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日本工業規格

JIS

 D

3102

-1987

自動車機関用半割滑り軸受

Sleeve Type Half Bearings for Automobile Engines

1.

適用範囲  この規格は,自動車用機関の主軸受  及び  クランクピン軸受(以下,軸受という。)のうち,

半割つばなし軸受の主要寸法,許容差などについて規定する。

備考  この規格は正寸軸受(スタンダードサイズ軸受)のほか,減寸軸受(アンダーサイズ軸受)の

主要寸法  及び  これに密接な関連をもつ部分の寸法にも適用する。

引用規格: 

JIS B 0601

  表面粗さの定義と表示

対応国際規格: 

ISO 3548

  Plain bearings− Thin-walled half bearings − Dimensions, tolerances and methods of

checking

2.

寸法,公差及び許容差

2.1

軸受の肉厚  軸受の肉厚は,次のとおりとする。

(1)

正寸軸受の肉厚の基準寸法は,

表 に○印で示すとおりとする。

表 1  肉厚の基準寸法

単位 mm

肉厚の基準寸法

ハウジング内径

1.5

2.0

2.5

3.0

3.5

4.0

 20

以  上   35 以下

 35

を超え   45 以下

 45

を超え   60 以下

 60

を超え   85 以下

 85

を超え  110 以下

110

を超え  125 以下

125

を超え  150 以下

(2)

軸受の肉厚公差は,

表 に示すとおりとする。ただし,選択はめあい用軸受の肉厚公差については,

受渡し当事者間の協定による。

表 2  肉厚公差

単位 mm

肉厚公差

ハウジング内径

表面層めっき

なし軸受

表面層めっき

付き軸受

 20

以  上   60 以下

0.008 0.012

 60

を超え  110 以下

0.010 0.015

110

を超え  150 以下

0.015 0.022


2

D 3102-1987

(3)

一般に,端部肉厚は中央部肉厚より減少させる

(図 1)。ただし,使用条件によって同一寸法でもよい。

図 1  端部肉厚

(4)

減寸軸受の肉厚の増加寸法は,原則として

表 に示すとおりとする。

表 3  減寸軸受の肉厚増加寸法

単位 mm

減寸軸受の呼び

軸受の肉厚増加寸法

0.25 0.125

0.50 0.250

0.75 0.375

1.00 0.500

2.2

軸受の幅  軸受の幅の許容差は,表 に示すとおりとする。

表 4  軸受の幅の許容差

単位 mm

ハウジング内径

幅の許容差

20

以  上  110 以下

0

−0.25

110

を超え  150 以下

0

−0.40

2.3

軸受のつめの寸法  及び  ハウジングのつめ溝の寸法  軸受のつめの寸法  及び  ハウジングのつめ溝

の寸法は,次のとおりとする。

(1)

軸受のつめの寸法  及び  許容差は,原則として

表 に示すとおりとする。

(2)

軸受のつめの位置  (H)  は加工上の制限によって軸受の端部  (H=0)  に設けるか,又は  端部から肉厚

の 1.5 倍以上(H≧1.5×肉厚)で,かつ,3 mm 以上  (H≧3)  の位置に設けなければならない。ただし,

この制限を超える場合は,受渡し当事者間の協定による。許容差は±0.1 mm とする。

(3)

軸受に円周溝がある場合のつめの位置  (J)  は,加工上の制限によって溝内に設けるか,又は  溝の切

上りから 2 mm 以上  (J≧2)  離さなければならない。ただし,この制限を超える場合は,受渡し当事者

間の協定による。

(4)

ハウジングのつめ溝の幅  及び  許容差は,原則として

表 に示すとおりとする。ただし,深さ  (G)  及

び長さ  (N

z

)

は参考とする。


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D 3102-1987

表 5  軸受のつめ寸法  及び  許容差

単位 mm

幅  (A)

突  出  (N

D

)

長  さ  (B)

