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E 1101 : 2001

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって JIS E 1101 : 1993 は改正され,この規格に置き換えられる。

今回の改正では,対応する国際規格との整合化を図るため ISO 5003 : 1980  Flat bottom railway rails and

special rails sections for switches and crossings of non-treated steel

−Technical delivery requirements を基礎として

用いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任は持たない。

JIS E 1101

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)  2 類の寸法許容差

附属書 2(規定)  サルファプリント限界見本

附属書 3(参考)  基準型板及び作業用限界ゲージの例

附属書 4(規定)  落重試験機

附属書 5(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表


日本工業規格

JIS

 E

1101

: 2001

普通レール及び

分岐器類用特殊レール

Flat bottom railway rails and special rails for switches and

crossings of non-treated steel

序文  この規格は,1980 年に第 1 版として発行された ISO 5003, Flat bottom railway rails and special rail

section for switches and crossings of non-treated steel

−Technical delivery requirements を元に,対応する部分に

ついては技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格であるが,対応国際規格には規定されてい

ない次の規定項目及び規定内容を追加し,また,対応国際規格に規定されている規定内容の削除を行って

いる。

a)

従来 JIS の全面的な大幅改正に伴う使用者の混乱を考慮して,必要最小限の範囲で,種類,形状・寸

法などの従来 JIS の規定事項を項目追加及び内容追加で併記し,使用者の選択の幅を拡大した。

b)

レールの種類は,JIS E 1101 に規定されていた普通レール及び JIS E 1303 

附属書 に規定されてい

た S レールを追加し,製造実績がなくなった 50kg レール及び 90S レールを削除した。

なお,この規格で,下線(点線)を施してある箇所は,対応国際規格にはない事項である。

1.

適用範囲  この規格は,鉄道において使用する計算質量 30kg/m 以上の普通レール及び分岐器類特殊

レール(以下,両者を総称する場合は,

“レール”という。

)の品質及び試験について規定する。

備考1.  注文者は,入札公開時に,注文品の一般的使用条件の説明及び注文品製造,特にこの規格の

適用に必要な関連する文書を伴うものであることに留意する。

2.

この規格の対応国際規格を次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致してしている)

MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 5003

  Flat bottom railway rails and special rail section for switches and crossing for non-treated

steel

−Technical delivery requirements (MOD)

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0202

  鉄鋼用語(試験)

JIS G 0203

  鉄鋼用語(製品及び品質)

JIS G 0303

  鋼材の検査通則

JIS G 0560

  鋼のサルファプリント試験方法

JIS G 1211

  鉄及び鋼−炭素定量方法


2

E 1101 : 2001

JIS G 1212

  鉄及び鋼−けい素定量方法

JIS G 1213

  鉄及び鋼中のマンガン定量方法

JIS G 1214

  鉄及び鋼−りん定量方法

JIS G 1215

  鉄及び鋼−硫黄定量方法

JIS G 1253

  鉄及び鋼−スパーク放電発光分光分析方法

JIS G 1256

  鉄及び鋼−蛍光 X 線分析方法

JIS G 1257

  鉄及び鋼−原子吸光分析方法

JIS G 1258

  鉄及び鋼−誘導結合プラズマ発光分光分析方法

JIS G 4801

  ばね鋼鋼材

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2243

  ブリネル硬さ試験−試験方法

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS G 0202 及び JIS G 0203 によるほか,次による。

a)

連続鋳造  溶鋼を注入しながら連続的に凝固させ,長大な鋳造鋼片を製造する鋳造。

b)

連連続鋳造  2 以上の溶鋼を切れ目なく続けて注入する連続鋳造。

c)

ストランド  連続鋳造において,鋳型,鋳片支持ロール,引抜ロール及び切断装置の一式総称。

4.

種類  レールの種類は,表 による。

表 1  レールの種類

摘要

レールの種類

記号

計算質量(参考)kg/m

継目孔

30kg

レール 30A

30.1

あり

なし

37kg

レール 37A

37.2

あり

なし

40kgN

レール

40N

40.9

あり

なし

50kgN

レール

50N

50.4

あり

なし

60kg

レール 60 60.8

あり

なし

50S

レール 50S 51.7

70S

レール 70S 69.5

80S

レール 80S 79.9


3

E 1101 : 2001

表 2  レールの化学成分及び機械的性質

化学成分 (%)

機械的性質

分類

鋼 の

種類

レール

の種類

C

Si

Mn

P

S

引張強さ

N/mm

2

試験片

伸び  %

硬さ HB

30A

0.50

∼0.70

0.15

∼0.35

0.60

∼0.90

0.045

以下

0.050

以下

690

以上

4

  9

以上

37A

0.55

∼0.70

0.15

∼0.35

0.60

∼0.90

0.045

以下

0.050

以下

690

以上

4

  9

以上

40N

0.63

∼0.75

0.15

∼0.30

0.70

∼1.10

0.030

以下

0.025

以下

800

以上

4

10

以上

235

以上

50N

0.63

∼0.75

0.15

∼0.30

0.70

∼1.10

0.030

以下

0.025

以下

800

以上

4

10

以上

235

以上

60

0.63

∼0.75

0.15

∼0.30

0.70

∼1.10

0.030

以下

0.025

以下

800

以上

4

10

以上

235

以上

50S

0.63

∼0.75

0.15

∼0.30

0.70

∼1.10

0.030

以下

0.025

以下

800

以上

4

10

以上

235

以上

70S

0.63

∼0.75

0.15

∼0.30

0.70

∼1.10

0.030

以下

0.025

以下

800

以上

4

10

以上

235

以上

1

AR

80S

0.63

∼0.75

0.15

∼0.30

0.70

∼1.10

0.030

以下

0.025

以下

800

以上

4

10

以上

235

以上

1A

全種類

0.50

∼0.70

0.07

∼0.35

0.60

∼1.00

0.05

以下

0.05

以下

680

以上

14A

10

以上

1B

全種類

0.40

∼0.60

0.05

∼0.35

0.80

∼1.25

0.05

以下

0.05

以下

680

以上

14A

14

以上

2A

全種類

0.62

∼0.82

0.10

∼0.35

0.60

∼1.10

0.05

以下

0.05

以下

780

以上

14A

  9

以上

2B

全種類

0.50

∼0.70

0.10

∼0.35

0.95

∼1.25

0.05

以下

0.05

以下

780

以上

14A

12

以上

3A

全種類

0.60

∼0.80

0.10

∼0.50

0.80

∼1.30

0.05

以下

0.05

以下

880

以上

14A

  8

以上

2

3B

全種類

0.55

∼0.75

0.10

∼0.50

1.30

∼1.70

0.05

以下

0.05

以下

880

以上

14A

10

以上

備考1.  鋼の種類を指定しない場合は,1類を適用する。特に鋼種を指定する場合は,2類を適用する。

2. 14A

号試験片は,標点間距離 L=5とする。

3.

熱処理用 S レールの化学成分及び機械的性質は,発注時に注文者が指定する。指定のないときは,次による。

C

:0.70∼0.82%,引張強さ:890N/mm

2

以上,伸び:8%以上,硬さ:255HB 以上。

5.

化学成分及び機械的性質  レールの化学成分は,9.5 によって試験を行ったとき,表 の規定に適合し

なければならない。また,レールの引張強さ,伸び及び硬さは,9.6 及び 9.7 によって試験を行ったとき,

表 の規定に適合しなければならない。

6.

形状・寸法,寸法許容差及び幾何公差  レールの形状・寸法,寸法許容差及び幾何公差は,1 類の場

合は,6.16.3 のとおりとし,2 類の場合は,

附属書 による。

6.1

形状及び寸法  形状及び寸法は,付図 1∼付図 による。

6.2

標準長さ  レールの標準長さは,表 による。

表 3  標準長さ

単位 mm

レールの種類

標準長さ

30kg

レール 10

37kg

レール

40kgN

レール

25

50kgN

レール

60kg

レール

25, 50

50S

レール

70S

レール

80S

レール

6.3

寸法許容差及び幾何公差  レールの寸法許容差及び幾何公差は,20℃において,表 4.1 又は表 4.2 

よる。


4

E 1101 : 2001

表 4.1  レールの寸法許容差及び幾何公差(30kg37kg40kgN50kgN60kg レール)

単位 mm

レールの種類

項目

30kg

レール

37kg

レール

40kgN

レール

50kgN

レール

60kg

レール

12.5m

以下

±7.0

12.5m

を超え 25m 以下

±10.0

25m

を超え 50m 以下

±10.0

+10.0

−5.0

+10.0

−3.0

50m

を超える

+25.0

0

+25.0

  0

高さ

+1.0

−0.5

頭部幅

+1.0

−0.5

+0.8

−0.5

腹部幅

+1.0

−0.5

底部全幅及び片幅

±1.0

±0.8

底部に対する垂直中心軸の頭頂部の振れ

  1.0

0.5

切断面の直角度

  1.0

0.5

継目孔の径

±0.5

継目孔の位置

±0.8

±0.5

外方(

1

)

  2.0

1.5

標準継目板を当てたと

きのレールとの間隔

内方(

1

)

  1.0

0.5

上方(

2

)

,左右

15.0

10.0

レールの曲がり

(10m 当たり)

下方(

2

)

10.0

左右

1.0

0.5

上方(

2

)

1.2

1.0

0.7

レール端部の曲がり

(1.5m 当たり)

下方(

2

)

0.8

0.3

0.0

レールのねじれ

2.0

1.0

上首 R19 曲面内の型板上の離れ

0.3

レール底部の平面度

0.4

(

1

)

外方とは,正規の位置から外側に押し出される状態をいい,内方とは,内側に入り込む状態をいう。

(

2

)

上方とは,レール頭部が凹状に曲がっている状態をいい,下方とは,レール頭部が凸状に曲がっている状態をい

う。


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E 1101 : 2001

表 4.2  レールの寸法許容差及び幾何公差(50S70S80S レール)

単位 mm

レールの種類

項目

50S

レール 70S レール 80S レール

10m

未満

+10 
−5

長さ

10m

以上

+15 
−5

高さ

+1.0 
−0.5

頭部幅

+1.0 
−0.5

腹部幅

+1.0 
−0.5

底部全幅及び片幅

±1.5

底部に対する垂直中心軸の頭頂部の振れ 1.0 0.5

切断面の直角度 1.0 0.5

長さ 10m 以上 10

9m

以上,10m 未満

9

8m

以上,9m 未満

7

7m

以上,8m 未満

6

6m

以上,7m 未満

5

レ ー ル の 曲
がり

左右 
上方(

2

)

下方(

2

)

5m

以上,6m 未満

4

左右 1.0 0.5

上方(

2

) 1.2 0.5

レール端部の曲がり

下方(

2

) 0.3

レール底部の平面度

− 0.4

レールのねじれ 1.0

(

2

)

4.1の注(

2

)

参照。

7.

