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日本工業規格

JIS

 D

4231

-1995

自動車タイヤ用チューブ

Inner tubes for automobile tires

1.

適用範囲  この規格は,自動車タイヤ用チューブ(

1

)

(以下,チューブという。

)について規定する。

(

1

)

ここでいうチューブとは,JIS B 9202JIS D 4202JIS D 6401又は公共機関で定めた規格に規

定されたタイヤに使用されるチューブをいう。

備考1.  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS B 9202

  農業機械用タイヤの諸元

JIS D 4201

  自動車用タイヤ・チューブ・リムバンド・フラップの呼び方

JIS D 4202

  自動車用タイヤの諸元

JIS D 4207

  自動車用タイヤバルブ

JIS D 6401

  産業車両及び建設車両用タイヤの諸元

JIS K 6251

  加硫ゴムの引張試験方法

JIS K 6257

  加硫ゴムの老化試験方法

2.

この規格の中で  {  }  を付けて示している単位及び数値は,従来単位によるものであって参

考値である。

2.

種類  チューブの種類は,材質によって区分し,表 の 2 種類とする。

表 1

種類

区分

A

天然ゴム及びこれに準じるもの。

B

ブチルゴム及びこれに準じるもの。

3.

品質

3.1

外観  チューブは,形体,肉厚ともに均整で,きず,割れ,空気漏れなどの使用上有害な欠点がな

いものでなければならない。

3.2

性能  チューブは,6.の試験方法によって試験し,表 の規定に適合しなければならない。

表 2

性能

試験項目

A

B

適用箇条

伸び  % 500 以上

450

以上

引張試験

継ぎ目の引張強さ  MPa {kgf/cm

2

}

8.3 {85}

以上

3.4 {35}

以上

6.1

永久伸び試験  % 25 以下

35

以下

6.2

老化試験

引張強さの低下率  % 10 以下

6.3


2

D 4231-1995

4.

寸法  チューブは,JIS B 9202JIS D 4202JIS D 6401 又は公共機関で定めた規格に規定されたタイ

ヤに適合する寸法とする。

5.

材料及び加工方法  チューブは,配合ゴムを材料として,輪形に成形して加硫製造したもので,JIS D 

4207

又はこれと同等以上の性能をもつタイヤバルブを取り付けたものでなければならない。

6.

試験方法

6.1

引張試験  引張試験は,JIS K 6251 に規定する方法によって行い,伸び及び継ぎ目の引張強さを測

定する。この場合,試験片は,ダンベル状 3 号形又はダンベル状 4 号形とし,伸びの場合は継ぎ目以外の

箇所から,継ぎ目の引張強さの場合は継ぎ目を中心として,

図 に示すようにチューブの円周方向に,1

本のチューブからそれぞれ 4 個採取する。

なお,継ぎ目の引張強さを算出する場合の試験片の厚さは,平行部分の両端部の平均値とする。

また,伸び及び継ぎ目の引張強さは,試験片 4 個を測定し,その中央値を取る。

備考  伸びを測定する際に,引張強さも同時に測定し,6.3 の老化試験前の引張強さとする。

図 1  試験片の採り方

6.2

永久伸び試験  永久伸び試験は,6.1 の規定によって試験片を 2 個採取し,標線を付けた後,標線間

を 1.5 倍に伸ばし,JIS K 6257 の 4.[空気加熱老化試験(ノーマルオーブン法)

]に規定する方法によって

行う。この場合,

表 の条件で促進老化させる。次に試験片を老化試験装置から取り出し,そのまま室温

中に 2 時間保った後,急に荷重を取り去って収縮させる。さらに,少なくとも 8 時間放置した後,標線間

距離を測定し,次の式(1)によって永久伸びを算出し,2 個の試験片の平均値を求める。

表 3

試験温度

105

±2℃

試験時間

5h

100

0

0

1

×

=

L

L

L

PS

 (1)

ここに,

PS

永久伸び

 (%)

L

0

試験前の標線間距離

 (mm)

L

1

試験後の標線間距離

 (mm)

6.3

老化試験  老化試験は 6.1 の規定によって試験片を

4

個採取し,JIS K 6257 の 4.に規定する方法によ

って行う。この場合,試験温度

70

±

1

℃で連続

96

時間,又は

90

±

1

℃で連続

24

時間促進老化させた後,引

張強さを測定し,次の式

(2)

によって,老化前に対する引張強さの低下率を算出する。


3

D 4231-1995

( )

100

0

1

0

×

=

X

X

X

TB

A

c

 (2)

ここに,

A

c

 (TB)

老化前に対する引張強さの低下率

 (%)

X

0

老化前の引張強さの中央値

MPa {kgf/cm

2

}

X

1

老化後の引張強さの中央値

MPa {kgf/cm

2

}

7.

チューブの呼び  チューブの呼びは,JIS D 4201 による。

8.

表示  チューブには次の事項を表示しなければならない。

(1)

チューブの呼び

(2)

製造記号

(3)

製造業者名又はその略号


4

D 4231-1995

高分子部会  タイヤ・チューブ専門委員会  構成表(昭和 62 年 12 月 1 日改正のとき)

氏名

所属

(委員会長)

藤  本  邦  彦

芝浦工業大学

下  平      隆

運輸省地域交通局

石  川  安  男

防衛庁装備局

清  水  健  一

工業技術院機械技術研究所

阿  部  巳喜雄

通商産業省基礎産業局

桜  井  俊  彦

工業技術院標準部

丹  野  博  実

財団法人化学品検査協会

林      則  行

株式会社ブリヂストン

長谷部  嘉  彦

横浜ゴム株式会社

山  本  博  美

住友ゴム工業株式会社

稲  田  史  郎

東洋ゴム工業株式会社

上  田      稔

オーツタイヤ株式会社

林          宏

社団法人日本自動車タイヤ協会

成  瀬  勝  夫

日本自転車タイヤ工業組合

伊  藤  勝  利

社団法人日本自動車工業会

三  浦      登

日産自動車株式会社

河  野  明  夫

本田技研工業株式会社

寺  田      克

社団法人日本産業車両協会

和  泉      潔

三菱重工業株式会社

仙  波  日出夫

井関農機株式会社

高  砂  智  也

石川島芝浦機械株式会社

(事務局)

池  田  喜  好

工業技術院標準部繊維化学規格課

遠  藤      薫

工業技術院標準部繊維化学規格課

(事務局)

小  林      勝

工業技術院標準部繊維化学規格課(平成 7 年 3 月 1 日改正のとき)

砂  川  輝  美

工業技術院標準部繊維化学規格課(平成 7 年 3 月 1 日改正のとき)