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日本工業規格

JIS

 E

1116

-1994

レール用異形継目板

Compromise fish plates for rails

1.

適用範囲  この規格は,普通レール(

1

)

,熱処理レール(

2

)

及び端部熱処理レール(

3

)

に規定する異種又は

同種のレール相互間に用いる異形継目板(以下,継目板という。

)について規定する。

(

1

)  JIS E 1101

(普通レール)参照

(

2

)  JIS E 1120

(熱処理レール)参照

(

3

)  JIS E 1123

(端部熱処理レール)参照

備考1.  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS G 4051

  機械構造用炭素鋼鋼材

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2243

  ブリネル硬さ試験方法

2.

この規格の中で{  }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,

参考値である。

2.

種類及び記号  継目板の種類及び記号は,用途及び熱処理の有無によって区分し,表 のとおりとす

る。

表 1  種類及び記号

種類

用途

熱処理の有無

記号

1

種 50kgN-37kg レール用異形継目板

50kgN-40kgN

レール用異形継目板

50kgN-50kg

レール用異形継目板

なし 50N-37

50N-40N

50N-50

2

種 40kgN レール  段違い用異形継目板

50kg

レール

段違い用異形継目板

50kgN

レール  段違い用異形継目板

60kg

レール  段違い用異形継目板

2-40N

2-50

2-50N

2-60

3

種 40kgN レール  継目落用異形継目板

50kg

レール

継目落用異形継目板

50kgN

レール  継目落用異形継目板

60kg

レール  継目落用異形継目板

あり

3-40N

3-50

3-50N

3-60

3.

品質

3.1

外観  継目板の外観は,次のとおりとする。

(1)

継目板は,全長にわたり,使用上有害なきず,ねじれ,割れなどの欠陥があってはならない。


2

E 1116-1994

(2)

継目板の端面及び穴の内面には,使用上有害なパイプきずなどの欠陥があってはならない。

3.2

曲がり及びレールとの間隔  継目板の曲がり及びレールとの間隔は,次のとおりとする。

(1)

曲がり  継目板の曲がりの最大値は,7.1(1)によって測定したとき,表 の規定に適合しなければなら

ない。

表 2  曲がり

単位 mm

項目

測定
位置

37kg

,40kgN,50kg 及び

50kgN

レール用継目板

60kg

レール用継目板

中央がレールに対し外方に A

中央がレールに対し内方に B

1.5 2.0

(2)

レールとの間隔  継目板のレールとの間隔は,7.1(2)によって測定したとき,表 の規定に適合しなけ

ればならない。

表 3  レールとの間隔

単位 mm

項目 37kg 及び 50kg レ

ール用継目板

40kgN

,50kgN 及び 60kg

レール用継目板

+2.0

+1.5

レールとの間隔  (S)

−1.0

−0.5

3.3

機械的性質  継目板の機械的性質は,2 種及び 3 種について,7.2 及び 7.3 の試験を行ったとき,表 4

の規定に適合しなければならない。

表 4  機械的性質

引張強さ  N/mm

2

 {kgf/mm

2

}

伸び  %

表面硬さ  HBS

686 {70}

以上 12 以上 262∼331

4.

形状,寸法及び寸法許容差  継目板の形状,寸法及び寸法許容差は,次による。

(1)

継目板の形状及び寸法は,

付図 111 に示すとおりとする。

(2)

継目板の寸法許容差は,

表 のとおりとする。

表 5  寸法許容差

単位 mm

項目

寸法許容差

長さ

L

±3.0

厚さ

t

+1.5

穴の径

d

+1.0 
−0.5

穴の位置及び相互間隔

hl

1

l

2

l

3

±1.0

切欠きの寸法

W

1

W

2

±1.0

切欠きの位置

l

4

l

5

±1.5

継目板上部曲面 (R19) の半径

r

±0.3

段違い量

l

6

±0.5

調整量

l

7

l

8

±0.5

5.

材料  継目板の材料は,JIS G 4051 の S 38 C∼S 55 C のもの,又は品質がこれと同等以上のものとす

る。


3

E 1116-1994

6.

加工方法  継目板の加工方法は,次のとおりとする。

(1)

鍛造又は機械加工によって成形する。

(2)

継目板の周囲に残ったまくれは,取り除く。

(3)

鍛造加工の場合は,有害な脱炭層が残らないようにする。

7.

試験

7.1

継目板の曲がり及びレールとの間隔,並びに段違い量及び調整量の測定は,次の方法で行う。

(1)

継目板の曲がりの測定は,

付図 12 に示す方法で行う。

(2)

継目板のレールとの間隔の測定は,

付図 111 に示す位置で,直接測定,限界ゲージ又はその他適当

な方法で行う。

(3)

段違い量及び調整量の測定方法は,

付図 12 に示す方法で行う。

7.2

引張試験  継目板の引張試験は,次のとおりとする。

(1)

供試材は,製造された継目板の頭部中央から採取する。

(2)

試験片は,供試材の頭部中央から JIS Z 2201 の 4 号を作成する。

(3)

試験方法は,JIS Z 2241 による。

7.3

硬さ試験  継目板の硬さ試験は,継目板の頭部及び底部の硬さを JIS Z 2243 による方法で測定する。

8.

