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D 4233 : 2001

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人自動車技術会  (JSAE)  /財団法人

日本規格協会  (JSA)  から,団体規格  (JASO C 607-1987)  を元に作成した工業標準原案を具して日本工業

規格を制定すべきとの申し出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工

業規格である。制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との整合を図るため ISO/FDIS 13326 : 1998,

Test method for measuring tyre uniformity

を基礎として用いた。

この規格には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)  荷重の付随条件

附属書 2(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表


日本工業規格

JIS

 D

4233

: 2001

自動車用タイヤの

ユニフォーミティ試験方法

Test procedures for automobile tire uniformity

序文  この規格は,1998 年に発行された ISO/FDIS 13326, Test method for measuring tyre uniformity を翻訳し,

技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格であるが,原国際規格の規定項目又は規定内容の削

除,原国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。

1.

適用範囲  この規格は,二輪自動車用タイヤ,乗用車用タイヤ,軽トラック用タイヤ及び小形トラッ

ク用タイヤ,並びにトラック及びバス用タイヤのユニフォーミティ試験方法について規定する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO/FDIS 13326 : 1998, Test method for measuring tyre uniformity (MOD)

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 1804

  工業プロセス計測制御機器の使用環境条件

備考  IEC 60654-1 : 1993, Industrial-process measurement and control equipment−Operating conditions

−Part 1 : Climatic conditions からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS D 4202

  自動車用タイヤ−呼び方及び諸元

JIS D 4203

  モータサイクル用タイヤ−呼び方及び諸元

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

a)

ユニフォーミティ  (uniformity)    タイヤ特性の周上での静的及び動的均一性。

備考  広義にはタイヤ諸特性の周上での均一性と規定されるが,質量分布(アンバランス),寸度(振

れ)及び回転中の力の変動に関するものとし,この規格では力の変動に関する試験方法だけを

規定する。

  座標系は,

付図 による。

b)

一次成分  変動波形のフーリエ変換の基本振動数成分の両振幅。

c)

高次成分  変動波形のフーリエ変換の高次振動数成分の両振幅。

d)

ラジアルフォースバリエーション  (radial force variation)    荷重を受けているタイヤが,一定の半径で


2

D 4233 : 2001

1

回転する間に発生するタイヤ半径方向(Z 軸方向)の力の変動の大きさ(以下,RFV で表す。

e)

ラテラルフォースバリエーション  (lateral force variation)    荷重を受けているタイヤが,一定の半径で

1

回転する間に発生するタイヤ横方向(Y 軸方向)の力の変動の大きさ(以下,LFV で表す。

f)

ラテラルフォースデビエーション又はラテラルフォースオフセット  (lateral force deviation, lateral force

offset) 

  荷重を受けているタイヤが,一定の半径で 1 回転する間に発生するタイヤ横方向(Y 軸方向)

の力の平均値(以下,LFD 又は LFO で表す。

g)

コニシティ (conicity)   LFD(又は LFO)のうち,タイヤの回転方向に関係なく常に一定方向に発生

する横方向の力。

h)

プライステア  (ply steer)    LFD(又は LFO)のうち,タイヤの回転方向によって,発生する方向の変

わる横方向の力。

4.

測定項目  付図 に示すように,タイヤ 1 回転について次の項目を測定する。

a)

RFV

  半径方向の力の変動の最大値[

付図 の a)

b)  LFV

  横方向の力の変動の最大値[

付図 の b)

c)

LFD

  横方向の力の平均値[

付図 の b)]  通常,タイヤが 1 回転するときの横方向の力の面積平均

を LFD とする。横方向の力の最大・最小の平均値をとってもよいが,測定結果にその旨を明記する。

5.

