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日本工業規格

JIS

 E

1125

-1995

接着絶縁レール

Glued insulated rails

1.

適用範囲  この規格は,鉄道線路において軌道回路(

1

)

に用いる 50kgN 及び 60kg レール用接着絶縁レ

ールについて規定する。

(

1

)

列車又は車両を検知するための回路としてレールを用いる電気回路(JIS E 3013参照)

備考  この規格の引用規格を,付表 に示す。

2.

用語の定義  この規格で用いる用語の定義は,JIS E 1001 によるほか,次による。

(1)

接着絶縁レール  突き合わせたレール間に絶縁材を挿入し,レールと接着継目板とを絶縁性がある接

着剤で結合したレール。

(2)

接着継目板  接着絶縁レールに用いる目的で設計された継目板。

(3)

乾式接着材  ガラスペーパを基材として熱硬化性エポキシ系樹脂接着剤を含浸し,乾燥状態にしたも

の。

(4)

プライマー  被着材と接着剤,又はシーリング材との接着性を向上させるためにあらかじめ被着材表

面に塗布する下地処理材料(JIS K 6800 参照)

3.

種類  接着絶縁レールの種類は,レールの種類と曲線半径の組合せによって規定し表 の○印に示す

とおりとする。

表 1  種類

曲線半径 R (m)  

レールの種類・記号

300

600

1 000

3 000

4 000

5 000

直線

普通レール

HH340

50kgN

又は

60kg

HH370

4.

品質

4.1

引張強さ又は圧縮強さ  接着絶縁レールの引張強さ又は圧縮強さは,8.1 によって試験を行ったとき

試験片の全数が 2.25MN 以上でなければならない。

4.2

絶縁抵抗値  接着絶縁レールの絶縁抵抗値は,次のとおりとする。

(1)

乾燥状態における絶縁抵抗値は,8.2.1 によって試験を行ったとき 5M

Ω以上でなければならない。

(2)

浸水状態における絶縁抵抗値は,8.2.2 によって試験を行ったとき 0.5M

Ω以上でなければならない。

4.3

超音波透過減衰値  接着絶縁レールの超音波透過減衰値は,8.3 によって試験を行ったときその値が

45dB

以下でなければならない。


2

E 1125-1995

4.4

外観  接着絶縁レールの外観は,次のとおりとする。

(1)

レール表面に割れ,きずなど有害な欠陥があってはならない。

また,接着絶縁レール全長にわたり有害なねじれがあってはならない。

(2)

積層部(乾式接着材)のすきま,加熱による黒こげなどがあってはならない。

5.

形状・寸法及び寸法許容差・幾何公差

5.1

形状・寸法  接着絶縁レールの形状・寸法は,表 のとおりとする。

表 2  形状・寸法

付図の番号

レール種類

接着絶縁レール

部品

50kgN 1

1.1

∼1.5

60kg 2

1.5,

2.1

∼2.4

備考  曲線用接着絶縁レールの縦距(

2

)

は,

付図 による。

(

2

)

曲線又は折線の形状・寸法を表す値で,一直線からの垂線
距離で示す(JIS E 1311参照)

5.2

寸法許容差・幾何公差  接着絶縁レールの寸法許容差・幾何公差は,表 のとおりとする。

表 3  寸法許容差・幾何公差

単位 mm

項目

寸法許容差・幾何公差

長さ

±10

レール頭頂面における高低狂い 
(接着部を中心とした 1m 間において)

±0.1

レール頭側面における通り狂い 
(接着部を中心とした 1m 間において)

±0.3

接着部のレール頭頂面及び頭側面の食違い

±0.1

接着継目板端部におけるレールと 
接着継目板との間隔

±0.3

5mm

以上の場合

+1.0,  −0.5

曲線用の縦距

5mm

未満の場合

±10%

6.

