D 3631 : 1998 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJIS D 3631 : 1985は改正され，この規格に置き換えられる。 

今回の改正では，対応する国際規格群との整合度を高めた。対応国際規格群は，ISO 2699 : 1974，ISO/DIS 

7026 : 1996及びISO 7030 : 1987である。 

この規格の一部分が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後

の実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣および日本工業標準調

査会は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実

用新案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。 

JIS D 3631には，次に示す附属書がある。 

附属書（参考） ノズルホルダへのノズルの組立

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

D 3631 : 1998 

自動車−ディーゼル機関用 

燃料噴射ノズルホルダの 

形状及び寸法−サイズ "S" ノズル用 

Road vehicles −Shapes and dimensions of fuel injection nozzle holders 

for diesel engines−Size “S” 

序文 この規格は，ISO 2699 : 1974 Diesel engines−Flange-mounted fuel injectors, size “S”−Types 2, 3, 4, 5 

and 6, ISO/DIS 7026 : 1996 Diesel engines−Screw-in injection nozzle holders, types 20, 21, 21.1 and 27 for pintle 

nozzle size “S" ， type “B” 及びISO 7030 : 1987 Road vehicles−Screw-mounted injection nozzle holders, 

types12, 13, 14, 15, 16, 17, 18 and 19の対応部分（サイズ“S”ノズル用ホルダ）を翻訳し，技術的内容を変

更することなく作成した日本工業規格である。 

なお，ISO 7030のサイズ“P”用ノズルホルダは，JIS D 3632が対応している。 

1. 適用範囲 この規格は，JIS D 3604 : 1998（自動車−ディーゼル機関用燃料噴射ノズルの形状及び寸法

−サイズ“S”）に規定する燃料噴射ノズルとともに使用する，サイズ“S”ノズル用ノズルホルダの取付

け及び互換性に必要な形状及び寸法について規定する。燃料噴射管の継手部及びリーケージ部の位置は，

機関によって異なるので，この規格では規定しない。 

備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。 

ISO 2699 : 1974  Diesel engines−Flange-mounted fuel injectors, size “S”− Types 2, 3, 4, 5 and 6 

ISO/DIS 7026 : 1996  Diesel engines−Screw-in injection nozzle holders, types 20, 21, 21.1 and 27 for 

pintle nozzle size“S”, type “B” 

ISO 7030 : 1987  Road vehicles−Screw-mounted injection nozzle holders, types 12, 13, 14, 15, 16, 17, 

18 and 19 

2. 種類 ノズルホルダの種類は，シリンダヘッドへの取付け方式，適用ノズル形式及びノズルナットの

最大直径によって表1のとおり区分する。 

2 

D 3631 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表1 

単位mm 

ノズルホ
ルダ形式 

シリンダヘッドへ

の取付け方式 

適用ノズルの形式(1) 

ノズルナットの

最大直径 (H1)  

付図番号 

2 

フランジ式 

A0，A1，A2，B及びC 

25 

1 

3 

A0，A1及びA2 

21.5 

2 

4 

B及びC 

5 

A0，A1及びA2 

20.9 

3 

6 

B及びC 

12 

ねじ式 

A0，A1及びA2 

25 

4 

13 

B及びC 

5 

14 

（A0，A1及びA2）(2) 

21 

JIS D 3632の付

図2及び付図3 

15 

（B及びC）(2) 

20 

ねじ込み式 

B及びC 

(20)(4) 

6 

21 

(21)(4) 

7 

21.1 

(20)(4) 

27(3) 

(21.8)(4) 

8 

注(1) JIS D 3604によるノズルの形式を示す。 

(2) サイズ“P”ノズル用として規定されているが，サイズ“S”ノズルにも適用可能である。 
(3) 27形は遮熱具内蔵形である。 
(4) 取付けねじ部よりも下側の円柱部を示す。 

3. 引用規格 次に掲げる引用規格は，この規格に引用されることによってこの規格の規定を構成する［そ

の最新版（追補を含む。）を適用する。］。 

JIS B 0023 製図−幾何公差表示方法−最大実体公差及び最小実体公差方式 

備考 ISO 2692 Technical drawings−Geometrical tolerancing−Maximum material principle 