試験条件

5.1

使用リム  測定に用いるリムは,JIS D 4202JIS D 4203 及び公共機関が定めた関係する規格による

適用リムとする。通常,標準リムとするが,必要に応じて許容リムを使用してもよい。

なお,測定能率の面からタイヤの脱着が容易であることが必要で,そのためにリムのフランジ形状など

を測定に影響しない範囲で変更してもよい。

参考  公共機関で定めた関係する規格は,JATMA YEAR BOOK,ETRTO STANDARS MANUAL,TRA

YEAR BOOK

などがある。

5.2

タイヤの空気圧及び荷重  タイヤの空気圧及び荷重は,表 による。

なお,荷重は,公共機関が定めた関係する規格の空気圧−負荷能力対応表を用いて求める。また,空気

圧−負荷能力対応表において被測定タイヤの最高空気圧が

表 の空気圧より低い場合には,その最高空気

圧を使用する。

参考  公共機関で定めた関係する規格は,JATMA YEAR BOOK,ETRTO STANDARS MANUAL,TRA

YEAR BOOK

などがある。


3

D 4233 : 2001

表 1  タイヤの空気圧及び荷重

区分

軽トラック,小形トラック用タイヤ(リム径の呼び 14 以下)

項目

二輪自動車用タイヤ

乗用車用タイヤ

4PR 6

∼8PR

空気圧 200kPa

200kPa  200kPa,

300kPa(

1

)

荷重  空気圧に対応する負荷能力の 85%(

2

)

空気圧に対応する単輪負荷能力の 85%

(

1

) 300kPa

を推奨する。

(

2

)

二輪自動車用タイヤに対しては,スピードシンボル H タイプの空気圧−負荷能力対応表を代表
として用い,スピードシンボル H が規定されていないサイズの場合は,H に近いスピードシン
ボルの空気圧−負荷能力対応表を用いることを推奨する。

表 1  タイヤの空気圧及び荷重(続き)

区分

小形トラック用タイヤ(リム径の呼び 15 以上)

項目

6

∼8PR 又は最大負荷能力対応空気圧

が 450kPa 以下

10

∼12PR 又は最大負荷能力

対応空気圧が 650kPa 以下

14PR

又は最大負荷能力対応

空気圧が 650kPa を超える

空気圧 300kPa(

1

), 350kPa

350kPa, 450kPa(

3

) 450kPa,

600kPa(

4

)

荷重

空気圧に対応する単輪負荷能力の 88%

(

3

) 450kPa

を推奨する。

(

4

)  600kPa

を推奨する。

表 1  タイヤの空気圧及び荷重(続き)

区分

項目

トラック及びバス用タイヤ

空気圧 450kPa,

600kPa,

700kPa(

5

)

荷重

空気圧に対応する単輪負荷能力の 88%

(

5

) 700kPa

を推奨する。

5.3

タイヤの回転速度  測定中のタイヤの回転速度は,通常,60r/min とする。

6.

試験装置及び試験方法

6.1

ユニフォーミティ試験機

6.1.1

構造  試験機は,測定するタイヤを取り付けるための回転軸,これと軸が平行で表面が平たんな代

用路面としての回転ドラム,このドラムをタイヤに(又はタイヤをドラムに)押し付けて両軸間隔を一定

に保つことができるタイヤ負荷装置,及びタイヤが回転するとき発生する 2 軸方向の力の成分を測定する

ための装置を備えているものとする。必要に応じて,一次∼高次成分の振幅,位相を測定する装置を付加

してもよい。本体支持機構は,十分な耐震構造とし,その固有振動数はタイヤ回転数の 40 倍以上でなけれ

ばならない。回転力は,タイヤ軸又はドラム軸,いずれの側から与えてもよいが,力の検出装置がある部

分を通して与えてはならない。

6.1.2

諸元及び精度  諸元及び精度は,付表 による。さらに,次の精度を満足するのが望ましい。

a)

タイヤの発生する力の代わりにドラム軸又はタイヤ軸に精密な分銅を 200N ごとに

付表 に示す RFV

及び LFV の測定範囲まで与えた場合の RFV 及び LFV の非直線性は,

付表 とする。

b) 10

本の被測定タイヤを 10 回測定し,二元配置の分散分析において,有意差の有無を確認し,測定誤

差の標準偏差

σは,付表 による。

6.2

測定  測定の準備及び手順は,次による。

a)

室温は,5∼40℃であることが望ましい。タイヤ温度がこの範囲にないときは,範囲に入るまで放置す


4

D 4233 : 2001

ることが望ましい。

b)