外観及び内部健全性

7.1

外観  レールの外観は,次による。

a)

レールは,長にわたり均等な形状で,有害なねじれなどがあってはならない。

b)

レールの表面には,割れ,きずなどの有害な欠点があってはならない。

c)

レールの表面きずの許容値は,

表 による。ただし,30kg レールの表面きずの深さ及びかみだし高さ

は,0.6mm 未満とする。

d)

レールの表面に使用上有害な欠点がある場合,製造業者はグラインダ手入れによって欠点の除去を行

うことができる。ただし,この場合の条件は,次による。

1)

レールの手入れ後の寸法は,6.の規定を満足しなければならない。

2)

レールの手入れの部分は,きれいに仕上げられており,圧延のままの面との境は,滑らかでなけれ

ばならない。

e)

検査員は,はつり工具などによって,表面欠点を調べることができる。その場合,それらの欠点がレ

ールの使用上有害な影響を及ぼすかどうかを,判定する。

f)

製造業者は,熱間又は冷間のいずれの状態においても,欠点を隠すような作業を行ってはならない。


6

E 1101 : 2001

表 5  表面きずの許容値

きずの種類

部位

許容値

頭部

底面

D

<0.4mm

線状きず

その他

D

<0.6mm

頭部

D

<0.4mm

ただし,0.4≦D<0.6mm のときは,S<150mm

2

であれば可。

ヘゲきず 
圧着きず

その他

D

<0.4mm

ただし,0.4≦D<0.6mm のときは,S<200mm

2

であれば可。

頭部

底面

D

<0.4mm

折込きず

かききず

その他

D

<0.6mm

頭部 
底面

H

<0.4mm

カ リ バ ー き

上・下首部

H

<0.6mm

備考  表中の記号,は深さ,は表面積,はかみだし高さをいう。

7.2

内部健全性  レールの内部健全性は,次による。

a)

継目孔なしレールには,パイプきずがあってはならない。

b)

継目孔ありレールには,有害なパイプきずがあってはならない。ただし,パイプきずがレールの腹部

内に点在し,その長さがレール高さに対して,きょ(鋸)断面では 2/15 以下,研磨面では 4/15 以下

で,かつ,開口していないものは有害としない。

c)

レールには,9.8 によって試験を行ったとき,折れ,割れ,欠損などの異常が生じるような内部の欠点

があってはならない。

d)

レールには,9.9 によって試験を行ったとき,有害な不純物の偏析などの内部の欠点があってはならな

い。有害な欠点の限度を

附属書 に示す。

e)

レールには,9.10 によって試験を行ったとき,ラミネーション,パイプその他の非金属介在物などの

欠点があってはならない。

f)

注文時,受渡当事者間で協定がある場合は,鋼の種類及び製造工程に応じて,連続非破壊検査(例え

ば,超音波探傷)を適用する。この試験は,製造業者の責任において行う。

8.

製造方法,加工方法並びに基準型板及び作業用限界ゲージ

8.1

製鋼方法  レールの製造に用いる鋼塊及び連続鋳造によって製造する鋳造鋼片(以下,鋳片という。)

は,純酸素転炉又は電気炉によって製造しなければならない。

なお,注文者は入札に際し,製造業者に対して製鋼方法及びその主な特性についての資料提出を要求す

ることができる。

製造業者は,注文者に通知せずに,これらの内容を変更してはならない。

8.2

レールの製造方法  レールの製造方法は,次による。

a)

製造業者は,全製造工程にわたって,最善の技術をもってこの規格に適合したレールが製造できるよ

うにしなければならない。

b)

鋼塊は,完全に凝固してから圧延する。ただし,転倒したまま凝固させてはならない。

c)

鋼塊の原断面積は,圧延されるレールの断面積の 25 倍以上でなければならない。

d)

鋳片の原断面積は,圧延されるレールの断面積の 8 倍以上でなければならない。ただし,30kg レール


7

E 1101 : 2001

については,7 倍以上とすることができる。

e)

鋼塊及び鋳片の端は,レールの内部に有害な欠点を残さないように,十分な長さを切り捨てる。

f)

レールには,シャッターき裂が発生しないように,溶鋼脱ガス,レールの徐冷などの適切な処理を施

す。

g)

注文者からの要求があれば,製造業者は,レール鋼材のシャッターき裂防止のための方法を通知する

ものとする。

h)

圧延冷却後のレールの曲がりは,できるだけ小さくする。また,両端は,下反りにならないようにす

る。

i)

レールの曲がりを矯正するときには,材質に悪影響を及ぼすような加工を行ってはならない。

j)

レールの両端は,その長さ方向に対して直角に切り,その切り口に残ったまくれは取り除く。

k)

継目孔ありのレールの端面及び孔の全周には,

付図 1∼付図 に示すように面取りを施し,孔は正確

にあける。

8.3

基準型板及び作業用限界ゲージ  基準型板及び作業用限界ゲージは,次による。

a)

製造業者は,注文者の要求がある場合にはレールの標準断面及び特定部の検査に必要なすべての基準

型板及び作業用限界ゲージを自己の負担で製作し,注文者の承認を受けるものとする。

b)

製造業者はレールの製造に先立ち,レールの断面の理論上の形状に合致する雄型及び雌型の基準型板

2

組及び規定の寸法許容差をもった作業用限界ゲージを 2 組製作する。

c)

この基準型板及び作業用限界ゲージは,注文者(又は代理人)の承認を受けたのち刻印するものとす

る。

d)

基準型板及び作業用限界ゲージの各 1 組は,検査終了時まで注文者又は注文者の委託を受けた検査員

(以下,単に検査員という。

)が保管する。

e)

検査は,これらの基準型板及び作業用限界ゲージだけが有効である。

f)

基準型板及び作業用限界ゲージは,注文者又は他の検査機関において適切と承認された場合は,他の

注文者もこれを使用することができる。

g)

基準型板及び作業用限界ゲージの例を,

附属書 に示す。

9.

試験

9.1

製造監督立会い  検査員は,随時製造方法を検査する権利をもち,また,発注品の検査に立ち会う

ことができる。検査員は,製造工程において,指定された条件が遵守されていることを確かめるため,必

要なチェックを行う権利をもつ。

製造監督立会いは,製造作業遂行に支障がないように行う。

9.2

供試材の提示  検査員は,製造業者との合意があれば,圧延開始前に,鋼塊についてあらかじめ協

定された検査回数に従って,試験片を採取する鋼塊を指定することができる。これらの試験片は,鋼塊別

に区分し,当該鋼塊から製造されたレールの受入検査が終了するまで保管する。

連続鋳達については,受渡当事者間の協定があれば,試験片を採取した鋳片及びストランドの位置を検

査員に通知する。

検査員の検査は,通常の作業を妨げないように行う。

9.3

試験項目  レールには,表 に示す項目について品質の保証をしなければならない。


8

E 1101 : 2001

表 6  試験項目

分類

鋼の

種類

レール

の種類

溶鋼

分析

引張

試験

硬さ

試験

落重試験

1

類用

落重試験

2

類用

サルファプ

リント試験

破面

試験

形状

寸法

外観

30A

必す

必す

不要

必す

不要

不要

協定

必す

必す

1

AR

37A

必す

必す

不要

必す

不要

不要

協定

必す

必す

40N

必す

必す

必す

必す

不要

必す

協定

必す

必す

50N

必す

必す

必す

必す

不要

必す

協定

必す

必す

60

必す

必す

必す

必す

不要

必す

協定

必す

必す

50S

必す

必す

必す

必す

不要

必す

協定

必す

必す

70S

必す

必す

必す

必す

不要

必す

協定

必す

必す

80S

必す

必す

必す

必す

不要

必す

協定

必す

必す

1A

全種類

必す

必す

協定

不要

協定

協定

協定

必す

必す

2

1B

全種類

必す

必す

協定

不要

協定

協定

協定

必す

必す

 2A

全種類

必す

必す

協定

不要

協定

協定

協定

必す

必す

 2B

全種類

必す

必す

協定

不要

協定

協定

協定

必す

必す

 3A

全種類

必す

必す

協定

不要

協定

協定

協定

必す

必す

 3B

全種類

必す

必す

協定

不要

協定

協定

協定

必す

必す

備考1.  協定とあるのは,受渡当事者間の協定がある場合に適用する。

2.  2

類の硬さ試験は,合否判定の対象としない。

3.

破面試験は,鋼塊を用いて製造したレールの場合に適用する。

9.4

試験片採取

a)

ロット  同一溶鋼に属する全鋼塊又は全ストランドの鋳片を 1 ロットとする。

b)

分析試験用の供試材採取  分析試験用の供試材採取は,JIS G 0303 の 3.(化学成分)による。ただし,

1

溶鋼が 150t 以上の場合,協定によって供試材採取を 2 個とすることができる。

c)

機械試験及び組織試験用の供試材採取  1 類の場合は,表 による。連連続鋳造の場合,供試材は 2

溶鋼の混ざり合った部分から採取してはならない。2 類の場合は,特段の協定がない限り,最初に圧

延された鋳片から供試材を採取する。

表 7  供試材採取(類用)

項目

鋼塊の場合

連続鋳造の場合

引張試験

任意の鋼塊から圧延されたレールの一部の
切捨て部分の後端から 1 個採取。

任意のストランドの任意の鋳片から圧延さ
れたレールの任意の部分から 1 個採取。

硬さ試験

引張試験片採取と同じ。

引張試験片採取と同じ。

落重試験

任意のレールの頭部の切捨て部分の後端か
ら 1 個採取。

任意の鋳片から圧延されたレールの任意の
部分から 1 個採取。

サ ル フ ァ

プ リ ン ト
試験

任意のレールの頭部の切捨て部分の後端か

ら 1 個採取。

任意の鋳片から圧延されたレールの任意の

部分から 1 個採取。

破面試験

そのロットの最初に圧延されたレールの頭
部の切捨て部分の後端から 1 個採取。 
最小 500t に 1 個,

最高は 50t につき 1 個採取。

適用しない。

備考1.  落重試験の供試材は,引張試験の供試材を採取したのとは別の鋼塊又はストランドの鋳片から

圧延されたレールから採取することが望ましい。

2.

サルファプリント試験用の供試材は,引張試験,落重試験の供試材を採取したのとは別の鋼塊

又はストランドの鋳片から圧延されたレールから採取することが望ましい。

d)

引張試験片採取  引張試験片のうち,1 類用は JIS Z 2201 に規定する 4 号試験片とし,図 に示す位

置から削り出す。2 類用の試験片は JIS Z 2201 に規定する 14A 号試験片(直径 10mm,標点距離 50mm)

とし,

図 に示す位置から削り出す。


9

E 1101 : 2001

e)

落重試験片採取  落重試験片は,レール断面のままとし,供試材を 1 類用は約 1 500mm,2 類用は 1

300mm

以上の長さに切断したものとする。

f)

サルファプリント試験片採取  サルファプリント試験片は,レール断面のままとし,供試材を 10mm

以上に切断したものとする。

g)

破面試験片採取  破面試験片は,レール断面のままとする。熱間状態で短いレールを採取して,大気

中で完全に冷却するか,若しくは約 600℃(変形しない温度)まで大気中で冷却した後に急冷するか,

又は冷却されたレールから採取する。

図 1  引張試験片の採取位置(類用)

図 2  引張試験片の採取位置(類用)

9.5

分析試験  分析試験方法は,JIS G 1211JIS G 1212JIS G 1213JIS G 1214JIS G 1215 又は,JIS 

G 1253

JIS G 1256JIS G 1257JIS G 1258 のいずれかによる。

9.6

引張試験  レールの引張試験方法は,JIS Z 2241 による。

9.7

硬さ試験  レールの硬さ試験方法は,JIS Z 2243 による。

9.8

落重試験  レールの落重試験は,次による。

9.8.1

落重試験(類用)  試験方法は,附属書 に定めた試験機を用いて行う。ただし,試験条件は,

表 のとおりとする。鋳片から圧延されたレールについては,受渡当事者間の協定によって落重試験を省

略してもよい。

9.8.2

落重試験(類用)  試験方法は,附属書 に定めた試験機を用いて行う。ただし,試験条件は,

表 のとおりとする。

表 8  落重試験(類用)

単位 m

レールの種類

試験片の支え方

落下の高さ

支点間の距離 打撃回数

30kg

レール 4.0

37kg

レール

頭部を上にして載せる。

5.0

0.914

1

40kgN

レール

頭部を下にして載せる。

5.1

50kgN

レール

7.0

60kg

レール

10.6

50S

レール

6.1

70S

レール

10.0

80S

レール


10

E 1101 : 2001

表 9  落重試験(類用)

単位 m

レールの種類

試験片の支え方

落下の高さ

支点間の距離 打撃回数

30kg

レール

頭部を上にして載せる。 式(1)による。

1.000 1

37kg

レール

40kgN

レール

50kgN

レール

60kg

レール

50S

レール

(2)による。

70S

レール

80S

レール

H(

3

)