材料

6.1

レール  接着絶縁レールに用いるレールの材料は,JIS E 1101 及び JIS E 1120 に適合したものでな

ければならない。

6.2

接着継目板  接着継目板の材料は,JIS G 4051 の S45C∼S55C 又はこれと機械的性質が同等以上の

ものとする。

6.3

継目板ボルト及びナット  継目板ボルト及びナットは,JIS E 1114 に規定する 60kg レール用継目板

ボルト及びナットに適合したもの,

又はこれと機械的性質が同等以上のものでなければならない。ただし,

ボルトの長さは 120mm とする。

6.4

平座金  平座金は,JIS B 1186 の F35 とする。

6.5

絶縁材

6.5.1

レール形(

3

)

及びチューブ(

4

)

  レール形の形状・寸法は

付図 1.3 及び付図 2.3,チューブの形状・寸

法は

付図 1.5 のとおりとし,その性能は JIS E 3023 によって試験を行ったとき,表 の値を満足するもの

でなければならない。


3

E 1125-1995

ただし,レール形の厚さ は,受渡当事者間の協議による。

(

3

)

レール継目部の前後レール間のすきまに入れて,レール間を絶縁するレール断面状の絶縁材

JIS E 3023参照)

(

4

)

継目板ボルトに装着し,ボルトとレール及び継目板とを絶縁する筒状の絶縁材(JIS E 3023 

照)

表 4  レール形及びチューブの性能

性能

項目

条件及び処理

単位

レール形

チューブ

吸水率 24 時間浸せき後

%

        1.0

以下

        1.0

以下

体積抵抗率

吸水率試験後

M

Ω・m

2 000

以上 1

50

以上

常温・常湿

60

℃2 時間加熱後

引張強さ

−30℃2 時間冷却後

MPa

  240

以上

      50

以上

常温・常湿

60

℃2 時間加熱後

伸び

−30℃2 時間冷却後

%

      40

以上

常温・常湿

60

℃2 時間加熱後

圧縮強さ

−30℃2 時間冷却後

MPa

  340

以上

  340

以上

常温・常湿

60

℃2 時間加熱後

圧縮ひずみ

(340MPa 応力時)

−30℃2 時間冷却後

%

− 40∼60

常温・常湿

衝撃強さ

−30℃2 時間冷却後

J/cm

        6.0

以上

HBS

      40

以上

硬さ

常温・常湿

HRM

− 60∼80

耐摩耗性

常温・常湿 cm

3

        1.0

以下

        1.0

以下

60

℃2 時間加熱後

耐熱耐寒性

−30℃2 時間冷却後

外観に著しい変化(ひび,割
れ,膨れ等)がないこと。

外観に著しい変化(ひび,割れ,
膨れ等)がないこと。

備考1.  レール形の試験片は,恒温空気中に200℃1時間加熱の前処理を行う。

2.

常温・常湿は,JIS Z 8703 による。

6.5.2

乾式接着材及びプライマー  乾式接着材及びプライマーは,次による。

(1)

乾式接着材の形状・寸法は

付図 1.4 及び付図 2.4 のとおりとし,その引張せん断接着強さは,JIS K 6850

によって試験を行ったとき,

表 の値以上でなければならない。ただし,試験片の形状・寸法は,付

図 による。

表 5  接着材の引張りせん断接着強さ

単位 MPa

条件及び処理

平均値

最小値

常温 25

24

60

℃以上に加熱後 20 19

−8℃以下に冷却後 25  24

(2)

プライマーは,エポキシ化フェノール樹脂系で一般特性は

表 に適合するものとする。


4

E 1125-1995

表 6  プライマーの一般特性

項目

単位

特性

不揮発分 %

50

+2

粘度 (25℃) cm

2

/s 0.50

∼1.40

密度 (20℃) g/cm

3

 0.94

∼0.99

外観

黄色透明

溶剤

ブタノール,イソブタノール,キシロール

備考1.  乾式接着材の可使期間は,密閉状態で直射日光を避け0∼5℃

の温度で保管して,製造後120日間とする。

2.

