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C 9801-3

:2015

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語,定義及び記号  

2

3.1

  用語及び定義  

2

3.2

  記号  

2

4

  消費電力量及び内容積の算出  

2

4.1

  消費電力量試験のための準備  

2

4.2

  定常時消費電力  

2

4.3

  霜取り及び復帰期間の消費電力量及び温度変化  

2

4.4

  霜取り間隔  

3

4.5

  試験点数及び補間  

3

4.6

  負荷冷却効率  

3

4.7

  指定補助装置  

3

4.8

  内容積の算出  

3

4.9

  食品収納スペースの算出  

3

5

  消費電力量算出のための目標温度  

3

5.1

  一般  

3

5.2

  消費電力量試験のための温度調節設定  

4

6

  消費電力量の算出  

4

6.1

  一般  

4

6.2

  目的  

4

6.3

  試験回数  

5

6.4

  定常時消費電力  

5

6.5

  霜取り及び復帰期間の消費電力量及び温度変化  

5

6.6

  霜取り間隔  

5

6.7

  指定補助装置  

6

6.8

  消費電力量の計算  

6

7

  サーカムベンション装置  

8

8

  測定の不確かさ  

8

9

  試験報告書  

8

附属書 A(規定)消費電力量試験のためのセットアップ  

9

附属書 B(規定)定常時消費電力及び温度の算出  

12

附属書 C(規定)霜取り及び復帰期間の消費電力量及び温度変化  

20

附属書 D(規定)霜取り間隔  

27


C 9801-3

:2015  目次

(2)

ページ

附属書 E(規定)結果の補間  

32

附属書 F(規定)指定補助装置の消費電力量  

46

附属書 G(規定)負荷冷却及びタンク形自動製氷機の電力量効率の算出  

50

附属書 H(規定)内容積の算出  

67

附属書 I(参考)消費電力量の計算事例  

74

附属書 J(参考)冷却機器の IEC グローバル試験方法の開発  

111

附属書 K(規定)霜取りと霜取りとの間に定常時がない冷却機器の分析  

114

附属書 L(参考)周囲温度による消費電力量の補正式  

117

附属書 JA(参考)食品収納スペースの算出  

121

附属書 JB(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

130


C 9801-3

:2015

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本電機工業会(JEMA)から,

工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経

済産業大臣が制定した日本工業規格である。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

JIS C 9801

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS C 9801-1

  第 1 部:一般要求事項

JIS C 9801-2

  第 2 部:性能要求事項

JIS C 9801-3

  第 3 部:消費電力量及び内容積の算出


日本工業規格

JIS

 C

9801-3

:2015

家庭用電気冷蔵庫及び電気冷凍庫の特性及び

試験方法−第 3 部:消費電力量及び内容積の算出

Household refrigerating appliances-Characteristics and test methods-

Part 3: Energy consumption and volume

序文 

この規格は,2015 年に第 1 版として発行された IEC 62552-3 を基とし,我が国の特別な事情を勘案する

ため,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JB に示す。また,附属書 JA は対応国際規格にはない事項であ

る。

適用範囲 

この規格は,機器の内部を冷気自然対流によって冷却する又は冷気強制循環によって冷却する家庭用冷

却機器の基本特性,及びその特性を検査するための試験方法について規定する。

この規格は,冷却機器の消費電力量を算出するための方法を示し,規定する一つ又は組み合わせた算出

方法を用いることによって,異なる使用条件と気候条件とにおける消費電力量を概算することができる。

また,冷却機器の内容積も算出できる。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

IEC 62552-3:2015

,Household refrigerating appliances−Characteristics and test methods−Part 3:

Energy consumption and volume(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 9801-1

  家庭用電気冷蔵庫及び電気冷凍庫の特性及び試験方法−第 1 部:一般要求事項

注記  対応国際規格:IEC 62552-1:2015,Household refrigerating appliances−Characteristics and test

methods−Part 1: General requirements(MOD)

JIS C 9801-2

  家庭用電気冷蔵庫及び電気冷凍庫の特性及び試験方法−第 2 部:性能要求事項

注記  対応国際規格:IEC 62552-2:2015,Household refrigerating appliances−Characteristics and test

methods−Part 2: Performance requirements(MOD)

JIS Z 8401

  数値の丸め方


2

C 9801-3

:2015

用語,定義及び記号 

3.1 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次を除き,JIS C 9801-1 の箇条 3(用語,定義及び記号)による。

3.1.1

指定補助装置(specified auxiliaries)

冷却機器の消費電力量に影響を与える機能又は機構。これらの消費電力量は使用条件又は動作条件によ

って決まる。

注記 1  (対応国際規格の注記 は,この規格では採用しないため,削除した。)

注記 2  指定補助装置の適用は 6.8.4 に規定し,試験方法は附属書 に規定する。この規格の唯一の

指定補助装置は自動制御の露付き防止ヒータである。

3.1.2

霜取り間隔(defrost interval)

霜取り制御サイクルの開始点から次の霜取り制御サイクルの開始点までの経過時間(h)

3.2 

記号 

この規格では,次の記号を適用する。

E

指定期間(日,年など)の消費電力量(Wh 又は kWh)

P

規定に従い決定する期間の平均定常時消費電力(W)

T

指定期間の平均庫内温度(℃)

TMP

n

:  指定温度センサの測定位置

t

指定の時刻

Δt 

指定期間における二つの指定した時刻の間隔(h)

ΔE

df

:  霜取り及び復帰期間に冷却機器で消費する追加消費電力量で,霜取り及び復帰期間の消費電

力量から定常時消費電力量相当を差し引いた値(Wh)

ΔTh

df

i

:室 について霜取り及び復帰期間の定常時温度に対する温度差を時間積算した値(Kh)

Rt

規定に従い決定する期間の圧縮機運転積算時間(h)

CRt

規定に従い決定する期間の圧縮機運転率(%)

P

Hi

環境によって制御する露付き防止ヒータの,指定温度及び湿度での平均ヒータ電力(W)

属書 F

M

冷却負荷及び自動製氷機で氷を作るのに使用する,水の質量(g 又は kg)

