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D 4234

:2009

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

2

4

  試験方法

4

5

  試験機器

4

5.1

  ドラムの仕様

4

5.2

  試験リム

4

5.3

  荷重,アライメント,制御及び計測機器の正確度

5

5.4

  温度環境

5

6

  試験条件

5

6.1

  概要

5

6.2

  試験速度

5

6.3

  試験荷重

5

6.4

  試験空気圧

5

6.5

  計測間隔と速度

6

7

  試験手順

6

7.1

  概要

6

7.2

  温度調節

6

7.3

  空気圧調整

6

7.4

  慣らし走行

6

7.5

  測定及び記録

6

7.6

  寄生損失の測定

7

7.7

  σ

m

基準を超える試験機への考慮

8

8

  データの解釈

8

8.1

  寄生損失の算出

8

8.2

  転がり抵抗の算出

9

9

  データ解析

10

9.1

  転がり抵抗係数

10

9.2

  温度補正

10

9.3

  ドラム径補正

11

9.4

  測定結果

11

10

  試験機のアライメント及びモニタリングの必要要件

11

10.1

  概要

11

10.2

  基準試験機としての条件

11


D 4234

:2009  目次

(2)

ページ

10.3

  対象試験機としての条件

11

10.4

  アライメントタイヤの必要要件

12

10.5

  アライメントの手順

13

附属書 A(規定)試験機器の公差

14

附属書 B(参考)ドラム及びタイヤアッセンブリの慣性モーメントの測定方法(惰行法)

16

附属書 C(規定)測定リム幅

20

附属書 JA(参考)転がり抵抗の測定方法及び測定場所

21

附属書 JB(参考)フォース法による転がり抵抗の測定方法(例)

22

附属書 JC(参考)負荷能力指数

24

附属書 JD(参考)速度記号

26

附属書 JE(参考)JIS と対応国際規格との対比表

27


D 4234

:2009

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本自動車タイヤ協会 (JATMA) か

ら,

工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,

日本工業標準調査会の審議を経て,

経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


D 4234

:2009  目次

(4)

白      紙


日本工業規格

JIS

 D

4234

:2009

乗用車,トラック及びバス用タイヤ−

転がり抵抗試験方法−

単一条件試験及び測定結果の相関

Passenger car, truck and bus tyres

Methods of measuring rolling resistance

Single point test and correlation of measurement results

序文

この規格は,2009 年に発行された ISO 28580 を基に,技術的内容を変更して作成した日本工業規格であ

る。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一

覧表にその説明を付けて,

附属書 JE に示す。

1

適用範囲

この規格は,乗用車,トラック及びバス用として設計された空気入りタイヤにおいて,試験用新品タイ

ヤの転がり抵抗を制御された試験室条件下で測定する方法について規定する。ただし,この規格は,応急

用に限定するタイヤには適用しない。

この規格では,試験機間の比較を可能にするため,規定タイヤを用いた整合化(以下,アライメントと

いう。

)によって測定結果の相関を求める方法も規定している。

注記 1  各試験機関がこの方法を用いることによって,タイヤが直進走行し,ドラム外面に垂直に位

置し,定常状態にあるときの試験用新品タイヤの転がり抵抗の測定値を相互に比較すること

ができる。

なお,タイヤの転がり抵抗の測定においては,より大きな力が作用する中で,小さな力を

測定するため,適切な精確さをもつ試験装置及び計測機器を用いる必要がある。

注記 2  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 28580:2009

,Passenger car, truck and bus tyres−Methods of measuring rolling resistance−

Single point test and correlation of measurement results (MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。


2

D 4234

:2009

は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS Q 17025

  試験所及び校正機関の能力に関する一般要求事項

注記  対応国際規格:ISO/IEC 17025,General requirements for the competence of testing and calibration

laboratories (IDT)

ISO 4000-1:2007

,Passenger car tyres and rims−Part 1: Tyres (metric series)

ISO 4209-1:2001

,Truck and bus tyres and rims (metric series)−Part 1: Tyres

ISO 4223-1

,Definitions of some terms used in the tyre industry−Part 1: Pneumatic tyres

ISO 8855

,Road vehicles−Vehicle dynamics and road-holding ability−Vocabulary

ISO/TS 16949:2002

,Quality management systems−Particular requirements for the application of ISO

9001:2000 for automotive production and relevant service part organizations

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,ISO 4223-1 によるほか,次による。

3.1

転がり抵抗,F

r

 (rolling resistance)  

単位移動距離におけるエネルギー損失(又はエネルギー消費)

注記  転がり抵抗に通常用いる国際単位系 (SI) は,“N・m/m”である。これは,抗力 (N) に等しい。

3.2

転がり抵抗係数,C

r

 (rolling resistance coefficient)

タイヤへの荷重に対する転がり抵抗の比率。

注記  転がり抵抗の単位は“N”で,荷重の単位は“kN”である。転がり抵抗係数は,無次元である。

3.3

封じ込め充てん(填)(capped inflation)

タイヤ内部の空気が走行中に温まり,空気圧が上昇可能な状態での充てん(填)

3.4

寄生損失  (parasitic loss)

タイヤの内部損失を除いた単位距離でのエネルギー損失(又はエネルギー消費)

。試験装置の回転部分の

風損,ベアリング損失及びこの測定に固有のシステム的なその他発生源による損失。

注記  この規格では,測定結果からどの寄生損失を除くべきかについても規定している。

3.5

スキムテスト法  (skim test reading)

タイヤをスリップしないように回転させ続けながら,タイヤ単体のエネルギー損失が実質的にゼロのレ

ベルに到達するまでタイヤ荷重を減少して寄生損失抵抗を測定する方法。

3.6

慣性,慣性モーメント  (inertiamoment of inertia)

それぞれ,回転体に付与されるトルク及びその回転加速度との比率。

注記 1  回転体とは,タイヤの試験用組立部品(以下,アッセンブリという。),ドラムなどのことを

いう。

注記 2  慣性モーメントの測定方法は,附属書 を参照。


3

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3.7

試験用新品タイヤ  (new test tyre)

以前に転がり抵抗試験で発生するより高い温度での転動試験又は 40  ℃より高い温度で放置された履歴

のないタイヤ。ただし,許可された試験方法は,繰り返してもよい。

注記  この規格のほかに,ISO 18164SAE J1269 及び SAE J2452 に規定されている転がり抵抗試験

方法は,繰り返してもよい。

3.8

測定結果の相関  (measurement result correlation)

異なる試験機関が測定した転がり抵抗の結果を直接比較可能にするために,その試験機関によって定期

的に実施される一連の転がり抵抗測定。これらの測定結果は,アライメント補正係数の算出に用いられ,

転がり抵抗補正値 C

r,aligned

を計算することができる。

注記  箇条 10 を参照。

3.9

基準試験機  (reference machine)

アライメントのための基準として用いる試験機。

3.10

対象試験機  (candidate machine)

基準試験機に対してアライメントをする必要がある試験機。

3.11

アライメントタイヤ  (alignment tyres)

試験機のアライメントを行うために,対象試験機及び基準試験機によって測定する 2 対の規定タイヤ。

注記  箇条 10 を参照。

3.12

試験機コントロールタイヤ  (laboratory control tyre)

個々の試験機関で経時での試験機の動作をモニタリングするために用いるタイヤ。

注記  試験機の動作とは,例えばドリフト(測定対象や条件を固定しても,時間とともに示される値

が次第にずれること。

)をいう。

3.13

測定値の再現性,σ

m

 (measurement reproducibility)

