C 9803 : 1999
(1)
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案
登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。
JIS C 9803
には，次に示す附属書がある。
附属書 A（現定） 環境試験室
附属書 B（参考） 販売時の情報提供
附属書 C（参考） 試験結果報告書の様式
附属書 D（参考） 参考規格
C 9803 : 1999
(1)
目次
ページ
序文
1
1.
適用範囲
1
2.
引用規格
1
3.
定義
2
4.
種類
2
5.
測定項目リスト
3
6.
測定の標準条件
4
7.
外形寸法，質量及び電源の接続方法
4
8.
温風温度上昇及び外郭温度
5
9.
暖房器の周囲温度上昇
5
10.
暖房器の温度上昇時間
5
11.
室温の安定性
5
12.
セットバック
6
13.
氷結防止温度
7
14.
突入電流
7
15.
放射熱効果
7
附属書 A（規定） 環境試験室
10
附属書 B（参考） 販売時の情報提供
12
附属書 C（参考） 試験結果報告書の様式
13
附属書 D（参考） 参考規格
16
日本工業規格
JIS
C
9803
: 1999
家庭用直接暖房器（蓄熱以外）の
性能測定方法
Household electric direct-acting room heaters-
methods for measuring performance
序文 この規格は，1994 年に第 1 版として発行された IEC 60675, Household electric direct-acting room heaters
methods for measuring performance
を元に，対応する部分については対応国際規格を翻訳し，技術的内容を
変更することなく作成した日本工業規格である。
なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。
1.
適用範囲 この規格は，直接暖房器について適用する。これらには，可搬形，据置形，固定形又は組
込形が含まれる。
この規格は，次のものには適用しない。
− 蓄熱暖房器 (IEC 60531)
− 建物構造に組み込まれた暖房器具
− セントラルヒーティングシステム
− エアーダクトに接続された暖房器
− 可とう加熱素子を組み込んだ加熱式壁紙・電気カーペット・垂れ布
この規格の目的は，ユーザーの参考のために，直接暖房器の主要性能特性及びこれら特性の測定方
法を明示することにある。
この規格は，性能特性に関する規定値は，取り扱わない。
備考1. この規格は，次のものを扱わない。
− 安全要求事項 (IEC 60335-2-30)
− 電気温風機の騒音 (IEC 60704-2-2)
2.
この規格の対応国際規格を，次に示す。
IEC 60675
：1994 Household electric direct-acting room heaters methods for measuring performance
2.
引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。
刊行時点では表示の版が有効な版であった。すべての引用規格は改正されることがあるので，この国際
規格の利用者は，次に示された引用規格に適用できる最新版があるかどうかを調査されたい。
IEC 60584-1
：1977 Thermocouples−Part 1：Reference tables
備考 参考文書（参考書目録）は，附属書 D に記載してある。
2
C 9803 : 1999
3.
定義 この規格では，次の定義を適用する。
3.1
直接暖房器 (direct-acting room heater) 遅滞なく電気エネルギーを熱エネルギーに変換し，部屋を
暖める器具。
備考 この規格では，直接暖房器を暖房器と呼ぶ。
3.2
パネルヒータ (panel heater) 通常使用状態において，熱対流を起こす外郭の温度上昇が 75K 以下
の暖房器。
備考1. パネルヒータには，オイルが入っていてもよい。
2.