測定用リムにタイヤを装着し,空気を充てんする。タイヤとリムのはめあいを確実にするため,ビー

ド部に潤滑剤を塗布してもよい。タイヤ及びドラムの表面に油,ごみなどの付着物があってはならな

い。空気充てんは,測定空気圧より若干高くすることが望ましい。

c)

タイヤに所定の荷重をかけて,ならし運転を行う。ならし運転は,タイヤの回転速度 300∼400r/min

で 2 分間,又はこれと同等のならし効果が得られるものが望ましい。

d)

空気圧及びタイヤの回転速度を調整する。

e)

タイヤ軸とドラム軸の距離を一定に保持する。

f)

タイヤを回転させ,発生する力とその変動を指示計又は記録計から読み取る。必要に応じて,タイヤ

の表裏を入れかえて測定を行うか,又はタイヤの回転方向を変えて正転,逆転時の測定を行う。

表側とは,一般にセリアル側とする。正転とは,

付図 に示す向きとする。

6.3

測定結果の整理方法

6.3.1

RFV, LFV

  6.2 の f)で読み取った力の変動の最大値を各測定項目ごとに記録する。必要に応じて,

一次成分及び更に高次の次数成分を求める。

なお,各次数成分は,両振幅値で表す。

6.3.2

LFD (LFO) 

  タイヤの表裏を入れかえて表側の LFD,裏側の LFD を求めるか,又はタイヤの回転

方向を変えて,正転時の LFD,逆転時の LFD を求める。

6.3.3

コニシティ  必要に応じて,LFD の値から次の式で定義するタイヤのコニシティを求める。

CT

=  (Fn+Fr) /2 (1)

又は CT=  (Ff−Fb) /2  (2)

ここに,  CT:  コニシテイ (N)  

Fn

:  正転時の LFD (N)

Fr

:  逆転時の LFD (N)

Ff

:  表側の LFD (N)

Fb

:  裏側の LFD (N)

備考  コニシティの算出には,式(2)で求めた方が誤差が少ない。

6.3.4

プライステア  必要に応じて,LFD の値から次の式で定義するタイヤのプライステアを求める。

PS

=  (Fn−Fr) /2  (3)

又は PS=  (Ff+Fb) /2  (4)

ここに, PS:  プライステア (N)

備考  プライステアの算出には,式(3)で求めた方が誤差が少ない。

備考 LFD は,試験機の精度(試験機のキャンバ成分及びスリップ成分が含まれる。)に影響され,

次の式で表す。

Ff, n

CTPSF

MC

F

MS

Ff, r

CTPSF

MC

F

MS

Fb, n

=−CTPSF

MC

F

MS

Fb, r

=−CTPSF

MC

F

MS

ここに,

Ff, n

表側で正転時(タイヤが

付図 の状態。)の LFD (N)

Ff, r

表側で逆転時の LFD (N)

Fb, n

裏側で正転時の LFD (N)

Fb, r

裏側で逆転時の LFD (N)

F

MC

試験機のキャンバ成分による横方向の力の平均値 (N)


5

D 4233 : 2001

F

MS

試験機のスリップ角成分による横方向の力の平均値 (N)

付表 1  ユニフォーミティ試験機とリムの諸元及び精度

区分

項目

二輪自動車用タイヤ,乗用車用
タイヤ,軽トラック用タイヤ及
びリム径の呼び 14 以下の小型

トラック用タイヤ

リム径の呼び 15 以上の小形ト
ラック用タイヤ,トラック及び
バス用タイヤ

ドラム外径 854±2.5mm(

6

) 1600

±2.5mm(

6

)

ドラム幅

タイヤ接地幅以上

ドラム外径面の半径方向の振

0.05mm

以下 0.1mm 以下

アンバランス量 5kg・mm 以下 50kg・mm 以下

ドラム

ドラム表面

摩擦係数の高い粗粒面

表面は十分に均一で、周方向 50mm ごとの平均ドラム半径は,
振れの規格 (0.05mm, 0.1mm) 以下になければならない。

軸の平行度  タイヤ軸とドラム軸の平行度(

7

)

