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日本工業規格

JIS

 E

1103

-1993

軽レール

Light rails

1.

適用範囲  この規格は,炭素鋼の軽レール(以下,レールという。)について規定する。

備考1.  この規格の引用規格を,付表1に示す。

2.

この規格の中で  {  }  を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,

規格値である。

なお,従来単位及び数値は,平成 7 年 4 月 1 日以降は

附属書に切り換える。

2.

種類  レールの種類は,表 のとおりとする。

表 1  種類

摘要

種類

記号

計算質量 kg/m

6kg

レール 6

5.98

9kg

レール 9

8.94

10kg

レール 10

10.1

12kg

レール 12

12.2

15kg

レール 15

15.2

22kg

レール 22

22.3

備考 10

kg

レールは,なるべく使用しないこと。

3.

化学成分及び機械的性質

3.1

化学成分  レールの化学成分は,7.1 によって試験を行ったとき,表 の規定に適合しなければなら

ない。

表 2  化学成分

化学成分  %

種類

C Si Mn P  S

6kg, 9kg, 10kg, 12kg

及び 15kg レール 0.40∼0.60 0.40 以下 0.50∼0.90 0.045 以下 0.050 以下

22kg

レール 0.45∼0.65

 

3.2

機械的性質  レールの機械的性質は,7.2 によって試験を行ったとき,表 の規定に適合しなければ

ならない。

表 3  機械的性質

種類

引張強さ

N/mm

2

 {kgf/mm

2

}

伸び

%

6kg, 9kg, 10kg, 12kg

及び 15kg レール 569

{58}

以上 12 以上

22kg

レール 637

{65}

以上 10 以上


2

E 1103-1993

4.

形状・寸法  レールの形状・寸法は,次のとおりとする。

(1)

レールの形状及び寸法は,

付図 1に示すとおりとする。

(2)

レールの標準長さは,

表 のとおりとする。

表 4  標準長さ

単位  m

備考

種類

標準長さ

短尺物

6kg

レール

9kg

レール

10kg

レール

5.5 5

4.5

12kg

レール

15kg

レール

22kg

レール

10.0 9

8

7

6

(3)

レールの寸法の許容差は,20  ℃において

表 のとおりとする。

表 5  寸法許容差

単位 mm

種類

項目

6kg, 9kg, 10kg, 12kg

及び 15kg レール

22kg

レール

5.5m

以下のもの

±12

長さ

6.0

∼10.0m のもの

±18

±7

高さ

± 1.5

+1.0 
−0.5

頭部の幅

± 1.0

+1.0

−0.5

腹部の幅

+1.0

−0.5

底部の幅

± 2.0

±2.0

継目穴の径

± 1.0

±0.5

継目穴の位置

± 1.0

±0.8

備考  継目板に接触する部分の形状及び寸法は,正確でなければならない。

5.

外観  レールの外観は,次のとおりとする。

(1)

レールは,全長にわたり,きず,ねじれその他有害な欠点があってはならない。

(2)

レールの切断面は,パイプきずその他有害な内部欠陥があってはならない。

6.

製造方法及び加工方法

6.1

製造方法  レールの製造方法は,次のとおりとする。

(1)

レールの製造に用いる鋼塊及び連続鋳造鋼片(以下,鋳片という。

)は,電気炉又は純酸素転炉によっ

て製造する。

(2)

鋼塊及び鋳片の端は,

レールの内部に欠点を残さないよう,十分の長さを切り捨てなければならない。

6.2

加工方法  レールの加工方法は,次のとおりとする。

(1)

レールの両端は,その長さの方向に対して直角に切り,その切り口に残ったまくれは取り除かなけれ

ばならない。


3

E 1103-1993

(2)

レールの両端の腹部は,

付図 1に示すとおり正確に穴をあけ,まくれは取り除かなければならない。

(3)

冷却後のレールの曲がりは,徐々に圧力を加えて直さなければならない。

7.

