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E 1201 : 1997  

(1) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJIS E 1201-1990は改正され,この規格に置き換えられる。 

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。主務大臣及び日本工業標準調査会は,

このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新案登

録出願にかかわる確認について,責任はもたない。 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

E 1201 : 1997 

 

 

プレテンション式PCまくらぎ 

Prestressed concrete sleepers−Pretensioning type 

 

 

1. 適用範囲 この規格は,線路で使用する,PC鋼より線によってコンクリートに圧縮力を導入する方式

のまくらぎ(以下,まくらぎという。)について規定する。 

備考 この規格の引用規格を,付表1に示す。 

 

2. 種類 まくらぎの種類は,形状によって分類し,表1のとおりとする。 

表1 種類 

種類 

記号 

用途 

形状 

3号 

3PR 

軌間1 067mm 

付図1 

6号 

6PR 

付図2 

7号 

7PR 

付図3 

ケーブル防護用 

CPR 

付図4 

継目用 

JPR 

付図5 

特殊区間用 

SPR 

付図6 

3T 

3T 

標準軌用 

付図7 

3H 

3H 

付図8 

 

3. 性能 

3.1 

まくらぎの曲げ強さ まくらぎの曲げ強さは,次のとおりとする。 

(1) まくらぎは,8.1(1)の試験方法によって,表2に示す曲げ保証荷重を加えたとき,ひび割れが生じては

ならない。 

(2) まくらぎは,8.2(1)の試験方法によって破壊させたときの荷重が,表2に示す曲げ破壊荷重を超えるも

のでなければならない。 

表2 曲げ保証荷重及び曲げ破壊荷重 

単位 kN 

記号 

レール位置断面 

まくらぎ中央断面 

曲げ保証荷重 

曲げ破壊荷重 

曲げ保証荷重 

曲げ破壊荷重 

3PR 

 81 

139 

 50 

 86 

6PR 

 82 

136 

 67 

120 

7PR 

 63 

104 

 40 

 67 

CPR 

 81 

128 

 68 

113 

JPR 

108 

181 

 80 

141 

SPR 

 98 

157 

 72 

123 

3T 

114 

190 

 95 

171 

3H 

190 

300 

120 

203 


E 1201 : 1997  

 

3.2 

コンクリートの圧縮強度 コンクリートの圧縮強度は,8.3によって試験を行ったとき,円柱供試体

による材令28日の強度が49.1N/mm2以上で,耐久性に富み,品質にばらつきが少ないものでなければな

らない。 

3.3 

AEコンクリートの空気量 まくらぎにAEコンクリート(JIS A 0203参照)を用いる場合には,そ

の空気量は,8.4によって試験を行ったとき,4.5±1.0%とする。 

3.4 

埋込栓・埋込カラーの引抜強さ 埋込栓・埋込カラーの引抜強さは,次のとおりとする。 

(1) まくらぎの埋込栓又は埋込カラー(JPRの場合)は,8.1(2)の試験方法によって表3に示す引抜保証荷

重を加えたとき,ひび割れが生じてはならない。 

(2) まくらぎの埋込栓又は埋込カラー(JPRの場合)は,8.2(2)の試験方法によって表3に示す引抜破壊荷

重を加えたとき,引き抜けてはならない。 

表3 引抜保証荷重及び引抜破壊荷重 

単位 kN 

 

引抜保証荷重 

引抜破壊荷重 

埋込栓 

30 

50 

埋込カラー 

50 

69 

 

4. 形状,寸法及び許容差 形状,寸法及び許容差は,付図1〜8のとおりとする。ただし,寸法に許容差

を示していないものは,推奨値とする。 

 

5. 外観 まくらぎの外観は,次のとおりとする。 

(1) まくらぎには,有害なひび割れ,反り,ねじれ,曲がり,表面の気泡,隅角部の欠損などがあっては

ならない。 

(2) レール座面には,有害なわん曲があってはならない。 

(3) 3号用の受栓は,コンクリートに確実に装着され,浮き,沈み,はがれなどがあってはならない。 

 

6. 材料 

6.1 

セメント セメントは,JIS R 5210の普通ポルトランドセメント,早強ポルトランドセメント又は

これと品質が同等以上のものとする。 

6.2 

骨材 骨材は,次のとおりとする。 

(1) 骨材は,清浄,強硬及び耐久的で,ごみ,泥,塩化物,有機不純物などを有害量含んでいてはならな

い。 

なお,骨材は,JIS A 5308の附属書7[骨材のアルカリシリカ反応性試験方法(化学法)]又は附属

書8[骨材のアルカリシリカ反応性試験方法(モルタルルバー法)]によって,無害と判定されたもの

でなければならない。ただし,同附属書6(セメントの選定等によるアルカリ骨材反応の抑制対策の

方法)によって,アルカリ骨材反応の抑制対策がとられた場合には,この限りでない。 

(2) 粗骨材の最大寸法は20mmとし,砕石を用いる場合には,その品質が,JIS A 5005に適合しなければ

ならない。 

(3) 細骨材には,海砂を使用してはならない。ただし,やむを得ず海砂を使用する場合には,十分に水洗

いを行わなければならない。 

6.3 

水 水は,油,酸,塩類,有機物などを有害量含んでいてはならない。 


E 1201 : 1997  

 