半径方向 10kN,横方向 500N
の荷重のもとで 0.25mm/m 以

半径方向 40kN,横方向 2kN の
荷重のもとで 0.5mm/m 以下

半径方向(ビードシート部)
及び横方向(フランジ内面)

の振れ

0.05mm

以下 0.1mn 以下

測定中のビードシート部の
たわみ

十分堅ろうでいかなる方向にも 0.125mm 以下

内外ビードシートの外径差 0.1mm 以下 0.2mm 以下

内外ビードシートのホイール

赤道面に関する対称性

±0.05mm

±0.1mm

リムの精度

アンバランス量 1kg・mm 以下 10kg・mm 以下

タイヤの荷重の精度

最大設定荷重の±1%

RFV

,LFV の測定範囲(

8

) 1

000N

以上(二輪自動車用,

乗用車用タイヤ専用の場合

500N

以上)が望ましい。

3 000N

以上が望ましい。

測定システム

RFV

,LFV に対する試験機全

体での測定精度

±5.0N 
(二輪自動車用,乗用車用タイ
ヤ専用の場合±2.5N)

±25N 
(小形トラック用タイヤ専用
の場合±10N)

設定精度

±4.0kPa

±5.0kPa

タイヤの

空気圧

測定中の変動

±0.5kPa

±0.5kPa

環境条件

温度,気圧及び湿度は,JIS C 1804 の B2 による。 
デッドウェイトによる校正時は,重力加速度をチェックする
ことが望ましい。

(

6

)

他の外径のドラムを使用する場合には,854±2.5mm ドラム又は1 600±2.5mm ドラムとの相関を確
認しなければならない。

(

7

)

ドラム軸の代わりにドラム外径面を用いてもよい。軸の平行度及び検出機の相互干渉や取付精度か
ら発生する誤差分を修正するため,検出機の取付角度を調整して,タイヤ正転表側時の LFD と逆転
裏側時の LFD の絶対値を等しくしている場合は,タイヤ軸とドラム外径面の平行度を無負荷状態で

0.17mm/m

以下とするのが望ましい。

(

8

)

入力に対する出力の周波数特性は,一∼十次成分の範囲で,振幅については測定範囲入力の±2%,
位相については,位相角を次数で除した値が±6 度であることが望ましい。


6

D 4233 : 2001

付表 2  ユニフォーミティ試験機の精度

区分

項目

二輪自動車用タイヤ,乗用車用タ

イヤ,軽トラック用タイヤ及びリ
ム径の呼び 14 以下の小形トラック
用タイヤ

リム径の呼び 15 以上の小形トラッ

ク用タイヤ,

トラック及びバス用タ

イヤ

RFV

,LFV の非直線性  ±5.0N

(二輪自動車用,乗用車用タイヤ

専用の場合±2.5N)

±25N 
(小形トラック用タイヤ専用の場

合±10N)

測定誤差の標準偏差

σ

 5.0N

以下

小形トラック用タイヤ:15N 以下 
トラック及びバス用タイヤ

:30N 以上

付図 1  座標系  タイヤ表側と正転との関係 


7

D 4233 : 2001

付図 2  タイヤが発生する力の変動波形例 

関連規格  SAE J332a  Recommended Practice : Testing Machines for Measuring the Uniformity of Passenger

Car Tires and Light Truck Tires

JATMA YEAR B00K

(日本自動車タイヤ協会規格)


8

D 4233 : 2001

附属書 1(規定)  荷重の付随条件

1.

適用範囲  この附属書は,本体 5.2 のタイヤの荷重に関する付随条件について規定する。

2.