転がり抵抗測定値の再現性。測定値の再現性 σ

m

は,分散が均等であるとして,二つのアライメントタイ

ヤについて,すべての試験手順を 回  (n≧3)  繰り返すことによって推定することができる。

なお,σ

m

は,式(1)及び式(2)から算出できる。

注記  箇条 を参照。

=

×

=

2

1

2

m,

m

2

1

i

i

σ

σ

 (1)

=

=



×

×

=

n

j

n

j

j

i

j

i

i

C

n

C

n

σ

1

2

1

,

r,

,

r,

m,

1

1

1

 (2)


4

D 4234

:2009

ここに,

i

1

又は

2

で各々のアライメントタイヤに対応する

j

対象とするタイヤの,

1

から

n

までの繰り返し測定の変

n

繰り返し測定の回数

C

r,i,j

各々のアライメントタイヤで繰り返し測定する転がり
抵抗係数

3.14

アライメントタイヤの偏差 

(

deviation of alignment tyre

)

適切な回数の繰り返し測定を行ったアライメントタイヤの転がり抵抗係数

C

r

の平均値の経時変化。

注記

10.2

10.3 を参照。

4

試験方法

この規格では,a

)

d

)

に示す四つの試験法を規定する。試験者は,これらの試験法の中から一つを選択

して試験する。

各試験法でそれぞれの転がり抵抗算出用パラメータを測定し,算出式によって,タイヤとドラムとの接

触面に働く力に変換する。

注記 1

四つの試験法のどれを使用しても,アライメントタイヤによって相関を求めれば,測定結果

の直接比較ができる。

注記 2

転がり抵抗の測定方法及び測定場所は,参考として

附属書 JA に示す。

a

)

フォース法  タイヤスピンドルで測定又は換算して反力を求める方法である。

注記

この試験方法によって得られた測定値は,後述するデータ解析に用いるベアリング損失,ホ

イール及びタイヤの空気抵抗損失を含んでいる。

b

)

トルク法  ドラムで測定するトルク入力を求める方法である。

c

)

惰行法  ドラム及びタイヤのアッセンブリの減速度を求める方法である。

d

)

パワー法  ドラムで測定するパワー入力を求める方法である。

注記

トルク法,惰行法又はパワー法によって得られた測定値は,ベアリング損失並びにホイール,

タイヤ及びドラムの空気抵抗損失を含んでいる。

5

試験機器

5.1

ドラムの仕様

5.1.1

直径

ドラムの直径は,直径

1.7 m

以上とする。

F

r

及び

C

r

の値は,9.3 によって,ドラム直径

2.0 m

の値に換算して補正する。

5.1.2

表面

ドラムの表面は,平滑な鋼材とする。スキムテスト法の精確さ向上のため,粗さをもつ表面を用いても

よい。表面は,清潔に保つ。

F

r

及び

C

r

の値は,平滑なドラム表面に換算して表す。粗さをもつドラム表面については,A.7 による。

5.1.3

ドラムの幅は,試験に用いるタイヤ接地幅より広くする。

5.2

試験リム

タイヤは,次に示すリム幅をもつ,鉄製又は軽量の鋼材のホイールに組む。


5

D 4234

:2009

乗用車用タイヤは,ISO 4000-1

:2007

の 6.2.2 に規定するリム幅のもの。

トラック及びバス用タイヤは,ISO 4209-1

:2001

の 5.1.3 に規定するリム幅のもの。

これ以外のリム幅は,用いてはならない。測定リム幅の算出方法は,

附属書 による。

5.3

荷重,アライメント,制御及び計測機器の正確度

パラメータは,必要とする試験データを提供するために,十分な精確さをもたなければならない。個々

の特性値は,

附属書 による。

5.4

温度環境

5.4.1

基準条件

タイヤのサイドウォール面から

0.15 m

以上,

1 m

以下の範囲で測定する基準の雰囲気温度は,

25

℃と

する。

5.4.2

選択できる条件

試験時の雰囲気温度が基準の雰囲気温度と異なる場合,転がり抵抗測定値は,9.2 によって基準の雰囲気

温度に補正する。

5.4.3

ドラム表面温度

試験開始時には,ドラム表面温度と雰囲気温度とが同じとなるようにする。

6

試験条件

6.1

概要

タイヤに空気を封じ込め充てん(填)し,空気圧が上昇可能な状態で(3.3 参照)転がり抵抗の測定を行

う。

6.2

試験速度

試験速度は,

表 による。

表 1−試験速度

タイヤ区分

乗用車用

トラック及びバス用

負荷能力指数 (LI)

すべて 121 以下 122 以上

速度記号

すべて

すべて

J

a)

以下又は速度記号表記

のないタイヤ

K

 b)

以上

試験速度  km/h 80  80

60

80

注記  負荷能力指数は,附属書 JC,速度記号(タイヤの最高速度を示す記号)は,附属書 JD を参照。 

a)

 100

km/h。

b)

 110

km/h。

6.3

試験荷重

標準試験荷重は,

表 の値から算出し,附属書 に規定する公差の範囲とする。

6.4

試験空気圧

試験空気圧は,

表 による。A.4 に規定する正確度で封じ込め充てん(填)する。


6

D 4234

:2009

表 2−試験荷重及び空気圧

乗用車用

a)

タイヤ区分

スタンダード

(標準タイヤ)

レインフォースド

エクストラロード

(補強タイヤ)

トラック及びバス用

荷重−最大負荷能力に

対する割合 %

80 80

85

 b)

(サイドウォールに表記された単輪

での最大負荷能力に対する割合%)

空気圧 kPa

210

250

サイドウォールに表記された単輪での

最大負荷能力に対応する空気圧

c)

a)

  ISO 4000-1:2007 の附属書 に規定されていないカテゴリーに属する乗用車用タイヤは,タイヤメーカ

ーの推奨する最大負荷能力に対する空気圧から 30 kPa を引いた空気圧を用いる。

b)

  サイドウォールに表記がない場合,適切なタイヤ規格に規定する単輪装着での最大負荷能力の 85 %の

荷重とする。

c)

  又は,サイドウォールに表記がない場合,適切なタイヤ規格に規定する単輪装着での最大負荷能力に対

応する空気圧。

6.5

計測間隔と速度

惰行法を選んだ場合,次の要件を適用する。

a

)

計測間隔

Δt

については,時間単位

0.5 s

を超えてはならない。

b

)

単位時間当たりのドラム速度の変化は,

1 km/h

を超えてはならない。

7

試験手順

7.1

概要

次の試験手順どおりに実施する(

附属書 JB を参照)。

7.2

温度調節

空気充てん(填)したタイヤは,試験場所と同じ温度環境の中に,次に規定する時間以上,保管する。

乗用車用タイヤは,

3

時間以上。

トラック及びバス用タイヤは,

6

時間以上。

7.3

空気圧調整

温度調節の後,空気圧を試験空気圧に調整し,

10

分後に再確認を行う。

7.4

慣らし走行

慣らし走行時間は,

表 に規定した時間とする。

表 3−慣らし走行時間

タイヤ区分

乗用車用

トラック及びバス用

負荷能力指数 (LI)

すべて 121 以下 122 以上

リム径の呼び

すべて

すべて 22.5

未満 22.5

以上

慣らし走行時間  min 30

50

150

180

7.5

測定及び記録

次の項目を測定[a

)

f

)

の項目]及び記録する(

図 及び附属書 JA を参照)。

a

)

試験速度,

U

n

b

)

ドラム表面に対して直角に置いたタイヤへの荷重,

L

m


7

D 4234

:2009

c

)