×M

n

=150M

r

(1)

H(

3

)

=0.24I

x

/V

2

(2)

ここで,H

:レール頭頂面からのおもりの落下高さ (m)

M

n

:レールの単位長さ当たりの質量 (kg/m)

M

r

:おもりの質量 (kg)

I

x

:中立軸(水平)X まわりの断面二次モーメント (cm

4

)

V

:中立軸 X から断面へりまでの距離 (cm)

(

3

計算した高さが,使用する装置に適合しない場合には,おもりの質量を調

整する。

9.9

サルファプリント試験  レールのサルファプリント試験は,JIS G 0560 による。

9.10

破面試験  破面試験は,試験片の中央部に鋭い切欠きをつけて,圧縮又は衝撃試験機で力を加え,

破断させる。切欠きのある側が引張応力となるように試験片を置く。

9.11

形状及び寸法試験  レールの形状及び寸法試験は,目視,直接測定,作業用限界ゲージその他の方

法によって行う。

レールの曲がり及びねじれ試験において,器具を用いる場合は,次による。

a)

レールの上下方向の曲がりの試験は,レールを横に倒し,上方に曲がっている場合は頭部中央,下方

に曲がっている場合は底部足先の 10m の弦における底部足先と弦とのすき間の最大値を測定する。

b)

レールの左右方向の曲がりの試験は,レール頭部を上にして,レールが曲がっている側の頭部側面の

10m

の弦における,レール頭部側面と弦とのすき間の最大値を測定する。

c)

レール端部の上下方向の曲がりの試験は,

図 に示すように,レール頭部を上にして,レール端部の

上面の長さ 1.5m の弦における,レール頭部上面と弦とのすき間の最大値を測定する。

d)

レール端部の左右方向の曲がりの試験は,

図 に示すように,レール頭部を上にして,レール端部が

曲がっている側の頭部側面の長さ 1.5m の弦における,レール頭部側面と弦とのすき間の最大値を測

定する。

e)

レールのねじれの試験は,レール頭部を上にして,底部裏面狂い量の最大値を測定する。


11

E 1101 : 2001

備考  図中の は,すき間の最大値を示す。

図 3  レール端部の上下方向曲がりの測定方法

備考  図中の は,すき間の最大値を示す。

図 4  レール端部の左右方向曲がりの測定方法

10.

検査

10.1

検査  検査は,次による。

a)

レールの化学成分は,5.の規定に適合しなければならない。

b)

レールの機械的性質は,5.の規定に適合しなければならない。

c)

レールの形状・寸法,寸法許容差及び幾何公差は,6.の規定に適合しなければならない。

d)

レールの外観及び内部健全性は,7.の規定に適合しなければならない。

10.2

再検査  10.1 の規定に適合しない場合は,次の方法によって再試験を行い,合否を判定することが

できる。


12

E 1101 : 2001

10.2.1

分析試験  溶鋼分析結果が必要な規定に満たないことが判明した場合は,新たに分析試験を 2 回行

う。この分析試験は,対象になっている頭部側の鋼塊(又は鋳片)又は鋼塊(又は鋳片)の一部から製造

された 2 本のレール材から採取した供試材について行う。

新規の 2 回の分析試験結果が,1 類においては

表 2,2 類においては表 10 に適合した場合は,その鋼塊

(又は鋳片)又は鋼塊(又は鋳片)の一部は合格とする。

結果が規定を満足しないときは,その鋼塊(又は鋳片)又は鋼塊(又は鋳片)の一部は不合格とする。

連連続鋳造において,

分析結果が規定を満足しない場合には,

前回鋳造分と混じり合った部分の製品は,

再分析するか,又は廃棄する。

表 10  化学成分(再試験−類用)

単位%

種類

C Mn Si  P  S

1A 0.47

∼0.73 0.55∼1.05

0.04

∼0.38

0.06

以下

0.06

以下

1B 0.37

∼0.63 0.75∼1.30

0.04

∼0.38

0.06

以下

0.06

以下

2A 0.59

∼0.85 0.55∼1.15

0.07

∼0.38

0.06

以下

0.06

以下

2B 0.47

∼0.73 0.90∼1.30

0.07

∼0.38

0.06

以下

0.06

以下

3A 0.57

∼0.83 0.75∼1.35

0.07

∼0.38

0.06

以下

0.06

以下

3B 0.52

∼0.78 1.25∼1.75

0.07

∼0.38

0.06

以下

0.06

以下

10.2.2

引張試験  引張試験の再試験は,次による。

a)

引張試験において試験片が標点間の中央から標点距離の 1/4 以外で切断し,その成績が

表 の規定に

適合しない場合は,この検査を無効とし,更に最初の試験片を採取した部分のレールについて検査を

行う。

b)

鋼塊の場合  試験に不合格の場合は,製造業者が採取した試料について,さらに,2 回の再試験を行

う。受渡当事者間に,別の協定がある場合を除いては,前回と同じ鋼塊最底部から圧延したレールの

底部側から 2 本の供試材を採取する。

2

回のうちのいずれかが不合格の場合は,その溶鋼のすべてのレールは不合格とする。

c)

連続鋳造の場合  試験に不合格の場合は,2 個の再試験を行う。

1

個の再試験は,同じストランドからのレールについて行い,2 個目の再試験は,同一鋳造分のスト

ランドからのレールについて行う。

連連続鋳造の溶鋼の混じり合った部分の鋳片から圧延されたレールで,再試験を行ってはならない。

2

個の再試験に合格ならば,その鋳造分は合格とする。

どちらかの再試験に不合格の場合は,製造業者は不合格原因を調査する。検査員が,その原因を了承し

たときは,残りの製品の合否判定のために,更に再試験を行うことができる。

10.2.3

落重試験  落重試験の再試験結果によって,次のとおり処理する。

10.2.3.1

鋼塊の場合  再試験の結果,2 個とも規定を満足した場合は,すべてのレールは合格とする。2

個のうち,どちらかが不合格の場合は,すべてのレールは不合格とする。

a)

最初の試験片を採取した同一のレールの他の部分から少なくとも 300kg のレールを切り取って 2 個の

供試材を採取する。

b)  2

個の試験片のうち,少なくとも 1 個は,不合格となった鋼塊から圧延されたレールから採取する。

10.2.3.2

連続鋳造の場合  落重試験結果が,不合格の場合は,同一ストランドから採取した 2 個の試験片

について,再試験を行う。これらの試験片は,もとの試験片と同一側から 1 個ずつ,製造業者の指定する

位置から採取する。


13

E 1101 : 2001

2

個の試験片のうちの,少なくとも 1 個は,不合格となったブルームから採取した試験片とする。

再試験で,両方とも合格すれば,そのストランドからのすべてのレールは合格とする。

一方又は両方とも,不合格の場合は,製造業者は,不合格原因を調査する。検査員が,不合格の原因に

ついて了承した場合には,受渡当事者間の協定によって,残りの材料の受入れのための再試験を行う。

10.2.4

サルファプリント試験  サルファプリント試験の再試験は,次による。

a)

鋼塊の場合  サルファプリントが不合格の場合は,疑問視されたレール(頭部側又は底部側の適当な

方)の,少なくとも 300kg 相当分の長さは不合格とし,同一溶鋼から検査員が選んだ 2 個の鋼塊から

圧延されたレールについて再試験を行う。

2

個とも再試験に合格した場合は,その溶鋼から圧延されたすべてのレールは合格とする。

1

個でも不合格の場合は,すべてのレールは不合格とする。

b)

連続鋳造の場合  最初の試験に不合格の場合には,2 回の再試験を行う。

1

個の再試験は,同一ストランドからのレールについて行い,2 個目の再試験は,同一溶鋼の他のス

トランドのレールから採取した供試材について行う。

連連続鋳造の,溶鋼の混じり合った部分から圧延されたレールは,再試験に用いてはならない。

2

個とも合格すれば,すべてのレールは合格とする。

1

個でも不合格の場合は,製造業者はその原因を調査する。検査員が不合格原因を了承した場合は,

愛渡当事者間の協定がある場合は,残りの製品について,再試験を行うことができる。

10.2.5

破面試験  破面試験に不合格の場合は,疑問視された鋼塊の頭部側 300kg 相当分は廃棄され,これ

以外のレールについて再試験を行う。

再試験は,もとの試料を採取した鋳塊からの鋼塊とは別の,2 個の鋼塊から製造されたレールの頭部側

について行う。

2

個の再試験に合格すれば,すべてのレールは合格とする。

1

個でも不合格の場合は,同一溶鋼のすべてのレールは不合格とする。

11.

製品の呼び方  レールの呼び方は,規格番号又は規格の名称,レールの種類又は記号,鋼の種類及び

継目孔あり・なしの別による。

1.    JIS E 1101 40N AR

継目孔あり

2.    普通レール 40kgN レール

AR

継目孔なし

3.    JIS E 1101 50N 2A

継目孔あり

4.    普通レール 50kgN レール

2A

継目孔なし

5.    分岐器用特殊レール 70S AR

12.

表示  レールには,次の事項を表示する。

12.1

浮出し表示  レールの腹部には,次の事項を例に示す方法によって,レールが使用される限り読み

取ることができるように鮮明に浮き出させる。ただし,30kg レール,37kg レールについては,製鋼炉の表

示を省略することができる。

a)

鋼塊又は鋳片の頭部方向(

4

)

を示す矢印

b)

レールの種類の記号

c)

製鋼炉の記号(

5

)

d)

製造業者名又はその略号


14

E 1101 : 2001

e)

製造年月又はその略号

 

← 50N LD

 1997

鋼塊又は鋳片の頭

部方向を示す矢印

レールの種

類の記号

製鋼炉

の記号

製造業者名

又はその略号

製造年

製造月又は

その略号

(

4

)

鋳片の場合は,鋳造の終端を頭部とする。

(

5

)

製鋼炉の記号は,純酸素転炉は LD,電気炉は E とする。

12.2

刻印表示  レールの腹部の他の面には,次の事項を例に示す方法によって,継目板に覆われない箇

所に刻印する。ただし,鋳片から圧延された 30kg レールについては,レールの順位を示す番号の表示を省

略することができる。この場合には,鋼塊から圧延されたレールと区別するため,レール順位番号の表示

位置に記号“R”を刻印する。

a)

1

鋼塊又は 1 鋳片から圧延されたレールの順位を示す番号(

6

)

b)

鋼塊の場合は,鋼塊注入順位記号。鋳片の場合は,ストランド番号及び鋳片順位記号。

c)

製鋼番号

d)

作業組の記号

e)

炭素含有量

f)

マンガン含有量(60kg,70S,80S レールの場合に限る。

g)

鋼の種類(AR の場合は表示しない。

1.  鋼塊から圧延された30kg,37kg,40kgN,50kgN,50S レールの場合

(1-1) 1

B  12345  A

65

(1-2) 01

Y2  34567  B

65

2B

レールの

順位番号

鋼塊注入

順位記号

製鋼番号

作業組

の記号

  炭素

  含有量

鋼の種類

2.  鋼塊から圧延された60kg,70S,80S レールの場合

(2-1) 1

B  12345  A

65

90

(2-2) 01

Y2  34567  B

65

95

2B

レールの

順位番号

鋼塊注入

順位記号

製鋼番号

  作業組

  の記号

  炭素

  含有量

マンガン

含有量

鋼の種類

3.  鋳片から圧延された30kg レール(レールの順位番号省略)の場合

(3-1) R

2

B  12345  A

65

(3-2) R

3

02  34567  B

65  2B

鋳片レール

の区別記号

ストラン

ドの番号

鋳片の

順位記号

製鋼番号

作業組

の記号

  炭素

  含有量

鋼の種類


15

E 1101 : 2001

4.  鋳片から圧延された37kg,40kgN,50kgN,50S レールの場合

(4-1) C1

2

B  12345  A

65

(4-2) C1

3

02  34567  B

65

2B

レールの

順位番号

ストラン

ドの番号

鋳片の

順位記号

製鋼番号

作業組

の記号

  炭素

  含有量

鋼の種類

5.  鋳片から圧延された60kg,70S,80S レールの場合

(5-1) 2

2

B 12345

A 65  90

(5-2) 2

3  02 34567 B 65  90  2B

鋳片レール

の区別記号

ストラン

ドの番号

鋳片の

順位記号

製鋼番号

作業組

の記号

炭素

含有量

マンガン

含有量

鋼の種類

(

6

) 50m

レールを取る場合,レール順位の刻印については,頭部側から次によって表す。

(a) 50m

+50m

1

1

3

3

50m 50m

(b) 50m

+25m+25m

1

        1

3

4

50m 25m 25m

(c) 25m

+50m+25m

1

2

2

4

25m 50m 25m

(d) 25m

+25m+50m

1

2

3

3

25m 25m 50m

(e) 50m

+50m+50m

1

1

3

3

5

5

50m 50m 50m

(f) 25m

+25m+50m+50m

1

2

3

3

5

5

25m 25m 50m 50m

(g)  25m

+25m+25m+25m+50m

1

2

3

4

5

5

25m 25m 25m 25m 50m

12.3

塗色  レールの両端には,表 11 に示す塗色を施す。ただし,受渡当事者間の協定によって塗色を省

略してもよい。


16

E 1101 : 2001

表 11  レールの塗色

レールの種類

継目孔

塗色

あり

両端面の腹部及び底部に青色

30kg

レール

37kg

レール

40kgN

レール

50kgN

レール

60kg

レール

なし

両端の片側腹部側面に白色

(寸法の単位は mm)

50S

レール

70S

レール

80S

レール

両端面の底部に青色 
(熱処理レールは赤色)

13.

