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日本工業規格

JIS

 E

1111

-1993

アンチクリーパ

Anti-creepers

1.

適用範囲  この規格は,JIS E 1101 及び JIS E 1120 に規定するレールに用いるアンチクリーパについ

て規定する。

備考1.  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS E 1101

  普通レール

JIS E 1120

  熱処理レール

JIS G 4051

  機械構造用炭素鋼鋼材

JIS G 5101

  炭素鋼鋳鋼品

JIS G 5502

  球状黒鉛鋳鉄品

JIS Z 2243

  ブリネル硬さ試験方法

2.

この規格の中で{  }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,

参考として併記したものである。

2.

品質

2.1

外観  アンチクリーパには,使用上有害な  きず,ねじれなどの欠陥があってはならない。

2.2

硬さ  アンチクリーパ(くさびを除く。)の硬さは,5.1 によって試験を行ったとき,ブリネル硬さ

HB262

∼352 でなければならない。

2.3

はめ込み性  アンチクリーパは,5.2 によって試験を行ったとき,レールにはまらなければならない。

2.4

耐滑り性  アンチクリーパは,5.3 によって試験を行ったとき,アンチクリーパの移動量は荷重

9.81kN {1 000kgf}

のとき 1.5mm 以上,及び 1.96kN {2 000kgf}  のとき 3mm 以上あってはならない。

2.5

耐緩み性  アンチクリーパは,5.4 によって試験を行ったとき,緩みがあってはならない。

3.

材料  アンチクリーパの材料は,JIS G 4051 の S40C 又は S45C とする。ただし,くさびを用いた場合,

そのくさびは,JIS G 5101 の SC480 又は JIS G 5502 の FCD450 を用いる。

4.

製造方法  アンチクリーパ(くさびを除く。)は,鍛造によって製造し,焼入れ・焼戻しを施す。

5.

試験

5.1

硬さ  アンチクリーパの硬さ試験は,JIS Z 2243 によって行う。

5.2

はめ込み性  アンチクリーパのはめ込み性試験は,JIS E 1101 に規定する底部寸法から厚さ+0.5mm,

幅+1.5mm の断面積をもつレールに対するはまりの有無を調べる。


2

E 1111-1993

5.3

耐滑り性  アンチクリーパの耐滑り性試験は,JIS E 1101 に規定する底部寸法から厚さ−1.0mm,幅

−1.5mm の断面積をもつレールに

図 のように約 1kg の片手ハンマで十分に打ち込んで取り付け,レール

底面から 10mm 離れたところで荷重を加えたとき,荷重 9.81kN {1 000kgf}  及び 19.6kN {2 000kgf}  に対し

レール底面中心から 10mm 離れた点でそれぞれの移動量を測定する。

図 1

5.4

耐緩み性  アンチクリーパの耐緩み性試験は,5.3 に規定したレールを,図 の試験装置によって支

点間 400mm に支えて,その中央に 2.4 と同様に取り付け,4kg の鋼製おもりを 300mm の高さからレール

頭部中央に連続 200 回落下させて緩みの有無を調べる。

図 2

6.

検査

6.1

外観検査  アンチクリーパの外観検査は,目視によって行い,2.1 の規定に適合しなければならない。


3

E 1111-1993

6.2

硬さ検査  アンチクリーパの硬さ検査は,2.2 の規定に適合しなければならない。

6.3

はめ込み検査  アンチクリーパのはめ込み性は,2.3 の規定に適合しなければならない。

6.4

耐滑り検査  アンチクリーパの耐滑り性は,2.4 の規定に適合しなければならない。

6.5

耐緩み検査  アンチクリーパの耐緩み性は,2.5 の規定に適合しなければならない。

7.

包装  アンチクリーパは,20 個又は 30 個ごとに荷造りする。

8.

製品の呼び方  アンチクリーパの呼び方は,規格番号又は規格の名称及び使用するレールの種類の記

号又は種類による。

例  JIS E 1111  37

アンチクリーパ  37kg レール

9.

表示

9.1

製品の表示  アンチクリーパには,適当な箇所に,次の事項を表示する。

(1)

製品の呼び(規格番号は用いない。

(2)

製造業者名又はその略号

9.2

包装の表示  包装には,1 包装単位ごとに,次の事項を表示する。

(1)

製品の呼び(規格番号は用いない。

(2)

数量

(3)

製造業者名


4

E 1111-1993

鉄道部会レール付属品専門委員会  構成表

氏名

所属

(委員会長)

高  橋      寛

社団法人日本鉄道施設協会

鈴  木  直  道

通商産業省機械情報産業局

新  藤  卓  治

運輸省鉄道監督局

原          慧

運輸省鉄道監督局

若曽根  和  之

工業技術院標準部

黒河内      浩

東海大学工学部

八  木  慶  治

帝国製鋲株式会社

土  屋  正  夫

瀧上精機工業株式会社製造部

石  野  則  明

大和工業株式会社東京支店

松  浦      博

株式会社松浦スプリング製作所

杉  山  嘉  俊

株式会社後関製作所石岡工場

浅  田  道  正

株式会社光川鉄工所技術開発室

柿  澤      實

日本国有鉄道技術開発室

望  月  迪  男

日本国有鉄道施設局

加  藤  八州夫

日本国有鉄道鉄道技術研究所

鈴  木  孝  久

京浜急行電鉄株式会社鉄道事業本部

永  友  義  敏

小田急電鉄株式会社工務部

綾  部  光  義

東武鉄道株式会社鉄道事業局

藤  原  隆  郎

帝都高速度交通営団工務部

和  気  行  雄

社団法人日本民営鉄道協会

(事務局)

石  井  清  次

工業技術院標準部機械規格課

江  口  信  彦

工業技術院標準部機械規格課

(事務局)

藤  田  富  男

工業技術院標準部機械規格課(平成 5 年 3 月 1 日改正のとき)