初期充てん(填)空気圧(

表 を参照)

d

)

測定した転がり抵抗係数,

C

r

並びに温度

25

℃及びドラム径

2 m

に補正した値,

C

r, corrected

e

)

定常状態で走行中のタイヤ軸とドラム外面との距離,

r

L

 (m)

f

)

雰囲気温度,

t

amb

g

)

ドラム半径,

R

h

)

選択した試験方法

i

)

試験リム(サイズ及び材質)

j

)

タイヤサイズ,製造業者名,タイプ,もしあれば認識番号,速度記号,負荷能力指数(以下,

LI

とい

う。

)及び

DOT

1)

番号。

1)

 DOT

Department of Transportation

なお,すべての力学量(力,トルク)は,ISO 8855 の座標軸の方向に従う。回転方向性をもつタイヤは,

その指定された方向で走行する。

1  タイヤ 
2  ドラム 
F

r

  転がり抵抗

L

m

  ドラム表面に対して直角に置いたタイヤへの荷重

R  ドラム半径 
r

L

  定常状態で走行中のタイヤ軸とドラム外面との距離

U

n

  試験速度

図 1−タイヤ/ドラム測定システムの略図

7.6

寄生損失の測定

7.6.1

概要

寄生損失は,7.6.2 又は 7.6.3 のいずれかの方法で算出する。

7.6.2

スキムテスト法

スキムテスト法は,次による。


8

D 4234

:2009

a

)

試験速度において,タイヤがスリップしないように荷重を減少させる。

そのときの荷重は,次による。

乗用車用タイヤ:推奨荷重

100 N

とし,

200 N

を超えない。

トラック及びバス用タイヤ

 (LI

121)

:推奨荷重

150 N

とし,乗用車用タイヤ測定用に設計された

試験機は,

200 N

を超えない。トラック及びバス用タイヤ測定用に設計された試験機は,

500 N

を超

えない。

トラック及びバス用タイヤ

 (LI

122)

:推奨荷重

400 N

とし,

500 N

を超えない。

スキム荷重は,標準試験及びアライメント試験で同じ値とする(箇条 10 を参照)

b

)

軸力

F

t

,入力トルク

T

t

又は与えたパワー

 (W)

を記録する(

附属書 JA を参照)。

c

)

ドラム表面に直角に置いたタイヤへの荷重

L

m

を記録する。

注記

測定値は,フォース法を除き,ベアリング損失並びにホイール,タイヤ及びドラムの空気抵

抗損失を含んでいる。

タイヤ軸及びドラム軸のベアリング損失は,与えられた荷重に依存するため,システムに負荷をかけて

測定するときと,スキムテスト法のときとでは異なることが知られている。ただし,実用上は,この違い

は無視できる。

7.6.3

惰行法

惰行法は,次の試験手順で実施する。

a

)

試験速度より速い速度で,ドラムの試験表面からタイヤを離す。

b

)

ドラムの減速度

Δω

D0

t

及び無負荷のときのタイヤの減速度

Δω

T0

t

を記録する。

注記

測定値は,ベアリング損失並びにホイール,タイヤ及びドラムの空気抵抗損失を含んでいる。

タイヤ軸及びドラム軸のベアリング損失は,与えられた荷重に依存するため,システムに負荷をかけて

測定するときと,無負荷で減速するときとでは異なることが知られている。ただし,実用上は,この違い

は,無視できる。

7.7

σ

m

基準を超える試験機への考慮

10.3.3

に規定する算出方法で求めた測定値の再現性

σ

m

が次の場合は,7.47.6 に規定する手順を

1

回実

施する。

乗用車用タイヤ,小形トラック及びバス用タイヤ

 (LI

121)

については

0.075 N/kN

を超えない場合。

トラック及びバス用タイヤ

 (LI

122)

については

0.06 N/kN

を超えない場合。

標準偏差が規定値を超える場合は,10.3.3 に規定するように

n

回測定を繰り返さなければならない。報

告する転がり抵抗値は,

n

回の平均値とする。

8

データの解釈

8.1

寄生損失の算出

8.1.1

概要

試験機関は,試験条件(荷重,速度,温度)におけるタイヤ軸損失,タイヤ及びホイールの空気抵抗損

失,ドラム(結果的にエンジン及び/又はクラッチまで含めた)ベアリング損失及びドラム空気抵抗損失

を高い精確さで算出するために,フォース法,トルク法及びパワー法は,7.6.2 によって,惰行法は,7.6.3

によって寄生損失を求める。

タイヤとドラムとの界面に関係する寄生損失

F

pl

 (N)

は,フォース

F

t

,トルク,パワー又は減速度から

8.1.2

8.1.5 によって算出する。


9

D 4234

:2009

8.1.2

フォース法

寄生損失

F

pl

 (N)

は,次の式

(3)

によって算出する。

⎟⎟

⎜⎜

+

×

=

R

r

F

F

Lp

tp

pl

1

 (3)

ここに,

F

tp

タイヤ軸力

 (N)

7.6.2 を参照)

r

Lp

定常状態で走行中のタイヤ軸とドラム外面との距離

 (m)

R

ドラムの半径

 (m)

8.1.3

トルク法

寄生損失

F

pl

 (N)

は,次の式

(4)

によって算出する。

R

T

F

tp

pl

=

 (4)

ここに,

T

tp

入力トルク

 (N

m)

7.6.2 を参照)

R: ドラムの半径

 (m)

8.1.4

パワー法

寄生損失 F

pl

 (N)

は,次の式

(5)

によって算出する。

n

p

p

pl

6

.

3

U

A

V

F

×

×

=

 (5)

ここに,

V

p

試験機に加えた電圧 (V)

A

p

試験機に流した電流 (A)

U

n

ドラムの速度 (km/h)

8.1.5

惰行法

寄生損失 F

pl

 (N)  は,次の式(6)によって算出する。

⎟⎟

⎜⎜

×

+

⎟⎟

⎜⎜

×

=

0

T0

r

T

0

D0

D

pl

Δ

Δ

Δ

Δ

t

R

I

t

R

I

F

ω

ω

 (6)

ここに,

I

D

ドラムの回転軸周り慣性モーメント (kg・m

2

)

R: ドラムの半径 (m)

Δω

D0

ドラムの角速度,タイヤなし (rad/s)

Δt

0

タイヤなしで寄生損失を測定するときの時間間隔 (s)

I

T

タイヤ軸,タイヤ及びホイールの回転軸周り 
慣性モーメント (kg・m

2

)

R

r

タイヤ転がり半径 (m)

Δω

T0

無負荷のときのタイヤ角速度 (rad/s)

8.2

転がり抵抗の算出

8.2.1

概要

この規格で試験して得た値から,8.1 によって得た寄生損失 F

pl

を差し引き,転がり抵抗 F

r

 (N)  を算出す

る。

8.2.2

フォース法

フォース法による転がり抵抗 F

r

 (N)  は,次の式(7)によって算出する。

pl

L

t

r

1

F

R

r

F

F

⎟⎟

⎜⎜

+

×

=

 (7)

ここに,

F

t

タイヤ軸力 (N)

F

pl

式(3)で算出する寄生損失 (N)

r

L

定常状態で走行中のタイヤ軸とドラム外面との距離 (m)

R: ドラムの半径 (m)


10

D 4234

:2009

8.2.3

トルク法

トルク法による転がり抵抗 F

r

 (N)  は,次の式(8)によって算出する。

pl

t

r

F

R

T

F

=

 (8)

ここに,

T

t

入力トルク (N・m)

F

pl

式(4)で算出する寄生損失 (N)

R: ドラムの半径 (m)

8.2.4

パワー法

パワー法による転がり抵抗 F

r

 (N)  は,次の式(9)によって算出する。

pl

n

r

6

.