プライマーの可使期間は,直射日光を避け 30℃以下の温度で
保管して,製造後 180 日間とする。

6.6

仕上げ塗料  仕上げ塗料は,ウレタン塗料とする。

7.

製造方法及び加工方法

7.1

材料の加工方法

7.1.1

レールの加工  レールの加工は,次による。

なお,レールは中央を長さ方向に直角に 2 分したものを,一対のレールとして用いる。

(1)

切断  レールの切断は,機械加工によって行う。

(2)

曲げ  レールを曲げたり,曲がりを直したりする際は,その品質を損わない方法によらなければなら

ない。

(3)

穴あけ  レールの穴あけは,機械加工によって行い,穴の全周には,約 1.5mm の面取りを施す。

(4)

寸法許容差  加工したレールの寸法許容差は,表 のとおりとする。

(5)

表面の清浄  レールの接着部分は,サンドブラスト,ショットブラスト又はショットピーニングによ

って十分さびを落とした後,必要な場合には溶剤で十分に油脂分を取り除かなければならない。

表 7  加工したレールの寸法許容差

単位 mm

項目

許容差

突合せ部

±0.3

直角切断差

その他

±1.0

穴の径

+0.5 
  0.0

穴位置

±0.5

7.1.2

接着継目板の加工  接着継目板の加工は,次による。

(1)

形状・寸法及び寸法許容差  接着継目板の形状・寸法は,付図 1.2 及び付図 2.2 のとおりとし,鍛造・

熱間押出し加工又は機械加工によって製作する。寸法許容差は,

表 のとおりとする。

(2)

熱処理  接着継目板は,焼入れ,焼戻しの熱処理を施し,その表面硬さは JIS Z 2243 による 255∼

331HBS

とする。

(3)

表面の清浄  接着継目板の接着部分は,7.1.1(5)による。


5

E 1125-1995

表 8  接着継目板の寸法許容差

単位 mm

項目

許容差

長さ

±3.0

厚さ

±0.5

穴の径

+0.5 
  0.0

穴の位置

±0.5

接着面の反り

±0.1

レ ー ル 形 を 当 て た 場
合のレールとの間隔

±0.3

接着継目板の接着面は,さび取り後 0.3 以

上の凹凸があってはならない。

7.1.3

レール形の加工  レール形はサンドペーパーなどで表面を整え,溶剤で清浄にしなければならない。

7.2

接着絶縁レールの製造方法

7.2.1

組立準備  レール,接着継目板及びレール形の接着面についてプライマーを塗布し,JIS K 5400 

6.5(5)(a)

に規定する指触乾燥状態にしておかなければならない。

7.2.2

組立  組立は,一対のレールの突合せ部にレール形を挿入し,レールと接着継目板との間に乾式接

着材を挟んで,あらかじめチューブを挿入した継目板ボルトを用いて行う。

なお,

両側の接着継目板は,

乾式接着材が硬化するまで均等な圧力で締め付けておかなければならない。

7.2.3

加熱  乾式接着材の加熱硬化条件は,170℃で 60 分間保持する。

また,加熱は,積層部に対して均一でなければならない。

7.2.4

仕上げ  接着絶縁レールの仕上げは,乾式接着材が完全に硬化した後,次のとおりとする。

(1)

ボルトの緊締力は,490N・m とする。

(2)

レール頭頂面及び頭側面に食い違いを生じた場合は,0.1mm 以内になるように長さ方向に 3 000 分の

1

以下のこう配で平滑に仕上げる。

(3)

建築限界下部限界を支障するおそれがある,飛び出した乾式接着材及び積層部は,研削などによって

滑らかな面にしなければならない。

(4)

露出している積層部及びその周辺に,仕上げ塗料を 2 回以上塗布する。

8.