附属書 G

消費電力量及び内容積の算出 

4.1 

消費電力量試験のための準備 

冷却機器の消費電力量を測定する前に,

附属書 に規定する試験室内に冷却機器をセットアップする。

4.2 

定常時消費電力 

冷却機器の定常時消費電力は,

附属書 によって算出する。

4.3 

霜取り及び復帰期間の消費電力量及び温度変化 

それぞれ独自の霜取り制御サイクルをもち,かつ,一つ以上の霜取りシステムを備える製品の場合,代

表的な数の霜取り及び復帰期間の追加消費電力量は,

附属書 によって,それぞれのシステムについて算

出する。霜取り及び復帰期間の温度変化も,

附属書 によって,それぞれのシステムについて算出する。


3

C 9801-3

:2015

4.4 

霜取り間隔 

それぞれ独自の霜取り制御サイクルをもち,かつ,一つ以上の霜取りシステムを備える製品の場合,霜

取り間隔は霜取り制御装置のタイプに応じて

附属書 によって算出する。

4.5 

試験点数及び補間 

冷却機器の消費電力量を箇条 によって補間する場合,

附属書 で規定する方法のうちの一つを用いる。

4.6 

負荷冷却効率 

冷却機器の負荷冷却効率は,

附属書 に規定する方法によって算出する。

4.7 

指定補助装置 

冷却機器が指定補助装置を備える場合,この補助装置が消費電力量に及ぼす影響は

附属書 によって算

出する。

4.8 

内容積の算出 

冷却機器の各室の内容積は,

附属書 によって算出する。

4.9 

食品収納スペースの算出 

冷却機器の食品収納スペースは,

附属書 JA によって算出する。

消費電力量算出のための目標温度 

5.1 

一般 

冷却機器の消費電力量は,周囲温度 32  ℃及び 16  ℃において箇条 によって算出する。算出する消費電

力量は,製造業者が宣言する各室タイプとして,全ての室の平均庫内温度を

表 に規定する目標温度以下

となるようにした場合の値である。箇条 に規定するように,各室の適切な目標温度における消費電力量

を補間によって算出するために,目標温度より高め及び低めの値を用いてもよい。

注記  切替室は,JIS C 9801-1 の附属書 の要求事項を参照する。消費電力量試験においては,最大

の消費電力量となる設定で運転する。

表 1−室タイプ別の消費電力量算出のための目標温度 

単位  ℃

室タイプ

目標温度

非冷凍室

パントリ 17

ワイン貯蔵 12

セラー 12

冷蔵 4

チラー 2

ゼロスター 0

冷凍室

ワンスター

−6

ツースター

−12

スリースター及びフォースター

−18

消費電力量試験は次を除いて,各室は宣言した室タイプとして動作させる。

−  調節装置がない又は実際の制御範囲が制限されているため,庫内温度がこの表に規定した室の目標温度

に達しない場合,適合できるうち最も目標温度の低い室タイプとして分類する。この場合,新たに分類

した室タイプの目標温度以下となる範囲で,最も高い温度設定において,それぞれの周囲温度で運転す

る。試験報告書には,宣言した室タイプ及び消費電力量試験のために想定した室タイプを記載する。

−  室が,複数の温度帯に切替えができる場合,消費電力量試験では最も高い消費電力量となる室タイプに

分類する。試験報告書には,室が切替室であること及び消費電力量試験で選択した室タイプを記載する。

必要な場合,上記の主要な温度分類に加えて,追加の温度分類で試験を行ってもよい。


4

C 9801-3

:2015

5.2 

消費電力量試験のための温度調節設定 

箇条 によって冷却機器の消費電力量試験を算出するための試験を行う場合,各室の平均温度が同時に

表 で規定する消費電力量の目標温度以下となる,一つ以上の温度調節設定又は温度調節設定の組合せを

備えなければならない。消費電力量の算出に用いるデータは,製品がこの要求事項を満たすことを証明で

きることが望ましいが,目標温度で直接測定する必要はない。

温度調節装置が冷却機器にない場合,消費電力量は 1 回の試験結果から算出する。

消費電力量の算出 

6.1 

一般 

この箇条に規定する消費電力量の構成要素の各値は,この規格によって試験する各冷却機器について算

出する。この値は,必要に応じて

附属書 B∼附属書 によって測定したデータで算出する。

この箇条は,この規格によって試験する冷却機器の消費電力量の構成要素を算出するための方法を規定

する。

算出する消費電力量の主要な構成要素を,次に示す。

定常時消費電力:周囲温度 16  ℃及び 32  ℃において算出する(附属書 参照)。

霜取り及び復帰期間の消費電力量及び温度変化:それぞれ独自の霜取り制御サイクルをもち,かつ,

一つ以上の霜取りシステムを備えた製品の場合,代表的な数の霜取り及び復帰期間の消費電力量を算

出する(

附属書 参照)。

霜取り間隔:それぞれ独自の霜取り制御サイクルをもち,かつ,一つ以上の霜取りシステムを備えた

製品の場合,霜取り間隔は様々な条件下でそれぞれのシステムにおいて算出する(

附属書 参照)。

指定補助装置:冷却機器に指定補助装置を備える場合,この補助装置が消費電力量に及ぼす影響を算

出する(

附属書 参照)。

負荷冷却効率:負荷冷却効率を算出する場合,規定の方法を使用する(附属書 参照)。

冷却機器の最小消費電力量(理論的な最適値)は,全ての室の温度が消費電力量の目標温度(箇条 

照)に一致した値である。全ての冷却機器が,この状態で制御できるわけではなく,また,試験機関が一

連の特定の試験中に,

この状態を正確に実現するために試験を続けることは現実的でない。

この規格では,

利用可能な場合,

使用者が選択可能な様々な温度調節設定を用いて,

幾つかの試験を行える選択肢がある。

幾つかの試験を行い補間することは,全室が消費電力量の目標温度以下となる点での消費電力量の概算を

容易にする(6.3 参照)

6.2 

目的 

家庭用冷却機器の特性を求めるため,要求事項に適合する定常時運転の期間の温度及び消費電力量を測

定する必要がある(例えば,庫内温度は消費電力量の目標温度以下とする。

。消費電力量に関する最適な

結果を得るため,異なった温度調節設定で数個の試験結果が必要な場合がある。

消費電力量に影響を及ぼす,霜取り制御サイクルをもつ自動霜取り機能を備える製品の場合,霜取り及

び復帰期間の追加消費電力量(霜取り及び復帰期間の消費電力量から定常時消費電力量相当を差し引いた

値,ΔE

df

)を得るために,規定に従い決定した数の有効な霜取り及び復帰期間を用いて算出しなければな

らない。

各周囲温度でこれらの値を測定し,消費電力量を算出する。

消費電力量を算出する試験データの区間が許容できるか否かを評価するため,データを分析及び検証し


5

C 9801-3

:2015

て,庫内温度及び消費電力の変化が許容限界内か否かを評価する。定常時消費電力を算出するために,次

の二つの方法のうちのいずれかを用いる。

a)

霜取り制御サイクルをもたない場合,又は霜取り及び復帰期間の間隔が長く定常時が

附属書 によっ

て霜取りと霜取りとの間に確立することができる場合,B.3 の SS1 によって定常時消費電力及び庫内

温度を算出する。

b)

霜取り及び復帰期間の間隔が短く,

附属書 による定常時が霜取りと霜取りとの間に確立することが

できない場合,B.4 の SS2 によって定常時消費電力及び庫内温度を算出する。

霜取り及び復帰期間の追加消費電力量及び庫内温度の変化(霜取り及び復帰期間前後の定常時消費電力

及び庫内温度変化の比較)も評価する必要がある。

それぞれの場合で,その期間が冷却機器の動作を代表するかどうかを判断するための基準を附属書に示

している。また,この規格の試験手順の開発における背景及び消費電力量試験に対する包括的な手法の幅

広い目的は,

附属書 で説明している。

6.3 

試験回数 

消費電力量は,次のいずれかによって周囲温度 16  ℃及び 32  ℃で算出する。

a)

冷却機器全室の温度が,

表 に規定する目標温度以下となる試験結果から直接算出する。

b)

次に示すように,一つ以上の温度調節装置の各設定で行う二つ以上の試験の結果を補間して算出する。

−  二つの温度調節設定の測定結果は,E.3 によって補間する。

−  冷却機器が二つ以上の独立した調節装置を備えており,三つの温度調節設定の組合せで測定した結

果は,E.4 によって補間する。

−  三つ以上の独立した調節装置を備える場合,E.4 によって補間する。

上記 b)  の場合,補間した冷却機器の全室の温度が

表 に規定する目標温度以下となることを試験結果

によって証明する。これを保証するために,補間に伴う幾つかの要求事項がある。

6.4 

定常時消費電力 

霜取り制御サイクルをもたない冷却機器の場合,選択した各温度調節設定において,周囲温度での定常

時消費電力を,

附属書 によって算出する。

一つ以上の霜取り制御サイクルをもつ冷却機器の場合,選択した各温度調節設定及び各周囲温度におい

て,周囲温度から霜取り及び復帰期間と次の霜取り及び復帰期間との間の定常時消費電力を,

附属書 

よって算出する。

定常時消費電力の単位は,ワット(W)とする。

6.5 

霜取り及び復帰期間の消費電力量及び温度変化 

それぞれ独自の霜取り制御サイクルをもち,

かつ,

一つ以上の霜取りシステムを備えた冷却機器の場合,

霜取り及び復帰期間に伴う追加消費電力量及び温度変化は,周囲温度 16  ℃及び 32  ℃で

附属書 によっ

て,各システムの霜取り及び復帰期間について算出する。

それぞれ独自の霜取り制御サイクルをもち,かつ,複数の霜取りシステムを備える場合,各システムの

特性を記録する。

霜取り及び復帰期間に伴う追加消費電力量の単位は,ワット時(Wh)とする。

霜取り及び復帰期間に伴う温度変化の単位は,ケルビン時(Kh)とする。

6.6 

霜取り間隔 

それぞれ独自の霜取り制御サイクルをもち,

かつ,

一つ以上の霜取りシステムを備えた冷却機器の場合,

霜取りの推定間隔は,周囲温度 16  ℃及び 32  ℃で

附属書 によって算出する。


6

C 9801-3

:2015

それぞれ独自の霜取り制御サイクルをもち,かつ,複数の霜取りシステムを備える場合,各システムの

霜取り間隔を記録する。

霜取り間隔は,時間[JIS Z 8401 によって,丸めの幅 0.1 時間(小数第 2 位を丸め小数第 1 位とする。

で丸める。

で表す。

霜取り制御方式によっては,

霜取り間隔が多数のパラメータの関数となる場合もある。

6.7 

指定補助装置 

冷却機器が指定補助装置を備える場合,この装置が及ぼす影響を

附属書 によって算出する。

一連の周囲条件について指定補助装置が及ぼす影響は,ワット(W)又はワット時(Wh)で表す。これ

らの値は,補助装置の消費電力量の適切な概算値を提供するために,地域係数に従って重み付けする(

F.1A

参照)