3

F

U

A

V

F

×

×

=

 (9)

ここに,

V

試験機に加えられた電圧

 (V)

A

試験機に流された電流

 (A)

U

n

ドラムの速度

 (km/h)

F

pl

(5)

で算出する寄生損失

 (N)

8.2.5

惰行法

惰行法の転がり抵抗

F

r

 (N)

は,次の式

(10)

によって算出する。

pl

V

V

2

r

T

V

V

D

r

Δ

Δ

Δ

Δ

F

t

ω

R

I

R

t

ω

R

I

F

⎟⎟

⎜⎜

×

×

+

⎟⎟

⎜⎜

×

=

 (10)

ここに,

I

D

ドラムの回転軸周り慣性モーメント

 (kg

m

2

)

R

ドラムの半径

 (m)

F

pl

(6)

で算出する寄生損失

 (N)

Δt

V

測定時の時間間隔

 (s)

Δω

V

ドラムの角速度

 (rad/s)

I

T

タイヤ軸,タイヤ及びホイールの回転軸周り慣性モーメ
ント

 (kg

m

2

)

R

r

タイヤ転がり半径

 (m)

注記

附属書 に惰行法で慣性モーメントを測定するためのガイドライン又は実用例を示す。

9

データ解析

9.1

転がり抵抗係数

転がり抵抗係数

C

r

は,転がり抵抗を荷重で除して算出する。

m

r

r

L

F

C

=

 (11)

ここに,

F

r

転がり抵抗

 (N)

L

m

試験荷重

 (kN)

 

9.2

温度補正

20

℃以上,

30

℃以下の温度で測定を行う。

25

℃以外の温度で測定する場合は,次の式

(12)

によって温

度補正を行う。ここで,

F

r25

は,

25

℃での転がり抵抗

 (N)

を表す。

(

)

[

]

25

1

amb

t

r

r25

×

+

×

=

t

K

F

F

 (12)

ここに,

F

r

転がり抵抗

 (N)

t

amb

雰囲気温度

  (

)

K

t

温度補正係数:


11

D 4234

:2009

乗用車用タイヤでは

0.008 (/

)

トラック及びバス用タイヤ

 (LI

121)

では

0.010 (/

)

トラック及びバス用タイヤ

 (LI

122)

では

0.006 (/

)

9.3

ドラム径補正

異なるドラム径で得られた試験結果は,次の理論式

(13)

及び

(14)

によって比較することができる。

r01

r

r02

F

K

F

×

 (13)

(

) (

)

(

)

T

1

T

2

2

1

r

r

R

r

R

R

R

K

+

+

×

=

 (14)

ここに,

K

r

ドラム径補正係数

R

1

ドラム

1

の半径

 (m)

R

2

ドラム

2

の半径

 (m)

r

T

タイヤ直径(設計値)の

1/2 (m)

F

r01

ドラム

1

で測定された転がり抵抗

 (N)

F

r02

ドラム

2

で測定された転がり抵抗

 (N)

9.4

測定結果

10.3

において必要とする測定回数

n

1

より大きい場合,測定結果は,9.2 から 9.3 の補正を行った

n

C

r

の平均値を求める。

10

試験機のアライメント及びモニタリングの必要要件

10.1

概要

この箇条は,異なる試験機関の結果を直接比較できるように,各試験機の測定結果をアライメントする

手順について規定する。この規格に適合する測定結果を得るために,各試験機は,以下の手順によってア

ライメント及びモニタリングを行わなければならない。

試験機を運用する対象試験機関は,

2

本の規定のアライメントタイヤを用いる。これらのタイヤは,対

象試験機を用いて測定した

C

r

を基準試験機で測定した

C

r

と比較することによって,対象試験機をアライ

メントするために用いる。そこでアライメントの式を求め,その式は,対象試験機で得られた結果をアラ

イメントした結果に変換するために用いる。

10.2

基準試験機としての条件

10.2.1

基準試験機を運用する試験機関は,

ISO/TS 16949

又は JIS Q 17025 に適合していなければならない。

注記

ISO/TS 16949

は,近々

IS

化される予定であり,

IS

が発行され次第,この規格の改正を行うこと

とする。

10.2.2

  アライメントタイヤの偏差を推定するため,基準試験機を試験機コントロールタイヤによってモニ

タリングする間隔は,最長

1

か月とする。モニタリングは,この

1

か月以内に少なくとも

3

回の測定を実

施しなければならない。

1

か月以内に測定する

3

回の測定の平均値は,月ごとのドリフトの評価に用いる。

10.2.3

  基準試験機は,試験機コントロールタイヤを用いた(10.2.2 に規定)少なくとも

3

回の測定値が,

σ

m

0.05 N/kN

を維持しなければならない。

10.3

対象試験機としての条件

10.3.1

  対象試験機を運用する試験機関は,

ISO/TS 16949

又は JIS Q 17025 に適合していなければならない。

注記

ISO/TS 16949

は,近々

IS

化される予定であり,

IS

が発行され次第,この規格の改正を行うこと

とする。


12

D 4234

:2009

10.3.2

  アライメントタイヤの偏差を推定するため,対象試験機を試験機コントロールタイヤによってモニ

タリングする間隔は,最長

1

か月とする。モニタリングは,この

1

か月以内に少なくとも

3

回の測定を実

施しなければならない。

1

か月以内に測定する

3

回の測定の平均値は,月ごとのドリフトの評価に用いる。

10.3.3

試験機関は,少なくとも

3

回の測定値から求めた

σ

m

1

本のタイヤで測定したもの)が,次に示す

値になるように維持しなければならない。

乗用車用タイヤ,小形トラック及びバス用タイヤ

 (LI

121)

は,

0.075 N/kN

以下。

トラック及びバス用タイヤ

 (LI

122)

は,

0.060 N/kN

以下。

σ

m

が適合していない場合,対象試験機がこの規格を満たすために必要な最小繰り返し回数

n

(整数値に

切り上げ)を次の式

(15)

によって算出する。

(

)

2

m

x

n

σ

=

 (15)

ここに,

x

乗用車用タイヤ,小形トラック及びバス用タイヤ

 (LI

121)

0.075 (N/kN)

トラック及びバス用タイヤ

 (LI

122)

0.060 (N/kN)

タイヤを繰り返し測定する場合,タイヤ/ホイールのアッセンブリを試験機から取り外す。

取り外しから再装着までが

10

分以内の場合,7.4 に規定する慣らし走行時間は,次に示す値に減らすこ

とができる。

a

)

乗用車用タイヤは,

10

分。

b

)

トラック及びバス用タイヤ

 (LI

121)

は,

20

分。

c

)

トラック及びバス用タイヤ

 (LI

122)

は,

30

分。

10.4

アライメントタイヤの必要要件

10.4.1

  アライメント法で用いる規定のアライメントタイヤは,負荷能力指数,

C

r

及び

F

r

について必要と

する範囲に適用可能でなければならない。

a

)

C

r

値の最小間隔は,次に示す値とする。

乗用車用タイヤ,小形トラック及びバス用タイヤは,

3 N/kN

トラック及びバス用タイヤは,

2 N/kN

b

)

アライメントタイヤのセクション幅は,次に示す値を超えてはならない。

乗用車用タイヤ,小形トラック及びバス用タイヤに用いる試験機は,

245 mm

トラック及びバス用タイヤに用いる試験機は,

345 mm

c

)

