  レールの種類

計算質量

レールの種類

記号

kg/m

SQ

用 50S レール

50S HC

51.7

SQ

用 70S レール

70S HC

69.5

SQ

用 80S レール

80S HC

79.9

備考  特別に指定しない限り,継目孔なしとす

る。

3.

化学成分及び機械的性質

3.1

化学成分  レールの化学成分は,附属書 表 による。

附属書 表 2  化学成分

単位  %

化学成分

C Si Mn P  S

0.70

∼0.82 0.15∼0.30

0.70

∼1.10

0.030

以下

0.025

以下

3.2

機械的性質  レールの機械的性質は,附属書 表 による。

附属書 表 3  機械的性質

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

硬さ

HB

890

以上

8

以上

255

以上

4.

形状及び寸法  レールの形状及び寸法並びに寸法許容差及び幾何公差は,次による。

a)

形状及び寸法は,JIS E 1101 の 6.1(形状及び寸法)に規定する

付図 6による。

b)

寸法許容差及び幾何公差は,JIS E 1101 の 6.3(寸法許容差及び幾何公差)に規定する

表 4.2 による。

5.

外観及び内部健全性  レールの外観及び内部健全性は,次による。

a)

外観は,JIS E 1101 の 7.1(外観)の規定による。

b)

内部健全性は,JIS E 1101 の 7.2(内部健全性)の規定による。

6.

製造方法及び加工方法  レールの製造方法及び加工方法は,JIS E 1101 の 8.(製造方法,加工方法並

び基準型板及び作業用限界ゲージ)の規定による。

7.

試験  レールの試験は,JIS E 1101 の 9.(試験)の規定による。


53

E 1303 : 2001

8.

検査  レールの検査は,JIS E 1101 の 10.(検査)の規定による。

9.

記録  レールの製造業者は,7.に規定する試験の成績表を製作し報告する。

10.

製品の呼び方  レールの呼び方は,規格の番号及び附属書 の種類,又は記号による。

1.  JIS E 1303  SQ 用70S レール

2. 70S

HC

11.

表示  レールには,次の事項を表示する。

a)

浮出し表示  レールの腹部には,JIS E 1101 の 12.1(浮出し表示)の規定によって表示する。

b)

刻印表示  レールの腹部のほかの面には,次の事項を例に示す方法によって刻印する。

1)

1

鋼塊又は 1 鋳片から圧延されたレールの順位を示す番号

2)

鋼塊注入順位記号。鋳片の場合は,ストランド番号(

1

)

及び鋳片順位記号。

3)

製鋼番号

4)

作業組の記号

5)

炭素含有量

6) SQ

用を示す記号

1.  鋼塊から圧延された SQ 用 S レールの場合

1  B

34567

X

70

HC

レールの

順位番号

鋼塊注入

順位番号

製鋼番号

作業組

の記号

炭素

含有量

SQ

用の略号

2.  鋳片から圧延された SQ 用 S レールの場合

3   1   B

34567

A

70

  HC

レールの

順位番号

ストランド

の番号

鋳片の

順位番号

製鋼番号

作業組

の記号

炭素

含有量

 SQ

用の略号

(

1

)

連続鋳造において鋳型,鋳片支持ロール,冷却帯,引抜ロール及び切断装置の一式の総称[JIS 

E 1101

3.(定義)参照]

c)

レールの両端面の底部に,赤色の塗色を施す。ただし,受渡当事者間の協定によって塗色を省略して

もよい。

備考  塗色の範囲は,次の図のとおりとする。


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E 1303 : 2001

JIS E 1303

改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

黒河内      浩

東海大学名誉教授

(委員)

綱  島  和  憲

運輸省鉄道局

池  川  澄  夫

工業技術院標準部

高  野  裕  一

東日本旅客鉄道株式会社設備部

近  藤  邦  弘

東海旅客鉄道株式会社技術本部

武  上  康  介

西日本旅客鉄道株式会社鉄道本部

松  本  義  博

九州旅客鉄道株式会社施設部

佐  藤  泰  生

財団法人鉄道総合技術研究所

手  塚  繁  己

東武鉄道株式会社鉄道事業本部

泊      弘  貞

帝都高速度交通営団工務部

藤  井      滋

近畿日本鉄道株式会社技術室

上久保  裕  介

阪急電鉄株式会社鉄道技術第一部

辻          勉

京阪電気鉄道株式会社工務部

沼  沢  隆  治

社団法人日本民営鉄道協会

北  原      勇

社団法人日本鉄道施設協会

安  部  健  次

新日本製鐵株式会社

○☆

佐  藤  明  史

新日本製鐵株式会社

  ☆

長谷川  道  哉

大同特殊鋼株式会社

梅  村  孝  雄

大同特殊鋼株式会社

  ☆

松  崎  恭  三

関東分岐器株式会社

  ☆

藤  沢  憲  三

鉄道機器株式会社

  ☆

入  江  隆  昭

大和工業株式会社

  ☆

茂  木  重  六

株式会社峰製作所

(事務局)

鳥  越  信  一

鉄道分岐器工業協会

(幹事)

鬼      憲  治

財団法人鉄道総合技術研究所

柳  川  秀  明

財団法人鉄道総合技術研究所

備考  ☆:本委員会,素案作成幹事会兼務の委員を示す。

○:人事異動に伴う交代者を示す。

(文責  JIS E 1303 改正原案作成事務局)