荷重の付随条件  量産工場での日常の測定の場合,荷重に関する付随条件として,附属書 表 を用

いてもよい。

附属書 表 1  荷重の付随条件

800N

2 500N

  8 000N

25 000N

1 000N

3 150N

10 000N

31 500N

1 250N

4 000N

12 500N

40 000N

1 600N

5 000N

16 000N

50 000N

本体 5.2 の表 によって求めた荷重を基
に,近い荷重を右欄から選ぶことができ
る。

2 000N

6 300N

20 000N

63 000N


9

D

 4233 :

 20
01

附属書 2(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表

JIS D 4233 : 2001

  自動車用タイヤのユニフォーミティ試験方法

ISO/FDIS 13326 : 1998

  タイヤユニフォーミティ測定方法

(I) JIS

の規定 (III)

国際規格の規定 (IV)

JIS

と国際規格との技術的差異の項目ごとの評価及

びその内容

表示箇所: 
表示方法:

項目番

内容

(II)

際規格
番号

項目番

内容

項目ごと
の評価

技術的差異の内容

(V) JIS

と国際規格との技

術的差異の理由及び今後
の対策

1.

適用

範囲

二輪自動車用タイヤ,乗用 
車用タイヤ,軽トラック用

タイヤ及び小形トラック用
タイヤ並びにトラック及び
バス用タイヤ

ISO/ 

FDIS 

13326

1.

乗用車用タイヤ,商用車用タ
イヤ及び二輪自動車用タイヤ

IDT

2.

引用 
規格

JIS C 1804

ISO/ 

FDIS 

13326

2.

ISO 4000-14000-2,

4209-14209-24223-1,

4249-14249-24249-3,

5751-15751-26054-1,

6054-28855IEC 60654-1

MOD

変更

JIS

では,

具体的に引用される規格だけを規定。

ISO

規格では,関連規格も列記している。

JIS

では,関連規格は別に記載。

3.

定義

ユニフォーミティ,ラジア
ルフォースバリエーショ
ン,ラテラルフォースバリ

エーション,座標系など

ISO/ 

FDIS 

13326

3.

ユニフォーミティ,ラジアル
フォースバリエーション,ラ
テラルフォースバリエーショ

ン,タイヤラジアルランアウ
ト,アンバランス,P−P 値,
位相など

MOD

削除

質量分布(アンバランス),振れに関する用語
の定義を削除。

P-P

値,位相,回転方向,試験ドラムを削除。

JASO C607-87

を踏襲し

て,力の変動に関する試
験方法だけを規定。

4.

測定 
項目

RFV

,LFV,LFD

ISO/ 

FDIS 

13326

1. RFV

,LFV,プライステア,

コニシティ,タイヤラジアル
ランアウト,タイヤラテラル

ランアウト

MOD

削除

同上 
振れの測定は,対象外と
した。

5.

試験 
条件

・使用リム

コンターの多少の修正

ISO/ 

FDIS 

13326

4.3.1

4.3.2

ISO

規格準拠

JIS

に同じ

MOD

変更

IDT

引用される規格が異なる。

日本の現状に即した。


10

D

 4233 :

 20
01

(I) JIS

の規定 (III)

国際規格の規定 (IV)

JIS

と国際規格との技術的差異の項目ごとの評価及

びその内容

表示箇所:

表示方法:

項目番

内容

(II)

際規格
番号

項目番

内容

項目ごと

の評価

技術的差異の内容

(V) JIS

と国際規格との技

術的差異の理由及び今後
の対策

・タイヤの空気圧

ISO/ 

FDIS 

13326

5.2.3

MOD

追加

小形トラック用タイヤの空気圧条件に 450kPa
及び 600kPa を追加。

推奨空気圧を規定。

日本の現状に即した。

ISO

に提案済,改正され

る予定。

・荷重

ISO/ 

FDIS 

13326

5.2.5

最大負荷能力/対応空気圧時

の平板上と同じたわみをドラ
ム上で与える。

IDT

荷重のドラム R 板補正値を具体的に 0.85 及び

0.88

で示した。

二輪自動車用タイヤに対し,スピードシンボル
の扱いを H タイプを代表,H タイプがないサ

イズの場合,H に近いスピードシンボルの空気
圧−負荷能力対応表を用いることを推奨した。

ISO

規格と基本的に同一

技術的な差異はない。 
ただし,ISO 規格の表現
が抽象的であるため具体

的数値で示した。

5.