二つのアライメントタイヤの外径は,次に示す範囲にあるものとする。

乗用車用タイヤ,小形トラック及びバス用タイヤに用いる試験機は,

510 mm

800 mm

トラック及びバス用タイヤに用いる試験機は,

771 mm

1 143 mm

d

)

負荷能力指数の値及び

F

r

の値についても,試験するタイヤの範囲に適用可能でなければならない。

e

)

アライメントタイヤの数は,次に示す

2

本とする。

乗用車用タイヤ,小形トラック及びバス用タイヤに

2

本のアライメントタイヤ。

トラック及びバス用タイヤに

2

本のアライメントタイヤ。

10.4.2

  個々のアライメントタイヤは,用いる前に点検し,次に該当する場合は交換する。

a

)

更なる試験には使用困難な状態にある場合。

b

)

試験機のドリフト調整前後のアライメントタイヤの

C

r

の差が,

1.5 %

を超える場合。

10.5

アライメントの手順


13

D 4234

:2009

10.5.1

アライメントタイヤを測定する度にタイヤ/ホイールのアッセンブリを試験機から取り外し,箇条

7

の試験手順を繰り返す。これは,基準試験機関及び対象試験機関の両者に適用する。

10.5.2

基準試験機を運用する基準試験機関は,箇条 の試験条件を適用し,箇条 の試験手順によって,

各々のアライメントタイヤを

3

回測定し,その

3

回の平均値及び標準偏差を対象試験機関に提供する。

10.5.3

対象試験機を運用する試験機関は,箇条 の試験条件を適用し,箇条 の試験手順によって,各々

のアライメントタイヤを

3

回測定し,その標準偏差は,次の値を超えてはならない。

乗用車用タイヤ,小形トラック及びバス用タイヤ

 (LI

121)

は,

0.075 N/kN

トラック及びバス用タイヤ

 (LI

122)

は,

0.060 N/kN

3

回の測定で標準偏差がこの基準を超える場合,試験機がこの規格を満たすために必要な繰り返し回数

n

(整数値に切り上げ)を次の式

(16)

から求めて,基準を満たすまで測定を繰り返さなければならない。

(

)

2

m

γ

σ

n

=

 (16)

ここに,

γ

乗用車用タイヤ,小形トラック及びバス用タイヤ

 (LI

121)

0.043 (N/kN)

トラック及びバス用タイヤ

 (LI

122)

0.035 (N/kN)

10.5.4

基準試験機と対象試験機との相関は,対象試験機関において求める。アライメント結果を用いて次

の式

(17)

A

及び

B

を線形回帰分析によって相関を求める。

B

C

A

C

+

×

=

corrected

r,

aligned

,

r

 (17)

ここに,

C

r,corrected

対象試験機の C

r

測定値の再現性 σ

m

も求める。

10.5.5

アライメントの手順は,少なくとも

2

年ごとに実施し,試験機の重要な変更又は対象試験機のコン

トロールタイヤでのデータにおいてドリフトを確認した場合には,必ず繰り返されなければならない。


14

D 4234

:2009

附属書 A

規定)

試験機器の公差

A.1

目的

この附属書で規定する制限は,試験結果について適切な水準の再現性を得るために必要であり,これに

よって様々な試験機関の間で相関を取ることが可能となる。これらの公差は,試験機器に対する技術的に

完全な仕様を表すことを意味するものではなく,信頼のおける試験結果を得るためのガイドラインとして

用いることが望ましい。

A.2

試験リム

A.2.1

乗用車用タイヤの測定リム幅は,ISO 4000-1

:2007

の 6.2.2 に規定するもの。

トラック及びバス用タイヤの測定リム幅は,ISO 4209-1

:2001

の 5.1.3 に規定するもの。

測定リム幅は

附属書 による。

A.2.2

振れ

リムの振れ幅は,次の基準を満たすものとする。

径方向最大振れ幅:

0.5 mm

以下

幅方向最大振れ幅:

0.5 mm

以下

A.3

姿勢角

A.3.1

概略

角度の偏差は,試験結果に対して重大な影響を与えるので,荷重負荷及びタイヤの姿勢角は,次の基準

を満たすものとする。

A.3.2

荷重負荷

タイヤ負荷の方向は,試験表面に対して垂直で,次の範囲内でホイール中心を通らなければならない。

フォース法及び惰行法:

1 mrad

以下

トルク法及びパワー法:

5 mrad

以下

A.3.3

タイヤの姿勢角

A.3.3.1

キャンバ角

ホイール中心面は,試験表面に対して,どの試験法でも

2 mrad

の範囲で垂直とする。

A.3.3.2

スリップ角

タイヤ中心面は,試験表面の進行方向に対して,どの試験法でも

1 mrad

の範囲で平行とする。

A.4

制御正確度

タイヤ及びリムの不均一性に起因する摂動を排除するため,試験条件は,転がり抵抗測定のばらつきを

最小にするため,規定する範囲に保持されなければならない。この要件を満足するため,転がり抵抗測定

中のデータの平均値は,次に示す正確度内になければならない。


15

D 4234

:2009

タイヤ荷重:負荷能力指数

121

以下は,±

20 N

又は±

0.5 %

の大きい値

              負荷能力指数

122

以上は,±

45 N

又は±

0.5 %

の大きい値

空気圧:±

3 kPa

表面速度:パワー法,トルク法及び惰行法は,±

0.2 km/h

            フォース法は,±

0.5 km/h

時間:±

0.02 s

A.5

計測機器の正確度

試験データの読取り及び記録に用いる計測機器は,

表 A.1 の公差内の正確度をもたなければならない。

表 A.1−計測機器の正確度

パラメータ

負荷能力指数≦121

負荷能力指数≧122

タイヤ荷重

±10 N 又は±0.5 %

a)

±30 N 又は±0.5 %

a)

空気圧

±1 kPa

±1.5 kPa

軸力

±0.5 N 又は±0.5 %

a)

±1.0 N 又は±0.5 %

a)

入力トルク

±0.5 Nm 又は±0.5 %

a)

±1.0 Nm 又は±0.5 %

 a)

距離

±1 mm

±1 mm

電力パワー

±10 W

±20 W

温度

±0.2  ℃

±0.2  ℃

表面速度

±0.1 km/h

±0.1 km/h

時間

±0.01 s

±0.01 s

角速度

±0.1 %

±0.1 %

a)

  どちらか大きい値。

A.6

フォース法における荷重と軸力の相互干渉と姿勢角誤差の補正

荷重と軸力の相互干渉及び姿勢角誤差の両方の補正は,

タイヤ正転及び逆転の両方の軸力を記録するか,

又は動的な試験機校正のどちらかで行う。

(各々の試験条件で)正転及び逆転の軸力を記録する場合,正転

から逆転の値を引いて

2

で除すことによって補正することができる。試験機の動的校正を行う場合,補正

項は容易にデータ換算に組み入れることができる。

タイヤ逆転が正転終了の直後に実施できる場合,

逆転の慣らし走行時間は,

乗用車用タイヤで

10

分以上,

それ以外のすべてのタイヤでは,

30

分以上必要である。

A.7

試験表面粗さ

横方向に測定する平滑スチールドラム表面の粗さは,センターライン部平均高さの最大値が

6.3 μm

とす

る。平滑なスチール表面の代わりに粗粒面のドラム表面を用いる場合は,試験報告書に記載する。

注記

表面粗さは,深さ

180  μm

80

グリット)とし,試験機関は,表面粗さの性状を維持する責任

がある。箇条 10 で適用する相関で試験条件の違いも考慮されているため,粗粒面のドラム表

面を用いる場合には,補正係数を用いることは推奨できない。さらに,表面粗さは,経時変化

するため,補正係数が正確であるのはそれを規定した時点だけである。


16

D 4234

:2009

附属書 B

参考)