ISO 2692 Amendment 1 : Least material requirementがJIS B 0023と対応しており，前者から

の引用事項は，この規格の該当事項と同等である。 

JIS D 3604 自動車−ディーゼル機関用燃料噴射ノズルの形状及び寸法−サイズ“S” 

備考 ISO 2697  Road vehicles−Fuel injection nozzles−Size“S”が，JIS D 3604-1997と対応してお

り，これからの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。 

JIS D 3632 自動車−ディーゼル機関用燃料噴射ノズルホルダの形状及び寸法−サイズ“P”ノズル用 

4. 形状及び寸法 ノズルホルダの形状及び寸法は，付図1〜8のとおりとする。 

なお，軸部Lの寸法は，表2によることが望ましい。 

3 

D 3631 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表2 

単位mm 

ノズルホルダ形式 

ノズル形式 

L±0.8 

2，3及び5 

A0，A1又はA2 

52，67，82(5)，97，112 

2，4及び6 

B又はC 

35，45.5(6)，50，65(5)，80，95 

12 

A0，A1又はA2 

82〜107(7) 

13 

B又はC 

60〜90(7) 

14 

B又はC(8) 

70〜107(7) 

15 

55〜90(7) 

注(5) 2形には適用しない。 

(6) 4形及び6形には適用しない。 
(7) ±0.8mmの許容差は，実際に選択された長さに適用される。 
(8) 14形及び15形は，サイズ“P”用に規定してあるが，サイズ“S”

ノズルにも適用可能である。 

4 

D 3631 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

注* 

この許容差は，H1とH2とのすきまが小さい場合にだけ適用する。 

** 表の注(2)及び，JIS B 0023参照。 

参考 原国際規格では，ISO 2692参照と記述している。JIS B 0023はISO 2692と対応している。 

ノズルホ
ルダ形式 

ノズル 

形式 

H1 

H2 

H3 

B2 

B'2 

B3 

J1 

J2 

K1 

K2 

M(1)
称呼 

N 

二面幅 

2 

A0，A1
又はA2 

25以

下 

25.2

以下 

25以

下 

9.2以下  

(B2≧B '2) 

8.9

3.00

+ 

(2) 

21.5h11 21.5C11 

3.5

以上 

3.510

+ 

2 

22h11 

B又はC 

14c11 

− 

注(1) 業界での許容差（圧縮前）を適用する。 

(2) シリンダヘッドの径B3の決定は，エンジン製造業者の設計による。決定に際しては，最大実体公差方式◯

Mに

よって定まるノズル軸径最大値，及びシリンダヘッドの穴の許容差の最大値を考慮しなければならない。す
きまは，ノズル冷却促進のために，最小にすること。 

付図1 2形ノズルホルダ 

5 

D 3631 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

注* 

表の注(2)及びJIS B 0023参照。 

ノズルホル
ダ形式 

ノズル形式 

H1 

H2 

H3 

B2 

B'2 

B3 

J1 

M(1) 
称呼 

N 

二面幅 

3 

A0，A1 
又はA2 

21.5 

以下 

21.610

+ 

21.3 

以下 

9.2以下 

 (B2≧B '2) 

8.9

3.00

+ 

(2) 

18.5 

以上 

2 

19h11 

4 

B又はC 

14c11 

− 

注(1) 業界での許容差（圧縮前）を適用する。 

(2) シリンダヘッドの径B3の決定は，エンジン製造業者の設計による。決定に際しては，最大実体公差方式◯

M

によって定まるノズル軸径最大値，及びシリンダヘッドの穴の許容差の最大値を考慮しなければならな
い。 

すきまは，ノズル冷却促進のために，最小にすること。 

参考 3形及び4形は今後の設計用には推奨しない。 

付図2 3形及び4形ノズルホルダ 

6 

D 3631 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

注* 

表の注(1)及び(3)並びにJIS B 0023参照。 

ノズルホル
ダ形式 

ノズル形式 

H1 

H2(1) 

H3 

B2 

B'2 

B3 

J1 

M(2) 
称呼 

N 

二面幅 

5 

A0，A1 
又はA2 

20.9 

以下 

21.110

+ 

21 

以下 

9.2以下 

 (B2≧B '2)  