試験

条件

・タイヤの回転速度

ISO/ 

FDIS 

13326

4.1.1.4

5.2.6

測定時 10∼250r/min 可能なこ

MOD

変更

通常,60r/min と具体的に示した。

ISO

規格は幅が広すぎ

る。ただし,JIS は,通常
としてる。

・ドラム外径

ISO/ 

FDIS 

13326

4.2

typeA : 854mm

typeB : 1 600mm

ほかの外径のドラムを使用す

る場合は相関を確認

IDT 854

±2.5mm

1600

±2.5mm

ISO

規格と基本的に同一

技術的差異なし。

6.1

試験機

・ドラム幅 
・ドラムの振れ

・タイヤ  ドラム軸平行度

ISO/ 

FDIS 

13326

4.2.4

4.2.2

4.1.1.2

JIS

に同じ

JIS

に同じ

JIS

に同じ

IDT

IDT

IDT

6.1

試験機

・ドラムのアンバランス  ISO/ 

FDIS 

13326

4.2.3

静:typeA,B それぞれ 5,

50kg-mm

以下

動:typeA,B それぞれ 500,

5 000kg-mm

2

以下

MOD

削除

動バランスの規定は削除。

低速時のユニフォーミテ

ィについての規定。した
がって,バランスを厳し
く規定する必要なし。

ISO

に提案する。


11

D

 4233 :

 20
01

(I) JIS

の規定 (III)

国際規格の規定 (IV)

JIS

と国際規格との技術的差異の項目ごとの評価及

びその内容

表示箇所:

表示方法:

項目番

内容

(II)

際規格
番号

項目番

内容

項目ごと

の評価

技術的差異の内容

(V) JIS

と国際規格との技

術的差異の理由及び今後
の対策

・ドラム表面

ISO/ 

FDIS 

13326

4.2.5

JIS

に同じ IDT

・リムの精度

振れ 
測定中のビードシートの

たわみ

内外ビードシートの

外径差

内外ビードシートの

ホィール赤道面に関す
る対称性

ISO/ 

FDIS 

13326

4.3.4

4.3.3

4.3.5

4.3.6

JIS

に同じ

JIS

に同じ

JIS

に同じ

JIS

に同じ

IDT

IDT

IDT

IDT

・リムの精度

アンバランス

ISO/ 

FDIS 

13326

4.3.7

静:typeA,B それぞれ 1,

10kg-mm

以下

動:typeA,B それぞれ 100,

1 000kg-mm

2

以下

MOD

削除

動バランスの規定は削除。

低速時のユニフォーミテ

ィについての規定故,バ
ランスを厳しく規定する
必要なし。

ISO

に提案する。

・タイヤの荷重の精度

ISO/ 

FDIS 

13326

7.1

最大値の±2% MOD/

変更

±1%とした。

現状の実力から判断し

た。

ISO

に提案する。

・RFV,LFV の測定範囲

・RFV,LFV の測定精度

ISO/ 

FDIS 

13326

4.4.5

7.3

typeA

,B それぞれ 1 000N,

3 000N

以上

JIS

に同じ

MOD

追加

IDT

854mm

ドラムに対し,二輪自動車用,乗用車

用タイヤ専用の場合 500N 以上を追加。

ただし,JIS は望ましいと

表現。

6.1

試験機

・タイヤの空気圧設定精度

・測定中の変動

ISO/ 

FDIS 

13326

MOD

追加

MOD

追加

ISO

規格になし

ISO

規格になし

JASO C607-87

を踏襲し

た。 
技術的に重要,ISO に提

案する。


12

D

 4233 :

 20
01

(I) JIS

の規定 (III)

国際規格の規定 (IV)

JIS

と国際規格との技術的差異の項目ごとの評価及

びその内容

表示箇所:

表示方法:

項目番

内容

(II)