ドラム及びタイヤアッセンブリの慣性モーメントの測定方法(惰行法)

B.1

一般事項

この方法は,惰行法において信頼ある試験結果を得るための慣性モーメントの測定方法について示すガ

イドライン又は実施例である。

B.2

ドラムの慣性モーメント

B.2.1

測定方法

B.2.1.1

装置

図 B.1 にドラム及び角度検出器に追加する装置の構成を示す。

低摩擦のベアリングに固定する軽量のプーリ

 50

kg

100 kg

の質量の分かっているおもり

適切なワイヤロープ及び取付けジグ

1  軽量のプーリ 
2  ドラム 
m  おもり 
r  プーリ半径 
R  ドラム半径

図 B.1−ドラム及び角度検出器に追加する装置の構成

B.2.1.2

理論

図 B.1 に示すシステムに物理法則を適用することによって,次の式

(B.1)

が得られる。

(

)

2

2

p

2

D

D

Δ

Δ

r

R

I

R

m

t

ω

C

R

m

I

×

×

×

×

=

g

(B.1)

ここに,

m: 質量

 (kg)

I

p

プーリ慣性モーメント

 (kg

m

2

)

r: プーリ半径

 (m)

R: ドラム半径

 (m)

I

D

ドラム慣性モーメント

 (kg

m

2

)


17

D 4234

:2009

C: ドラムベアリングの摩擦トルク

 (N

m)

g: 重力加速度

 (9.81 m/s

2

)

Δ

ω

D

t: 角加速度又は角減速度

ここで,プーリベアリング の摩擦トルクは,無視できる。

B.2.1.3

測定方法

質量 のおもりを開放したとき,ドラム軸に装着した角度検出器によって角加速度を測定する(そのほ

かに,角減速度の測定にも用いる。

。ドラムベアリングの摩擦トルク も質量 のおもりが十分な運動量

をドラムに与えてロープがドラムから開放された後,それに引き続くドラムの減速度が次の式

(B.2)

のよう

に に直接関係するため測定できる。

⎟⎟

⎜⎜

×

=

t

ω

I

C

Δ

Δ

D

D

(B.2)

ここに,

各パラメータは B.2.1.2 で定義されている。

B.2.2

算出方法

ドラムの慣性モーメントは,計算によって推定する。

ドラムの慣性モーメント I

D

 (kg

m

2

)

は,ドラム各部(フランジ,ディスク及び強化リブ)の慣性モーメ

ントの和から,次の式

(B.3)

で算出する。

r

d

f

D

I

I

I

I

+

+

=

(B.3)

ここに,

I

f

ドラムフランジの慣性モーメント

 (kg

m

2

)

I

d

ディスクの慣性モーメント

 (kg

m

2

)

I

r

強化リブの慣性モーメント

 (kg

m

2

)

B.3

タイヤアッセンブリ慣性モーメント

B.3.1

ばね法

B.3.1.1

試験装置及び構成

慣性モーメント I

0

のタイヤアッセンブリ及びばね定数 のねじり振り子の構成を

図 B.2 に示す。

K  ばね定数

図 B.2−ばね法の構成

 
 
 

B.3.1.2

理論


18

D 4234

:2009

θ を平衡状態からの角度としたとき,振り子の自由運動方程式は,次の式

(B.4)

となる。

0

2

2

0

=

+

×

dt

d

I

θ

(B.4)

自由振動周期 T

0

は,次の式

(B.5)

となる。

K

I

T

0

0

π

2

=

(B.5)

ここに,

θ: 旋回角度

 (rad)

t: 時間間隔

 (s)

I

0

ねじり振り子の慣性モーメント

 (kg

m

2

)

K: ばね定数

B.3.1.3

測定方法

タイヤアッセンブリを含んだ振動周期 T

1

とタイヤアッセンブリなしの振動周期 T

0

との測定から,タイ

ヤアッセンブリの慣性モーメント I

t

を次の式

(B.6)

で求めることができる。

(

)

2

0

2

1

2

t

π

4

T

T

K

I

×

=

(B.6)

B.3.2

2

本つ(吊)り振り子(ロープ)法

B.3.2.1

試験装置及び構成

タイヤの慣性モーメントは,等しい長さの 2 本のスチールロープでつり下げられたタイヤのねじり振動

の周期から求めることができる(

図 B.3 を参照)。

A,B,C,D  測定点 
a

A 点と B 点との距離

b

C 点と D 点との距離

h

線 AB と線 CD との垂直距離

図 B.3本つり振り子(ロープ)法の構成

B.3.2.2

理論

タイヤの慣性モーメント I

t

 (kg・m

2

)  は,次の式(B.7)で求められる。

h

b

a

W

τ

I

×

×

×

×

=

2

2

t

π

4

(B.7)


19

D 4234

:2009

ここに,

τ: 振動周期 (s)

W: タイヤとホイールの重量 (N)

a: A 点と B 点との距離 (m)

b: C 点と D 点との距離 (m)

h: 線 AB と線 CD との垂直距離 (m)

B.3.2.3

測定方法

タイヤのねじり振動の周期 τ が測定され,タイヤ慣性モーメントは,式(B.7)で求めることができる。


20

D 4234

:2009

附属書 C 

規定)

測定リム幅

C.1

乗用車用タイヤ

至近の標準リム幅に丸める測定リム幅 R

m

は,次の式(C.1)で求める。

N

2

m

S

K

R

×

=

(C.1)

ここに,

K

2

測定リム幅とタイヤ呼び幅の比率の係数

S

N

タイヤ呼び幅

2 文字のコードによって呼び径を表す,5°テーパのドロップセンタリムにマウントされるタイヤは,次

の測定リム幅とタイヤ呼び幅の比率の係数が適用される。

−  公称の偏平率が 95∼75 の場合,K

2

=0.70

−  公称の偏平率が 70∼60 の場合,K

2

=0.75

−  公称の偏平率が 55 及び 50 の場合,K

2

=0.80

−  公称の偏平率が 45 の場合,K

2

=0.85

−  公称の偏平率が 40∼30 の場合,K

2

=0.90

−  公称の偏平率が 25 及び 20 の場合,K

2

=0.92

C.2

トラック及びバス用タイヤ

至近の標準リム幅に丸める測定リム幅 R

m

は,次の式(C.2)で求める。

N

4

m

S

K

R

×

=

(C.2)

ここに,

K

4

測定リム幅とタイヤ呼び幅の比率の係数

S

N

タイヤ呼び幅

測定リム幅を算出する係数は,

表 C.1 による。

表 C.1−測定リム幅算出用の係数

タイヤ構造

コード

リムタイプ

公称偏平率

理論的リム幅/

呼び幅比  K

1

最小複輪間隔

K

3

測定リム幅/

呼び幅比  K

4

100∼75 0.70  1.15

0.70

   65

0.70

1.15 0.75

B,D,R 5°テーパ 60

0.70  1.15

0.75

   55 0.70

1.15 0.80

5

a)

 0.70 1.15  0.80

90∼65 0.75  1.125  0.75

 15°テーパ 60

0.80

1.125

0.80

B,D,R

(ドロップ 55

0.80

1.125

0.80

センタ) 50

0.80

− 0.80

4

a)

 0.85  − 0.85

注記  新しい概念(構造)のタイヤの場合,その他のファクタが規定される可能性がある。 

a)