パネルヒータは，円柱状をしていてもよい。
3.3
自然対流ヒータ (convector heater) 通常使用状態において空気を暖める部分が外部から見えず，熱
対流を起こす外郭の温度上昇が 75K を超える暖房器。空気は自然対流によって，一つ又はそれ以上の排気
口から放出される。
備考
見えない
とは，暖房器を設置したとき前 2m, 高さ 1.2m の場所で見えないことをいう。
3.4
温風機 (fan heater) 対流を加速するためのファンをもった暖房器。
3.5
放射ヒータ (radiant heater) 通常使用状態で温度上昇 75K を超える目視できる発熱面が少なくと
も一つ以上ある暖房器。
備考 目視できる発熱面とは，放射熱を透過する材質を通して見えるものであってもよい。通常ガラ
スはないが，放射熱を透過する材質として石英ガラスなどが考えられる。
3.6
可視放射ヒータ (visibly glowing radiant heater) 暖房器の外部から発熱体が目視でき通常使用状
態において 650℃以上になるもの。
3.7
周囲温度サーモスタット (ambient temperature thermostat) 暖房器に組み込まれた感知部で室温
を感知し，ユーザーが設定を調節できるサーモスタット。
3.8
プログラマ−(programmer) 暖房器に組み込まれユーザーによって事前に設定されたプログラム
に応じて室温を調節する制御装置。
3.9
セットバック装置 (set-back device) 周囲温度サーモスタットの設定を変えることなく，当初設定
した温度よりも低めの室温に維持する装置。
3.10
氷結防止手段 (frost protection means) 室温を 7℃±3℃に維持する手段。
備考 この手段は，周囲温度サーモスタットの設定を変えることでもよい。
3.11
定格入力 (rated power input) 製造業者によって暖房器に指定された入力。
3.12
通電率 (energy ratio) ある動作期間における消費電力量と，その動作期間と定格入力の積との比
率。
3.13
平均室温 (average room temperature) 周囲温度サーモスタットによって調節された室温の最高温
度と最低温度との平均。
3.14
アンプリチュード (amplitude) 周囲温度サーモスタットによって調節された室温の最高温度と最
低温度との差。
3.15
ドリフト (drift) 周囲温度サーモスタットを設定し，異なった通電率によってもたらされる平均室
温の差。
4.
種類
4.1
タイプによる分類
− パネルヒータ
3
C 9803 : 1999
− 自然対流ヒータ
− 温風機
− 放射ヒータ
− 可視放射ヒータ
暖房器の種類を明記した。
備考1. 暖房器は二つ以上のタイプの複合形でもよい。
2.
暖房器のタイプの分類に疑義が生じた場合は，外郭の温度で分類する。
3.
暖房器のタイプの分類例を
図 1 に示す。
4.2
温度調整方式による分類
− 温度調整機能のない暖房器
− 入力調整装置付き暖房器
− 風量調整装置付き暖房器（温風機だけ）
− 周囲温度サーモスタット付き暖房器
− プログラマー付き暖房器
− セットバック装置付き暖房器
− 氷結防止手段付き暖房器
もしも外部コントロールのための接続手段があれば明記する。
備考 一例として，セットバック装置を動作させるための外部信号を受ける手段をもっている暖房器。
暖房器は一つ以上の温度調整方式をもっていてもよい。
暖房器の温度調整方式を明記する。
5.
測定項目リスト 性能は，次の測定によって計られる。
− 暖房器の大きさ，質量及びコードの長さ(7.)。
備考1. この測定は，すべての暖房器に適用される。
− 排気口及び外郭の温度上昇(8.)
備考2. 排気口の温度測定は，自然対流ヒータと温風機とに適用する。
3.
外郭の温度上昇の測定は，すべての暖房器に適用されるが，1.8m 以上の高さに設置されるも
の，裏側が壁に組み込まれたもの，可視放射ヒータは除かれる。
− 暖房器の周囲の温度上昇(9.)
備考4. この測定は，すべての暖房器に適用される。
− 暖房器の温度上昇時間(10.)
備考5. この測定は，すべての暖房器に適用される。
− 室温の安定性(11.)
備考6. この測定は，周囲温度サーモスタットを備えた暖房器に適用される。
− セットバック(12.)
備考7. この測定は，セットバック装置を備えた暖房器に適用される。
− 氷結防止温度(13.)
備考8. この測定は，氷結防止手段を備えた暖房器に連用される。
− 突入電流(14.)
備考9. この測定は，すべての暖房器に適用される。
4
C 9803 : 1999
− 放射熱効果(15.)
備考10. この測定は，温風機及び1.8m 以上の高さに設置される暖房器を除いたすべての暖房器に適用
される。
この測定結果は，試験結果報告書によって示されてもよい。
備考11. 試験結果報告書の様式の例を附属書 C に示す。
6.
測定の標準条件 他に指定がなければ，測定は次の条件で行う。
供給電圧：暖房器には，定常状態において定格入力が得られる電圧を供給する。もしも暖房器に定格入
力範囲が規定されている場合は，電圧は定格入力範囲の中間値が得られる値とする。
備考1. PTC 発熱素子をもった暖房器は，定格電圧か定格電圧範囲の中間値の電圧を供給する。
2.