軸受の肉厚

基準寸法  許容差

基準寸法

許容差

基準寸法

許容差

1.5 3.0

1.0

4.0

2.0 4.0

1.4

5.6

2.5 5.0

1.4

5.6

3.0 6.0

1.7

8.7

3.5 6.0

1.7

8.7

4.0 6.0

0

−0.1

1.7

0

−0.25

8.7

0

−0.8

表 6  ハウジングのつめ溝の幅及び許容差

単位 mm

参考

幅  (E)

深  さ  (G)

長  さ  (N

z

)

軸受の肉厚

基準寸法  許容差

基準寸法

許容差

基準寸法

許容差

1.5

3.2 1.6 5.6

2.0

4.2 2.0 7.2

2.5

5.2 2.0 7.2

3.0 6.2

2.4

10.3

3.5 6.2

2.4

10.3

4.0 6.2

+0.1

0

2.4

+0.5

0

10.3

+1.5

0

2.4

クラッシリリーフ  クラッシリリーフは,次のとおりとする。

(1)

クラッシリリーフの長さ  (H

D

)

の許容差は,

表 に示すとおりとする。

(2)

クラッシリリーフの深さ  (P

D

)

は,原則として 0.01∼0.05 mm の範囲とし,必要な寸法は受渡し当事


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D 3102-1987

者間の協定による。

(3)

クラッシリリーフは軸受幅全体に設ける。

(4)

斜め割りのコネクチングロッドの場合は,負荷側合せ面にクラッシリリーフは設けないで,C  0.3∼

0.5 mm

程度の面取りを設けることが望ましい。

表 7  クラッシリリーフの長さの許容差

単位 mm

ハウジング内径

クラッシリリーフの

長さ  (H

D

)

の許容差

20

以上     35 以下

  0

−2

35

を超え   85 以下

  0

−3

85

を超え  110 以下

  0 
−4

110

を超え  150 以下

  0 
−5

2.5

油  溝  油溝は,次のとおりとする(図 2)。

(1)

油溝の幅  (G

w

)

の許容差は±0.25 mm とする。

(2)

油溝底部の残り厚さ  (G

E

)

の許容差は±0.15 mm とする。ただし,残り厚さは最小 0.7 mm を確保する

こと。

(3)

油溝の軸方向位置の許容差は±0.25 mm とする。

(4)

油溝の形状は

図 によるが,受渡し当事者間の協定によって他の形状を使用してもよい。

(5)

油溝底の 寸法は 0.8 mm 以下とする。

図 2  油  溝

2.6

油  穴  油穴は,次のとおりとする。

(1)

油穴の穴径の許容差は±0.25 mm とする。

(2)

油穴の位置の許容差は,軸方向±0.25 mm,円周方向±1°とする。


5

D 3102-1987

(3)

油穴の内外面には面取りはなくてもよい。ただし,有害なばりがあってはならない。

2.7

内面取り  及び  外面取り  内外面取り(図 3)はなくてもよい。ただし,内面取り・外面取りに相当

する部分にばりがあってはならない。必要によって面取りを行う場合の面取り後の平面部は,めっきなし

軸受の場合 0.4 mm 以上,めっき付き軸受の場合 0.8 mm 以上とする。

図 3  内外面取り

2.8

張  り  軸受の張り(図 4)は,ハウジング最大内径+0.25 mm 以上とし,必要な寸法は受渡し当事

者間の協定による。

図 4  張  り

備考  張りとは,半割軸受の自由状態の直径方

向の寸法をいう。

2.9

軸受の高さの公差  軸受の高さの公差は,表 に示すとおりとする。


6

D 3102-1987

表 8  軸受の高さの公差

(

1

)

ゲージ径  及び  測定荷重は,受渡し当事者間の協定による。

単位 mm

ハウジング内径

高さの公差

20

以上     45 以下 0.03

45

を超え   85 以下 0.04

85

を超え  150 以下 0.05

3.

