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D 9413

:2011

(1) 

目  次

ページ

序文 

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類

1

4

  強度

2

4.1

  にぎりの引張強さ

2

4.2

  にぎりの離脱強さ

2

4.3

  バーテープの伸び率

2

4.4

  エンドプラグなどの離脱強さ

2

5

  構造

2

6

  形状及び寸法 

2

6.1

  ねじ

2

6.2

  寸法

2

7

  外観

4

8

  試験方法

4

8.1

  にぎりの引張試験

4

8.2

  にぎりの離脱力試験

5

8.3

  バーテープの引張試験 

6

8.4

  エンドプラグなどの離脱力試験

6

9

  製品の呼び方 

7

10

  表示

7


D 9413

:2011

(2) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,財団法人自転車産

業振興協会(JBPI)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正

すべきとの申出があり,

日本工業標準調査会の審議を経て,

経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS D 9413:2004 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


   

日本工業規格

JIS

 D

9413

:2011

自転車−にぎり

Bicycles-Handle grips

序文 

この規格は,1961 年に制定され,その後 7 回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は 2004 年に

行われたが,その後の我が国の使用状況に対応するために改正した。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

適用範囲 

この規格は,JIS D 9111 に規定する一般用自転車及び幼児用自転車に用いるにぎり,ハンドルバーテー

プ(以下,バーテープという。

,エンドプラグ及びエンドキャップ(以下,これらを総称する場合は,

“に

ぎりなど”という。

)について規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0205-1

  一般用メートルねじ−第 1 部:基準山形

JIS B 0205-2

  一般用メートルねじ−第 2 部:全体系

JIS B 0205-3

  一般用メートルねじ−第 3 部:ねじ部品用に選択したサイズ

JIS B 0205-4

  一般用メートルねじ−第 4 部:基準寸法

JIS D 9111

  自転車−分類及び諸元

JIS G 4303

  ステンレス鋼棒

JIS R 6252

  研磨紙

JIS R 6253

  耐水研磨紙

種類 

にぎりなどの種類は,用途によって区分し,

表 による。

表 1−にぎりなどの種類 

種類

用途

一般用にぎり

一般用自転車に用いるにぎり

幼児用にぎり

幼児用自転車に用いるにぎり

バーテープ 
エンドプラグ 
エンドキャップ

スポーツ車などのドロップ形ハンドルバ
ーに用いる。


2

D 9413

:2011

   

強度 

4.1 

にぎりの引張強さ 

にぎりは 8.1 の試験を行ったとき,口部が裂けてはならない。

4.2 

にぎりの離脱強さ 

にぎりは 8.2 の試験を行ったとき,にぎりの離脱力は 100 N 以上でなければならない。

4.3 

バーテープの伸び率 

バーテープの伸び率は,8.3 の試験を行ったとき,

表 の規定に適合しなければならない。

表 2−バーテープの伸び率 

材料

伸び率

布 4

%

以下

合成樹脂

温度 18∼25  ℃で 30 %以下

注記  合成樹脂製引き布は,合成樹脂とみなす。

4.4 

エンドプラグなどの離脱強さ 

バーテープ用のエンドプラグ及びエンドキャップは,8.4 の試験を行ったとき,取付け部の離脱力は 70 N

以上でなければならない。

構造 

にぎりなどの構造は,次による。

a)

にぎりなどは,各部の接合及び組立が確実で,ハンドルバーに取り付けたとき容易に回ってはならな

い。

b)

にぎり,エンドプラグ及びエンドキャップの端末には,丸みをもたせなければならない。

c)

バーテープの両端は,のり付けなどのほぐれ防止措置が施されていなければならない。

形状及び寸法 

にぎりなどの形状の例及び主な寸法を,

表 3,表 4,図 及び図 に示す。ただし,寸法は推奨寸法とす

る。

6.1 

ねじ 

ねじは,JIS B 0205-1JIS B 0205-4 による。

6.2 

寸法 

幼児用にぎりの円周

1)

は,ハンドルバーに取り付けたとき 53∼95 mm とする。

1)