際規格
番号

項目番

内容

項目ごと

の評価

技術的差異の内容

(V) JIS

と国際規格との技

術的差異の理由及び今後
の対策

・環境条件

ISO/ 

FDIS 

13326

4.7

JIS

に同じ IDT

6.1

試験機

・精密分銅による RFV,

LFV

の校正  非直線性

・繰返し精度

ISO/ 

FDIS 

13326

8.2

荷重測定の校正システムは

10kN

±50N 又は付与荷重の

0.5%

まで力を与えることがで

きること。

MOD

追加

MOD

追加

非直線性の規定は,ISO 規格になし。

タイヤを使った繰返し精度の規定は,ISO 規格

になし。

JASO C607-87

を踏襲し

た。ただし,JIS は望まし
いと表現。 
同上

6.2

測定

・室温 
・リム組み

・ならし

・正逆転,表裏の測定

ISO/ 

FDIS 

13326

5.1.1

5.1.2-4

5.1.5

5.2.8

JIS

に同じ

JIS

に同じ

必要に応じて適度なならし

IDT

IDT

MOD

追加

IDT

回転速度 300∼400r/min,2 分間又はこれと同等
の効果を具体的に示した。

ただし,JIS は望ましいと

表現。

6.3

測定 
結果 
の整

・RFV,LFV

・LFD

・コニシティ

・プライステア

ISO/ 

FDIS 

13326

6.1.1-2

6.1.3

6.1.4

6.1.5

JIS

に同じ

JIS

に同じ

JIS

に同じ

IDT

MOD

追加

IDT

IDT

試験機のキャンバ成分,スリップ成分の影響を
追加。

JIS

の追加項目は備考扱

い。

附属 
書 1

(規定)

・荷重の付随条件

・試験リム

ISO/ 

FDIS 

13326

A.3

A.2

ロードインデックス及び最大
負荷能力×0.75 から代表値を

選定 
標準リム径より 1∼1.2mm 径
の小さいリムの使用可

MOD

変更

MOD

削除

測定荷重を束ねるときの正規荷重条件との差
異を 10%程度以内におさめるように選定法を

変更した。 
径の小さいリムの使用は採用しない。

ISO

に提案する。

径の小さいリムは精度面
で問題あり。

ISO

に提案する

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD 


13

D

 4233 :

 20
01

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    −  IDT技術的差異がない。 
    −  MOD/削除 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

    −  MOD/追加 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加してい

る。

    −  MOD/変更 国際規格の規定内容を変更している。

2.  JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりで

ある.

    −  MOD 国際規格を修正している。 


14

D 4233 : 2001

ユニフォーミティ試験方法分科会  構成表

氏名

所属

(分科会長)

楠      秀  樹

トヨタ自動車株式会社第 1 車両技術部

(幹事)

尾  崎  敏  夫

株式会社ブリヂストンタイヤ実験部

(委員)

青  井  秀  道

オーツタイヤ株式会社実験部

足  立  善八郎

横浜ゴム株式会社タイヤ研究開発部

小  倉  雅  俊

ダイハツ工業株式会社シャシー設計部

北  畠  幸  雄

運輸省自動車交通局技術安全部審査課

隅  元  正  樹

社団法人日本自動車タイヤ協会技術部

桑  田  敏  久

日産自動車株式会社シャシー実験部

小  島  克  己

社団法人日本自動車部品工業会技術部

霜  山  博  巳

いすゞ自動車株式会社車両研究実験部

鈴  木      忠

財団法人日本自動車研究所ダイナミックス研究部

田  中      功

トピー工業株式会社設計開発部

中      久  一

リンテックス株式会社開発部

中  村  孝  男

中央精機株式会社品質保証部

橋  本      進

財団法人日本規格協会技術部

平  野  正  彦

日野自動車工業株式会社車両 RE 部

福  島      重

ミシュランオカモトタイヤ株式会社開発部

細  目  利  行

東洋ゴム工業株式会社タイヤ第 4 技術開発部

堀  内  孝  一

住友ゴム工業株式会社タイヤ品質保証部

松  本  英  司

日産ディーゼル工業株式会社車両設計部

本  井  雅  人

富士重工業株式会社車両研究実験第二部

安  田  俊  幸

株式会社本田技術研究所栃木研究所第二開発ブロック

柳  沢  雅  洋

マツダ株式会社シャシー実験部

山  田  修  士

三菱自動車工業株式会社機能実験部

(事務局)

平  野  修  二

社団法人自動車技術会規格部門