その暖房器の定格電圧で試験して得られた結果が，国内供給電圧のために誤解を招くと思わ
れる場合には，国内電力供給系の公称電圧に対応する電圧で暖房器を試験することもできる。
調整：ユーザーによって設定される制御装置は，最高位置に設定する。
備考3. 通電率100%を得るようにする。もしも室温を最低にしてもこれが得られず周囲温度サーモス
タットが周期する場合は，このサーモスタットを短絡させるか動作できないようにする。
テスト室：7.，8.，9.，10.，14.及び 15.の試験は，周囲温度を 23℃±2℃に維持した通気のない部屋で行う。
11.
，12.び 13.の試験は，熱損失が調整できる部屋で行う。この部屋の参考例として，
附属書 A の 環境試
験室
を示す。
暖房器の位置：8.，9.及び 10.の試験では，暖房器は二つの壁，床板，もし必要ならば天井を直角に組み合
わせたコーナーに置く。このコーナーは，厚さ約 20mm のつや消し黒の合板で作る。
暖房器はコーナーに次のように置かれる。
− 可搬形の温風機は，後面を一方の壁から 150mm 離しもう一方の壁から機器を遠ざけて置く。
− 通常床に置かれる他の機器は，後面を一方の壁にできるだけ近づけもう一方の壁から機器を遠ざけ
て置く。ただし，幾つかの方向に熱を放射する目的の可搬形暖房器は，壁から 300mm 離す。
− 通常壁に取り付ける暖房器は，取扱説明書の設置要領に特別の記載がなければ，床は通常の使用状
態になるように，一方の壁にできるだけ近づけ，もう一方の壁に取り付ける。取扱説明書の設置要
領に特別の記載がなければ，厚さ約 20mm で奥行き約 200mm のつや消し黒の合板製の棚をできる
限り暖房器の真上に設置する。
− 通常天井に取り付ける暖房器は，取扱説明書の設置要領に特別の記載がなければ，通常の使用状態
になるように壁にできるだけ近づけて取り付ける。
組込み形の暖房器は，厚さ約 20mm のつや消し黒の合板を使って取扱説明書の設置要領に従って設置す
る。取扱説明書に特別の記載がなければ，暖房器は同じようにつや消し黒に塗った床や天井にできるだけ
近づくように設置する。
7.
外形寸法，質量及び電源の接続方法 暖房器の外形寸法は，ノブ，ハンドル，その他突起物を含めた
幅，高さ，奥行きで測定する。
外形寸法は，5mm 単位に切り上げて mm 単位で記載する。
質量は，0.1kg 単位に切り上げて kg 単位で記載する。
もしも固定配線の接続部がなければ，暖房器のコードの入り口の部分からプラグ又はコードの外部被覆
5
C 9803 : 1999
の終わりまでを測定する。
備考 プラグの有無にかかわらず，コードの長さを記録する。
コードの長さは，0.05m 単位に切り下げて m 単位で記載する。又は固定配線の場合は，その旨，記載し
ておく。
8.
温風温度上昇及び外郭温度 自然対流ヒータと温風機の排気口の温度とが熱電対で測定される。
外郭温度は，次のものを除いて測定される。
− 1.8m 以上の高さに設置される暖房器
− 裏側が壁に組み込まれた暖房器
− 可視放射ヒータ
備考 ヒータ素子が外部から見える放射ヒータの外面は，外郭と考え排気口とはみなさない。
温度上昇は
図 2 に示すプローブによって測定される。プローブは確実に接触するように 4N±1N の力で
外郭表面に当てられる。
排気口及び排気口の縁から 25mm の周辺は，高さ 25mm，長さ 150mm 以下の同じ大きさの長方形で最も
数が少なくなるように分けられる。プローブは長方形の中心に最も近い加熱部に当てられる。
他の面は一辺が 150mm 以下の同じ大きさの四角形で最も数が少なくなるように分けられる。プローブ
は四角形の中心に当てられる。
各部の温度分布，最高温度上昇と平均温度上昇とを温度分布として 1K 単位で明記する。
9.
暖房器の周囲温度上昇 暖房器の周囲温度上昇として壁，床，天井及び棚の温度上昇が測定される。
測定は，直径 15mm 厚さ 1mm の黄銅又は銅製の黒色の円盤を取り付けた太さ 0.3mm 以下の熱電対によ
って行われる。円盤の板の表面はきれいにしておく。熱電対は各面の最高温度を測定できるように配置さ
れる。温度上昇は，
図 3 に示す状態で測定する。
最高温度上昇は 1K 単位で明記する。
10.