報告  報告は,JIS G 0303 の 8.(報告)による。報告書には,注文による検査の対象となるすべての

溶鋼の化学成分,機械的性質の測定値及びその他必要とされる検査の結果を記載する。

付図 1  30kg レール


17

E 1101 : 2001

付図 2  37kg レール


18

E 1101 : 2001

付図 3  40kgN レール


19

E 1101 : 2001

付図 4  50kgN レール


20

E 1101 : 2001

付図 5  60kg レール


21

E 1101 : 2001

付図 6  50S レール


22

E 1101 : 2001

付図 7  70S レール


23

E 1101 : 2001

付図 8  80S レール


24

E 1101 : 2001

附属書 1(規定)  類の寸法許容差

1.

適用範囲  この附属書 は,2 類の寸法許容差に関して規定する。

2.

レールの長さ指定方法  長さの許容差は,軌道の敷設方法によって異なるので,受渡当事者間の協定

によるものとする。

普通レールの場合の許容範囲は,次の範囲内とする。

a)

最小

レールの長さ 18m 以下

: ±2mm

 18m

を超え 24m 以下

: ±3mm

 24m

を超え 36m 以下で継目板使用レールの場合

: ±4mm

 24m

を超え 36m 以下で溶接レールの場合

: ±6mm

 36m

を超えるもの

: 協定による

b)

最大  ±25mm

3.

主要寸法許容差  主要寸法許容差,基準型板及び作業用限界ゲージを製作するための補足許容差,端

部の直角度,孔の直径及び孔の位置は,

附属書 表 1∼表 による。


25

E 1101 : 2001

附属書 表 1  主要寸法許容差

単位 mm

項目

寸法

許容差

1

          H

<165

±0.5

 165

H<180

±0.7

 180

H<190

±0.8

レールの高さ  (H
(レール端で測定する)(

1

)

190

H

±1.0

2

          L

<138

±1

 138

L<150

±1.1

 150

L<160

+1.1,  −1.3

 160

L<170

±1.3

底部幅  (L)

170

L

±1.5

3

    C

<72

±0.5

 72

C<74

±0.5

レール頭部幅  (C)

(ゲージコーナー半径の取
付け部)

74

C

±0.5

4

          L

<150

±1.3

 150

L<160

±1.5

X

軸断面の対称性(

2

)

160

L<170

±1.7

170

L

±2

5

          H

<165

±0.5

 165

H<180

±0.7

 180

H<190

±0.8

継目板接触部の形状 
(レール溶接部を除く)(

2

)

190

H

±1

(

1

)

レールの高さは,底部下面とこれに平行する頭頂面との距離
をいう。

(

2

)

非対称断面の場合,

4

及び 5 項についての検査ゲージに関して

は特別の協定による。

備考  高速鉄道の場合,公差に関して受渡当事者間の特別の協定に

よる。

附属書 表 2  基準型板及び作業用限界ゲージ 

を製作するための補足許容差

項目

許容差

腹部の厚さ

1

5

.

0


mm

継目板接触面の傾き

+3.6%

その他の寸法

H

の許容差と同じ

附属書 表 3  端部の直角度

単位 mm

項目

寸法

許容差

垂直軸に対して

              H

<180 0.6

    180

H<190 0.7

    190

H 0.8

水平方向に対して

              L

<150 0.5

    150

L<160 0.6

    160

L<170 0.7

    170

L 0.8


26

E 1101 : 2001

附属書 表 4  孔の直径

単位 mm

孔の直径

許容差

φ

≦30

±0.5

φ

>30

±0.7

附属書 表 5  孔の位置

単位 mm

孔の直径

許容差

φ

≦30

±0.5

φ

>30

±0.7


27

E 1101 : 2001

附属書 2(規定)  サルファプリント限界見本

1.

適用範囲  この附属書 は,サルファプリント限界見本について規定する。

2.

限界見本  サルファプリントの限界見本は,附属書 図 による。

附属

2

1

ルフ

ァプリ

ント

限界

見本


28

E 1101 : 2001

附属書 3(参考)  基準型板及び作業用限界ゲージの例

1.

適用範囲  この附属書 は,基準型板及び作業用限界ゲージの例について記載する。

2.

基準型板  基準型板の例を,附属書 図 及び附属書 図 に示す。

3.

作業用限界ゲージ  作業用限界ゲージの例を,附属書 図 3∼附属書 図 に示す。

附属書 図 1  基準型板(1)

附属書 図 2  基準型板(2)


29

E 1101 : 2001

附属書 図 3.1  作業用限界ゲージ(頭部幅及び腹部幅)

附属書 図 3.2  作業用限界ゲージ(頭部幅)


30

E 1101 : 2001

附属書 図 4  作業用限界ゲージ(高さ及び底部幅)

附属書 図 5.1  作業用限界ゲージ(継目板との間隔)

附属書 図 5.2  作業用限界ゲージ(継目板

との間隔)


31

E 1101 : 2001

附属書 図 6  作業用限界ゲージ(ボルト孔径)

附属書 図 7  作業用限界ゲージ(ボルト孔位置:左右)

附属書 図 8  作業用限界ゲージ(ボルト孔位置:上下)


32

E 1101 : 2001

附属書 図 9.1  作業用限界ゲージ(頭部の振れ)

附属書 図 9.2  作業用限界ゲージ(頭部の振れ)


33

E 1101 : 2001

附属書 4(規定)  落重試験機

1.

適用範囲  この附属書 は,レールの落重試験における落重試験機について規定する。

2.

落重試験機(類用)  落重試験機(1 類用)は,次による。

a)

落重試験機(以下,試験機という。

)は,スパン 914mm から 1 422mm までに調整できる 2 支点の上に

レールを載せ,その中央に 907kg のおもり(錘)を少なくとも本体に規定した“落下の高さ”以上か

ら自由に落下できるものでなければならない。

b)

金敷は,1 鋼塊で作り,その質量は金敷とともに動く附属品を含めて 9 072kg とし,柱に沿って,垂直

方向に自由に動くことができるように四隅を 5 個ずつのばねで支える。このばねは,直径 30mm の棒

鋼で作った自由長さ 210mm,外径 138mm のものであって,JIS G 4801(ばね鋼鋼材)に規定する SUP6

のばね鋼を用いる。

c)

床板は,金敷と同じ面積で 200mm の厚さの鋳鉄又は鋳鋼製とし,50mm 径のボルトで下部構造に固定

する。

d)

下部構造は,石工基礎の上に,300mm 角のかし(樫)などの堅木にクレオソートを注入したものを 1

層に並べ,相互にボルトで締結する。その寸法は,床板よりも 230mm 長くしなければならない。

石工基礎は,厚さ 1.5m 以上とし,コンクリートで作り,基礎地盤上に固定する。

e)

試験レールを支える台は,丈夫な鋳物で作り,この台の間の金敷の形状は,破断試験片の衝撃を受け

止めるようにしていなければならない。

支点は,取外しができるような鋼片で作り,上面は半径 127mm の半円柱形としなければならない。

支え台の中心間隔は,914mm から 1 422mm まで調整でき,かつ,スパンの中央が必ずおもりの案内

面の中央に一致しなければならない。

f)

案内面は,柱の基礎に固定し,確実に保持されなければならない。その長さは,おもりが自由に落下

できるだけの高さが必要で,その零点は,レール支点の上端から 133mm とし,100mm 刻みに明確な

寸法を付けなければならない。

なお,案内面の一つは,おもりを取り出せるよう,取外し可能にしておく。

g)

おもりは,ともに落下する附属品を含めて 907kg とし,打撃面は鋼製で,半径 127mm,長さ 300mm

の半円柱形とする。案内面に浴う部分は,仕上げ面とする。

落下装置は,所定の高さで正しく外れるようにし,試験片を移動している間に落下しないようにし

なければならない。

h)

落下装置は,所定の高さで自然に外れるようにする。

なお,この落下装置は,100mm 間隔に正しく調整できなければならない。

3.

落重試験機(類用)  落重試験機(2 類用)は,次による。

落重試験機は,次の特徴を備えたガイド付きのおもり落下試験機である。

a)

おもりは,ともに落下する附属品を含めて 1 000kg とする。ただし,本体に規定した“落下の高さ”

の式に基づいて,おもりの質量を変更してもよい。

b)

落下高さは,本体に規定した落下の高さの式に基づいて,調整できる構造とする。


34

E 1101 : 2001

c)

供試材のレールを 2 点で支持する構造とし,支点の中心間隔は,1 000mm とする。

d)

おもりの案内装置は,垂直及び水平方向とも堅固で,おもりの落下に際しての摩擦が最小になるよう

にしなければならない。おもりが垂直に落下する構造とする。

e)

おもりの落下装置は,おもりの横振れを起こさないようにしなければならない。

f)

おもりの打撃面の形状は,

附属書 図 に示すとおりとする。

g)

金敷は,質量 10 000kg 以上とし,その支持構造は,十分な剛性をもつ構造とする。

支点は,金敷に堅固に取り付けられ,その支持面の形状は,

附属書 図 に示すとおりとする。

附属書 図 1  おもりの打撃面の形状

附属書 図 2  支点の支持面の形状


35

E 1101 : 2001

附属書 5(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表

JIS E 1101 : 2001

  普通レール及び分岐機器類用特殊レール

ISO 5003 : 1980

  非熱処理鋼製の平底鉄道レール及び分岐器類用特

殊レール−技術的引渡要求事項

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)   国

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

1. 

適用範囲  ○  ・  鉄 道 で 使 用 す る

30kg/m

以上の普通レ

ール及び分岐器類用

特殊レールの品質及

び試験について規定。

ISO 5003

○ ・  非 熱 処 理 の 平

底 鉄 道 レ ー ル

( 35kg/m 以 上

の レ ー ル 及 び

分 岐 器 類 用 特

殊 レ ー ル の 品

質 と 受 入 条 件

について規定。

MOD

変更

・  JIS はレー

ル種別

30kg/m

以上

を,ISO 

35kg/m

以上

を規定。

・ 30kg/m レール

は,ほとんど

の小規模民鉄

及び一部の中

規模民鉄で使

用しており,

需要も多い。

・ 30kg/m レール

を含めるよう

ISO

に提案。

2. 