  公称偏平率が 50 又は 45 より小さい場合,更に係数を規定する。


21

D 4234

:2009

附属書 JA

参考)

転がり抵抗の測定方法及び測定場所

JA.1

転がり抵抗の測定方法及び測定場所は,

図 JA.1 による。すべての測定法は,タイヤを測定機である

ドラムに接地させ,①フォース法は,タイヤの軸に係る力を,②トルク法は,ドラム側の軸に取り付けた

トルク,③パワー法は,試験機を駆動させるパワーを測定する。④惰行法は,減速度によって測定する。

1

タイヤ

2

ドラム

3

分力計

F

r

  転がり抵抗

F

t

  軸力

R

ドラム半径

r

L

  定常状態で走行中のタイヤ軸とドラム外面との距離

T

t

  入力トルク

V×A  駆動パワー 
U

n

  ドラムの速度 

  ドラムの減速度

注記  式の詳細については本文参照。

図 JA.1−転がり抵抗の測定方法及び測定場所


22

D 4234

:2009

附属書 JB

参考)

フォース法による転がり抵抗の測定方法(例)

JB.1

試験装置

試験装置の例を

図 JB.1 に示す。

1

タイヤ

2

ドラム

3

分力計

4

ドラム駆動モータ

5

タイヤ荷重負荷装置

6

計測制御装置

F

r

  転がり抵抗

F

t

軸力

図 JB.1−フォース式転がり抵抗試験装置の例

JB.1.1

ドラム

試験に用いるドラムは,箇条 に規定している仕様を満足し,ドラム駆動モータによって一定の試験速

度で走行する。

JB.1.2

タイヤ荷重負荷装置

タイヤ荷重負荷装置は,試験タイヤを装着し,回転可能なスピンドル部及びドラム表面に対して垂直方

向に移動する負荷装置部から構成されるものを用いる。スピンドル部には,分力計が組み込まれ,荷重又

は転がり抵抗を計測する。負荷装置部は,油圧又は電動モータによって移動し,箇条 で規定する試験荷

重を保持可能である。

JB.1.3

計測制御装置

計測制御装置は,あらかじめプログラムされた手順で速度,荷重,雰囲気温度などを自動制御し,慣ら

し走行後に,転がり抵抗算出に必要なパラメータを計測できるものを用いる。


23

D 4234

:2009

JB.2

手順

次の手順で試験を実施する。

JB.2.1

試験タイヤの準備

試験タイヤは,

附属書 に規定する幅の鉄製リムにリム組みし,箇条 で規定する試験空気圧を充てん

(填)する。空気充てん(填)したタイヤは,試験場所と同じ温度環境に制御した恒温室の中に,乗用車

用タイヤは,3 時間以上,トラック及びバス用タイヤは,6 時間以上放置する。

JB.2.2

試験条件の設定

試験開始の前に,自動制御に必要な箇条 で規定する速度,荷重などの試験条件を,計測制御装置に設

定する。

JB.2.3

試験タイヤの取付け

規定時間放置した試験タイヤを,タイヤ荷重負荷装置のスピンドル部に留め具で固定する。空気圧を試

験空気圧に調整し,10 分後に再確認を行う。

JB.2.4

試験の実施

タイヤ荷重負荷装置によって,ドラム表面に垂直方向に試験荷重を負荷する。ドラム駆動モータでドラ

ムを試験速度まで上昇し,規定した時間の慣らし走行を行う。慣らし走行終了後,速度や荷重を保持した

状態で,転がり抵抗の算出に必要なパラメータを計測する。速度を保持した状態で,荷重をスキムテスト

で規定した荷重に変更し,寄生損失の算出に必要なパラメータを計測する。

JB.3

試験結果のまとめ方

一定時間計測された,転がり抵抗の算出に必要なパラメータと寄生損失の算出に必要なパラメータとを

平均化処理する。箇条 で規定する方法で,試験条件で計測したタイヤ軸力から寄生損失を差し引き,転

がり抵抗を算出する。箇条 で規定する方法で,温度補正及びドラム径補正を行った転がり抵抗を荷重で

除して,転がり抵抗係数を算出する。

JB.4

試験報告

試験報告書には,次の事項を含める。

a)

この規格の番号,(JIS D 4234)

b)

試験速度,U

n

c)

ドラム表面に対して直角に置いたタイヤへの荷重,L

m

d)

初期充てん(填)空気圧(

表 を参照)

e)

測定した転がり抵抗係数,C

r

並びに温度 25  ℃及びドラム径 2 m に補正した値,C

r,corrected

f)

定常状態で走行中のタイヤ軸とドラム外面との距離,r

L

 (m)

g)

雰囲気温度,t

amb

h)

ドラム半径,R

i)

選択した試験方法

j)

試験リム(サイズ及び材質)

k)

タイヤサイズ,製造業者名,タイプ,もしあれば認識番号,速度記号,負荷能力指数及び DOT 番号

l)

試験年月日


24

D 4234

:2009

附属書 JC

参考)