試験

7.1

化学成分分析試験  化学成分分析試験は,次のとおりとする。

(1)

化学成分分析試験の試料は,JIS G 0303 の規定によって採取する。

(2)

分析試験方法は,次の規格による。

JIS G 1211

JIS G 1212

JIS G 1213

JIS G 1214

JIS G 1215

JIS G 1253

JIS G 1256

JIS G 1257

7.2

引張試験  引張試験は,次のとおりとする。

(1)

引張試験は,1 溶鋼ごとに任意の鋼塊又は鋳片から圧延されたレールの鋼塊の頭部側に相当する部分

の前端,又は鋳片の場合は任意の部分から,

図 に示す位置で採取した試験片によって行う。

なお,試験片が所定の位置で採取できない場合は,頭部中央から採取する。

図 1  引張試験の試験片採取位置 

(2)

引張試験片は,JIS Z 2201 に規定する 4 号試験片とする。

(3)

試験方法は,JIS Z 2241 の規定による。

8.

検査

8.1

材質検査  レールの化学成分及び機械的性質は,7.によって試験し,3.の規定に適合しなければなら

ない。

8.2

形状・寸法検査  レールの形状・寸法は,4.の規定に適合しなければならない。

8.3

外観検査  レールの外観は,5.の規定に適合しなければならない。

9.

製品の呼び方  レールの呼び方は,規格番号又は規格の名称及び種類による。

  JIS E 110322kg レール 

軽レール 22kg レール


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E 1103-1993

10.

表示  レールの腹部の片面に,レールの種類の記号及び製造業者名を表す略号を,鮮明に浮き出さな

ければならない。

付表 1  引用規格

JIS G 0303

  鋼材の検査通則

JIS G 1211

  鉄及び鋼中の炭素定量方法

JIS G 1212

  鉄及び鋼中のけい素定量方法

JIS G 1213

  鉄及び鋼中のマンガン定量方法

JIS G 1214

  鉄及び鋼中のりん定量方法

JIS G 1215

  鉄及び鋼中の硫黄定量方法

JIS G 1253

  鉄及び鋼の光電測光法による発光分光分析方法

JIS G 1256

  鉄及び鋼の蛍光 X 線分析方法

JIS G 1257

  鉄及び鋼の原子吸光分析方法

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

付図 1  6kg レール

付図 2  9kg レール


5

E 1103-1993

付図 3  10kg レール

付図 4  12kg レール

付図 5  15kg レール

付図 6  22kg レール


6

E 1103-1993

附属書 

規格本体の 3.2 に規定の従来単位による引張強さの規格値は,平成 7 年 4 月 1 日以降,ここに記載する

SI

単位による規格値を適用する。

3.2

機械的性質  レールの機械的性質は,7.2 によって試験を行ったとき,表 の規定に適合しなければ

ならない。

表 3  機械的性質

種類

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

6kg, 9kg, 10kg, 12kg

及び 15kg レール 569 以上 12 以上

22kg

レール 637 以上 10 以上

鉄道部会  レール及び継目板専門委員会  構成表(昭和 56 年 7 月 1 日改正のとき)

氏名

名前

(委員会長)

高  橋      寛

社団法人日本鉄道施設協会

角  南      平

通商産業省基礎産業局

堀  木  常  雄

運輸省鉄道監督局

原          慧

運輸省鉄道監督局

菅  原  淳  夫

工業技術院標準部

黒河内      浩

東海大学工学部

水  野  幸四郎

社団法人日本鉄鋼協会

小  倉  卓  雄

新日本製鉄株式会社

梅  原      望

日本鋼管株式会社

石  橋  義  行

合同製鉄株式会社

南  部  信  雄

大阪製鉄株式会社

福  嶋  七  郎

トピー工業株式会社

愛  智  猛  生

九州鉄道機器製造株式会社

鳥  越  信  一

鉄道分岐器工業協会

石  野  則  明

大和工業株式会社

柿  澤      實

日本国有鉄道

神  谷  牧  夫

日本国有鉄道

清  水  敬  二

日本国有鉄道

高  沢  克  朗

日本国有鉄道

和  気  行  雄

社団法人日本民営鉄道協会

秋  元      清

日本車輛製造株式会社

大  橋  脩  作

日本石炭協会

鈴  木      隆

鹿島建設株式会社

藤  原  隆  郎

帝都高速度交通営団

綾  部  光  義

東武鉄道株式会社

尾  澤  幸  三

小田急電鉄株式会社

(関係者)

栗  原  利喜雄

日本国有鉄道

山  本  和  幸

新日本製鉄株式会社

(事務局)

石  井  清  次

工業技術院標準部機械規格課

岡  部  康  恒

工業技術院標準部機械規格課

(事務局)

藤  田  富  男

工業技術院標準部機械規格課(平成 5 年 3 月 1 日改正のとき)