8.9

3.00

+ 

(3) 

18.5 

以上 

2 

19h11 

6 

B又はC 

14c11 

− 

注(1) 軸部のない場合の5形及び6形については，寸法H2を0.1mm小さくする。この場合は同一の条件下で，基準

Cの代わりに基準Dについて同軸度の許容差を適用する。 

(2) 業界での許容差（圧縮前）を適用する。 
(3) シリンダヘッドの径B3の決定は，エンジン製造業者の設計による。決定に際しては，最大実体公差方式◯

M

によって定まるノズル軸径最大値，及びシリンダヘッドの穴の許容差の最大値を考慮しなければならな
い。すきまは，ノズル冷却促進のために，最小にすること。 

付図3 5形及び6形ノズルホルダ 

7 

D 3631 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図4 12形ノズルホルダ 

付図5 13形ノズルホルダ 

注(1) (2) (4) 付表1の対応注記を参照 

付表1 

単位mm 

ノズルホ
ルダ形式 

ノズル 
形式 

H1 

H2 

H3 

B2 

B'2 

B3 

J1 

J2 

K1 

K2 

M(2) 
称呼 

N 

二面幅 

12 

A1 

又はA2 

25以

下 

25.2

以上 

25以

下 

9.2以下 

(B2≧B '2) 

8.9

3.00

+ 

(3) 

