C 9812 : 1999
（1）
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案
登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。
JIS C 9812
には，次に示す附属書がある。
附属書 A（規定） 回転乾燥試験用排気装置
附属書 1（規定） 模擬洗濯物
C 9812 : 1999
（1）
目次
ページ
序文
1
1.
適用範囲
1
2.
引用規格
1
3.
定義
2
3.1
器具を表す用語
2
4.
外形寸法
2
5.
容量及び容積
2
6.
測定条件
2
6.1
総論
2
6.2
資源及び周囲条件
3
7.
試験材料
3
8.
計装
3
8.1
質量
3
8.2
水温
3
8.3
水量
3
8.4
水圧
3
8.5
水の硬度
3
8.6
電気エネルギー
3
8.7
時間
3
8.8
周囲湿度
3
9.
基本機能の性能
3
9.1
総論及び目的
4
9.2
試験材料
4
9.3
方法
4
9.4
評価
5
10.
エネルギーと資源消費量
6
10.1
測定
6
10.2
評価
6
11.
データの提出
6
附属書 A（規定） 回転乾燥機試験用排気装置
7
附属書 1（規定） 模擬洗濯物
9
日本工業規格
JIS
C
9812
: 1999
家庭用ドラム式電気衣類乾燥機の
性能測定方法
Tumble dryers for household use
−
Methods for measuring the performance
序文 この規格は，1997 年に第 2 版として発行された IEC 61121, Tumble dryers for housebold use−Methods
for measuring the performance
を元に，作成した日本工業規格である。
なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。
1.
適用範囲 この規格は，水冷却装置及び加熱装置内蔵の有無に関係なく，自動又は非自動の家庭用回
転式電気乾燥機に適用される。
目的は，使用者に関係する家庭用回転式電気乾燥機の主要性能特性を明示及び定義することで，それら
の特性の標準測定方法が規定されている。
備考1. この規格は，安全性及び性能の規格とは無関係である。
2.
洗濯機と乾燥機とが組み合わさった機器に関しては，目下検討中である。
3.
次に掲げる規格は，国際規格を構成する規格の参照箇所を含む。刊行時点では，次の版が有
効であった。すべての規格は，改訂されることがあるので，次の規格の最新版を適用しなけ
ればならない。IEC 及び ISO のメンバーが現在有効な国際規格の登録簿を保有している。
IEC 60456 : 1994
Electric clothes washing machines for household use−Methods for measuring the
performance
IEC 60734 : 1982
Hardwater to be used for testing the performance of some household electrical
appliances
ISO 5167-1 : 1991
Measurement of fluid flow by means of pressure differential devices−Part 1 : Orifice
plates, nozzles and venturi tubes inserted in circular cross-section conduits running full
4.
この規格の対応国際規格を，次に示す。
IEC 61121 : 1997
Tumble dryers for household use−Methods for measuring the performance
参考 上記 IEC 規格番号は，1997 年 1 月 1 日から実施の IEC 規格番号体系によるものである。これ
によって前に発行された規格については，規格票に記載された規格番号に 60000 を加えた番号
に切り替える。これは，番号だけの切替えであり内容は同一である。
2.
引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
るこれらの引用規格は，その最新版を適用する。
JIS C 9606
電気洗濯機
2
C 9812 : 1999
ISO 139 : 1973
Textiles−Standard atmospheres for conditioning and testing
ISO 5167-1 : 1991
Measurement of fluid flow by means of pressure differential devices−Part 1 : Orifice
plates, nozzles and venturi tubes inserted in circular cross-section conduits running full
3.