表面粗さ  軸受各部の表面粗さは,JIS B 0601(表面粗さの定義と表示)の最大高さ (R

max

)

を適用し,

各部の粗さは次による。ただし,表面層めっき付き軸受の場合は,めっき前の粗さとする。

(1)

軸受内面

3.2S

(2)

軸受外面

6.3S

(3) 

軸受合せ面

6.3S


7

D 3102-1987

自動車  航空部会  自動車専門委員会  構成表

氏名

所属

(委員会長)

中  込  常  雄

社団法人自動車技術会

中  川  勝  弘

通商産業省機械情報産業局

松  波  正  壽

運輸省地域交通局陸上技術安全部

飛  田      勉

工業技術院標準部

石  渡  正  治

財団法人日本自動車研究所

梅  澤  清  彦

東京工業大学精密工学研究所

大  西      徳

社団法人全日本トラック協会

佐  藤      武

慶應義塾大学理工学部

瀬  倉  久  男

防衛庁装備局

田  中  兼  吉

社団法人日本バス協会

轟          秀

社団法人日本自動車連盟

杉  浦  秀  昭

社団法人日本自動車整備振興会連合会

岩  根  政  雄

社団法人日本自動車部品工業会

宇  藤      官

鈴木自動車工業株式会社二輪第二設計部

大  槻  耕  一

日野自動車工業株式会社研究管理部

改  田      護

トヨタ自動車株式会社技術管理部

金  子  達  昭

日本自動車輪入組合

野  本  正  猪

三菱自動車工業株式会社技術本部技術管理部

牧  野      昇

本田技研工業株式会社総務部

宮  崎  弘  昭

日産自動車株式会社設計管理部

安  部  史  之

日産ディーゼル工業株式会社設計管理部

一  瀬      修

マツダ株式会社東京技術部

植  木  源  治

日本道路公団

大  野  恭  二

いすゞ自動車株式会社特許部

(関  係  者)

古  川      洋

社団法人自動車技術会

(事  務  局)

江  口  信  彦

工業技術院標準部機械規格課

中  田  幹  夫

工業技術院標準部機械規格課


8

D 3102-1987

平軸受分科会  構成表

氏名

所属

(分科会長)

赤  岡      純

玉川大学工学部機械工学科

(幹    事)

丹  羽  小三郎

大同メタル工業株式会社技術研究所第 3 技術センター

田  代  和  也

工業技術院標準部機械規格課

武  田  貞  生

通商産業省機械情報産業局自動車課

藤  原  孝  誌

機械技術研究所機械部機械要素課

上  村      正

いすゞ自動車株式会社研究センター

北  林  史  郎

鈴木自動車工業株式会社四輪エンジン第二設計部商用車

エンジン設計グループ

伊  藤  茂  良

ダイハツ工業株式会社エンジン部第四エンジン課

大  堀  正  衛

トヨタ自動車株式会社第 1 エンジン部技術課

内  田  真之介

日産自動車株式会社第一機関設計部第一機関設計課

山  中  隆  雄

日産ディーゼル工業株式会社研究部

前  田  義  秀

日野自動車工業株式会社第 3 研究部研究第 2 課

不  破  健  雄

富士重工業株式会社スバル技術本部発動機技術第 2 第 1

研究課

松  岡      進

株式会社本田技術研究所和光研究所和光センター

滝  沢      忍

マツダ株式会社エンジン設計部 2 エンジン設計課

時  松  和  寿

三菱自動車工業株式会社トラック・バス技術センターエン

ジン技術部大型エンジン設計課

宮  田  英  世

エヌデーシー株式会社営業企画部

山  口  健  一

大豊工業株式会社技術部第 1 設計グループ

小  島  克  己

社団法人日本自動車部品工業会技術課

(関  係  者)

荻  田  幸  男

大同メタル工業株式会社技術研究所管理室

(事  務  局)

古  川      洋

社団法人自動車技術会規格課