引用規格  ○  JIS G 0202

JIS G 0203

JIS G 0303

JIS G 0560

JIS G 1211

JIS G 1212

JIS G 1213

JIS G 1214

JIS G 1215

JIS G 1253

JIS G 1256

JIS G 1257

JIS G 1258

JIS G 4801 : 1984

JIS Z 2201

MOD

追加

○  JIS Z 2241

○ ISO 82

(ISO 6892 : 1981)

MOD

変更

○  JIS Z 2243

○ ISO/R 79

(ISO 6506 : 1981)

IDT

・  ISO にも鉄

鋼の分析試

験規格は各

種あるが,

引用してい

ない。

・  従来 JIS 同様

に JIS 分析規

格を規定。

3. 

定義 

○  ・  JIS G 0202 及び JIS G 

0203

によるほか,連

続鋳造,連連続鋳造,

ストランドを定義。

−  MOD/

追加

・  ISO は用語

の 定 義 な

し。

・  理解を深める

た め従 来 JIS

同様に規定。

4. 

種類 

○  ・  普通レール 5 種類及

び S レール 3 種類を規

定。

−  MOD/

追加

・  ISO は種類

を規定せず

注文者が発

注時に図面

提供。

・  国内での取引

上及び使用者

の利便上従来

JIS

同 様 に規

定。


36

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

MOD

変更

・化学成分の範囲

が やや異 な

る。

MOD

変更

・  機 械的性 質

試 験の試 験

片 サイズ が

異なる。

従 来

JIS

及 び

ISO

両者を規定。

・  材質として両

者を規定する

よう ISO に提

案する。

5.

化 学 成 分

及 び 機 械

的性質 

○  ・  化学成分は 9.5,引張

強さ,伸び及び硬さは

9.6

9.7 で試験を行っ

たとき,

表 に適合。

表 2:従来の JIS 

よるものを 1 類・鋼種

を AR,ISO を 2 類・

鋼種を 1A,1B,2A,

2B

,3A,3B として併

記)

○ ・  化学成分,引張

試験・伸びを鋼

種別に規定。

MOD

追加

・  ISO は硬さ

の 規 定 な

し。

・  従来 JIS を規

定。

6. 

形 状 ・ 寸

法 , 寸 法

許 容 差 及

び 幾 何 公

 

○  ・  1 類を規格本体に,2

類を

附属書 に規定。

○ ・  2 類を規格本体

に規定。

MOD

選択

・  JIS は 従 来

JIS

(1 類)

と ISO ( 2

類)を併記。

・  従来 JIS を本

体に,ISO 

附属書 に規

定。

6.1 

形 状 及 び

寸法 

○  ・  各レールごとに規定。

−  MOD/

追加

・  注 文者が 発

注 時に図 面

提示。

・  従来 JIS 採用。

6.2 

標準長さ  

・  普通レールの標準長

さを規定。

○ ・  注 文 者 と 製 造

業者間の協定。

MOD

変更

・  JIS は 普 通

レ ールの 標

準 長さを 規

定。

・  軌道保守上か

ら従来 JIS 

用。

・  標準長さを規

定 す る よ う

ISO

に提案す

る。

6.3 

寸 法 許 容

差 及 び 幾

何公差 

○  ・ 20℃における普通レ

ール及び S レールの

寸法許容差などを規

定。

○ ・  公 差 は 指 針 と

して示し,注文

者 と 製 造 業 者

間 の 協 議 で 修

正可。

MOD

変更

・  JIS は 雰 囲

気温度 20℃

を規定。

・  1 類に対して,

軌道保守上か

ら従来 JIS 

採用。

・  ISO の指針規

定を削除する

よ う 提 案 す

る。

7. 

外 観 及 び

内 部 健 全

 

7.1 

外観 

a)

全長にわたり均等な

形状で,有害なねじれ

がないこと。

○ ・  表 面 及 び 内 部

に 使 用 上 好 ま

し く な い 影 響

を 与 え る 欠 陥

がないこと。

MOD

変更

b)

表面には,きずなどの

有害な欠点がないこ

と。

○ ・  同上。 MOD/

変更


37

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

7.1

外観

c)

表面きずの許容基準

は,

表 による。ただ

し,30kg レールの表

面きずの深さ及びか

みだし高さは 0.6mm

未満。

−  MOD/

追加

・  従来 JIS を採

用(JIS は ISO

の規定を具体

化)

d)

表面の使用上有害な

欠点は,グラインダ手

入れで除去できる(た

だし書きで,条件を規

定)

−  MOD/

追加

・  同上。

e)

検査員は,はつり工具

などで表面欠点を調

べることができる。

それらの欠点が使用

上有害な影響を及ぼ

すかどうかを判定す

る。

○ ・  検査員は,はつ

り 工 具 な ど で

表 面 欠 点 を 調

べさせ,それら

の 欠 点 が 使 用

上 有 害 な 影 響

を 及 ぼ す か ど

う か を 判 定 す

る。

IDT

f)

熱間,冷間いずれの状

態においても,欠点を

隠すような作業は行

ってはならない。

○ ・  熱間,冷間いず

れ の 状 態 に お

いても,欠点を

隠 す よ う な 作

業 は 行 っ て は

ならない。

IDT

7.2 

内 部 健 全

 

a)

継目孔なしレールに

は,パイプきずがない

こと。

○ ・  清 浄 に し た 切

断 面 に は 空 洞

がないこと。

MOD

変更

b)

継目孔ありレールに

は,有害なパイプきず

がないこと。

ただし,パイプき

ずがレールの腹部内

に点在し,その長さが

レール高さに対して,

きょ(鋸)断面では

2/15

以下,

研磨面では

4/15

以下でかつ開口

していないものは有

害としない。

−  MOD/

追加

・  JIS は パ イ

プ きずに つ

い て具体 的

に規定。

・  損傷防止上か

ら従来 JIS 

規定。

c)

9.8

(落重試験)の結

果,折れ,割れ,欠損

などの異常が生じる

ような内部欠点がな

いこと。

○ ・  落 重 試 験 の 結

果,折れ,き裂

が 生 じ な い こ

と。

IDT


38

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

7.2 

内 部 健 全

d)

  9.9

(サルファプリン

ト試験)の結果,有害

な不純物の偏析など

の内部欠点がないこ

と。

  有害な欠点の限度

附属書 に示す。

○ ・  サ ル フ ァ プ リ

ントは,限界見

本 以 外 の 欠 陥

がないこと(サ

ル フ ァ プ リ ン

ト 限 界 見 本 は

図 13∼図 18 

規定)

IDT

e)

9.10

(破面試験)の結

果,ラミネーション,

パイプその他の非金

属介在物がないこと

表 で当事者間の

協定)

○ ・  要 求 に よ り 実

施。

IDT

f)

受渡当事者間の協定

がある場合,鋼の種類

及び製造工程に応じ

て,製造業者の責任で

連続非破壊検査を行

う。

○ ・  受 渡 当 事 者 間

の 協 定 が あ れ

ば,製造工程及

び 鋼 の 種 類 に

応 じ て 製 造 業

者 の 責 任 下 で

連 続 非 破 壊 検

査を行う。

IDT

8. 

製 造 方

法 , 加 工

方 法 並 び

に 基 準 型

板 及 び 作

業 用 限 界

ゲージ 

8.1 

製鋼方法  ○  ・  鋼塊及び鋳片は,純酸

素転炉又は電気炉に

より製造。

なお,注文者は入

札時に製造業者に製

鋼方法及びその主な

特性についての資料

提出を要求できる。

○ ・  製鋼方法は,製

造 業 者 の 任 意

の方法による。

ただし,注文

者 は 入 札 時 に

製 鋼 方 法 及 び

そ の 特 性 に つ

い て の 資 料 提

出 を 要 求 で き

る。

MOD

削除

IDT

・  JIS は 具 体

的 な製鋼 方

法 を規定 し

ている。

・  平炉及びトー

マス転炉によ

る鋼塊製造は

旧式化し,鋼

の品質維持及

びレールの損

傷防止上から

こ れ ら を 除

外。

・  平炉,トーマ

ス転炉を除く

よ う 提 案 す

る。

○  ・  製造業者は注文者に

通知せずにこれらの

内容を変更してはな

らない。

製造業

者は注文者に通知せ

ずにこれらの内容を

変更してはならな

い。

IDT


39

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

8.2 

レ ー ル の

製造方法 

a)

製造業者は全工程に

わたって,規格に適合

したレールが製造で

きるよう最善をつく

す。

○ ・  製 造 業 者 は 全

工 程 に わ た っ

て,規格に適合

し た レ ー ル が

製 造 で き る よ

う 最 善 を つ く

す。

IDT

b)

鋼塊は完全に凝固し

てから圧延する。転倒

したまま凝固させな

い。

−  MOD/

追加

・  レールの損傷

防止上から,

従来 JIS を採

用。

c)

鋼塊の原断面積は圧

延されるレール断面

積の 25 倍以上。

−  MOD/

追加

・  同上。

d)

鋳片の原断面積は圧

延されるレール断面

積の 8 倍以上。

ただし,30kg レー

ルは 7 倍以上。

−  MOD/

追加

・  同上。

e)

鋼塊及び鋳片の端は,

レールの内部に有害

な欠点を残さないよ

う十分な長さを切り

捨てる。

−  MOD/

追加

・  同上。

f)

レールにはシャッタ

ーき裂が生じないよ

う,溶鋼脱ガス,徐冷

などの適当な処理を

施す。

○ ・  鋼 材 仕 上 げ 面

の シ ャ ッ タ ー

き 裂 発 生 防 止

を図る。

MOD

追加

・  JIS は 具 体

的に規定。

g)

注文者の要求があれ

ば,シャッターき裂防

止の方法を通知。

○ ・  注 文 者 の 要 求

があれば,シャ

ッ タ ー き 裂 防

止 の 方 法 を 通

知。

IDT

h)

圧延冷却後のレール

曲がりはできるだけ

小さくする。また,両

端は下反りにならな

いようにする。

−  MOD/

追加

・  軌道保守及び

乗り心地上か

ら従来 JIS 

採用。

i)

曲がり矯正では,材質

に悪影響を及ぼすよ

うな加工を行っては

ならない。

○ ・  くせ直しは,冷

間 で 衝 撃 を 加

え な い よ う に

徐 々 に 圧 力 を

加えて行う。

MOD

変更


40

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

8.2 

レ ー ル の

製造方法 

j) 

レールの両端は,長さ

方向に対して直角に

切り,切り口に残った

まくれは取り除く。

○ ・  冷 間 で ミ ー リ

ン グ 又 は き ょ

断により,切断

面 は 面 取 り を

行う。

MOD

変更

k)

継目孔ありレールの

端面及び孔全周は,面

取りをし,孔は正確に

あける。

○ ・  孔あけは,ドリ

ルで行い,孔内

面は滑らかで,

孔 周 辺 は 面 取

りを行う。

IDT

8.3 

基 準 型 板

及 び 作 業

用 限 界 ゲ

ージ 

a)

製造業者は注文者の

要求があるときは,レ

ールの標準断面及び

特定部の検査に必要

なすべての基準型板

及び作業用限界ゲー

ジを,自己の負担で製

作し注文者の承認を

受ける。

○ ・  製造業者は,レ

ー ル の 標 準 断

面 及 び 特 定 部

の 検 査 に 必 要

な す べ て の 基

準 型 板 及 び 作

業 用 限 界 ゲ ー

ジを,自己の負

担 で 製 作 し 注

文 者 の 承 認 を

受ける。

IDT

b)

製造業者は製造に先

立って,レール断面の

理論上の形状に合っ

た雄・雌の基準型板及

び作業用限界ゲージ

各 2 組を製作。

○ ・  製 造 業 者 は 製

造に先立って,

レ ー ル 断 面 の

理 論 上 の 形 状

に合った雄・雌

の 基 準 型 板 及

び 作 業 用 限 界

ゲージ各 2 組を

製作。

IDT

c)

基準型板及び作業用

限界ゲージは,注文者

の承認を受けた後刻

印。

○ ・  基 準 型 板 及 び

作 業 用 限 界 ゲ

ージは,注文者

の 承 認 を 受 け

た後刻印。

IDT

d)

基準型板及び作業用

限界ゲージの各 1 組

は,検査終了時まで注

文者の委託を受けた

検査員が保管。

○ ・  基 準 型 板 及 び

作 業 用 限 界 ゲ

ージ の各 1 組

は,検査終了時

ま で 検 査 員 が

保管。

IDT

e)

検査には,この基準型

板及び作業用査用限

界ゲージだけが有効。

○ ・  検査には,この

基 準 型 板 及 び

作 業 用 査 用 限

界 ゲ ー ジ だ け

が有効。

IDT


41

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

8.3 

基 準 型 板

及 び 作 業

用 限 界 ゲ

ージ 

f)

基準型板及び作業用

限界ゲージは,注文者

又は他の検査機関で

適切と承認を受けた

場合は,他の注文者も

使用できる。

○ ・  基 準 型 板 及 び

作 業 用 限 界 ゲ

ージは,注文者

又 は 他 の 検 査

機 関 で 適 切 と

承 認 を 受 け た

場合は,他の注

文 者 も 使 用 で

きる。

IDT

g)

基準型板及び作業用

限界ゲージの例を

属書 に示す。

○ ・

附属書 B

規定。

IDT

9. 