6.8 

消費電力量の計算 

6.8.1 

一般 

測定した個別の構成要素の消費電力量及び定常時消費電力を,次の規定に従って算出する。

6.8.2 1

日当たりの消費電力量 

消費電力量の全ての値は,式(1)又は式(2)によって各温度調節設定及び各周囲温度に対する 1 日当たりの

消費電力量に変換する。

霜取り制御サイクルを備えていない冷却機器の場合,各温度調節設定及び各周囲温度に対する 1 日当た

りの消費電力量を式(1)に示す。

24

daily

×

P

E

  (1)

ここに,

E

daily

1 日当たりの消費電力量(Wh/d)

24: 1 日当たりの時間(h/d)

P: 附属書 によって選択した温度調節設定における定常

時消費電力(W)

この値とともに各室ごとに測定した定常時温度を試験報告書及び補間のために記録する。

それぞれ独自の霜取り制御サイクルをもち,かつ,一つの霜取りシステムを備えた冷却機器の場合,各

温度調節設定及び各周囲温度に対する 1 日当たりの消費電力量を,式(2)に示す。

df

df

daily

24

24

t

E

P

E

Δ

×

Δ

+

×

=

  (2)

ここに,

E

daily

1

日当たりの消費電力量(

Wh/d

24

1

日当たりの時間(

h/d

P

附属書 によって選択した温度調節設定における定常
時消費電力(

W

ΔE

df

C.5

による霜取り及び復帰期間の追加消費電力量(

Wh

Δt

df

附属書 に従って概算する霜取り間隔(

h

ここで,独自の霜取り制御サイクルをもち,かつ,更に別の霜取りシステムを備える場合,それぞれの

霜取りシステムについて

ΔE

df

及び

Δt

df

に基づく区間の値を式

(2)

に追加する。

また,この温度調節設定及び消費電力量における各室の平均温度を,式

(3)

に示す。

df

df

SS

average

t

Th

T

T

Δ

Δ

+

=

  (3)

ここに,

T

average

霜取り及び復帰期間の温度変化を含む,平均庫内温度
(℃)

T

SS

温度調節設定における室の平均定常時温度(℃)

附属

書 参照)

Δ

Th

df

該当する室に関して,霜取り及び復帰期間の定常時温


7

C 9801-3

:2015

度に対する温度差を時間積算した値(

Kh

附属書 C

に従う(C.5 参照)

Δ

t

df

附属書 に従って概算する霜取り間隔(

h

Δ

Th

df

の値は霜取り及び復帰期間中の温度が高い場合,正である可能性があり,プリクール又は霜取り中

の庫内温度上昇が小さく,温度が低くなる場合,負である可能性がある。

それぞれ独自の霜取り制御サイクルをもち,かつ,更に別の霜取りシステムを備える場合,それぞれの

追加霜取りシステムについて

Δ

Th

df

及び

Δ

t

df

に基づく区間の値を式

(3)

に追加する。

6.8.3 

補間 

各周囲温度に対する

1

日当たりの消費電力量の最適な概算値を得るために補間を行う場合,6.8.2 によっ

て算出した各庫内温度及び消費電力量を用いて,

附属書 に従って補間する。

6.8.4 

指定補助装置 

冷却機器が指定補助装置を備える場合,これらの補助装置に伴う消費電力量の増加分を,

附属書 に規

定する地域の運転スケジュール及びパラメータを用いて計算する。これらの補助装置の影響は年間にわた

って算出するため,

この規格で計算した他の消費電力量にこれらを加算するときには,

注意が必要である。

すなわち,加算する前には,他の消費電力量の年間の値を算出する必要がある。

6.8.5 

総消費電力量 

冷却機器の総消費電力量は,次の値から算出することができる。

周囲温度

16

℃における

E

daily16

周囲温度

32

℃における

E

daily32

周囲温度

16

℃及び

32

℃での

E

daily

の値は,

附属書 に従って補間で計算してもよい。

自動制御の露付き防止ヒータを動作した状態で測定した場合,上記で求めた

E

daily16

E

daily32

から,消

費電力量測定における

1

日当たりの露付き防止ヒータの消費電力量を

1.3

倍した値を差し引き(

附属書 F

参照)

,これを

E

daily16

E

daily32

として取り扱う。

附属書 は,これらの二つの値を組み合わせて年間消

費電力量(

kWh/

年)を得るための幾つかの例を示す。

注記 1

(対応国際規格の

注記 は,この規格では適用しないため,削除する。)

冷却機器の総年間消費電力量(

kWh/

年)を次に示す。

E

total

は JIS Z 8401 によって,丸めの幅

0.1 kWh/

年(小数第

2

位を丸め小数第

1

位とする。

)で丸める。

E

total

(

E

daily16

×

160

E

daily32

×

205)/1 000

E

aux

E

processing16

×

160

Δ

E

processing32

×

205)/1 000 ···· (4)

ここに,

E

total

冷却機器の総年間消費電力量(

kWh/

年)

E

daily16

周囲温度

16

℃における

1

日当たりの消費電力量(

Wh/

日)

E

daily32

周囲温度

32

℃における

1

日当たりの消費電力量(

Wh/

日)

160

周囲温度

16

℃における年間当たりの日数(日

/

年)

205

周囲温度

32

℃における年間当たりの日数(日

/

年)

E

aux

指定補助装置の年間消費電力量(

kWh/

年)

(40)

に基づく値で

W

heaters

×

24

×

365 / 1 000

から算出する。

Δ

E

processing16

周囲温度

16

℃における規定の負荷を冷却するための冷却機器の

1

日当たり

の追加消費電力量(

Wh/

日)

Δ

E

processing32

周囲温度

32

℃における規定の負荷を冷却するための冷却機器の

1

日当たり

の追加消費電力量(

Wh/

日)

例は,

附属書 を参照する。


8

C 9801-3

:2015

注記 2

(対応国際規格の

注記 は,この規格では適用しないため,削除する。)

サーカムベンション装置 

サーカムベンション装置とは,試験中の冷却特性を変更する制御装置,ソフトウェア,コンポーネント

又は部品であり,冷却機器の通常使用時の真の特性でない測定値を生じさせる装置である。一般的に,サ

ーカムベンション装置は,消費電力量試験中の消費電力量は低減するが,通常使用時の消費電力量は低減

しない。サーカムベンション装置の例を,次に示す。

a)

試験中にだけ庫内温度の設定値を変更する。

b)

試験中にだけヒータ又は他の電力の消費する装置を起動,停止又はその設定の変更をする。

c)

試験中にだけ圧縮機のサイクルタイム又は他の運転パラメータを操作する。

d)

試験中にだけ霜取り間隔を操作する。

サーカムベンションではない装置は,制限した一連の条件に従って動作する。例えば,次による。

a)

庫内での食品貯蔵温度の十分な維持管理が必要である場合に動作する(低外気温度条件で動作する冷

蔵室内の温度補償ヒータなど)

b)