定義
3.1
器具を表す用語 この規格では，次の定義を使用する。
3.1.1
回転式乾燥機 (tumble dryer) 加熱した空気を回転式ドラムの中に吹き込みながら，かくはんし
て衣類を乾燥させる機器。
3.1.2
排気形回転式乾燥機 (air vented tumble dryer) 外気を取り入れて加熱し，ドラム内の衣類に引き
込み又は吹き込み，湿った空気を室内又は室外へ排出する回転式乾燥機。
備考 上記タイプが組み合わさったものでも可能である。
3.1.3
自動回転式乾燥機 (automatic tumble dryer) 負荷の含水率があらかじめ設定された値に達した
ら，乾燥を終了する回転式乾燥機。
3.1.4
非自動回転式乾燥機 (non-automatic tumble dryer) 上記のような自動装置がない，回転式乾燥機。
4.
外形寸法
高さ a
1
：機器の下端（床面）から上端を，ドアを閉じた状態で垂直に測定。調節脚がある場合は，調節
範囲の最大値と最小値を測定。
高さ a
2
：機器の下端（床面）からドアを開けた状態で，最も高い位置の水平面を垂直に測定。
幅 b ：両側の水平寸法。すべての突起物を含んだ機器の両側を，二つの平行な垂直面間で測定した寸
法。
奥行き c
1
：ドアは閉めた状態で機器の垂直な後面から前面の最も突き出た部分（ノブや取っ手は考慮に入
れない。）を水平に測定した寸法。
奥行き c
2
：ドアは開けた状態で機器の垂直な後面から前面の最も突き出た部分（ノブや取っ手は考慮に入
れない。）を水平に測定した寸法。
5.
容量及び容積 機器の特性を表す用語。
5.1
ドラム容積は，リブ又はその他内部構造物を除き，布が入るドラムの容積 (L) のことをいう。
5.2
定格容量は，1 回の運転又は，1 サイクルの運転で処理できると製造業者が表示した布の最大質量
(kg)
。布は ISO 139 : 1973 によって調整したもの。
容量の表示がない場合は，容量とドラムの容積の比から決定する。
− 綿の場合 1kg/24L
− イージーケア素材の場合 1kg/60L
製造業者が定格容量を範囲で指定している場合は，大きいほうの値を用いる。
備考 イージーケア素材については，7.2 に規定。
6.
測定条件
6.1
総論 製造業者の指示と一致している試験だけが行われる。
測定は製造業者の指示によって据え付け，使用される回転式乾燥機について行われる製造業者が推奨す
るなら乾燥機は排気ダクトに接続するその場合，
附属書 A の排気口を使用しなければならない。
3
C 9812 : 1999
試験は 20±5℃で行う。連続で試験を行う場合は，少なくとも 2 時間か上記の条件を満たすまで間隔を
置く。
6.2
資源及び周囲条件
6.2.1
電源 電源電圧は，機器の定格電圧に対して±2%に維持しなければならない。機器の定格電圧範
囲が指定されている場合，測定は中間値から±2%の範囲の電圧で測定する。
電源周波数は，定格周波数の 1%以内とする。
備考 機器の定格電圧がその国の電圧と異なる場合は，その国の電圧の±2%範囲の電圧で測定する。
6.2.2
給水 水の硬度は，2.5±0.2mmol/l とし，この水をすべてのプログラムで使用する水は IEC 60734
の B の方法によって調整する。
給水の温度は，次による。
− 冷水：15±2℃
− 湯 ：製造業者によって指示された温度。指示がなければ 55±2℃
実際の温度については報告する。
備考 水温が指定範囲外であると，エネルギー消費量の試験は正確に行えない。それぞれの給水口の
水圧は，製造業者によって指示された範囲内で行い，測定報告書に記載する。
6.2.3
周囲温度 測定中の室温は 20±2℃とする室温は測定報告書に記載する。
6.2.4
周囲湿度 測定中の室内の湿度は (65±5) %とする湿度は測定報告書に記載する。
7.
試験材料
7.1
模擬洗濯物 附属書 1 による。
7.2
排気形回転式乾燥機に対する標準排気口は，
附属書 A を参照。
8.