試験 

9.1 

製 造 監 督

立会い 

○  ・  検査員は,随時製造工

程を検査する権利を

もつ。発注品の検査に

立ち会うことができ

る。

○ ・  検査員は,随時

製 造 工 程 を 検

査 す る 権 利 を

もつ。発注品の

検 査 に 立 ち 会

う こ と が で き

る。

IDT

○  ・  検査員は,製造工程に

おいて,指定された条

件が遵守されている

ことを確かめるため,

必要なチェックを行

うことができる。

○ ・  検査員は,製造

工程において,

指 定 さ れ た 条

件 が 遵 守 さ れ

て い る こ と を

確かめるため,

必 要 な チ ェ ッ

ク を 行 う こ と

ができる。

IDT

○  ・  製造監督立会いは,製

造作業に支障のない

ように行う。

○ ・  製 造 監 督 立 会

いは,製造作業

に 支 障 の な い

ように行う。

IDT

○ ・  圧延計画を 5 日

前 ま で に 注 文

者に通知。製造

国 以 外 か ら の

注 文 の 場 合 は

15

日前とする。

MOD

削除

・  現実的でない

規定であると

ともに技術的

条 件 で は な

い。

・  技術的条件で

ない。必要な

らば附属書と

す る よ う 提

案。


42

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

9.2 

供 試 材 の

提示 

○  ・  検査員は,製造業者と

の合意があれば,圧延

開始前に,鋼塊につい

て協定された検査回

数に従って,試験片を

採取する鋼塊を指定

できる。これらの試験

片は,鋼塊別に区分

し,当該鋼塊から製造

されたレールの受入

検査終了まで保存。

○ ・  検査員は,製造

業 者 と の 合 意

があれば,圧延

開始前に,鋼塊

に つ い て 協 定

さ れ た 検 査 回

数に従って,試

験 片 を 採 取 す

る 鋼 塊 を 指 定

できる。これら

の試験片は,鋼

塊別に区分し,

当 該 鋼 塊 か ら

製 造 さ れ た レ

ー ル の 受 入 検

査 終 了 ま で 保

存。

IDT

○  ・  連続鋳造については,

受渡当事者間の協定

があれば,試験片を採

取した鋳片及びスト

ランドの位置を検査

員に通知。

○ ・  連 続 鋳 造 に つ

いては,受渡当

事 者 間 の 協 定

があれば,試験

片 を 採 取 し た

鋳 片 及 び ス ト

ラ ン ド の 位 置

を 検 査 員 に 通

知。

IDT

○  ・  検査は,通常の作業を

妨げないように行う。

○ ・  検査は,通常の

作 業 を 妨 げ な

いように行う。

IDT

9.3 

試験項目  ○  ・  下記

表 の項目につ

いて品質を保証しな

ければならない。

*

:30kg,37kg は不

○ ・  分 析 , 引 張 試

験,寸法形状,

外 観 は 必 す 項

目。

  硬さ,落重,

サ ル フ ァ プ リ

ント,破面試験

は 当 事 者 間 の

協定。

MOD

変更

・  JIS は 1 種

JIS

), 2 種

(ISO)

を 併

記。

・  従 来 JIS 

ISO

を併記。

9.4 

試 験 片 採

 

○ ・  検 査 実 施 条 件

及び方法は,こ

の 規 格 に 規 定

す る も の 以 外

は,製造国の規

格による。

MOD

変更

・  ISO は非規

定 事項は 製

造 国規格 に

よ る と 規

定 。また ,

試 験片採 取

位 置が異 な

る ものが あ

る。

・  製 造 工 程 管

理,レール損

傷時の原因究

明・対策措置

上などからサ

ンプリングに

関しては従来

JIS

を規定。


43

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

9.4

試 験 片 採

a)

同一溶鋼に属する鋼

塊又は全ストランド

の鋳片を,1 ロットと

する。

−  MOD/

追加

b)

分析用供試材採取は,

JIS G 0303

の 3.(化学

成分)による。1 溶鋼

が 150t 以上の場合は,

協定により 2 個とす

ることができる。

○ ・ 150t 以下の場合

は 1 個,150t 以

上 の 場 合 は 2

個。ただし,協

議により 1 個と

す る こ と が で

きる。

MOD

変更

c)

1

類の場合は,

表 

より,連続鋳造の場合

は 2 溶鋼の混ざり合

った部分から採取し

ない。2 類は特段の協

議がない限り,最初に

圧延された鋳片から

採取。

○ ・  特 別 の 合 意 が

な い 限 り , 50t

以 上 の 鋳 造 で

は 1 鋳造 に 1

回,50t 以下の

鋳造では 4 鋳造

について 1 回,

残りの 3 鋳造に

つ い て ブ リ ネ

ル硬さ試験(必

ず し も 必 要 で

ない。

)を行う。

MOD

変更

・  JIS の規定

(50t

以上の場合,

溶鋼ごとに 2

個)を ISO 

提案する。

○ d)  引張試験片は,1 類用

は JIS Z 2201 の4号

とし,

図 の位置(頭

部片側断面の中央)か

ら採取。

2

類用は JIS Z 2201 

14A

号とし,

図 の位

置(頭部高さの 2/5,

頭部幅の 1/4 の交点)

から採取。

○ ・  引張試験片は,

頭部高さの 2/5,

頭部幅の 1/4 の

交 点 か ら 採 取

し,直径 10mm,

標 点 間 距 離

50mm

, 平 行 部

長さ 60∼70mm

とする。

MOD

追加

・  JIS の 試 験片

採取位置も併

記するよう提

案する。

・  比例試験片以

外も認めるよ

う ISO に提案

する。

e)

落重試験片は,レール

断面のままとし,1 類

用は約 1 500mm,2 類

用は 1 300mm 以上の

長さに切断したもの。

○ ・  落 重 試 験 片 レ

ー ル 長 は , 1

300mm

MOD

追加

・  JIS の 落 重試

験方法も併記

するよう ISO

に提案する。

f)

サルファプリント試

験片は,レール断面の

ままとし,供試材を

10mm

以上に切断し

たもの。

−  MOD/

追加


44

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

9.4 

試 験 片 採

 

g)

破面試験片は,レール

断面のままとし,熱間

状態で短いレールを

採取して大気中で完

全 冷 却 す る か , 約

600

℃まで大気中で冷

却した後急冷するか,

冷却されたレールか

ら採取。

○ ・  試験片は,熱間

状 態 で 短 い レ

ー ル を 採 取 し

て 大 気 中 で 完

全冷却するか,

約 600℃まで大

気 中 で 冷 却 し

た 後 急 冷 す る

かの,いずれか

の 冷 却 さ れ た

レ ー ル か ら 採

取。

IDT

9.5 

分析試験  ○  ・  試験方法は,

JIS G 1211 

JIS G 1212 

JIS G 1213 

JIS G 1214 

JIS G 1215

又は

JIS G 1253 

JIS G 1256 

JIS G 1257 

JIS G 1258

のいずれ

かによる。

−  MOD/

追加

・  従来 JIS を採

用。

9.6 

引張試験  ○  ・  試 験 方 法 は , JIS Z 

2241

による。

○ ・  ISO 82 による。

IDT

9.7 

硬さ試験  ○  ・  試 験 方 法 は , JIS Z 

2243

による。

○ ・  ISO/R 79 によ

る。

球の直径:

10mm

荷重:3 000kg,

負荷時間:15 秒

MOD

変更

・  負 荷時間 が

異なる(JIS

は 10 ∼ 15

秒)

・  従来 JIS を規

定。

9.8 

落重試験  

9.8.1 

1

類用

  試験 

○  ・

附属書 の試験機を

用い,

表 の試験条件

で行う。

打撃回数:1 回

支点間距離:

          914mm

試験片支持:30,

37

  kg レールは HU

  これ以外は HD

落下高さ:各レー

ルごとに規定

−  MOD/

追加

・  1 類に対して,

従来 JIS を規

定(製造工程

管理,レール

損傷時の原因

究明・対策措

置上)

○  ・  鋳片から圧延された

レールは,協定で省略

できる。

−  MOD/

追加


45

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

9.8.2  

2

類用

試験 

○  ・

附属書 の試験機を

用い,

表 の試験条件

で行う。

○ ・  落 重 試 験 機 の

機 構 及 び 試 験

条件を規定。

IDT

打撃回数:1 回

支点間距離:

         1 000mm

試験片支持:すべ

て HU

落下高さ:普通レ

ール,S レール別に

算式を規定。

打撃回数:1

支 点 間 距

離:1 000mm

試 験 片 支

持 : す べ て

HU

落下高さ:普

通レール,S

レ ー ル 別 に

算式を規定。

9.9 

サ ル フ ァ

プ リ ン ト

試験 

○  ・  試験は,JIS G 0560

による。

○ ・  冷 間 き ょ 断 し

て,清浄にした

試 験 片 面 に 希

硫 酸 液 を 浸 透

さ せ た 印 画 紙

をあてて試験。

IDT

9.10 

破面試験  ○  ・  試験片の中央部に鋭

い切欠きをつけ,圧縮

又は衝撃試験機で力

を加え,破断させる。

切欠きのある側が引

張応力となるように

試験片を置く。

○ ・  試 験 片 の 中 央

部 に 鋭 い 切 欠

きをつけ,圧縮

又 は 衝 撃 試 験

機 で 切 欠 き の

あ る 側 に 力 を

加える。

IDT

9.11 

形 状 及 び

寸法試験 

○  ・  目視,直接測定,限界

ゲージその他の方法

で行う。

・  曲がり及びねじれ試

験で,器具を用いる場

合は次による。

○ ・  断 面 は 限 界 ゲ

ージで測定。

MOD

追加

・  ISO は長さ

測 定方法 の

規定なし。

a)

上下方向の曲がり:レ

ールを横に倒し,上方

曲がりは頭部中央,下

方曲がりは底部足先

の 10m 弦とのすき間

の最大値を測定。

○ ・  中 間 部 の 直 線

性は目視。

MOD

変更

・  JIS は 10m

弦 による 測

定を規定。

・  軌道保守及び

乗り心地上か

ら従来 JIS 

規定。

・  JIS の 規 定を

ISO

に提案す

る。

b)

左右方向の曲がり:レ

ール頭部を上にして,

曲がっている側の頭

部側面の 10m 弦との

すき間の最大値を測

定。

○ ・  中 間 部 の 直 線

性は目視。

MOD

変更

・  JIS は 10m

弦 による 測

定を規定。

・  軌道保守及び

乗り心地上か

ら従来 JIS 

規定。

・  JIS の 規 定を

ISO

に提案す

る。


46

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

9.11

形 状 及 び

寸法試験

c)

端部の上下方向の曲

がり:レール頭部を上

にして,レール端部の

上面の長さ 1.5m の弦

における頭部上面と

弦とのすき間の最大

値を測定(

図 3)。

○ ・  端 部 の 上 下 方

向の曲がり:レ

ー ル 頭 部 を 上

にして,レール

端 部 の 上 面 の

長さ 1.5m の定

規 を あ て す き

間 の 最 大 値 を

測定。

IDT

d)

端部の左右方向の曲

がり:レール頭部を上

にして,レール端部の

曲がっている側の頭

部側面の長さ 1.5m の

弦における頭部側面

と弦とのすき間の最

大値を測定(

図 4)。

○ ・  端 部 の 左 右 方

向の曲がり:レ

ー ル 頭 部 を 上

にして,レール

端 部 の 曲 が っ

て い る 側 の 頭

部 側 面 に 長 さ

1.5m

の 定 規 を

あ て す き 間 の

最大値を測定。

IDT

e)

ねじれ:レール頭部を

上にして,底部裏面狂

い量の最大値を測定。

−  MOD/

追加

・  軌道保守及び

乗り心地上か

ら従来 JIS 

規定。

10. 