通常使用時の消費電力量の削減を意図する場合に動作する。

装置は,一般的に通常使用の間及び消費電力量の試験手順の下でのこれらの動作に関する適切な申告が

あり,製造業者によって実証できる場合,サーカムベンション装置として扱わない。

サーカムベンション装置の動作が疑わしい場合,試験機関は疑わしい装置の存在及び動作を検知するた

めに,扉開閉又は他の適切な処置を冷却機器に施し,サーカムベンション装置であるかを確認する必要が

ある。施した動作及び結果の詳細を消費電力量の測定値とともに試験報告書に記載する。試験中にサーカ

ムベンション装置の動作が疑わしい又は検知された場合,試験機関は試験依頼者にその情報を報告する。

(我が国では,対応国際規格の最終段落は該当しないため削除する。

測定の不確かさ 

全ての消費電力量測定について,測定値の測定の不確かさは,測定結果で判断及び規定することが望ま

しい。

短時間でおおよその結果を得るために,少し緩めた適合基準を適用した場合,結果として不確かさが増

大することを考慮しなければならない。

検証試験では,該当する適合基準に対して消費電力量の結果を評価するときに,測定の不確かさを考慮

することが望ましい。

注記

測定の不確かさの計算は,この規格の適用範囲ではない。詳細は,ISO/IEC 発行の“測定の不

確かさ−第

3

部−測定の不確かさの表現の指針[ISO/IEC Guide 98-3

:2008

Uncertainty of

measurement

Part 3: Guide to the expression of uncertainty in measurement (GUM:1995)

”を参照す

る。

試験報告書 

この規格に従って実施する試験は,JIS C 9801-1 

附属書 に記載している関連情報の全てを含んだ試

験報告書を作成することが望ましい。


9

C 9801-3

:2015

附属書 A

(規定)

消費電力量試験のためのセットアップ

A.1 

一般 

この規格による消費電力量算出の目的での冷却機器は,次に規定したとおりにセットアップする。

a)

JIS C 9801-1

附属書 で規定した試験室に設置し,規定の計測器で測定を行う。

b)

JIS C 9801-1

附属書 の要求事項に従って準備及びセットアップする。

c)

JIS C 9801-1

附属書 に規定した位置に温度センサ(測定用メタル)を取り付ける。消費電力量試

験中の庫内温度の算出は,JIS C 9801-1 

附属書 に規定する。

A.2 

消費電力量試験のための追加のセットアップ要求事項 

A.2.1 

製氷トレイ 

取扱説明書に規定のある製氷トレイは,取扱説明書の記載に従って所定の位置に置く。消費電力量試験

中は,製氷トレイの中は空にする。ただし,

附属書 で規定する場合を除く。

A.2.2 

使用者が調節可能な制御装置 

非冷凍室のうち最大の室及び冷凍室のうち最大の室

室が全て冷凍室の場合又は全て非冷凍室の場合,最も大きな

2

上記以外の室及び便利機構は,温度調節装置を出荷位置で測定する。

なお,切替室は除く。ただし,箇条 で規定する目標温度より高くなった場合,温度調節装置を変更し

て測定する。

附属書 に従って二つ以上の試験運転の結果から補間する場合,試験運転中に変更する設定

(一つ又は複数)は,補間に使用する温度調節装置(一つ又は複数)だけである。補間に使用しない温度

調節装置の位置は,試験報告書に記載する。

ワイン貯蔵室が単一の温度と複数の温度域との両方に設定できる場合,単一の温度に設定して試験を行

う。

注記

指定補助装置に含まない露付き防止装置(自動制御しない露付き防止ヒータ,放熱パイプを利

用した露付き防止ヒータなど)は,使用者が調整する場合,最大の消費電力量となる設定で試

験する。

A.2.3 

周囲温度 

消費電力量を算出する場合,公称周囲温度は

16

℃及び

32

℃である。周囲温度の要求事項は,JIS C 

9801-1

に規定する。

A.2.4 

アクセサリ及び棚 

取扱説明書で特定の位置を指定しない,又は通常使用時に必須の機能がないアクセサリ,トレイ,ケー

ス若しくは容器は,全て取り外す。

工具を使用しないで取外し可能な蓄冷材(例えば,アイスブリック又は同類のもの)はいずれも,取扱

説明書に関係なく,全ての試験で取り外す。

A.2.5 

露付き防止ヒータ 

通常使用時,恒久的に動作している露付き防止ヒータは,全ての消費電力量試験で動作するヒータ(一

つ又は複数)として試験する。


10

C 9801-3

:2015

使用者によって,

“オン”又は“オフ”に切替えができる露付き防止ヒータは,

“オン”の設定で試験す

る。

使用者が幾つかの設定を選択できる露付き防止ヒータは,最大の消費電力量となる設定で試験する。

(対応国際規格では露付き防止ヒータの設定を最大と最小の両方の設定で試験するとの記載があるが,

我が国では最大の設定でだけ試験するため第

4

段落を削除する。

注記

手動切替えによる露付き防止ヒータ(一つ又は複数)の増加影響を測定するために,

附属書 F

に記載したとおりに,幾つかの可能な手法を用いてもよい(ヒータオフで消費電力量を測定し

た後,計算で求めたヒータの消費電力量を追加する。ヒータオンで測定後,ヒータの消費電力

量を差し引いて求めた消費電力量に,計算で求めたヒータの消費電力量を追加するなど)

。最も

得策な方法について何か疑義がある場合は,この値を決定するために,

附属書 に従う最適な

消費電力量(必要な場合は補間を用いる。

)は,露付き防止ヒータをオンとオフとで測定するこ

とが望ましい。この場合,ヒータ作動が庫内温度に影響を与えるかもしれないことに注意する。

周囲条件(例えば,温度及び湿度)に応じて変化する自動制御の露付き防止ヒータは,指定補助装置と

して分類し,

附属書 に従って試験する。

幾つかの設定が可能で,更に周囲条件に応じて変化する自動制御の露付き防止ヒータは,

附属書 に従

って使用者が調整できる最大の消費電力量となる設定で試験する(F.2.8 参照)

A.2.6 

自動製氷機−貯氷箱 

A.2.6.1 

一般 

冷却機器が氷を作り貯蔵する自動製氷機能を備えている場合の,貯氷箱が占める空間は,消費電力量試

験において,目標温度をもたない特別な副室として個別に扱う。ただし,独立した室は除く。

自動製氷機の貯氷箱は,試験報告書の“室の詳細”を別々に記載する。

全ての消費電力量試験において,氷の運搬機構は,貯氷箱内の氷の有無にかかわらず動作させる。すな

わち,氷の運搬に必要となる全てのシュート及びスロートには,輸送又は自動製氷機を使用しない場合に

取り付けるこん包,カバー,又は他の障害物があってはならない。

貯氷空間が室全体を占有する場合(独立した室)