負荷能力指数

JC.1

負荷能力指数

負荷能力指数 (LI) と負荷能力及び荷重との関係を

表 JC.1 に示す。

表 JC.1−負荷能力指数と負荷能力及び荷重との関係

0

  45

0.441

40

140

1.37

80

  450

4.41

120

1400

13.73

1

  46.2

0.453

41

145

1.42

81

  462

4.53

121

1450

14.22

2

  47.5

0.466

42

150

1.47

82

  475

4.66

122

1500

14.71

3

  48.7

0.478

43

155

1.52

83

  487

4.78

123

1550

15.20

4

  50

0.490

44

160

1.57

84

  500

4.90

124

1600

15.69

5

  51.5

0.505

45

165

1.62

85

  515

5.05

125

1650

16.18

6

  53

0.520

46

170

1.67

86

  530

5.20

126

1700

16.67

7

  54.5

0.534

47

175

1.72

87

  545

5.34

127

1750

17.16

8

  56

0.549

48

180

1.77

88

560

5.49

128

1800

17.65

9

  58

0.569

49

185

1.81

89

580

5.69

129

1850

18.14

10

  60

0.588

50

190

1.86

90

600

5.88

130

1900

18.63

11

  61.5

0.603

51

195

1.91

91

615

6.03

131

1950

19.12

12

  63

0.618

52

200

1.96

92

630

6.18

132

2000

19.61

13

  65

0.637

53

206

2.02

93

650

6.37

133

2060

20.20

14

  67

0.657

54

212

2.08

94

670

6.57

134

2120

20.79

15

  69

0.677

55

218

2.14

95

690

6.77

135

2180

21.38

16

  71

0.696

56

224

2.20

96

710

6.96

136

2240

21.97

17

  73

0.716

57

230

2.26

97

730

7.16

137

2300

22.56

18

  75

0.735

58

236

2.31

98

750

7.35

138

2360

23.14

19

  77.5

0.760

59

243

2.38

99

775

7.60

139

2430

23.83

20

  80

0.785

60

250

2.45

100

800

7.85

140

2500

24.52

21

  82.5

0.809

61

257

2.52

101

825

8.09

141

2575

25.25

22

  85

0.834

62

265

2.60

102

850

8.34

142

2650

25.99

23

  87.5

0.858

63

272

2.67

103

875

8.58

143

2725

26.72

24

  90

0.883

64

280

2.75

104

900

8.83

144

2800

27.46

25

  92.5

0.907

65

290

2.84

105

925

9.07

145

2900

28.44

26

  95

0.932

66

300

2.94

106

950

9.32

146

3000

29.42

27

  97.5

0.956

67

307

3.01

107

975

9.56

147

3075

30.16

28

100

0.981

68

315

3.09

108

1000

9.81

148

3150

30.89

29

103

1.01

69

325

3.19

109

1030

10.10

149

3250

31.87

30

106

1.04

70

335

3.29

110

1060

10.40

150

3350

32.85

31

109

1.07

71

345

3.38

111

1090

10.69

151

3450

33.83

32

112

1.10

72

355

3.48

112

1120

10.98

152

3550

34.81

33

115

1.13

73

365

3.58

113

1150

11.28

153

3650

35.79

34

118

1.16

74

375

3.68

114

1180

11.57

154

3750

36.77

35

121

1.19

75

387

3.80

115

1215

11.92

155

3875

38.00

36

125

1.23

76

400

3.92

116

1250

12.26

156

4000

39.23

37

128

1.26

77

412

4.04

117

1285

12.60

157

4125

40.45

38

132

1.29

78

425

4.17

118

1320

12.94

158

4250

41.68

39

136

1.33

79

437

4.29

119

1360

13.34

159

4375

42.90

負荷能力

kg

負荷能力

指数

負荷能力

kg

荷重

kN

荷重

kN

負荷能力

指数

負荷能力

kg

荷重

kN

負荷能力

指数

負荷能力

kg

荷重

kN

負荷能力

指数


25

D 4234

:2009

表 JC.1−負荷能力指数と負荷能力及び荷重との関係(続き)

160

4500

 44.13

200

14000

137.3

240

45000

 441.3

161

4625

 45.36

201

14500

142.2

241

46250

 453.6

162

4750

 46.58

202

15000

147.1

242

47500

 465.8

163

4875

 47.81

203

15500

152.0

243

48750

 478.1

164

5000

 49.03

204

16000

156.9

244

50000

 490.3

165

5150

 50.50

205

16500

161.8

245

51500

 505.0

166

5300

 51.98

206

17000

166.7

246

53000

 519.8

167

5450

 53.45

207

17500

171.6

247

54500

 534.5

168

5600

 54.92

208

18000

176.5

248

56000

 549.2

169

5800

 56.88

209

18500

181.4

249

58000

 568.8

170

6000

 58.84

210

19000

186.3

250

60000

 588.4

171

6150

 60.31

211

19500

191.2

251

61500

 603.1

172

6300

 61.78

212

20000

196.1

252

63000

 617.8

173

6500

 63.74

213

20600

202.0

253

65000

 637.4

174

6700

 65.70

214

21200

207.9

254

67000

 657.0

175

6900

 67.67

215

21800

213.8

255

69000

 676.7

176

7100

 69.63

216

22400

219.7

256

71000

 696.3

177

7300

 71.59

217

23000

225.6

257

73000

 715.9

178

7500

 73.55

218

23600

231.4

258

75000

 735.5

179

7750

 76.00

219

24300

238.3

259

77500

 760.0

180

8000

 78.45

220

25000

245.2

260

80000

 784.5

181

8250

 80.90

221

25750

252.5

261

82500

 809.0

182

8500

 83.36

222

26500

259.9

262

85000

 833.6

183

8750

 85.81

223

27250

267.2

263

87500

 858.1

184

9000

 88.26

224

28000

274.6

264

90000

 882.6

185

9250

 90.71

225

29000

284.4

265

92500

 907.1

186

9500

 93.16

226

30000

294.2

266

95000

 931.6

187

9750

 95.61

227

30750

301.6

267

97500

 956.1

188

10000

 98.07

228

31500

308.9

268

100000

 980.7

189

10300

101.0

229

32500

318.7

269

103000

1010

190

10600

104.0

230

33500

328.5

270

106000

1040

191

10900

106.9

231

34500

338.3

271

109000

1069

192

11200

109.8

232

35500

348.1

272

112000

1098

193

11500

112.8

233

36500

357.9

273

115000

1128

194

11800

115.7

234

37500

367.7

274

118000

1157

195

12150

119.2

235

38750

380.0

275

121000

1187

196

12500

122.6

236

40000

392.3

276

125000

1226

197

12850

126.0

237

41250

404.5

277

128500

1260

198

13200

129.4

238

42500

416.8

278

132000

1294

199

13600

133.4

239

43750

429.0

279

136000

1334

荷重

kN

負荷能力

指数

負荷能力

kg

荷重

kN

負荷能力

指数

負荷能力

kg

荷重

kN

負荷能力

指数

負荷能力

kg


26

D 4234

:2009

附属書 JD

参考)

速度記号

JD.1

速度記号

速度記号 (SS) と最高速度との関係を

表 JD.1 に示す。

表 JD.1−速度記号と最高速度との関係

速 度 記 号 (SS)

K

L

M

N

P

Q

R

S

T

U

H

V

W

Y

A1

5

110

A2

10

120

A3

15

速 度 記 号 (SS)

最 高 速 度

km/h

最 高 速 度

km/h

130

A4

20

140

A5

25

150

A6

30

160

A7

35

170

A8

40

180

B

50

190

C

60

200

90

D

65

210

240

100

E

70

300

G

J

F

80

270

参考文献 [1]

ISO 18164

,Passenger car, truck, bus and motorcycle tyres−Methods of measuring rolling resistance

[2]  SAE J1269,Rolling Resistance Measurement Procedure for Passenger Car, Light Truck, and

Highway Truck and Bus Tires

[3] SAE J2452,Stepwise Coastdown Methodology for Measuring Tire Rolling Resistance


27

D 4234

:2009

附属書 JE

参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS D 4234:2009

  乗用車,トラック及びバス用タイヤ−転がり抵抗試

験方法−単一条件試験及び測定結果の相関 

ISO 28580:2009

,Passenger car, truck and bus tyres−Methods of measuring rolling resistance−

Single point test and correlation of measurement results 

(Ⅰ)JIS の規定

(Ⅲ)国際規格の規定

(Ⅳ)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価及び
その内容

箇 条 番 号 及

び題名

内容

(Ⅱ) 
国 際 規
格番号

箇条

番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

1  適用範囲

1

追加

アライメントの意味が分かりにくいため,説
明を追加した。

技術的差異はない。

1

変更

本文の一部を注記に変更した。

技術的差異はない。

3  用 語 及 び
定義

3.10  対象試験機

追加 3.9 基準試験機との比較として,3.10 対象試験

機の定義を追加した。 

技術的差異はない。

6  試験条件 6.3

試験荷重

6.3

追加

試験荷重の説明が分かりにくいため,表 2 に
説明を追加した。

技術的差異はない。

 6.4

試験空気圧

6.4

追加

試験空気圧の説明が分かりにくいため,表 2

に説明を追加した。

技術的差異はない。

8  デ ー タ の
解釈

8.1  寄 生 損 失 の
算出

 8.1  −

追加

寄生損失の軸力,トルク,パワーであること

を分かりやすくするため,関連する記号の最
後  に添え字 p を追加した。

技術的差異はない。

10.2.2

10.2.2

追加

モニタリングの必要性について,説明を追加
した。

技術的差異はない。

10.3.2

10.3.2

追加

モニタリングの必要性について,説明を追加
した。

技術的差異はない。

10  試験機の
ア ラ イ メ ン
ト 及 び モ ニ

タ リ ン グ の
必要要件

10.5.3

10.5.3

追加

式(16)の説明がないため,10.5.3 に追加した。

技術的差異はない。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 28580:2009,MOD

27

D

 423

4


2

009


28

D 4234

:2009

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

28

D

 423

4


2

009