計装 次の特徴を満足する計測器及び条件を選択する。
8.1
質量 測定値は，公称値の±0.1%以内の精度とする。
8.2
水温 熱電対温度計で測定する少なくとも 0.2K の分解能をもち，0〜60℃間の非直線誤差を含んで
±1K の精度とする。
備考 水温が 55±2℃のときは，公称値を±1.5K 以内で測定する。
8.3
水量 測定値はそれぞれの試験で，±0.1%以内の精度とする。
備考 粘度を使用する装置は，実際の公称温度±5K と公称流速で調整する。
8.4
水圧 測定値は，公称値の±5%以内の精度とする。
8.5
水の硬度 測定値は，0.1mmol/l 以内とする。
8.6
電気エネルギー 測定値は，0 点誤差が 10W の計測器を用い，製造業者が特定した定格入力電力デ
ータに基づき，最も高い公称値とし，2%以内の誤差と規定する。
8.7
時間 測定値は，5 秒以内の精度とする。
8.8
周囲湿度 相対湿度の測定値は，温度 5〜25℃で±3%以内の精度とする。
備考 相対湿度 (65±5) %は，±4%以内で測定する。
9.
基本機能の性能
4
C 9812 : 1999
9.1
総論及び目的 この章では，試験方法と順序とについて詳しく述べている。試験は 7.で指定した負
荷 A 及び B で行う。試験中と試験後にエネルギーと資源の消費量を 10.によって測定する。除湿効率は空
の凝縮器の質量を測定し，標準負荷は試験の前後すぐに測定する。乾きむらは，試験布の個々の状態をチ
ェックする。個々の質量を測定し，記録する。
排気形乾燥機は，
附属書 1 に基づき標準排気口に接続する。
備考 しわと排出された空気中に含まれるリント量の試験については，検討中である。
9.2
試験材料 負荷は，7.1 又は 7.2 の綿若しくはイージーケア素材の基本負荷 A を使用する。
9.3
方法 3 通りのプログラムを試験する。
− 綿の負荷を乾燥するプログラム（調整した質量まで乾燥）
。基本負荷 A を使用。
− 綿の負荷をアイロン乾燥するプログラム（アイロンできるくらいの質量まで乾燥）
。基本負荷 A を使
用。
− イージーケア素材を乾燥するコース（調整した質量まで乾燥）
。基本負荷 B を使用。
それぞれの試験前に綿素材は 7.1 によって調整し，またイージーケア素材は 7.2 によって調整する。
調整された負荷の質量は W
0
として記録し，できるだけ定格容量 W に近づける負荷は浸せきし，脱水す
るために洗濯機に入れる。浸せきと脱水が終了したら取り出し，質量を測定する合計の負荷の質量 W
1
は
記録しておく。初期の含水率
µ
i
(W
1
−W
0
) /W
0
で計算する。含水率を
表 1 に示す。
表 1 浸せきの指定（含水率）
プログラム
値
µ
io
綿乾燥プログラム (70±1) %
綿アイロン乾燥のプログラム (70±1) %
イージーケア素材のプログラム (50±1) %
乾燥試験前に調整した負荷は，30 分以上放置しない。
負荷を乾燥機に入れる。
自動乾燥機は，適切なプログラムを選択し，スタートする非自動乾燥機の場合は，最終含水率を
表 2 に
示す値を目標値とする。運転時間は乾燥行程を検査しながら調べる。これは，はかりの上に機器をおいて
測定するか，予備テストを行う。
表 2 乾燥の指定（含水率）
プログラム
最終含水率値
µ
io
綿乾燥プログラム (0±3) %
綿アイロン乾燥のプログラム (12±4) %
イージーケア素材のプログラム (2±3) %
様々なプログラムで蒸発する水の公称量は，定格容量，