,温度センサは JIS C 9801-1 

附属書 に従って配置

する。ただし,A.2.6.5 に規定した温度センサの配置は該当しない。

A.2.6.2 

電力量確認の目的及び概要 

この試験の目的は,自動製氷機及びその関連装置が,消費電力量試験中にシステムは動作しているが,

新しい氷を製造していない間に得る消費電力量と一致するように動作することを確認することである。

消費電力量試験中にこの条件を達成するために,自動製氷機は,正常に機能し,新しい氷を製造しない

状態とする。ただし,幾らかの氷を取り除いた場合,使用者が操作しなくても,要求に応じて自動的に新

しい氷を製造する状態であることが望ましい。

新しい氷の製造と直接関連する装置又はコンポーネントは,

消費電力量の試験中に動作させない。新しい氷の製造に直接関連しない全てのコンポーネントは,消費電

力量の試験中にそれぞれの機能を実行するために必要なデューティ・サイクルと一致する方法で電圧を加

え正常に動作させる。製氷機の空間(一つ又は複数)の冷却は,通常の氷の貯蔵条件から変更してはなら

ない。

A.2.6.4

で指定した検証試験のほかに,給水接続の有無で,測定する消費電力量に差異が生じないことを

証明できる場合,給水接続を省略できる。


11

C 9801-3

:2015

A.2.6.3 

貯氷箱の構成 

貯氷箱は,所定の位置に置き,全ての消費電力量試験中は空にする。ただし,A.2.6.4 は除く。貯氷箱は

特別な副室として扱い,A.2.6.5 に規定した温度センサを配置する。

A.2.6

に従い,貯氷箱が満氷状態になったことによる製氷停止を含めて,消費電力量試験中に試験機関が

行った,自動製氷機を動作させるための全ての作業(設定又は機器構成を含む。

)は,試験報告書に記載す

る。

A.2.6.4 

電力量の検証 

冷却機器の消費電力量の検証の目的のための自動製氷機のセットアップは,製造業者が指定したセット

アップに従って構成することが望ましい。

消費電力量試験中に未申告のサーカムベンション装置が動作しているか否かを検出するために,取扱説

明書に関係なく,試験機関は次の試験を実施し,箇条 の要求事項及び A.2.6.2 の目的に対して自動製氷機

及び関連制御装置の通常動作を評価してもよい。

この試験の目的は,試験を実施した場合,この箇条に規定した消費電力量試験で使用する構成に対して

自動製氷機の通常動作を評価することである。

消費電力量試験を開始する前に,

製氷機を給水口に接続し,

貯氷箱が満氷となってから氷の製造が自動的に停止するまで製氷機能を稼働する。試験時間を短縮するた

めに,試験の開始前に事前に作られた氷を使用して貯氷箱を部分的に満たしてもよいが,製氷機が貯氷箱

を満たすために氷を製造することを継続できるレベルまでとする。

自動製氷機の貯氷箱は,A.2.6.5 に規定したように温度センサを設置する。

貯氷箱内の温度は,動作している間は,氷を保存する温度を下回ることが望ましい。この箇条における

氷で満杯の貯氷箱の消費電力量は,氷がない状態の消費電力量試験中と同じ又は同等の温度調節設定及び

庫内温度で測定した場合の消費電力量に対して

2 %

を超えないことが望ましい。

A.2.6.5 

自動製氷機内の温度センサの配置 

全ての消費電力量試験において,自動製氷機の貯氷箱には次に示すように,一つの温度センサを追加配

置する。

a)

垂直位置:貯氷箱の底面から

20 mm

以上の隙間を維持し,推定最大貯氷高さから約

50 mm

下の位置

とする。

b)

水平位置:製品外郭面(例えば,扉,壁面及びガスケット)又はより高温な副室に最も近い貯氷箱の

側面の垂直中心線から約

20 mm

離れた位置とする。また,貯氷箱が完全に室内にある場合であって,

かつ,製品外郭面から

50 mm

以上離れている場合,貯氷箱の最大側面の垂直中心線から約

20 mm

れた位置とする。

c)

b)

で規定した位置が直接気流の影響を受ける場合,貯氷箱の側面から

20 mm

の隙間を設け,貯氷箱内

より温度の低い冷気を直接受けない位置に移動する。

温度センサの位置が,上記の a)及び b)で規定した望ましい位置から移動する場合,センサの位置を試験

報告書に記載する。

注記

A.2.6.4

に従った検証試験で,氷は通常,貯氷箱内の温度センサに接触する可能性がある。貯氷

する専用の独立した室における温度センサの配置は A.2.6.1 を参照する。


12

C 9801-3

:2015

附属書 B

(規定)

定常時消費電力及び温度の算出

B.1 

一般 

この附属書は,この規格に準拠して試験する安定運転中の冷却機器の消費電力及び温度を算出する方法

を規定する。

B.2 

試験及びデータ収集のセットアップ 

目的は,該当する全ての室の選択した温度調節設定及び周囲温度に対する平均消費電力及び平均庫内温

度を算出するための代表的な運転期間を選択することである。

冷却機器は,

附属書 に従ってセットアップ及び運転する。

定常時消費電力の算出は,次の二つの事例がある。

事例

SS1

B.3 参照)

:霜取り制御サイクルをもたない製品に適用し,また,霜取り制御サイクルが長

く,対象の定常時試験期間が,前後の霜取り及び復帰期間と隣接しない場合の霜取り制御サイクルを

もつ,霜取りシステムを備える製品に適用する。代表的な運転期間を選択していることを保証するた

めに,厳格な適合基準をそのデータに適用する。

事例

SS2

B.4 参照)

:対象の定常時試験期間が,有効な霜取り及び復帰期間で開始する場合の霜取り

制御サイクルをもつ,霜取りシステムを備える製品に適用する。この事例は,事例

SS1

を使用して霜

取りと霜取りとの間で安定性を確立できない場合に使用する。この事例では,霜取りと霜取りとの間

の全期間を使用し,時系列上,対象の試験期間の先頭の霜取り及び復帰期間の消費電力量(

附属書 C

DF1

を参照)を差し引くことによって,定常時消費電力を算出する。この事例では,対象の試験期

間の先頭の霜取り前の定常時運転と,次の霜取り前の定常時運転とを比較し,それらが該当する安定

性の適合基準を満足しなければならない。対象の試験期間の先頭の霜取りも,

附属書 で規定する

DF1

の要求事項を満足しなければならない。

B.3 

事例 SS1:霜取り制御サイクルをもたない,又は霜取りと霜取りとの間の期間中に安定性を確立す

る場合 

B.3.1 

事例 SS1 のアプローチ 

事例

SS1

は,霜取り制御サイクルをもたない全ての製品に適用する。また,霜取り制御サイクルが長く,

対象の定常時試験期間が前後の霜取り及び復帰期間と隣接しない場合には,霜取り制御サイクルをもつ,

霜取りシステムを備える製品にも適用する。この場合,選択した試験期間中の

SS1

には,霜取り及び復帰

期間,又はその一部は現れない。

定常時消費電力を事例

SS1

で算出する場合,隣接するが重複していない試験データ内部の三つのブロッ

クで構成する定常時試験期間を選択する(

図 B.1 及び図 B.2 参照)。試験データの各ブロックには,同数(

n

で整数個の温度制御サイクルを含まなければならない。

1

ブロック当たりの温度制御サイクルの最小数は

1

”である。温度及び消費電力における分布幅及び勾配に関連する全ての適合基準を満足するように試験

期間を選択する。

1

ブロック当たりの温度制御サイクル数が一つの場合,試験期間(三つのブロック)の温度制御サイク


13

C 9801-3

:2015

ル数は三つとなり,

1

ブロック当たりの温度制御サイクル数が二つの場合,試験期間(三つのブロック)

の温度制御サイクル数は六つとなる。JIS C 9801-1 の温度制御サイクルの規定内容は,注意深く考慮する

ことが望ましい。より複雑な冷却システムの場合,一般的に圧縮機サイクルに加えて,その代替手段とし

て各室の温度最大値に基づいた温度制御サイクルを検討することで,長い時間をかけてどれがより安定し

た消費電力の推定値を提供できるかを確認することを推奨する。より安定した温度制御サイクルを選択す

ることで,有効な結果を得るために必要な試験時間を短縮することができる。

時間経過に伴って温度又は消費電力に識別できる変化がない場合,試験データの三つのブロックを構成

する試験区間を選択する。試験データの各ブロックは長さが等しく,互いに隣接しており,

4

時間以上と

する。

温度制御サイクルを使用する代わりに,固定の時間単位を使用してそれぞれのブロックを構成してもよ

い。

検査する試験期間は,

A

B

及び

C

と呼ぶデータの三つのブロックで構成する。

注記

  1

ブロック当たりの温度制御サイクルの最大数は存在しないが,

10

”という値は非常に長いも

のとみなす。

1

ブロック当たり五つの温度制御サイクルで構成するサンプル試験期間を

図 B.1 に示す。

図 B.1ブロック当たり五つの温度制御サイクルで構成する試験期間の説明図(事例 SS1 の温度) 


14

C 9801-3

:2015

図 B.2ブロック当たり五つの温度制御サイクルで構成する試験期間の説明図(事例 SS1 の消費電力) 

データ(

A

B

及び

C

)の各ブロックにおいて平均消費電力及び該当する各室の平均温度を算出する。

試験ブロック

A

B

及び

C

において,次の指標を算出する。

各室の温度分布幅:最高温度のブロック(

A

B

又は

C

)の平均温度と最低温度のブロック(

A

B

C

)の平均温度との差として算出する。温度分布幅の単位はケルビン(

K

)で表し,式

(5)

に示す。

ブロック

A

∼ブロック

C

の温度勾配:

(ブロック

A

の平均温度及びブロック

C

の平均温度の温度差の

絶対値)÷(ブロック

C

の中間の試験時刻−ブロック

A

の中間の試験時刻)として算出する。温度勾

配の単位はケルビン毎時(

K/h

)で表し,式

(6)

に示す。

電力分布幅:

[最大消費電力ブロック(

A

B

又は

C

)の平均消費電力と最小消費電力ブロック(

A

B

又は

C

)の平均消費電力との差]÷[全試験期間(

A

B

及び

C

)の平均消費電力]として算出する。

電力分布幅の単位はパーセント(

%

)で表し,式

(7)

に示す。

ブロック

A

∼ブロック

C

の電力勾配:

(ブロック

C

とブロック

A

との平均消費電力の電力差の絶対値)

÷(ブロック

C

の中間の試験時刻−ブロック

A

の中間の試験時刻)÷[全試験期間(

A

B

及び

C

の平均電力]として算出する。電力勾配の単位はパーセント毎時(

%/h

)で表し,式

(8)

に示す。

C)

B,

min(A,

C)

B,

max(A,

T

T

=

温度分布幅

(K)  (5)

[

]

[

]

A

C

A

C

ABS

t

t

T

T

=

温度勾配

(K/h)  (6)

100

C)

B,

av(A,

C)

B,

(A,

min

C)

B,

(A,

max

×

=

P

P

P

電力分布幅

(%)  (7)

[

]

[

]

100

ABS

C)

B,

av(A,

A

C

A

C

×

×

=

P

t

t

P

P

電力勾配

(%/h)  (8)

ここに,

T: 温度(℃)

t: 試験時刻(ブロックの中心点)

P: 消費電力(W)

B.3.2 

事例 SS1 の適合基準 

B.3.1

で算出した指標に基づいて,三つのブロックで構成し,それぞれを 個の温度制御サイクルで構成

する全試験期間の適合性を評価する。試験期間は,次の基準を全て満たす場合に有効とする。

a)

温度制御サイクルがある場合,合計試験期間 Δt

ABC

(ブロック A,B 及び C の長さの合計)は,6 時間

以上,

また,

温度制御サイクルがない場合又は固定の時間単位を使用する場合には 12 時間以上とする。

b)

ブロック A∼ブロック C における温度分布幅は,各室で 0.25 K 未満とする。


15

C 9801-3

:2015

c)

ブロック A∼ブロック C の温度勾配は,各室で 0.025 K/h 未満とする。

d)

温度制御サイクルがある場合のブロック A∼ブロック C における電力分布幅は,次による。

・  合計試験期間 Δt

ABC

が 12 時間以下の場合,1 %以下

・  Δt

ABC

が 12 時間∼36 時間の場合,1 %+(Δt

ABC

−12)/1 200 以下

・  Δt

ABC

が 36 時間以上の場合,3 %以下

e)

温度制御サイクルがない場合又は固定の時間単位を使用する場合のブロック A∼ブロック C における

電力分布幅は,合計試験期間に関係なく,1 %未満とする。

f)

電力勾配(ブロック A∼ブロック C)は,0.25 %/h 未満とする。

g)

温度制御サイクルがある場合,選択した期間よりも一つ及び二つ前の温度制御サイクル分早く開始す

る二つの同等の試験期間も上記の基準の全てを満たす。したがって,選択した試験期間は他の全ての

適合基準を満足する 3 番目の期間である。

h)

温度制御サイクルがない場合又は固定の時間単位を使用する場合,選択した期間よりも 1 時間及び 2

時間前に開始する二つの同等の試験期間も上記の基準の全てを満たす。

三つの連続した温度制御サイクルに沿って検査期間を移動したとき,試験期間が適合性を保つことを要

求することによって,

選択した期間について全ての基準に準拠していることが偶発でないことを保証する。

図 B.1 に示す例では,温度制御サイクル 5 の開始で開始して温度制御サイクル 20 の開始で終了する試験期

間が上記 a)f)の基準を満たす最初の期間だった場合,6 の開始∼21 の開始及び 7 の開始∼22 の開始の試

験期間も全ての基準を満たす必要がある。この場合,7 の開始∼22 の開始の試験期間が最初の有効試験期

間である。

注記 1  上記 a)h)の基準は製品 100 台以上の広範囲に及ぶ試験及びそのデータの調査を基に確立し

ている。

SS1(ブロック A∼ブロック C)の値を算出するために使用する全試験期間にわたり,温度調節設定を変

更してはならない。

3 個以上の室が存在する場合,上記 a)h)のうち,温度の安定判定は,次のいずれかの室に対して要求

する。

−  該当する場合,非冷凍室のうち最大の室及び冷凍室のうち最大の室

−  室が全て冷凍室の場合又は全て非冷凍室の場合,最も大きな 2 室

また,

附属書 に従って消費電力量を補間で決定する場合,補間に使用する全ての室に対して,上記 a)

h)の中の温度安定性を達成しなければならない。

上記基準を適合することができない場合,全ての基準を同時に適合するまで,温度制御サイクル数 

増やして,また,試験期間を延ばして,より多くのデータを収集する。

試験データ収集中における推奨手法は,その時点までに収集した全データを継続的に遡って確認するこ

とである。これによって,全ての作ることのできるブロックサイズ(n)で全試験期間について確認でき,

上記の適合基準の達成をなるべく早期の測定時刻で確認できる。一般には電源に最初に接続したときのプ

ルダウンであるウォームスタートのデータを,これらの評価に含めることを推奨しないが,これらの適合

基準は,安定運転の確立の前のプルダウンを有効試験期間から自動的に除外している。

上記の適合基準に適合する試験期間が複数ある場合,利用可能な試験データから最小の電力分布幅の試

験期間を選択する。

温度制御サイクルをもっていても,もっていなくても電力分布幅の基準が全試験期間に拡張しても満足

しない場合,各ブロックの長さが 36 時間以上の 3 ブロック(全試験期間が 108 時間以上)を用いて有効な


16

C 9801-3

:2015

結果を得ることができる。

注記 2  最適な試験期間の指標を選択するための事例は,附属書 による。

B.3.3 

事例 SS1 の算出 

ブロック A∼ブロック C で構成する試験期間が B.3.2 に適合する場合,各室 の温度 T

i

及び平均消費電

力 P

SS1

は,ブロック A∼ブロック C の全期間にわたる平均値を算出する。

消費電力量を計算するために使う定常時消費電力 P

SS

は,試験中に測定した周囲温度が公称周囲温度と

等しくない場合,B.5 の式(15)を使用して P

SS1

の値を補正することによって算出する。

ブロック A∼ブロック C の全試験時間を,試験報告書に記載する。

定常時の圧縮機運転率 CRt

SS

は,ブロック A∼ブロック C における全ての温度制御サイクル全体の時間

に対する圧縮機の運転時間の割合(%)として算出する。

B.4 

事例 SS2:霜取りと霜取りとの間の定常時消費電力の算出 

B.4.1 

事例 SS2 のアプローチ 

事例 SS2 は,それぞれが霜取り制御サイクルをもち,かつ,一つ以上の霜取りシステムを備える製品で

あって,対象の定常時試験期間が前後の霜取り及び復帰期間に隣接する場合に適用する。一つ以上の霜取

りシステムをもつ全ての製品に適用できるが,事例 SS1 を適用して安定性が確立できない場合には,事例

SS2 を使用する。

霜取り間隔が長い製品は,事例 SS1 を使用した方が必要な試験期間を大幅に短縮できる可能性がある。

事例 SS2 は,二つの霜取り及び復帰期間の開始点間の全てのデータを使用して定常時消費電力を算出す

る[式(12)参照]