検査 

10.1

検査 

a)

化学成分は,5.の規定

に適合 (C, Si, Mn, P,

S)

○ ・  C,Si,Mn,P,

S

の含有量は

7

による。

MOD

変更

・  各 元素と も

含 有量の 範

囲 が若干 相

違。

・  従 来 JIS 

ISO

を併記。

b)

機械的性質は,5.の規

定に適合(引張強さ,

伸び,硬さ)

○ ・  引張強さ,伸び

は,

表 に適合。

MOD

変更

・  規 格値が 若

干相違。

・  (対策は,各

項目参照)

c)

形状,寸法,寸法許容

差及び幾何公差は,6.

の規定に適合。

○ ・

表 13.7.1.2

表 3∼表 によ

る。

MOD

変更

・  規 格値が 若

干相違。

d)

外観及び内部健全性

は,7.の規定に適合。

○ ・  4.8 及び 4.9 によ

る。

MOD

変更

・  規 格値が 若

干相違。

10.2 

再検査 

○  ・  10.1 の検査に適合し

ない場合は次の方法

で再検査を行い,合否

を判定。

○ ・  分析結果が,基

準 を 満 足 し な

い場合は,公認

の 試 験 所 で 再

試験。

MOD

削除

・  JIS は 再 試

験 機関を 特

定 してい な

い。


47

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

10.2.1 

分析

試験

・  新たに 2 回試験する。

・  対象になっている頭

部側の鋼塊(又は鋳

片)又は鋼塊(又は鋳

片)の一部から製造さ

れた 2 本のレール材

から採った供試材で

行う。

・  新たに 2 回試験

する。

・  ト ッ プ 側 の 鋼

塊 又 は 鋼 塊 の

一 部 か ら 製 造

された 2 本のレ

ー ル 材 か ら 採

っ た 供 試 材 で

行う。

IDT

MOD

変更

○  ・  新規の 2 回の試験結

果が,1 類では

表 3,2

類では

表 10 に適合す

れば,その鋼塊又は鋼

塊の一部は合格とす

る。

○ ・  新規の 2 回の試

験結果が,

表 8

に適合すれば,

そ の 鋼 塊 又 は

鋼 塊 の 一 部 は

合格とする。

IDT

○  ・  結果が規定を満足し

ないときはその鋼塊

又は鋼塊の一部は不

合格とする。

○ ・  結 果 が 規 定 を

満 足 し な い と

き は そ の 鋼 塊

又 は 鋼 塊 の 一

部 は 不 合 格 と

する。

IDT

○ ・  注文者は,更に

新たに 10 又は

20

鋼塊に つい

て試験を行う。

この結果が,規

格 に 適 合 す れ

ば そ の 鋼 塊 は

合格とする。

MOD

削除

・  JIS は 鋼 塊

も のの再 再

試 験は規 定

し て い な

い。

・  再試験不合格

品は,信頼性

が低いため規

定しない。

・  再試験不合格

品は再々試験

し な い よ う

ISO

に提案す

る。

○  ・  連連続鋳造では,分析

結果が規定を満足し

ない場合には,前回鋳

造分と混じり合った

部分の製品は,再分析

するか,廃棄する。

○ ・  連 連 続 鋳 造 で

は,分析結果が

規 定 を 満 足 し

ない場合には,

前 回 鋳 造 分 と

混 じ り 合 っ た

部分の製品は,

再分析するか,

不合格とする。

IDT

10.2.2  

引張

試験 

a)

試験片が,標点間の中

央から標点距離の 1/4

以外で切断し,成績が

規格値に適合しない

場合は,この検査は無

効とし,最初の試験片

を採取した部分のレ

ールについて再試験

を行う。

−  MOD/

追加

・  従来 JIS を規

定(試験の適

正化)


48

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

b)

鋼塊の場合:

○ ・  鋼塊の場合:

10.2.2  

引張

試験  

・  製造業者が採取し

た試料について,

更に 2 回の再試験

を行う。

−  製 造 業 者 が

採 取 し た 試

料について,

更に 2 個の再

試験を行う。

IDT

・  協定がある場合以

外は,前回と同じ

鋼塊最底部から圧

延したレールの底

部側から 2 本の供

試材を採る。

−  協 定 が あ る

場合以外は,

前 回 と 同 じ

鋼 塊 最 底 部

か ら 圧 延 し

た レ ー ル の

底部側から 2

本 の 供 試 材

を採る。

IDT

・  2 回のうちのいず

れかが不合格の場

合は,その溶鋼の

すべてのレールは

不合格。

−  2 回のうちの

い ず れ か が

不 合 格 の 場

合は,その溶

鋼 の す べ て

の レ ー ル は

不合格。

IDT

c)

連続鋳造の場合:

○ ・  連 続 鋳 造 の 場

合:

・  2 個の再試験を行

う。

−  2 個の再試験

を行う。

IDT

・  1 個の再試験は,同

じストランドから

のレールについて

行い,2 個目の再試

験は同一鋳造分の

他のストランドか

ら の レ ー ル で 行

う。

−  1 個の再試験

は,同じスト

ラ ン ド か ら

の レ ー ル に

ついて行い,

2

個目の再試

験 は 同 一 鋳

造 分 の 他 の

ス ト ラ ン ド

か ら の レ ー

ルで行う。

IDT

・  連連続鋳造の溶鋼

の混じり合った鋳

片 か ら の レ ー ル

で,再試験はしな

い。

−  連 連 続 鋳 造

の 溶 鋼 の 混

じ り 合 っ た

鋳 片 か ら の

レールで,再

試 験 は し な

い。

IDT

・  2 個の再試験に合

格すれば,その鋳

造分は合格。

−  2 個の再試験

に 合 格 す れ

ば,その鋳造

分は合格。

IDT


49

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

10.2.2  

引張

試験 

・  どちらかの再試験

に 不 合 格 の 場 合

は,製造業者はそ

の 原 因 を 調 査 す

る。検査員がその

原 因 を 了 承 す れ

ば,残りの製品の

合否判定のため,

更に再試験するこ

とができる。

−  ど ち ら か の

再 試 験 に 不

合 格 の 場 合

は,製造業者

は そ の 原 因

を調査する。

検 査 員 が そ

の 原 因 を 了

承すれば,残

り の 製 品 の

合 否 判 定 の

ため,更に再

試 験 す る こ

とができる。

IDT

10.2.3  

落重

試験 

10.2.3.1  

鋼塊

の場

 

a)

最初の試験片を採取

した同一レールの他

の部分から少なくと

も 300kg のレールを

切り取って 2 個の試

験片を採取。

a)

最 初 の 試 験 片

を 採 取 し た 同

一 レ ー ル の 他

の 部 分 か ら 少

なくとも 300kg

の レ ー ル を 切

り取って 2 個の

試験片を採取。

IDT

b)

  2

個の試験片のうち,

少なくとも 1 個は不

合格となった鋼塊か

ら圧延されたレール

から採取。

b)

不 合 格 と な っ

た 鋼 塊 に 隣 接

す る 二 つ の 鋼

塊 の ト ッ プ 側

又は A レールの

ト ッ プ 側 か ら

任意に 2 個の試

験片を採取。

MOD

変更

○  ・  再試験の結果,2 個と

も規定を満足した場

合はすべてのレール

は合格。

○ ・  再試験の結果,

2

個とも規定を

満 足 し た 場 合

は す べ て の レ

ールは合格。

IDT

○  ・  2 個のうちどちらか

が不合格の場合はす

べてのレールは不合

格。

○ ・  2 個のうちどち

ら か が 不 合 格

の場合は,前回

と 同 様 の 手 順

で,再再試験を

行う。

MOD

削除

・  JIS は 再 再

試 験は規 定

し て い な

い。

・  再試験不合格

品は,信頼性

が低いため規

定しない。

  また,コス

ト 高 と も な

る。

・  再再試験規定

の削除を ISO

に提案する。


50

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

10.2.3.2 

連続

鋳造

の場

 

○  ・  同一ストランドから

採取した 2 個の試験

片について再試験。

  この試験片は,もと

の試験片と同一側か

ら 1 個ずつ,製造業者

の指定する位置から

採取。

○ ・  同 一 ス ト ラ ン

ド か ら 採 取 し

た 2 個の試験片

に つ い て 再 試

験。

こ の 試 験 片

は,もとの試験

片 と 同 一 側 か

ら 1 個ずつ,製

造 業 者 の 指 定

す る 位 置 か ら

採取。

IDT

○  ・  2 個の試験片のうち

の少なくとも 1 個は,

不合格となったブル

ームから採取。

○ ・  2 個の試験片の

う ち の 少 な く

とも 1 個は,不

合 格 と な っ た

ブ ル ー ム か ら

採取。

IDT

○  ・  2 個とも合格すれば,

このストランドから

のすべてのレールは

合格。

○ ・  2 個とも合格す

れば,このスト

ラ ン ド か ら の

す べ て の レ ー

ルは合格。

IDT

○  ・  1 個でも不合格の場

合は,製造業者は不合

格原因を調査する。検

査員が不合格原因に

ついて了承した場合

は,受渡当事者間の協

定により,残りの材料

の受入れのための再

試験を行う。

○ ・  1 個でも不合格

の場合は,製造

業 者 は 不 合 格

原 因 を 調 査 す

る。検査員が不

合 格 原 因 に つ

い て 了 承 し た

場合は,受渡当

事 者 間 の 協 定

により,残りの

材 料 の 受 入 れ

の た め の 再 試

験を行う。

IDT


51

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

10.2.4   

サル

ファ

プリ

ント

試験

a)

鋼塊の場合:

・  疑問視されたレー

ル の 少 な く と も

300kg

分の長さは

不合格とし,同一

溶鋼から検査員が

選んだ他の 2 個の

鋼塊からの圧延レ

ールについて再試

験を行う。

・  2 個とも合格の場

合は,その溶鋼か

ら圧延されたすべ

て の レ ー ル は 合

格。

・  1 個でも不合格の

場合は,すべての

レールは不合格。

鋼塊の場合:

・  疑 問 視 さ れ た

レ ー ル の 少 な

くとも 300kg 分

の 長 さ は 不 合

格とし,同一溶

鋼 か ら 検 査 員

が選んだ他の 2

個 の 鋼 塊 か ら

の 圧 延 レ ー ル

に つ い て 再 試

験。

・  2 個とも合格の

場合は,その溶

鋼 か ら 圧 延 さ

れ た す べ て の

レールは合格。

・  1 個でも不合格

の 場 合 は ,

300kg

分の長さ

は不合格とし,

同 一 溶 鋼 か ら

検 査 員 が 選 ん

だ 他 の 鋼 塊 か

ら の 圧 延 レ ー

ル に つ い て 再

再試験を行う。

この 2 回の再

試 験 に 不 合 格

の場合は,すべ

て の レ ー ル は

不合格。

IDT

IDT

MOD

削除

・  JIS は 再 再

試 験は規 定

し て い な

い。

・  再試験不合格

品は,信頼性

が低いため規

定しない。

また,コスト

高ともなる。

・  再々試験規定

の削除を ISO

に提案する。

b)