暖房器の温度上昇時間 暖房器の温度上昇時間が測定される。
定常状態における温度上昇の 90%に達する時間を測定する。外郭の温度上昇を表示しているならば，排
気口又は外郭どちらか先に定常状態に達したほうの最高点の温度上昇値を参考として取り扱う。
備考 定常状態とは 15 分間の温度変化が 2K 以内のことをいう。
温度上昇時間は， 約
を付けて分単位で表示する。
11.
室温の安定性 周囲温度サーモスタットを内蔵した暖房器のアンプリチュード及びドリフトを測定す
る。
11.1
評価の基本方法 暖房器を環境試験室のテスト室に置く（附属書 A に示す。）。
周囲温度サーモスタットの設定を変えることなく冷却室温度を変えることによって得られる三つの通電
率でテスト室の温度が測定される。測定は，5 サイクル又は 2 時間のどちらか短い期間が経過した後，平
均室温が安定したときに行う。
最初の測定は，高通電率で周囲温度サーモスタットの設定をテスト室の室温が 20℃〜25℃の間になるよ
うにして行う。高通電率とは， (80±5) %であるが，もしも環境試験室の能力の関係でこの通電率が得ら
れない場合は，可能な限り最も高い通電率が適用される。
6
C 9803 : 1999
備考1. もしも同形式の暖房器で (80±5) %の通電率に達しないならば，代わりに11.2の試験を行う。
その後， (50±5) %の通電率が得られるように冷却室の温度が高められる。3 番目の測定は，低通電率で
測定される。低通電率とは， (20±5) %であるが，もしも熱損失が 150W 未満のときは低通電率は 150W
に相当する数値とする。
アンプリチュードは，通電率 (50±5) %の条件で測定する。
ドリフトは，次の式によって高通電率と低通電率との平均室温から求める。
(
)
B
A
t
t
D
−
×
−
=
60
A
B
ここに， D： ドリフト
t
A
： 高通電率における平均室温 (℃)
t
B
： 低通電率における平均室温 (℃)
A
： 高通電率 (%)
B
： 低通電率 (%)
備考1. 計算式の60は、80%と20%との差である。
2.
通電率 50%のときの平均室温が t
A
と t
B
の間にない場合は，この計算式は適用できない。この
場合，三つの値の最大の差をもってドリフトとする。
アンプリチュード及びドリフトは，0.1K 単位で表す。
もしもテストが
附属書 A に対応した環境試験室で行われない場合は，その旨を記載する。
11.2
同形式のタイプの暖房器の測定方法 同形式の暖房器のアンプリチュード及びドリフトの測定は，
次の手順によって行う。基本構造が同じで次のような特徴をもったものは，同形式の暖房器に属すると考
える。
− 発熱素子の長さを除き機器の大きさは，定格入力に比例する。
− 同様の周囲温度サーモスタット
− 周囲温度サーモスタットが同じような場所にあるもの。
− 発熱素子の付近に周囲温度サーモスタットがある構造のもの。
環境試験室の中に二つ以上の同形式の暖房器がある場合，一つの暖房器は最も低い通電率とし，一つは
最も高い通電率とする。同形式の暖房器の中間通電率におけるアンプリチュード及びドリフトは二つの暖
房器をテストすることによって，導き出した数値によって計算される。
もしも定格入力が環境試験室の能力よりも高い場合，アンプリチュード及びドリフトは，次によって求
める。
環境試験室の能力の範囲内で最も高い通電率が，11.1 によって認められる。テスト室の外側の負荷が，
この暖房器の発熱素子に平行してつながれる。負荷は，この暖房器が最も高い通電率になるときの入力に
相応する入力とする。アンプリチュード及びドリフトは 11.1 によって求められる。中間通電率をもつ暖房
器は外部の負荷なしで測定する。
これらの暖房器のアンプリチュード及びドリフトは，0.1K 単位で表す。
12.
セットバック セットバックは，セットバック装置を内蔵した暖房器に適用する。
平均室温は，11.1 に規定するように高通電率にして測定する。その後，周囲温度サーモスタットの設定
を変えることなくセットバック装置を作動させ，平均室温を測定する。
セットバックは二つの平均室温の差である。0.5K 単位に四捨五入して表示する。
7
C 9803 : 1999
13.