試験

8.1

引張試験又は圧縮試験  接着絶縁レールの引張試験又は圧縮試験は,次のとおりとする。

(1)

試験片  試験片は,構造・形状及び寸法を付図 のとおりとし,製品と同一種類のレールで製品と同

一の条件で製作する。ただし,7.2.4(3)及び(4)の処置は省略してよい。

(2)

試験方法  試験片は,ボルトを 490N・m に緊締した状態で引張試験又は圧縮試験を行い接着破壊(

5

)

最大荷重をもって引張強さ又は圧縮強さとする。

(

5

)

接着剤と被着材との界面で生じた破壊。界面破壊ともいう(JIS K 6800参照)

備考  製品のロットの大きさに対応する試験片の数は,受渡当事者間の協定による。

8.2

絶縁抵抗試験

8.2.1

乾燥状態における絶縁抵抗試験  接着絶縁レールの乾燥状態における絶縁抵抗試験は,次のとおり

とする。

(1)

試験体及び測定箇所  試験体は製品そのものとし,測定はすべての製品について,レール形を挿入し


6

E 1125-1995

た前後のレール聞及びレールとボルトとの間とする。

(2)

試験方法  試験方法は,水平な台上に厚さ約 150mm の乾燥した木材を敷き,その上に絶縁材を置い

て接着絶縁レールを載せ直流 500V で測定する。

8.2.2

浸水直後における絶縁抵抗試験  接着絶縁レールの浸水直後における絶縁抵抗試験は,次のとおり

とする。

(1)

試験片  試験片は,8.1(1)による。

(2)

試験方法  試験方法は,試験片を 24 時間浸水した後,8.2.1(1)と同じ箇所を直流 500V で測定する。

8.3

超音波透過試験  接着絶縁レールの超音波透過試験は,次のとおりとする。

(1)

試験体及び測定位置  試験体は製品そのものとし,測定はすべての製品について付図 に示す●印の

位置とする。

(2)

試験方法  まず,標準試験片(

6

)

を用いてブラウン管の透過パルス(

7

)

の波高値が 50%になるように感度

調整を行い減衰器(

8

)

の値 を読み取る。このとき は,45dB 以上でなければならない。

次に,接着絶縁レールについて測定し,透過パルスの波高値が 50%になるように感度調整を行い減

衰器の値 を読み取る。

A

から を減じて,これを求める接着絶縁レールの超音波透過減衰値とする。

(

6

)

材料,形状及び寸法が規定され,超音波的にも検定された試験片。探傷器の性能試験又は感度

調整などに用いる(JIS Z 2300参照)

(

7

)

極めて短い時間の間だけ継続する信号(JIS Z 2300 参照)

(

8

)

エコー高さを定量的に変化させる装置。デシベル (dB) で表示する(JIS Z 2300 参照)

備考1.  超音波探傷器及び探触子の性能は,JIS Z 30604.1.2(探傷器に必要な性能)及び4.2.3(垂

直探触子に必要な性能)による。ただし,試験周波数は,2∼2.25MHz,探触子の有効直径は

10mm

とし,標準試験片の両端面に接触させた送受の探触子を入れ替えたとき及び探触子を

回転させたときの波高値の変動差は1dB 以下とする。

2.

標準試験片は,JIS G 4051 の S30C∼S35C を用いて,形状・寸法は

付図 のとおりに製作す

る。

9.

検査

9.1

引張強さ又は圧縮強さ検査  接着絶縁レールの引張強さ又は圧縮強さの検査は,4.1 の規定に適合し

なければならない。

9.2

絶縁抵抗検査  接着絶縁レールの絶縁抵抗検査は,4.2 の規定に適合しなければならない。

9.3

超音波透過検査  接着絶縁レールの超音波透過検査は,4.3 の規定に適合しなければならない。

9.4

外観検査  接着絶縁レールの外観検査は,4.47.2.4 の規定に適合しなければならない。

9.5

形状・寸法検査  接着絶縁レールの形状及び寸法検査は,5.の規定に適合しなければならない。

10.

包装  接着絶縁レールの接着継目部は,積降し及び輸送中の衝撃によってきずがつかないように木片,

こもなどを用いて保護しなければならない。

11.