6.4 

混和材料 混和材料を使用する場合には,まくらぎの品質に有害な影響を与えるものであってはな

らない。 

なお,化学混和剤を使用する場合は,JIS A 6204に規定するものを用いる。 

6.5 

PC鋼より線 PC鋼より線は,JIS G 3536の2.9mm3本より(SWPD3N又はL)とする。 

6.6 

スパイラル筋及びスターラップ スパイラル筋及びスターラップは,JIS G 3532の鉄線とする。 

6.7 

埋込栓,埋込カラー及び受栓 埋込栓,埋込カラー及び受栓は,JIS E 1118による。 

6.8 

インサート インサート(CPRの場合)の材料は,JIS G 3112のSD295A,形状・寸法は,付図4

に示すとおりとし,溶融亜鉛めっき又はこれと同等以上の防せい処理を施したものとする。 

 

7. 製造方法 

7.1 

配筋 配筋は,付図1〜8に示すとおりとする。 

7.2 

コンクリート コンクリートは,次のとおりとする。 

(1) 配合は,所要の強度及び耐久性を考慮し,作業に適する範囲内で単位水量をできるだけ少なくしなけ

ればならない。 

(2) 練混ぜは,練上がりコンクリートが,均等質となるように十分練り混ぜなければならない。 

(3) コンクリートに含まれる塩化物の量は,8.5によって試験を行ったとき,塩素イオンとして0.30kg/m3

以下でなければならない。 

(4) コンクリートの打込みは,確実に充てんする方法によらなければならない。 

(5) コンクリートを打ち終わったときは,十分な湿気を与えて養生しなければならない。蒸気養生又は温

水養生をする場合は,まくらぎの品質に有害な影響を与えないようにしなければならない。 

7.3 

PC鋼より線の緊張 PC鋼より線に与える緊張は,PC鋼より線の両端を固定した後に,表4に示す

値となるようにしなければならない。ただし,高温促進養生を行う場合でも,PC鋼より線の緊張力に影響

を及ぼさない装置で緊張を行う場合には,常温湿潤養生の場合の緊張力を適用する。 

表4 PC鋼より線の1本当たりの緊張力 

単位 kN 

記号 

常温湿潤養生の場合 

高温促進養生の場合 

3PR 

28.7±0.5 

31.0±0.5 

6PR 
7PR 

30.3±0.5 

31.8±0.5 

CPR 

JPR 

SPR 

28.7±0.5 

31.0±0.5 

3T 

3H 

30.3±0.5 

31.8±0.5 

7.4 

PC鋼より線と型枠との相対位置 PC鋼より線と型枠との相対位置のくるいは,2mm以下とする。 

7.5 

プレストレスの導入 プレストレスの導入は,次のとおりとする。 

(1) プレストレス導入時のコンクリートの圧縮強度は,8.3によって試験を行ったとき,円柱供試体による

場合は39.2N/mm2以上,立方体供試体による場合は44.1N/mm2以上とする。 

なお,供試体の養生は,製品と同一養生とする。 

(2) PC鋼より線の緊張力の解放は,衝撃を与えないように徐々に行わなければならない。 


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7.6 

まくらぎ端面の処理 まくらぎ端面は,PC鋼より線が,まくらぎ端面から突出しないように切りそ

ろえた後,適当な防せい処理を施さなければならない。 

7.7 

出荷 出荷は,9.1,9.2及び9.4の検査を行い,規定を満足することを確認した後に行う。 

 