検査  継目板の検査は,品質及び形状・寸法について行い,それぞれ 3.及び 4.の規定に適合しなけれ

ばならない。

9.

製品の呼び方  継目板の呼び方は,規格番号又は規格の名称(又は用途)及び記号のほか,次による。

(1)  1

種は,右上り(1)又は左上り(2)の別

(2)  2

種は,段違い量及び右上り(1)又は左上り(2)の別

(3)  3

種は,調整量

1.  JIS E 1116  50N-37  (1)

2.  レール用異形継目板  50N-40N  (2)

3.  JIS E 1116  2-40N  2  (1)

4.  段違い用異形継目板  2-50  4  (2)

5.  JIS E 1116  3-40N  2

6.  継目落用異形継目板  3-50  3

10.

表示  継目板には,図 1に示す腹部の外面に,次の事項を鮮明に浮出し又は刻印で表示しなければ

ならない。

(1)

種類の記号

(2)  1

種又は 2 種の継目板は,右上り(1)又は左上り(2)と表示する。

(3)  2

種又は 3 種の段違い量又は調整量

(4)

製造業者名又はその略号

(5)

製造年の略号(西暦年号の末尾 2 けた)


4

E 1116-1994

図 1  表示例(種)

図 2  表示例(種)

図 3  表示例(種)

備考  図中,種類の記号の表示位置については,やむを得ない場合,受渡当事者間の協定によって変更することがで

きる。


5

E 1116-1994

付図 1  種 50kgN-37kg レール用異形継目板


6

E 1116-1994

付図 2  種 50kgN-40kgN レール用異形継目板


7

E 1116-1994

付図 3  種 50kgN-50kg レール用異形継目板


8

E 1

1

16-199


付図 4  種 40kgN レール  段違い用異形継目板


9

E 1

1

16-199

4

付図 5  種 50kg レール  段違い用異形継目板


10

E 1

1

16-199


付図 6  種 50kgN レール  段違い用異形継目板


11

E 1

1

16-199

4

付図 7  種 60kg レール  段違い用異形継目板


12

E 1

1

16-199


付図 8  種 40kgN レール  継目落用異形継目板

備考  図中括弧内の数値は,参考として示す。


13

E 1

1

16-199

4

付図 9  種 50kg レール  継目落用異形継目板

備考  図中括弧内の数値は,参考として示す。


14

E 1

1

16-199


付図 10  種 50kgN レール  継目落用異形継目板

備考  図中括弧内の数値は,参考として示す。


15

E 1

1

16-199

4

付図 11  種 60kg レール  継目落用異形継目板

備考  図中括弧内の数値は,参考として示す。


16

E 1116-1994

付図 12  曲がり,段違い量,調整量及び形状寸法の測定方法

備考1.  a

1

,a

2

,b

1

,b

2

,c,d は,直定規を当てる位置を示す。

2.  a

1

,a

2

は,いずれか大きい方を測定する。

3.  b

1

,b

2

は,いずれか大きい方を測定する。 


17

E 1116-1994

工業標準改正原案調査作成委員会  構成表(敬称略)

(本委員会)

氏名

所属

(委員長)

佐  藤  泰  生

財団法人鉄道総合技術研究所

青  柳  桂  一

通商産業省基礎産業局

山  村  修  蔵

工業技術院標準部

高  重  尚  文

運輸省鉄道局

(分科会委員長)

三  浦      重

財団法人鉄道総合技術研究所

大石橋  宏  治

財団法人鉄道総合技術研究所

櫻  澤      正

財団法人日本鉄道施設協会

小  倉  雅  彦

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部

佐々木  英  夫

東海旅客鉄道株式会社技術本部

東      憲  昭

西日本旅客鉄道株式会社施設部

吉  岡      治

社団法人日本民営鉄道協会

山  本      喬

帝都高速度交通営団工務部

加  藤  文  正

小田急電鉄株式会社

山  本  拓  郎

南海電気鉄道株式会社

前  原  郷  治

新日本製鐵株式会社

上  田  正  博

株式会社 NKK

鳥  越  信  一

鉄道分岐器工業会

入  江  隆  昭

大和工業株式会社

茂  木  重  六

株式会社峰製作所

三  宅  正太郎

株式会社ミツテック

平  尾  哲  郎

九州鉄道機器製造株式会社

(分科会)

藤  田  富  男

工業技術院標準部

長  藤  敬  晴

財団法人鉄道総合技術研究所

迫  口  和  利

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部

鳥  居  末  男

東海旅客鉄道株式会社技術本部

西  田  哲  郎

西日本旅客鉄道株式会社施設部

三  枝  長  生

貨物鉄道株式会社技術部

市  東  邦  生

帝都高速度交通営団工務部

桜  井  三  郎

日兼特殊工業株式会社

(事務局)

森  下      忠

社団法人日本鉄道施設協会

岡  田  甲  一

社団法人日本鉄道施設協会

備考  ○印は,本委員会及び分科会の委員兼務者を示す。