指がかかる位置の円周とする。


3

D 9413

:2011

表 3−にぎり 

単位  mm

にぎりの内径

の呼び

ドロップ

ハンドル用

その他の 
ハンドル

12.7 12.0

14 13.0

16 15.0

19

− 70∼100

18.2

22 150

以上 80∼150 21.5

表 4−バーテープ 

単位  mm

B L

a)

18

以上 2

000

以上 0.3 以上

a)

ハンドルバー片側の寸法。


4

D 9413

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単位  mm

a)

  しめ込み式 b)  圧入式 

図 1−エンドプラグ 

単位  mm

図 2−エンドキャップ 

外観 

にぎりなどの外観は,次による。

a)

表面は,成形が良好で,割れ,きず,色むら,その他著しい欠点があってはならない。

b)

各部に鋭い先端,かえり,ばりなどがあってはならない。

c)

めっきを施した面には,素地の露出,はがれ,さび,その他著しい欠点があってはならない。

d)

マーク類には打刻不良,ずれなどがあってはならない。

試験方法 

8.1 

にぎりの引張試験 

図 のように,にぎりの口部内側に直径 8 mm の丸棒 2 本を挿入し,一定の速度(約 200 mm/min)で反

対方向に

表 に示す寸法(A)まで引っ張ったときに口部の裂けの有無を調べる。


5

D 9413

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単位  mm

図 3−にぎりの引張試験 

表 5−引張距離 

単位  mm

にぎり内径の呼び

A

 

12.7 21

14 23

16

25

19

31

22

38

8.2 

にぎりの離脱力試験 

試験用ハンドルバーににぎりを取り付け,60±2  ℃の温水に 4 時間以上浸せきする。にぎりを取り出し

た後,30 分以上 2 時間以内に

図 に示す引張具によって,にぎりの元の部分を引っ張り,にぎりの離脱力

を調べる。このとき,リングと試験用ハンドルバーとの半径の差は,0.2 mm 以下とする。

試験用ハンドルバーは,JIS G 4303 に規定する SUS304 の丸棒の表面を,JIS R 6252 に規定する研磨材

の粒度 P320 の研磨紙,又は JIS R 6253 に規定する耐水研磨紙によって仕上げたものとし,その寸法は

表 6

による。リングは,十分な強度と剛性をもち,一体形又は分離できる構造とする。

図 4−にぎりの離脱力試験 


6

D 9413

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表 6−試験用ハンドルバー 

単位  mm

試験用ハンドルバー

の外径

にぎりの内径

の呼び

許容差

12.7 12.7

14 14.0

16 15.9

19 19.1

22 22.2

  0 
−0.15

8.3 

バーテープの引張試験 

試料の長さ 150 mm のバーテープを,つかみ具間距離を 100 mm とし,30 N の力で引っ張り,次の式に

よって伸び率を算出する。

なお,引張速度は,バーテープの材料が布の場合は 150 mm/min,合成樹脂の場合は 200 mm/min とする。

100

1

1

2

×

=

L

L

L

E

ここに,

E

伸び率(

%

L

1

試験開始前の試料のつかみ具間距離(

100 mm

L

2

引張力

30 N

のときの試料のつかみ具間距離

8.4 

エンドプラグなどの離脱力試験 

バーテープ用のエンドプラグ及びエンドキャップを組立て状態にし,

図 又は図 に示すような引張具

によって,端部を引っ張り,取付け部の離脱力を調べる。

図 5−エンドプラグの離脱力試験 


7

D 9413

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図 6−エンドキャップの離脱力試験 

製品の呼び方 

製品の呼び方は,規格番号又は“自転車−にぎり”

(規格名称)

,及び種類による。

例 1

JIS D 9413

  一般用にぎり

例 2

自転車−にぎり  ハンドルバーテープ

10 

表示 

にぎりなどには,製品に容易に消えない方法,又は包装容器に印刷する,シールを付けるなどの方法で,

次の事項を表示する。ただし,製造業者間の取引では,受渡当事者間の協定によって,表示を省略しても

よい。

a)

製造業者名又はその略号

b)

製造年月又はその略号