8. 試験方法 

8.1 

まくらぎの曲げ保証試験及び埋込栓・埋込カラーの引抜保証試験 まくらぎの曲げ保証試験及び埋

込栓・埋込カラーの引抜保証試験は,同時にプレストレスを与えたまくらぎを1ロットとし,1ロットに1

本の割合で行い,次のとおりとする。 

なお,試験は,製品と同一養生をした円柱供試体の圧縮強度が49.1N/mm2以上に達した後に行う。 

(1) まくらぎの曲げ保証試験は,付図9に示す載荷方法によって行う。 

(2) 埋込栓・埋込カラーの引抜保証試験は,付図10に示す載荷方法によって,ボルトに引抜荷重を徐々に

加える。 

8.2 

まくらぎの曲げ破壊試験及び埋込栓・埋込カラーの引抜破壊試験 まくらぎの曲げ破壊試験及び埋

込栓・埋込カラーの引抜破壊試験は,同種まくらぎの製作順に1 000本を1ロットとし,1ロットに1本の

割合で行い,次のとおりとする。 

なお,試験は,製品と同一養生をした円柱供試体の圧縮強度が49.1N/mm2以上に達した後に行う。 

(1) まくらぎの曲げ破壊試験は,付図9に示す載荷方法によって行う。 

(2) 埋込栓及び埋込カラーの引抜破壊試験は,付図10に示す載荷方法によって,ボルトに引抜荷重を徐々

に加える。 

8.3 

コンクリートの圧縮強度試験 コンクリートの圧縮強度試験は,JIS A 1108により,供試体の作り方

は,JIS A 1132による。 

また,プレストレス導入時の圧縮強度試験で立方体供試体 (15×15×15cm) を用いる場合は,JIS A 1132

に準じて行う。 

試験回数は,一般に,コンクリートの練混ぜ作業時間4時間に1回の割合とする。1回の試験結果は,

任意の1ロットから採取した試料で作った3個の供試体の平均値で表す。 

8.4 

AEコンクリートの空気量試験 AEコンクリートの空気量試験は,JIS A 1116,JIS A 1118又はJIS A 

1128のいずれかによる。 

試験回数は,一般に,コンクリートの練混ぜ作業時間4時間について1回の割合とする。 

8.5 

コンクリートの塩化物量試験 コンクリートの塩化物量試験は,JIS A 5308の8.5(塩化物含有量)

の規定による。 

 

9. 検査 

9.1 

まくらぎの曲げ保証検査及び埋込栓・埋込カラーの引抜保証検査 まくらぎの曲げ保証検査及び埋

込栓・埋込カラーの引抜保証検査は,8.1によって試験を行い,3.1(1)及び3.4(1)の規定に適合しなければ

ならない。 

9.2 

まくらぎの曲げ破壊検査及び埋込栓・埋込カラーの引抜破壊検査 まくらぎの曲げ破壊検査及び埋

込栓・埋込カラーの引抜破壊検査は,8.2によって試験を行い,3.1(2)及び3.4(2)の規定に適合しなければ

ならない。 

9.3 

コンクリートの圧縮強度検査 コンクリートの圧縮強度検査は,8.3によって試験を行い,3.2の規

定に適合しなければならない。 


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9.4 

形状,寸法及び外観検査 まくらぎの形状,寸法及び外観検査は,4.及び5.に適合しなければならな

い。 

 

10. 製品の呼び方 まくらぎの呼び方は,規格番号又は規格名称,及び種類又は記号による。 

例1. JIS E 1201 3PR 

例2. プレテンション式PCまくらぎ 3号 

 

11. 表示 まくらぎの上面端部付近の見やすい位置に,次の事項を刻印しなければならない。 

(1) 種類の記号 

(2) 製造業者名又はその略号 

(3) 製造年の略号(西暦年号の末尾2けた) 

付表1 引用規格 

JIS A 0203 コンクリート用語 

JIS A 1108 コンクリートの圧縮強度試験方法 

JIS A 1116 まだ固まらないコンクリートの単位容積重量試験方法及び空気量の重量による試験方法

(重量方法) 

JIS A 1118 まだ固まらないコンクリートの空気量の容積による試験方法(容積方法) 

JIS A 1128 フレッシュコンクリートの空気量の圧力による試験方法−空気室圧力方法 

JIS A 1132 コンクリートの強度試験用供試体の作り方 

JIS A 5005 コンクリート用砕石及び砕砂 

JIS A 5308 レディーミクストコンクリート 

JIS A 6204 コンクリート用化学混和剤 

JIS B 0207 メートル細目ねじ 

JIS E 1118 PCまくらぎ用レール締結装置 

JIS G 3112 鉄筋コンクリート用棒鋼 

JIS G 3532 鉄線 

JIS G 3536 PC鋼線及びPC鋼より線 

JIS R 5210 ポルトランドセメント 

 


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付図1 3PR 

 


E 1201 : 1997  

 

付図2 6PR 

 


E 1201 : 1997  

 

付図3 7PR 

 


E 1201 : 1997  

 

付図4 CPR 

 


10 

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付図5 JPR 

 


11 

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付図6 SPR 

 


12 

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付図7 3T 

 


13 

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付図8 3H 

 


14 

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付図9 まくらぎの曲げ保証試験及び曲げ破壊試験の載荷方法 

 

 


15 

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付図10 埋込栓・埋込カラーの引抜保証試験及び引抜破壊試験の載荷方法 

 

 

荷重受け 

載荷板 

パッド 

引抜ボルト 

A:

昀㌀

80の鋼棒 

B:

昀㌀

180の鋼棒 

127×15×180の鋼板 

125×6×180 

(緩衝用軌道パッド) 