。どのような解析を行う前においても,該当する安定性要求事項を満たしていることを保

証するため,各霜取り及び復帰期間の前の定常時運転期間(

図 B.3 の期間 X 及び期間 Y)の特性を比較し

検査を行う。試験期間 SS2 内の最初の霜取り及び復帰期間は,

附属書 の要求事項に適合し,この霜取り

及び復帰期間に関連する追加消費電力量は,

附属書 C(DF1)に従って算出し,(全試験期間から DF1 値

を差し引いた値)P

SS2

を算出する。

図 B.3−霜取り制御サイクルをもつ冷却機器の代表的な運転(事例 SS2 

霜取り及び復帰期間の開始直前に終了する第一の定常時運転期間(以下,期間 X という。

)は,4 時間以

上,かつ,温度制御サイクルがある場合は 4 個以上の整数個の温度制御サイクルで構成する。次の霜取り


17

C 9801-3

:2015

及び復帰期間の開始直前に終了する第二の定常時運転期間(以下,期間 Y という。

)は,4 時間以上,かつ,

温度制御サイクルがある場合は 4 個以上の整数個の温度制御サイクルで構成する。期間 X 及び期間 Y は,

温度制御サイクルがある場合,

常に同数の温度制御サイクルから成り,

ほぼ同じ時間でなければならない。

また,温度制御サイクルがない場合は,同じ時間でなければならない。

48 時間以内に次の霜取り及び復帰期間が開始しない場合,定常時運転中のどこかの点を期間 Y として選

択することができる。選択する点は,期間 X の終了点から期間 Y の終了点までの経過時間が 48 時間を超

えて,期間 Y が次の霜取りに隣接しない期間とする。この方法で期間 Y を選択した場合,その旨を試験報

告書に記載する。

期間 X 及び期間 Y における各室の温度及び消費電力を比較する。

期間 X 及び期間 Y において,次の指標を算出する。

−  各室の温度分布幅:より温度が高い期間(X 又は Y)とより温度が低い期間(X 又は Y)の平均温度

との差を算出する。温度分布幅は,ケルビン(K)として,式(9)に示す。

−  電力分布幅:より電力が大きい期間(X 又は Y)とより電力が小さい期間(X 又は Y)の平均消費電

力との差を,期間 X と期間 Y との平均消費電力で除した値として,式(10)及び式(11)に示す。電力分

布幅は,パーセント(%)及びワット(W)の両方で表す。

Y)

min(X,

Y)

max(X,

T

T

=

温度分布幅

(K)  (9)

100

Y)

av(X,

Y)

min(X,

Y)

max(X,

×

=

P

P

P

電力分布幅

(%)  (10)

Y)

min(X,

Y)

max(X,

P

P

=

電力分布幅

W

  (11)

ここに,

T

温度(℃)

P

消費電力(

W

B.4.2 

事例 SS2 の適合基準 

定常時消費電力

P

SS2

の算出のために選択した期間が有効であるためには,次の基準に適合しなければな

らない。

温度制御サイクルがある場合,

期間

X

及び期間

Y

は,

4

個以上の整数個の温度制御サイクルで構成し,

かつ,同数の温度制御サイクルで構成する。温度制御サイクルがない場合又は固定の時間単位を使用

する場合,期間

X

及び期間

Y

は同じ時間の長さとする。

期間

X

及び期間

Y

4

時間以上とする。

温度制御サイクルがある場合,

期間

Y

に対する期間

X

の全時間の長さの比は

0.8

1.25

の範囲とする。

選択した二つの期間

X

及び期間

Y

における温度分布幅は,各室において

0.5 K

未満とする。

選択した二つの期間

X

及び期間

Y

における電力分布幅は,期間

X

及び期間

Y

の平均消費電力の

2 %

未満又は

1 W

未満とする。

期間

SS2

が含む最初の霜取り及び復帰期間は,

附属書 に従って有効な霜取り及び復帰期間とする。

期間

SS2

が含む最初の霜取り及び復帰期間における

ΔE

df

の値は,

附属書 に従って算出しなければ

ならない。

附属書 で規定する霜取り及び復帰期間の追加消費電力量(

DF1

ΔE

df

)を算出するために使用する期

間を含め,

SS2

の値を算出するために使用する期間

X

及び期間

Y

を含める全試験期間では,温度調節設定

を変更してはならない。

最初に選択した期間

X

及び期間

Y

が上記の基準に適合しない場合,適合する期間がないかを確認するた

めに期間

X

及び期間

Y

の最小期間の長さは,それぞれ

1

温度制御サイクル刻みで増やしていく。ただし,


18

C 9801-3

:2015

温度制御サイクルがない場合,又は固定の時間単位を使用する場合は

1

時間刻みとする。期間

X

及び期間

Y

の大きさを増加させる場合,上記で規定する手順を用いて最初に有効となる値を使用する。期間

X

及び

期間

Y

の時間の長さは霜取り間隔の

50 %

の時間以下又は

8

時間以下とする。

3

個以上の室が存在する場合,上記の温度の安定判定は,次のいずれかの室に対して要求する。

該当する場合,非冷凍室のうち最大の室及び冷凍室のうち最大の室

室が全て冷凍室の場合又は全て非冷凍室の場合,最も大きな

2

また,

附属書 に従って消費電力量を補間で決定する場合,補間に使用する全ての室に対して,上記の

温度安定性に適合しなければならない。

霜取りと霜取りとの間に定常時運転がないまれなケースでは,

附属書 に基づいた

SS2

の開始点におけ

る最初の霜取り及び復帰期間の適合性を立証できない場合がある。このような場合を扱うための代わりの

アプローチを

附属書 に記載するが,附属書 の要求事項に適合できない場合にだけ,これを適用する。

B.4.3 

事例 SS2 の計算 

B.4.2

の基準に適合した場合,期間開始時の霜取り及び復帰期間を含む事例

SS2

に使用する全試験期間

から,定常時消費電力及び各室の定常時温度を式

(12)

及び式

(13)

に示す。霜取り制御サイクル全体の消費電

力量から,

附属書 に従って算出した霜取り及び復帰期間の追加消費電力量を減じて,定常時消費電力

P

SS2

を算出する。同様に霜取り制御サイクル全体の各室温度から,

附属書 に従って算出した霜取り及び

復帰期間における各室の積算温度差を減じて,各室の定常時温度

T

SS

i

を算出する。

定常時消費電力は,事例

SS2

に使用する全試験期間から,式

(12)

に示す。

(

)

X

end

Y

end

df

X

end

Y

end

2

SS

Δ

=

t

t

E

E

E

P

  (12)

ここに,

P

SS2

霜取り制御サイクルにおける定常時消費電力(

W

E

end

X

期間

X

の終了時の積算電力量計の表示値(

Wh

E

end

Y

期間

Y

の終了時の積算電力量計の表示値(

Wh

t

end

X

期間

X

の終了時刻

t

end

Y

期間

Y

の終了時刻

ΔE

df

期間

X

の終了時点で開始する霜取り及び復帰期間にお

ける,

附属書 に従う霜取り及び復帰期間の追加消費

電力量(

Wh

霜取り制御サイクルの時間(

t

end

Y

t

end

X

)を試験報告書に記載する。該当する場合,期間

Y

が次の霜

取りと隣接しているか否かも記載する。

消費電力量を計算するために使う定常時消費電力

P

SS

は,試験中に測定した周囲温度が公称周囲温度と

等しくない場合,B.5 の式

(15)

を使用して

P

SS2

の値を補正することによって算出する。

定常時温度は,事例

SS2

に使用する全試験期間から,式

(13)

に示す。

(

) (

)

Δ

=

X

end

Y

end

df

endY

endX

av

SS2

t

t

Th

T

T

i

i

i

  (13)

ここに,

T

SS2

i

: 事例

SS2

に使用する全試験期間での室

i

の定常時温

度(℃)

T

av

endX

endY

i

: 期間

X

終了時から期間

Y

終了時までの室

i

の平均温

度(℃)

ΔTh

df

i

: 霜取り及び復帰期間での各室

i

における積算温度差

Kh

Δ

Th

df

i

は,

附属書 に従って,期間

X

の終

了時から開始する霜取り及び復帰期間で決定する。

t

end

X

: 期間

X

の終了時刻

t

end

Y

: 期間

Y

の終了時刻


19

C 9801-3

:2015

定常時の圧縮機運転率

CRt

SS

は,霜取り制御サイクル全体の時間における圧縮機運転積算時間から

附属

書 で算出する

Δ

t

dr

を減じて時間の割合(

%

)として式

(14)

に示す。

(

)

X

end

Y

end

dr

X

end

Y

end

SS2

Δ

=

t

t

t

Rt

Rt

CRt

  (14)