連続鋳造の場合:

連続鋳造の場合:

・  2 回の再試験を行

う。

・  2 回の再試験

を行う。

IDT

・  1 個目の再試験は

同一ストランドか

らのレールについ

て行い,2 個目の再

試験は同一溶鋼の

他のストランドか

らのレールから採

取した供試材につ

いて行う。

○ ・  1 個目の再試験

は 同 一 ス ト ラ

ン ド か ら の レ

ー ル に つ い て

行い,2 個目の

再 試 験 は 同 一

溶 鋼 の 他 の ス

ト ラ ン ド か ら

の レ ー ル か ら

採 取 し た 供 試

材 に つ い て 行

う。

IDT


52

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

10.2.4   

サル

ファ

プリ

ント

試験

・  連連続鋳造の溶鋼

の混じり合った部

分から圧延された

レールは再試験に

用 い て は な ら な

い。

○ ・  連 連 続 鋳 造 の

溶 鋼 の 混 じ り

合 っ た 部 分 か

ら 圧 延 さ れ た

レ ー ル は 再 試

験 に 用 い て は

ならない。

IDT

・  2 個とも合格した

場合は,すべての

レールは合格。

○ ・  2 個とも合格し

た場合は,すべ

て の レ ー ル は

合格。

IDT

・  1 個でも不合格の

場合は,製造業者

はその原因を調査

する。検査員が不

合格原因を了承し

たときは,受渡当

事者間の協定によ

って,残りの製品

について再試験を

行 う こ と が で き

る。

○ ・  1 個でも不合格

の場合は,製造

業 者 は そ の 原

因を調査する。

検 査 員 が 不 合

格 原 因 を 了 承

したときは,受

渡 当 事 者 間 の

協定によって,

残 り の 製 品 に

つ い て 再 試 験

を 行 う こ と が

できる。

IDT

10.2.5 

破面

  試験 

○  ・  疑問視された鋼塊の

頭部側 300kg 分は廃

棄され,これ以外のレ

ールについて再試験

を行う。

○ ・  疑 問 視 さ れ た

鋼 塊 の 頭 部 側

300kg

分は廃棄

され,これ以外

の レ ー ル に つ

い て 再 試 験 を

行う。

IDT

○  ・  再試験は,もとの試料

を採取した鋳塊から

の鋼塊とは別の 2 個

の鋼塊から製造され

たレールの頭部側に

ついて行う。

○ ・  再試験は,もと

の 試 料 を 採 取

し た 鋳 塊 か ら

の 鋼 塊 と は 別

の 2 個の鋼塊か

ら 製 造 さ れ た

レ ー ル の 頭 部

側 に つ い て 行

う。

IDT

○  ・  2 個とも合格すれば,

すべてのレールは合

格。

○ ・  2 個とも合格し

た場合は,すべ

て の レ ー ル は

合格。

IDT


53

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

10.2.5 

破面

  試験 

○  ・  1 個でも不合格の場

合は同一溶鋼のすべ

てのレールは不合格。

○ ・  1 個でも不合格

の 場 合 は 同 一

溶 鋼 の す べ て

の レ ー ル の 頭

部 側 に つ い て

試験を行う。必

要 な ら ば 満 足

な 結 果 が 得 ら

れるまで 300kg

分 を 切 り 捨 て

る。

MOD

削除

・  JIS は 再 再

試 験は規 定

し て い な

い。

・  再試験不合格

品は,信頼性

が低いため規

定しない。

  また,コス

ト 高 と も な

る。

・  再々試験規定

の削除を ISO

に提案する。

11. 

製 品 の 呼

び方 

○  ・  規格番号又は規格の

名称,レールの種類又

は記号,鋼の種類及び

継目孔あり・なしの別

による。

−  MOD/

追加

・  商取引及び誤

出荷・誤使用

防止上から従

来 JIS を規定。

12. 

表示 

12.1 

浮 出 し 表

 

○  ・  腹部に次の事項を,レ

ールが使用されてい

る限り読むことがで

きるように鮮明に浮

き出させる。

ただし,30kg,37kg

レールは製鋼炉表示

を省略できる。

○ ・  腹 部 に 次 の 事

項 を 明 瞭 に 表

示。

MOD

変更

a)

鋼塊又は鋳片の頭部

方向を示す矢印。

−  鋼 塊 又 は 鋳

片 の 頭 部 方

向 を 示 す 矢

印。

IDT

b)

レールの種類の記号。

−  レ ー ル 形 状

を 示 す 記 号

又は質量。

IDT

c)

製鋼炉の記号。

−  製 鋼 方 法 を

示す記号。

MOD

追加

・  JIS は 電 気

炉 ,純酸 素

転 炉によ る

製 鋼 を 規

定。

d)

製造業者名又はその

略号。

−  製 造 工 場 の

識別記号。

IDT

e)

製造年月又はその略

号。

−  製 造 年 を 示

す末尾 2 けた

の数字。

IDT

−  鋼 の 等 級 記

号。

・  JIS は 鋼 種

記 号を刻 印

表示。


54

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

12.2 

刻印表示  ○  ・  腹部の他の面に,継目

板に覆われない箇所

に刻印。

ただし,鋳片から

圧延された 30kg レー

ルには,レールの順位

番号の表示を省略で

きる。

この場合,鋼塊か

らの圧延レールと区

別するため,レール順

位番号の表示位置に

“R”を刻印。

○ ・  腹 部 の 浮 出 し

表 示 と 他 の 面

に刻印。

MOD

変更

a)

圧延されたレールの

順位を示す番号。

−  レ ー ル 位 置

を示す記号。

IDT

b)

鋼塊注入順位記号又

はストランド番号及

び鋳片順位記号。

−  鋼 塊 順 位 記

IDT

c)

製鋼番号

−  鋼塊番号 IDT

d)

作業組の記号

−  MOD/

追加

e)

C

含有量

−  MOD/

追加

f)

 Mn

含 有 量 ( 60kg,

70S

,90S レール)

−  MOD/

追加

g)

鋼の種類(AR は表示

しない)

− (浮出し表示) MOD/

追加

−  連 続 鋳 造 の

場合,受渡当

事 者 間 で 協

定された,レ

ー ル の 評 価

に 関 す る 他

の す べ て の

記号。

MOD

追加

・  JIS は,a)b) 

c)d)

で 具 体

的に規定。

○ ・  受 渡 当 事 者 間

の協定により,

浮 出 し 記 号 の

う ち の 一 部 を

熱 間 刻 印 と す

る こ と が で き

る。

MOD

削除

・  管理上,誤認

防止上から規

定しない。


55

E 1101 : 2001

対比項目

規定項目

(I)

  JIS の規定内容 (II)

際規格番

(III)

  国際規格の規定内

(IV)

  JIS と国際規格との

相違点

(V)

  JIS と国際規

格との一致が困難

な理由及び今後の

対策

12.2 

刻印表示 

○ ・  次の表示は,鋼

塊 の 頭 部 に お

け る レ ー ル の

断 面 端 部 に 冷

間刻印。

−  製 造 工 場 の

識別記号

−  製 造 年 を 示

す末尾 2 けた

の数字

MOD

削除

・  損傷防止上冷

間刻印は規定

しない。

レール断面端

面の冷間刻印

は削除するよ

う ISO に提案

する。

12.3 

塗色 

○  ・  レールの両端に

表 11

に示す塗色を施す。

  ただし,受渡当事者

間の協定により省略

できる。

−  MOD/

追加

・  誤使用,誤出

荷防止上から

従来 JIS を規

定。

13. 

報告 

○  ・  JIS G 0303 の 8.によ

る。

  注文による検査対

象となるすべての溶

鋼の化学成分値,機械

的性質の測定値及び

その他必要とされる

検査の結果を記載。

−  MOD/

追加

・  JIS G 0303 

尊 重 ( JIS G 

0303

対 応 の

ISO 404

でも

8.

に規定)

附 属 書 1 ( 規

定)  2 類の寸

法許容差

○ ・  規 格 本 体 に 規

IDT

附 属 書 2 ( 規

定)  サルファ

プ リ ン ト 限 界

見本

○ ・  附属書 K MOD/

追加

・  連続鋳造が主

体の日本の現

状から連続鋳

造の S−プリ

ントを規定。

附 属 書 3 ( 参

考)  基準型板

及 び 作 業 用 限

界ゲージの例

○ ・  附属書 B∼H MOD/

追加

・  JIS は 国 内で

現在使用して

いるゲージを

参考として記

載(ISO も例

示的)

附 属 書 4 ( 規

定)  落重試験

a)

1

類用落重試験機

付 属 書 4 ( 規

定)落重試験機

b)

  2

類用落重試験機

○ ・  規 格 本 体 に 規

MOD

追加

・  1 類用と 2 類

用 とでは ,

支 点 間 間

隔 ,おも り

の 質量, お

も りの落 下

高 さが相 違

する。

・  1 類用の並列

規定化を ISO

に提案する。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD 


56

E 1101 : 2001

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

− IDT ………………技術的差異がない。

− MOD/削除………国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
− MOD/追加………国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
− MOD/変更………国際規格の規定内容を変更している。

− MOD/選択………国際規格の規定内容と別の選択肢がある。

2.  JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

− MOD ……………国際規格を修正している。 


57

E 1101 : 2001

JIS E 1101

(普通レール及び分岐器類用特殊レール)原案作成委員会  構成表

(原案作成平成 9 年 3 月当時)

氏名

所属

(委員長)

三  浦      重

財団法人鉄道総合技術研究所

(分科会委員長)

長  藤  敬  晴

財団法人鉄道総合技術研究所

(委員)

市  川  英  雄

通商産業省工業技術院標準部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

藤  森  泰  明

運輸省鉄道局

早  瀬  藤  二

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部

高  野  裕  一

東日本旅客鉄道株式会社設備部

和  藤      源

東海旅客鉄道株式会社東海鉄道事業本部工務部

東      憲  昭

西日本旅客鉄道株式会社鉄道本部施設部

山  本      明

帝都高速度交通営団工務部

村  松  金二郎

小田急電鉄株式会社工務部

山  本  拓  郎

南海電鉄株式会社工務部

○☆

廉  林  光  夫

南海電鉄株式会社工務部

安  部  健  次

新日本製鐵株式会社

柴  田  正  宣

日本鋼管株式会社

入  江  隆  昭

大和工業株式会社

立  上  忠  良

トピー工業株式会社

平  尾  哲  郎

九州鉄道機器製造株式会社

茂  木  重  六

株式会社峰製作所

櫻  澤      正

社団法人日本鉄道施設協会

(分科会委員)

山  本  克  巳

通商産業省工業技術院標準部

三  塚  隆  正

財団法人日本規格協会

秋  元  孝  生

運輸省鉄道局

川  口      泉

運輸省鉄道局

阿  部  則  次

財団法人鉄道総合技術研究所

嶋      誠  治

東日本旅客鉄道株式会社設備部

速  水  政  彦

東海旅客鉄道株式会社技術本部

半  田  真  一

西日本旅客鉄道株式会社鉄道本部施設部

市  東  邦  生

帝都高速度交通営団工務部

大津山      徹

合同製鉄株式会社

(事務局)

森  下      忠

社団法人日本鉄道施設協会

柿  澤      實

社団法人日本鉄道施設協会

☆印:本委員会,分科会兼務の委員を示す。

○印:人事異動に伴う交替後任者を示す。