製品の呼び方  接着絶縁レールの呼び方は,規格番号又は規格の名称,レールの種類又は記号,長さ

及び曲率半径の種類による。


7

E 1125-1995

例 1.

JIS E 

□□□□ 50kgN

HH340

6m

R600

例 2.

接着絶縁レール 50N

HH340

6m

R600

12.

表示  接着絶縁レールの表示は,次のとおりとする。

(1)

製造番号,レールの種類・記号,長さ及び曲率半径の種類並びに製造年月(

9

)

及び製造業者名又はその

略号を記載した銘板を,接着継目板の端から 1.5m 付近の位置に取り付ける。

なお,曲線用の接着絶縁レールは,レール頭頂面に曲線の方向をペイントで明示する。

備考  図 及び図 に,銘板の記載例を示す。

図 1  50kgN(普通レール)直線用 6m の場合(例 1

図 2  60kg (HH340) R600 用 7m の場合(例 2

(

9

)

製造年月は略号でもよい。

(2)

熱処理レールを用いた接着絶縁レールは,銘板の端から 50mm 付近の位置のレール腹部に HH340 は黄

色,HH370 は赤色のペイントで,幅約 20mm の縦線を塗色する。

13.

取扱上の注意事項  取扱上の注意事項を次に示す。

(1)

接着絶縁レールの接着継目部を保護している木片,こもなどは使用場所へ到着するまで開梱しないよ

うにし,軸方向以外に過度の力が加わらないようにする。

(2)

外装をはずした接着絶縁レールの接着継目部は,使用に先立って塗料のはがれ,ずれ,レール形両面

のすきまなどの異状がないことを目視によって確認する。

(3)

使用に先立って現場で絶縁抵抗値を測定する場合は,配置場所での短絡がないことを確認し,直流

500V

で測値する。このときの測定値は,0.5M

Ω以上とする。

付表 1  引用規格

JIS B 0601

  表面粗さ−定義及び表示

JIS B 1186

  摩擦接合用高力六角ボルト・六角ナット・平座金のセット

JIS E 1001

  鉄道線路用語

JIS E 1101

  普通レール

JIS E 1114

  形レール及び 60kg レール用継目板ボルト及びナット

JIS E 1120

  熱処理レール


8

E 1125-1995

JIS E 1311

  鉄道−分岐器類用語

JIS E 3013

  鉄道信号保安用語

JIS E 3023

  レール絶縁材料−性能試験方法

JIS G 4051

  機械構造用炭素鋼鋼材

JIS K 5400

  塗装一般試験方法

JIS K 6800

  接着剤・接着用語

JIS K 6850

  接着剤の引張りせん断接着強さ試験方法

JIS Z 2243

  ブリネル硬さ試験方法

JIS Z 2300

  非破壊試験用語

JIS Z 3060

  鋼溶接部の超音波探傷試験方法

JIS Z 8703

  試験場所の標準状態


9

E 1

125-19

95

付図 1  50kgN レール用接着絶縁レール 


10

E 1

125-19

95

付図 1.1  50kgN レール

(レール突合せ部の継目穴径及び位置)

付図 1.2  50kgN レール用接着継目板


11

E 1

125-19

95

付図 1.3  50kgN レール用レール形

付図 1.5  チューブ

付図 1.4  50kgN レール用乾式接着材


12

E 1

125-19

95

付図 2  60kg レール用接着絶縁レール


13

E 1

125-19

95

付図 2.1  60kg レール

付図 2.2  60kg レール用接着継目板


14

E 1

125-19

95

付図 2.3  60kg レール用レール形

付図 2.4  60kg レール用乾式接着材


15

E 1125-1995

付図 3  曲線用接着絶縁レールの縦距 

単位 mm

L

=12 000

L

=10 000

L

=7 000

L

=6 000

種類

B

1

B

2

B

1

B

2

B

1

B

2

B

1

B

2

R

300 60  45  41  31  20

15.5 14.5 11.5

R 600

30

22.5

20.5

15.5

10

 7.5

7

 5.5

R1000

18

13.5

12.5

 9.5

6

 4.6

 4.3

 3.4

R3000

6

 4.5

 4.1

 3.1

2

 1.5

 1.5

 1.1

R4000

4.5

 3.4

 3.1

 2.3

1.5

 1.1

 1.1

 0.8

R5000

3.6

 2.7

 2.7

 1.9

1.2

 0.9

 0.9

 0.7

(2) 