21.5h11 

21.5C11 

3.0

以上 

8.910

+ 

2 

22h11 

13 

B又はC 

14c11 

− 

注(1) シリンダヘッド内の溝とねじの深さは，ノズルホルダを適切に装着できるように設計しなければならない。 

(2) 業界での許容差（圧縮前）を適用する。 
(3) シリンダヘッドの径B3の決定は，エンジン製造業者の設計による。決定に際しては，最大実体公差方式◯

Mによ

って定まるノズル軸径最大値，及びシリンダヘッドの穴の許容差の最大値を考慮しなければならない。すきま
は，ノズル冷却促進のために，最小にすること。 

(4) 12形及び13形の場合，この許容差は，H1とH2 (H1＞H3) とのすきまが小さい場合にだけ適用する。 

8 

D 3631 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

注(1) 製造業者は，面Bのシリンダヘッド上面からの距離が得られるように適切な遮熱具又はワッシャを設計しなけ

ればならない。 

(2) シリンダヘッドのこの径の決定は，エンジン製造業者の設計による。決定に際しては，最大実体公差方式◯

Mに

よって定まるノズルキャップナット径最大値，及びシリンダヘッドの穴の許容差の最大値を考慮しなければな
らない。すきまは，ノズル冷却促進のために，最小にすること。 

(3) 最大実体公差方式における，データム文字Aのデータム形体は，有効ピッチ径である。これはシリンダヘッド

のねじにもノズルホルダのねじにも適用する。 

付図6 20形ノズルホルダ 

9 

D 3631 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

ノズルホルダ形式 

φX 

21 

21h11 

21.1 

20h11 

注(1) 製造業者は，面Bのシリンダヘッド上面からの距離が得られるように適切な遮熱具又はワッシャを設計しなけ

ればならない。 

(2) シリンダヘッドのこの径の決定は，エンジン製造業者の設計による。決定に際しては，最大実体公差方式◯

Mに

よって定まるノズルキャップナット径最大値，及びシリンダヘッドの穴の許容差の最大値を考慮しなければな
らない。すきまは，ノズル冷却促進のために，最小にすること。 

(3) 最大実体公差方式における，データム文字Aのデータム形体は，有効ピッチ径である。これはシリンダヘッド

のねじにもノズルホルダのねじにも適用する。 

付図7 21形及び21.1形ノズルホルダ 

10 

D 3631 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

注(1) 業界の許容差（圧縮前）を適用する。 

(2) シリンダヘッドのこの径の決定は，エンジン製造業者の設計による。決定に際しては，最大実体公差方式◯

Mに

よって定まる遮熱具の直径の最大値，及びシリンダヘッドの穴の許容差の最大値を考慮しなければならない。
すきまは，ノズル冷却促進のために，最小にすること。 

(3) 最大実体公差方式における，データム文字Aのデータム形体は，有効ピッチ径である。これはシリンダヘッド

のねじにもノズルホルダのねじにも適用する。 

付図8 27形ノズルホルダ 

11 

D 3631 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書（参考） ノズルホルダへのノズルの組立 

序文 この附属書（参考）は，対応国際規格になく，JIS D 3604の5.及び附属書3を抜粋して記述するも

のであり，規定の一部ではない。 

1. ノズルキャップナットの寸法及び許容差 

附属書図1 ノズルキャップナット 

附属書表1 

単位mm 

ノズル形式 

A1 

B1 

E 

S 

U 

A0，A1及びA2 

17D13 

10

16

.00

+ 

6.202.0

− 

11.5

3.00

+ 

0.4以下 

B及びC 

14.3

2.00

+ 

15.0±0.1 

0.2以下 

2. ノズルホルダとノズルの寸法及び許容差 

備考1. ノズルホルダ用ノックピン及びノズルのノックピン穴の寸法は，その位置に関する寸法及び

許容差を含め，エンジン製造業者が求める場合に必要である。 

2. ここで規定する組立に関する寸法及び許容差は，ノズル形式“A0”，“A1”，“A2”，“B”及び

“C”に，また，ノズルホルダは，2形〜6形，12形，13形，20形，21形，21.1形及び27

形並びに14形及び15形にサイズ“S”ノズルを組み合わせる場合に適用する。 

2.1 

組立の寸法及び許容差（ISO規格と同じもの） 

12 

D 3631 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

注(1) ディーゼルエンジンへのノズルホルダの位置を決める位置決め具と，基準ノックピンとの角度

の許容差は，±1°とする。 

(2) 基準ノックピン穴と噴孔との角度の許容差は，±1°30'とする。 
(3) ノズルホルダの基準軸は，直径Wの円の中心と一致する。 

附属書図2 組立 

13 

D 3631 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2.2 

組立の寸法及び許容差（選択） 

注(4) ディーゼルエンジンへのノズルホルダの位置を決める位置決め具と，基準ノックピンとの角度

の許容差は，±1°とする。 

(5) 基準ノックピン穴と噴孔との角度の許容差は，±1°30'とする。 
(6) ノズルホルダの基準軸は，直径Wの円の中心と一致する。 

附属書図3 組立（選択） 

14 

D 3631 : 1998  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

社団法人自動車技術会原動機部会燃料噴射装置分科会 構成表 

氏名 

所属 

（分科会長） 

寺 澤 通 高 

日野自動車工業株式会社エンジンRD部 

（幹事） 

成 田   実 

株式会社デンソーディーゼル噴射技術2部 

（委員） 

小 島 克 己 

社団法人日本自動車部品工業会技術部 

篠 崎   修 

工業技術院機械技術研究所エネルギー部 

津 金 秀 幸 

工業技術院標準部機械規格課 

石 本 省 寄 

株式会社ゼクセルSE燃料噴射事業部研究3部 

小松崎 雅 康 

三桜工業株式会社技術本部技術開発部 

谷 本   強 

ヤンマーディーゼル株式会社精密機器事業部精密機器開発部 

望 月 厚 芳 

マルヤス工業株式会社技術部 

家 本 晴 司 

臼井国際産業株式会社製造グループ大仁プラント 

植 田 弘 明 

マツダ株式会社パワートレイン設計部 

川 畑 弘 二 

ダイハツ工業株式会社エンジン部 

栗 田 弘 之 

日産ディーゼル工業株式会社開発本部機関設計部 

関 口 明 彦 

三菱自動車工業株式会社トラック・バス開発本部エンジン設計部 

冨 永 浩 之 

トヨタ自動車株式会社第3開発センター第3パワートレーン部 

中 井 洋 明 

日産自動車株式会社パワートレーン開発本部第1パワートレーン

計設部 

原 田 哲 也 

いすゞ自動車株式会社パワートレーン開発室大型エンジン設計部 

（事務局） 

平 野 修 二 

社団法人自動車技術会規格部門