ねじ部の形状及び寸法は

JIS E 1118の付図 (21.1),

(21.2) の締結ボルトと同じ 

 


16 

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付図10 (続き) 

 

 

記号 

荷重受け 

載荷板 

パッド 

引抜ボルト 

ばね受台 

6PR 

昀㌀

180の鋼棒 

127×15×180の鋼板 

125×6×180 

(緩衝用軌道パッド) 

ねじ部の形状及び寸法
はJIS E 1118の付図 

(21.1) の締結ボルトと

同じ 

JIS E 1118 

の付図(27.1)

のばね受台 

110 

7PR 

JIS E 1118 

の付図(27.2),

(27.3)のばね

受台 

 96 

3T 

136×15×180の鋼板 

134×7×180 

(緩衝用軌道パッド) 

ねじ部の形状及び寸法
はJIS E 1118の付図 

(21.6) の締結ボルトと

同じ 

JIS E 1118 

の付図(27.8),

(27.9)のばね

受台 

112 

3H 

122 

 


17 

E 1201 : 1997  

 

付図10 (続き) 

 

 

記号 

荷重受け 

載荷板 

パッド 

引抜ボルト 

ばね受台 

CPR 

昀㌀

180の鋼棒 

136×15×180の鋼板 

134×7×180 

(緩衝用軌道パッド) 

ねじ部の形状及び寸法はJIS 

E 1118の付図 (21.4) の締結

ボルトと同じ 

JIS E 1118の

付図 (27.4) 

のばね受台 

109 

SPR 

JIS E 1118の

付図 (27.6) 

のばね受台 

 


18 

E 1201 : 1997  

 

付図10 (続き) 

 

 

 

記号 

荷重受け 

載荷板 

パッド 

引抜ボルト 

ばね受台 

JPR 

昀㌀

180の鋼棒 

136×15×180の鋼板 

134×7×180 

(緩衝用軌道パッド) 

ねじ部の形状及び寸法は

JIS E 1118

の付図 

(21.5) の締結ボルトと同

じ 

JIS E 1118

図 

(27.6) のば

ね受台 

109 

 


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E 1201 : 1997  

 

原案調査作成委員会 構成表 

 

 

氏名 

所属 

(委員長) 

 

三 浦   重 

財団法人鉄道総合技術研究所 

 

 

平 松 博 久 

通商産業省生活産業局 

 

☆ 

富 田 育 男 

通商産業省生活産業局 

 

 

前 川 武 也 

工業技術院標準部 

 

 

小 杉 昭 夫 

運輸省鉄道局 

 

〇 

涌 井   一 

財団法人鉄道総合技術研究所 

 

 

長 藤 敬 晴 

財団法人鉄道総合技術研究所 

 

 

早 瀬 藤 二 

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部 

 

 

佐々木 英 夫 

東海旅客鉄道株式会社技術本部 

 

 

近 藤 隆 士 

西日本旅客鉄道株式会社施設部 

 

 

吉 岡   治 

社団法人日本民営鉄道協会 

 

 

佐 伯 善 彦 

帝都高速度交通営団工務部 

 

〇 

加 藤 文 正 

小田急電鉄株式会社工務部 

 

〇☆ 村 松 金二郎 

小田急電鉄株式会社工務部 

 

〇 

山 本 拓 郎 

南海電気鉄道株式会社工務部 

 

 

遠 藤 昭 男 

株式会社ピー・エス製品部 

 

 

中 条 友 義 

日本鋼弦コンクリート株式会社技術部 

 

〇 

梅 田 静 也 

興和化成株式会社技術部 

 

 

平 井   健 

株式会社丸上製作所調査室 

 

 

橋 本 茂 彦 

帝国製鋲株式会社生産部 

 

〇 

櫻 澤   正 

社団法人日本鉄道施設協会 

(PCまくらぎ分科会) 

 

高 橋   潔 

工業技術院標準部 

 

 

井 上 寛 美 

財団法人鉄道総合技術研究所 

 

 

柳 井 章 良 

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部 

 

 

鳥 居 末 男 

東海旅客鉄道株式会社技術本部 

 

 

杉 岡   篤 

西日本旅客鉄道株式会社施設部 

 

 

市 東 邦 生 

帝都高速度交通営団工務部 

 

 

工 藤 良 則 

株式会社ピー・エス製品部 

 

 

小 沼 修 一 

日本鋼弦コンクリート株式会社技術部 

 

 

玉 山   雅 

オリエンタルコンクリート株式会社工務部 

 

 

菊 島 公 男 

興和コンクリート株式会社大月工場 

(事務局) 

 

森 下   忠 

社団法人日本鉄道施設協会 

 

 

柿 澤   實 

社団法人日本鉄道施設協会 

 

備考 〇印は,分科会委員会兼務を示す。 
 

☆印は,人事異動に伴う中途からの交替者を示す。