表 1 及び表 2 の初期と最終の含水率から許容誤
差なく求める。
自動，非自動とも運転時間は送風時間も含んで記録する。
負荷は 5 分以内に取り出し，すぐに質量を測定する負荷の質量は W
f
と記録する試験で蒸発した水の量は
W
1
−W
f
である。
最終の含水率は，次の式で計算する。
µ
f
(W
t
−W
1
) /W
0
×100
µ
f
が
表 2 に示した範囲内である場合，データは更に次の評価に用いる
µ
f
が
表 2 に示した範囲外である場
合は記録するが，評価には用いない。
試験は少なくとも 4 回繰り返し行う。試験布は 5 回後に洗い，再調整する。
5
C 9812 : 1999
綿乾燥プログラムで除湿効率を測定する。空の凝縮器の質量と標準負荷の質量を試験の前後すぐに測定
する。除湿の効率は運転回数最低 10 回の平均値とする。運転と運転との間，回転式乾燥機のドアは閉めて
おく。
はかりの上に載せることができるなら，全体の乾燥機の質量は測定をすることができる標準負荷を除い
た衣類乾燥機の質量は一連の試験の前後ですぐに測定する。この試験方法では正確さに影響を与える要因
が幾つかなくなるため，除湿の効率は最低 5 回の運転回数の平均値で求めることができる。
綿のアイロン乾燥プログラムに対する乾燥むらについて，試験を行う。個々の試験布の乾燥前後の質量
を測定する。
9.4
評価
9.4.1
最終含水率 繰返し運転の最終含水率は，平均値で算出される。一連の試験における各運転間の信
頼性を表す標準偏差 S
b
は，次の式で求める。
(
)
å
w
f
b
n
S
1
2
1
1
1
µ
µ
−
−
−
＝
ここに，
n
： 標準プログラムの試験回数
µ
f
： 運転後の基本負荷の最終含水率
µ
：
µ
f
の算術平均
9.42
除湿効率 除湿された水量 W
w
は，凝縮器の初期と最終の質量とから求める除湿効率 C は，凝縮器
にたまった水量又は試験布から蒸発した水量に対応して無負荷の乾燥機の比の百分率である比は，次のよ
うに計算する。
C
＝W
W
/ (W
i
−W
f
)
×100
試験運転のすべての C 値を平均する。ただし，その日最初の運転データは除く。運転と運転との間の時
間，回転式乾燥機のドアは閉めておく。
9.43
乾きむら 乾きむらは，基本負荷の最終含水率と同一の運転における個々の試験布の最終含水率と
によって算出する。これらの値における標準偏差 S
wr
は，一組の負荷の乾きむらの測定値として計算する。
(
)
å
k
fj
fj
wr
k
S
1
2
1
1
µ
µ
−
−
＝
ここに，
µ
f
： 指定された運転における基本負荷の最終含水率
µ
fj
： 同一の運転における個々の試験布の最終含水率
µ
： それぞれの運転における試験布の数
行われた運転の平均の範囲 S
wr
が算出される。
9.4.4
時間 9.3 で得られた乾燥時間の計算は，表 2 の最終含水率
µ
fo
に対して正確に標準化されるこれは
次の式によって，直線補正される。
補正時間は，次のように計算する
(
)
(
)
o
f
i
fo
io
c
W
W
t
t
⋅
⋅
µ
µ
µ
µ
−
−
＝
ここに，
µ
i
： 実際の初期の含水率 (%)
µ
io
：
表 1 から得られた公差がない公称初期含水率 (%)
µ
f
： 実際の最終含水率 (%)
µ
fo
：
表 2 から得られた公差がない名目の最終含水率 (%)
t
： 運転時間 (min)
6
C 9812 : 1999
W
0
： 実際の負荷の質量 (g)
W
： プログラムに対する定格容量 (g)
10.