片側  (l)  の場合 

単位 mm

L

=12 000

L

=10 000

L

=7 000

L

=6 000

種類

B

3

B

4

B

3

B

4

B

3

B

4

B

3

B

4

R

300

12  6.0 8  4.9 3.5 3.4 2.4 2.9

R

600

6 3.0

4 2.5

1.7

1.7

1.2

1.4

R1000 3.6 1.8 2.4 1.5 1.0 1.0 0.7 0.9

R3000 1.2 0.6 0.8 0.5 0.3 0.3 0.2 0.3

R4000 0.9 0.4 0.6 0.4 0.3 0.3 0.2 0.2

R5000 0.7 0.4 0.5 0.3 0.2 0.2 0.1 0.2


16

E 1

125-19

95

付図 4  引張り又は圧縮試験片


17

E 1125-1995

付図 4.1  試験片用レール

(

11

)

試験機によって変更してよい。


18

E 1

125-19

95

付図 5  乾式接着材の試験片(鋼板試験片)

符号

名称

材質

寸法

員数

1

試験片 S45C∼S55C 25×6.0×160

2

2

添え板 S45C∼S55C 25×6.0× 80

2


19

E 1125-1995

付図 6  超音波透過試験の測定位置

付図 7  標準試験片の形状及び寸法

備考  成形後の仕上げ面の粗さは,全面を JIS B 0601 による 0.20

a

とする。


20

E 1125-1995

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

委員長

佐  藤  泰  生

財団法人鉄道総合技術研究所

分科会委員長

三  浦      重

財団法人鉄道総合技術研究所

委員

青  柳  桂  一

通商産業省基礎産業局

吉  海  正  憲

通商産業省機械情報産業局

津  田      博

通商産業省機械情報産業局

山  村  修  蔵

工業技術院標準部

小  杉  昭  夫

運輸省鉄道局

櫻  澤      正

社団法人日本鉄道施設協会

早  瀬  藤  二

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部

佐々木  英  夫

東海旅客鉄道株式会社技術本部

七  川  研  二

西日本旅客鉄道株式会社施設部

吉  岡      治

社団法人日本民営鉄道協会

佐  藤  海  光

帝都高速度交通営団

加  藤  文  正

小田急電鉄株式会社工務部

山  本  拓  郎

南海電鉄株式会社工務部

手  塚  英  勇

日立化成工業株式会社

中  島  保  三

信号器材株式会社鉄道本部

鳥  越  信  一

鉄道分岐器工業協会

茂  木  重  六

株式会社峰製作所

金  子  慶  尚

株式会社カネコ

飯  島  仲  次

飯島機工株式会社

高  野  厚  義

鉄友工業株式会社

分科会委員

高  橋      潔

工業技術院標準部

長  藤  敬  晴

財団法人鉄道総合技術研究所

桐  村  勝  也

財団法人鉄道総合技術研究所

迫  口  和  利

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部

鳥  居  末  男

東海旅客鉄道株式会社技術本部

杉  岡      篤

西日本旅客鉄道株式会社施設部

三  枝  長  生

日本貨物鉄道株式会社鉄道事業本部

市  東  邦  生

帝都高速度交通営団

入  江  隆  昭

大和工業株式会社

松  崎  恭  三

関東分岐器株式会社

事務局

森  下      忠

社団法人日本鉄道施設協会

岡  田  甲  一

社団法人日本鉄道施設協会

☆:本委員会,分科会兼務の委員を示す。