氷結防止温度 氷結防止温度は，氷結防止手段を組み込んだ暖房器について測定する。
環境試験室の冷却室の室温は，暖房器を 11.1 に規定するように高通電率にしたときに達する室温に維持
する。その後，氷結防止手段を作動させ，定常状態の室温を測定する。
備考1. もしもこの状態で周囲温度サーモスタットが周期しないならば冷却室の温度を上げる。最低
室温を1℃単位に切り下げて表示する。
2.
もしも値が 7℃±3℃を超える場合は，この暖房器は氷結防止手段をもっていないと考える。
14.
突入電流 突入電流を測定する。
スイッチを入れてから安定するまでの間の電流を測定する。
10
秒間の最大値が安定時の 1.1 倍以上ならば，その暖房器には突入電流があると考える。
突入電流は，1 アンペア単位に四捨五入して表示する。
15.
放射熱効果 放射熱効果は，パネルヒータと放射ヒータとについて測定する。
厚さ約 20mm，幅 1.5m，高さ 1m のつや消し黒の合板を暖房器の前方 1m に垂直に置く。
9.
に規定する熱電対を合板の上に 10cm 以内の間隔で取り付ける。熱放射に対する防御をした熱電対は，
合板の中心から 0.2m の距離に合板の裏側に取り付ける。
定常状態後に温度を測定する。温度上昇が計算されることによって，合板上の熱電対と防御をした熱電
対との温度の差を求める。
次にある合板の温度上昇を 1K 単位に四捨五入して表示する。
備考1. 測定中，測定室の周囲温度は，0.5K 以内に維持する。
− 温度分布
− 最高温度上昇及び最低温度上昇
− 平均温度上昇
− 合板の中心から 0.5m の距離部分の最低温度上昇及び平均温度上昇
備考2. 暖房器の横からの熱放射の効果を測定するために合板の位置を変えてもよい。
3.
床からの高さが 1m を超える暖房器の場合は，合板を垂直方向に移動してもよい。
4.
このテストは，18m 以上の高さに取り付ける暖房器には，不向きである。
8
C 9803 : 1999
図 1 暖房器の種類
9
C 9803 : 1999
備考 円盤の接触面は平らにする。
熱電対は，円盤の温度が測れるように確実に付ける。
図 2 外郭温度測定用プローブ
図 3 周囲温度上昇測定用木板
10
C 9803 : 1999
附属書 A（規定） 環境試験室
環境試験室は，室内温度をシュミレートするためのテスト室と室外温度をシュミレートするための冷却
室から構成される。二つの部屋は
図 A.1 に示すとおり外装用の壁で仕切られる。
テスト室で放出された熱は，冷却室の温度上昇に使われることになる。テスト室は容積 30〜40m
3
，長さ
3
〜4m，幅 3〜4m，高さ 2.4〜2.6m とする。
外装用の壁には少なくとも 3×1.5m で熱伝導率 3W/m
2
K
以下の窓を付ける。外装用の窓の下の壁は少な
くとも 0.8m 以上あり，熱伝導率は 0.5W/m
2
K
以下とする。外装用の壁の残りの部分は少なくとも熱伝導率
1.0W/m
2
K
以下とする。他の壁，床，天井は熱伝導率 0.6W/m
2
K
以下とする。
テスト室の冷気は冷却室から窓の上に左右対称に作った二つの入口から供給される。その空気は，外装
用の壁の上方隅にあるダクトで冷却室に戻される。テスト室の換気口は，外装用の壁の反対側で床からの
高さ 0.4m 以内とする。
冷却室とテスト室の空気の入替えは，大体 1 時間にテスト室の空気が 1 回入れ替わるようにする。
冷却室は，外装用の壁を通して 1 000W 以上の熱損失を作り出す能力があるものとする。
環境試験室の周囲温度は，
本体 11.1 によって周囲温度サーモスタットを設定したときのテスト室の室温
の±2℃以内とする。
暖房器は，取扱説明書に従い壁を背にして窓の中心線の真下に置かれる。もしも暖房器が窓の真下に置
くには大きすぎる場合，外装用の壁の方向に周囲温度サーモスタットが向くように，また，暖房器の中心
から外壁までの距離が 2m になるように付近の壁に設置する。テスト中，機器以外の熱がテスト室に存在
しないようにする。
テスト室の温度は，直径 10cm の黒色グローブの薄い壁に付けた熱電対で測定する。グローブは外装用
の壁の中心から 2m, 高さは床から 1.2m に位置する。記録用具はテスト室の外に置く。
11
C 9803 : 1999
図 A.1 環境試験室の例
12
C 9803 : 1999
附属書 B（参考） 販売時の情報提供
次の情報は，消費者が暖房器を購入する際の選択の目安として用意すべきである。