エネルギーと資源消費量
10.1
測定
10.1.1
電気エネルギー 電気エネルギー消費量は，9.3 の試験中に測定する。
10.1.2
水量 機器が水道水消費の手段を装備している場合は，水量は 9.3 の試験中に測定する。
10.1.3
排気量 乾燥機が排気形の場合は，適用する。
一定の気候条件下で，排気タイプの機器は外気温より低いか高い吸気温度によって更にエネルギーを消
費する。これは排気される空気が外に排出され，外の空気と入れ替わると仮定される。
個々の測定で排出される空気の流速は，ISO 5167-1 によって，ヒータは入れずに機器を空運転して測定
する。
エネルギーのロスは，流速と時間に比例する。
10.2
評価
10.2.1
電気エネルギー消費量 10.1.1 で得られるエネルギー消費量の計算は，それぞれの試験で表 2 の最
終含水率。
µ
fo
に対して標準化する次の式で直線補正を行う。
(
)
(
)
o
f
i
fo
io
c
W
W
t
t
⋅
⋅
µ
µ
µ
µ
−
−
＝
ここに，
E
o
： 公称最終含水率に関連して補正したエネルギー消費量 (kWh)
E
： エネルギー消費量の測定値 (kWh)
最終含水率の測定値が
表 2 で指定された下限値を下回る場合，補正は行わない。
10.2.2
水使用量 10.2.1 と同様の補正を行う。
水消費量は，次の式で補正する。
(
)
(
)
o
f
i
fo
io
c
W
W
t
t
⋅
⋅
µ
µ
µ
µ
−
−
＝
ここに，
L
o
： 公称含水率の水消費量の測定値 (L)
L
： 水消費量の測定値 (L)
11.
データの提出 様々なプログラムで試験した次の測定結果は，次のように求め，まとめる。
5.2
の定格容量は，0.1kg 単位まで記載。
最終含水率は%で表示する。
9.4.2
の除湿効率は 5%に近似
9.4.3
の乾きむらは%で表示する。
定格容量，1kg 負荷当たり時間（分）と，公称蒸発水 1l 当たりの時間（分）は 5 分に近似。
10.2.1
の電気エネルギー消費量 (kWh)，1kg 標準負荷当たりの kWh と公称蒸発水 1l 当たりの kWh は小
数点第 2 位までとする。
10.2.2
によって，定格容量と 1kg 標準負荷当たりの L，公称蒸発水 1l 当たりの水消費量は L に近似。
7
C 9812 : 1999
附属書 A（規定） 回転乾燥機試験用排気装置
標準排気管は，
附属書 A 図 1 によって形成する。装置は 2 本の真っすぐなパイプと，3 か所の屈曲部で
構成される。スチールのパイプは，いわゆる
スピロパイプ
である。
回転乾燥機がはかりの上に載っている場合は，
附属書 A 図 2 に示したようなプラスチックからなる屈曲
部とフレキシブルパイプからなる標準排気装置シュミレータが標準排気装置の代わりになる。
この場合，標準排気装置は最初に据え付ける。それから回転乾燥機を
附属書 A 図 1 に従い，操作し，圧
力を測定する。フレキシブルパイプは，標準排気装置と同じ圧力になるように作製する。同じ圧力が得ら
れたなら，フレキシブルパイプは布のテープで固定する。
附属書 A 図 1 標準排気装置
8
C 9812 : 1999
附属書 A 図 2 標準排気管シミュレータ
9
C 9812 : 1999
附属書 1（規定） 模擬洗濯物
1.
適用範囲 この附属書は，回転ドラム式電気衣類乾燥機の試験に用いる模擬洗濯物（以下，洗濯物と
いう。
）について規定する。
2.
洗濯物の仕様 試験に用いる洗濯物の仕様は，次による。
a)
洗濯物の性質は，
附属書 1 表 1 に示す。また，洗濯物の形状は，附属書 1 付図 1 及び附属書 1 付図 2
に示すものを用い，乾燥容量と洗濯物の枚数との関係は，
附属書 1 表 2 に示す。
b)
洗濯物の縫製方法は，JIS C 9606 の
附属書 1（洗濯物）による。
c)
洗濯物は，のり抜きした後洗濯物の質量を初期質量として，初期質量の 96%以上の質量とする。ただ
し，これと同等以上の質量を使用回数によって保証できるものは，これに換えることができる。
のり抜きは，常温水で
附属書 1 表 3 に示す行程を 4 回繰り返す。
附属書 1 表 1 洗濯物の性質
項目
仕様
たての密度 30±2 本/cm
よこの密度 27±2 本/cm
たて糸の太さ 32±2
5
よこ糸の太さ 36±2
5
質量 100±10g/m
2
材質
木綿
附属書 1 表 2 洗濯物の枚数
乾燥容量
シャツの枚数
タオル及びハンカチの枚数
kg
1
未満 0
1
以上 2 未満 1
2
以上
−4
タオルとハンカチの合計量は，定格負荷を作
るのに必要な負荷質量で，タオルの数とハン
カチの数の比は，2 : 1 とする。
10
C 9812 : 1999
備考 シャツ，タオル及びハンカチの端部の折返し部分は，それぞれ三つ折り縫いとする。
附属書 1 付図 1 模擬洗濯物（その 1）
附属書 1 付図 2 模擬洗濯物（その 2）
11
C 9812 : 1999
附属書 1 表 3 のり抜きの行程
行程
時間
条件
min
洗い 10
洗剤を入れない
脱水 2
−
注水すすぎ 2 15l/min
脱水 2
−
注水すすぎ 2 15l/min
脱水 5
−
3.
洗濯物の投入 附属書 1 付図 1 に規定する洗濯物の投入は，質量の大きいものから順に広げて投入す
る。
4.
洗濯物の質量の測定 洗濯物の質量を測定するときは，温度 20±2℃，相対湿度 (65±5) %の条件の下
に昼夜放置し，質量が定になったとき測定することを標準とする。
上記の条件で処理することができないときは，洗濯物を衣類乾燥機に入れ乾燥し，その直後に質量を測
定する。引き続き，10 分間乾燥し計量した質量の変化が 1%以下になるまで繰り返す。このようにして得
られたボーンドライ質量に 8%を加えたものを洗濯物の質量とする。
12
C 9812 : 1999
第 59/61-1 小委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
八木澤 英 長
財団法人電気安全環境研究所
（委員）
佐 藤 政 博
財団法人電気安全環境研究所
渡 辺 博市郎
財団法人日本品質保証機構
上 野 雅 雄
製品評価技術センター
浅 井 功
社団法人日本電気協会
片 岡 茂
国民生活センター
伊 藤 文 一
財団法人日本消費者協会
中 野 三千代
全国地域婦人団体連絡協議会
原 早 苗
消費科学連合会
大 内 孝 典
全国電機商業組合連合会
齋 藤 有 常
日本百貨店協会
岡 田 省 三
社団法人日本厨房工業会
重 田 政 秀
日本自動販売機工業会
鴨志田 隆 英
日本暖房機器工業会
奥 敏 夫
社団法人日本ホームヘルス機器工業会
中 野 康 夫
三洋電機株式会社
新 里 勝 弘
シャープ株式会社
平 岡 俊 二
株式会社東芝
仁 衡 昭 一
株式会社日立製作所
奈良井 良 雄
三菱電機株式会社
青 田 安 功
松下電器産業株式会社
石 井 禎 二
松下電工株式会社
佐々木 宏
松下電器産業株式会社
平 田 俊 通
三洋電機株式会社
森 川 喜 之
松下電器産業株式会社
田 嶋 啓 三
日立工機株式会社
横 山 豊 次
社団法人日本電子機械工業会
薦 田 康 久
通商産業省資源エネルギー庁
橋 爪 邦 隆
通商産業省工業技術院
伊 藤 章
通商産業省機械情報産業局
（事務局）
柴 田 和 男
社団法人日本電機工業会
電気洗濯機技術専門委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
鹿 森 保
株式会社日立製作所
（副委員長）
太 田 文 夫
松下電器産業株式会社
（委員）
千 住 良 孝
九州松下電器株式会社
吉 崎 紘 一
三洋電機株式会社
多 嶋 和 夫
シャープ株式会社
今 井 徹
株式会社東芝
高 橋 貞 夫
日本電気ホームエレクトロニクス株式会社
菅 原 孝
株式会社富士通ゼネラル
斎 藤 猛
三菱電機株式会社
（事務局）
尾 見 健 二
社団法人日本電機工業会