定格入力（
本体 3.11 参照）
暖房器の特性（
本体 4.1 参照）
調整特性（
本体 4.2 参照）
暖房器の外形寸法及び質量（
本体 7.参照）
電源の接続手段，コードの長さ，プラグの有無（
本体 7.参照）
パネルヒータ，放射ヒータの前面の平均温度上昇（
本体 8.参照）
電気温風機，自然対流ヒータの排気口の平均温度上昇（
本体 8.参照）
13
C 9803 : 1999
附属書 C（参考） 試験結果報告書の様式
備考 附属書 A に示した環境試験室を使用しなかった場合は，その旨を記載する。
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JIS C 9803
の試験結果
15
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附属書 D（参考） 参考規格
次は，この規格で
参考とした規格である。
IEC 60335-2-30
：1990, Safety of household and similar electrical appliances−Part 2 : Particular requirements for
room heaters
IEC 60531
：1976, Methods for measuring the performance of household electric room heaters of the storage type
IEC 60704-2-2
：1985, Test code for the determination of airborne acoustical noise emitted by household and similar
electrical appliances
−Part 2 : Particular requirements for vaccum cleaners
17
C 9803 : 1999
第 59/61-1 小委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
八木澤 英 長
財団法人電気安全環境研究所
（委員）
佐 藤 政 博
財団法人電気安全環境研究所
渡 辺 博市郎
財団法人日本品質保証機構
上 野 雅 雄
製品評価技術センター
浅 井 功
社団法人日本電気協会
片 岡 茂
国民生活センター
伊 藤 文 一
財団法人日本消費者協会
中 野 三千代
全国地域婦人団体連絡協議会
原 早 苗
消費科学連合会
大 内 孝 典
全国電機商業組合連合会
齋 藤 有 常
日本百貨店協会
岡 田 省 三
社団法人日本厨房工業会
重 田 政 秀
日本自動販売機工業会
鴨志田 隆 英
日本暖房機器工業会
奥 敏 夫
社団法人日本ホームヘルス機器工業会
中 野 康 夫
三洋電機株式会社
新 里 勝 弘
シャープ株式会社
平 岡 俊 二
株式会社東芝
仁 衡 昭 一
株式会社日立製作所
奈良井 良 雄
三菱電機株式会社
青 田 安 功
松下電器産業株式会社
石 井 禎 二
松下電工株式会社
佐々木 宏
松下電器産業株式会社
平 田 俊 通
三洋電機株式会社
森 川 喜 之
松下電器産業株式会社
田 嶋 啓 三
日立工機株式会社
横 山 豊 次
社団法人日本電子機械工業会
薦 田 康 久
通商産業省資源エネルギー庁
橋 爪 邦 隆
通商産業省工業技術院
伊 藤 章
通商産業省機械情報産業局
（事務局）
柴 田 和 男
社団法人日本電機工業会
暖房用電熱器分科会 構成表
氏名
所属
（主査）
白波瀬 利 光
松下電器産業株式会社
（委員）
法 月 仙一郎
愛知電機株式会社
相 賀 潤 二
シャープ株式会社
村 上 尚 生
株式会社千石
三 木 浩
ダイキン工業株式会社
斎 藤 和 栄
東芝ホームテクノ株式会社
松 谷 勝
鳥取三洋電機株式会社
西 脇 文 俊
日本電気ホームエレクトロニクス株式会社
渡 辺 潔
日立ホームテック株式会社
落 合 洋 吉
株式会社富士通ゼネラル
香 川 隆 行
松下寿電子工業株式会社
山 瀧 芳 久
松下精工電機株式会社
上 川 道 治
松下電工株式会社
内 梨 栄
松下電工株式会社
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C 9803 : 1999
氏名
所属
高 梨 靖 士
三菱電機ホーム機器株式会社
（事務局）
金 子 健 一
社団法人日本電機工業会