ここに,

CRt

SS2

定常時の平均圧縮機運転率(

%

Rt

end

X

期間

X

の終了時の圧縮機運転積算時間(

h

Rt

end

Y

期間

Y

の終了時の圧縮機運転積算時間(

h

Δt

dr

霜取り及び復帰期間に伴う追加の圧縮機運転積算時間

h

Δ

t

dr

は,

附属書 に従って算出する。)

t

end

X

期間

X

の終了時刻

t

end

Y

期間

Y

の終了時刻

上記の算出においては,霜取りヒータの動作時間を圧縮機の運転時間としてカウントしないように,注

意する必要がある。

B.5 

定常時消費電力の補正 

消費電力量計算に用いる定常時消費電力

P

SS

は,測定した定常時消費電力(B.3 又は B.4 を適用)を式

(15)

を用いて補正する。この補正は,試験中の周囲温度が許容範囲内にある場合,試験中の周囲温度と公称周

囲温度との差異を考慮している。

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

[

]

COP

T

T

c

T

c

T

T

V

c

T

c

V

T

T

P

P

n

i

i

i

i

n

i

i

i

Δ

×

+

×





+

+

×

×

+

+

×

×

+

×

=

=

=

am

at

1

2

t

1

m

am

1

2

t

1

am

at

SSM

SS

1

1

18

18

1

   (15)

ここに,

P

SSM

B.3

P

SS1

)又は B.4

P

SS2

)の規定によって測定した定

常時消費電力(

W

T

at

公称試験周囲温度(

16

℃又は

32

℃)

T

am

試験中に測定した周囲温度(℃)

V

i

i

(室

1

∼室

n

に対する)の内容積

T

im

試験中の室

i

(室

1

∼室

n

に対する)の測定温度(℃)

T

it

試験中の室

i

(室

1

∼室

n

に対する)の消費電力量の目

標温度(℃)

表 参照)

c

1

定数

0.011 364

c

2

定数

1.25

ΔCOP

製品の分類及び試験条件に対する補正値(

表 B.1 参照)

表 B.11 K 当たりの

ΔCOP 

製品分類

ΔCOP

周囲温度 16  ℃

ΔCOP

周囲温度 32  ℃

室が 2 室以上の製品

0.000

−0.014

室が 1 室の製品

−0.004

−0.019

この補正式

(15)

は JIS C 9801-1 で規定する許容周囲温度範囲(公称±

0.5

℃)を超えた場合,有効ではな

い。この補正は定常時消費電力にだけ適用する。この補正は

附属書 の測定温度又は霜取り及び復帰期間

の計算に適用しない。この補正式で使用する内容積は,この規格に基づいて算出する値であり,取扱説明

書又は他の製品資料で指定している値である。この式を作成した背景は

附属書 に記載する。


20

C 9801-3

:2015

附属書 C 
(規定)

霜取り及び復帰期間の消費電力量及び温度変化

C.1 

一般 

この附属書は,一つ又は複数の霜取り制御サイクルをもつ冷却機器内で行われる霜取り及び復帰期間に

伴う追加消費電力量を算出する方法を規定する。また,これらの霜取り及び復帰期間に伴う室別の温度変

化の算出も規定する。通常,これらの計算のための試験データは,

附属書 の定常時消費電力の試験の一

部とする。通常の試験プログラム間の任意の時点に行う個々の霜取り及び復帰期間は,該当する基準に適

合する場合,使用できる。複数の室にそれぞれ独自の霜取り制御サイクルをもつ霜取りシステムを備える

場合は,それぞれの特性は個別に,又は必要に応じて組み合わせて算出する。

注記

オフサイクル霜取りシステムは,霜取り制御サイクルをもたないため,

附属書 はオフサイク

ル霜取り以外の自動霜取りシステムをもつ室又は冷却機器にだけ適用する。

C.2 

試験のセットアップ及びデータ収集 

目的は,霜取り及び復帰期間に伴う定常時消費電力を超える追加消費電力量,並びに定常時温度に対す

る霜取り及び復帰期間に伴う各関連室の平均庫内温度の変化の試験周囲温度別の代表値を算出するために,

多くの有効な霜取り及び復帰期間を測定及び選択することにある。

試験を行う冷却機器は,

附属書 に従ってセットアップ及び運転する。試験を行う冷却機器の電源が切

られている積算時間が,霜取り及び復帰期間の前

24

時間のうち

6

時間を超える場合,霜取り及び復帰期間

からのデータは無効とみなし,

附属書 に従った霜取り及び復帰期間での消費電力量の増分及び温度変化

に対する代表値の決定に使用してはならない。

試験周囲温度での定常時状態に対する霜取り及び復帰期間の必要な追加消費電力量及び平均温度変化の

特性を求めるため,規定数の有効な霜取り及び復帰期間を測定する必要がある。有効であるとみなすため

には,霜取り及び復帰期間の前後の定常時消費電力及び温度が,該当する安定性すなわち適合基準を満足

しなければならない。試験周囲温度で測定する霜取り及び復帰期間の数は,この附属書に規定する。試験

周囲温度の各消費電力量算出に使用する試験点につき,一つ以上の霜取り及び復帰期間が必要である。別

の方法としては,試験周囲温度に対して,全ての霜取り及び復帰期間の半分以上が,最も温度の低い室が

目標温度以下である,四つ以上の霜取り及び復帰期間を使用してもよい。

理論的には,

基本となる定常時消費電力を超える,

霜取り及び復帰期間に伴う追加消費電力量の概念を,

図 C.1 に示す。

主要な事例

DF1

では,冷却機器は,霜取り及び復帰期間の前後に,定常時運転をする。

事例

DF2

では,いずれの霜取りにおいても,霜取り及び復帰期間の前後に,定常時運転がない可能性が

ある。この場合,

附属書 に記載した方法を用いる。


21

C 9801-3

:2015

図 C.1−霜取り及び復帰期間に伴う追加消費電力量の概念図 

C.3 

事例 DF1:霜取りの前後で定常時運転がある場合 

C.3.1 

事例 DF1 のアプローチ 

事例

DF1

は,霜取り前に定常時状態で運転した冷却機器が霜取り後,定常時運転に戻る場合である。実

際には,定常時運転は,霜取り及び復帰期間の前後で行う。各霜取り及び復帰期間は分離して試験する。

このアプローチは,独自の霜取り制御サイクルをもつ霜取りシステムを備えた一つ又は複数の室を備える

冷却機器の全てのタイプに適用する。

霜取り及び復帰期間の開始前に確実に終了する定常時運転の期間(期間

D

)は,C.3.2 に定める基準に適

合する最小期間を選択する。同じ霜取り及び復帰期間の終了後に開始する定常時運転の期間(期間

F

)は

C.3.2

に定める基準に適合する最小期間を選択する。

C.3.2

に示す適合性の評価のため,霜取り及び復帰期間の公称中心は,霜取りヒータの通電開始後

2

時間

とする。ただし,霜取りヒータがない場合は,自動霜取りに関わる冷却システムの中断後

2

時間とする。

この事例

DF1

を,

図 C.2 に示す。時間間隔

Δt

D1

及び

Δt

F1

はほとんど等しいが,正確な時間は,温度制御サ

イクルがある場合,選択した温度制御サイクルの期間

D

の終了点及び期間

F

の開始点によって変動する。

注記 C.3.2 は,基準を満たす値を見付けるため,期間

D

及び期間

F

の長さ,並びに時間間隔

Δt

D1

Δt

F1

を調整する方法を定める。


22

C 9801-3

:2015

図 C.2−霜取りの前後に定常時運転がある場合の事例 DF1 

C.3.2

に従って期間

D

の各室の温度及び電力を期間

F

の各室の温度及び電力と比較し評価する。

重要なことは,

図 C.2 に示すとおり期間

D

の平均消費電力は期間

F

の平均消費電力と厳密には等しくな

いことに注意する。期間

D

及び期間

F

を霜取り及び復帰期間の公称中心に対して等間隔に配置することに

よって,期間

D

及び期間

F

の平均消費電力から,霜取り及び復帰期間との間の基本となる定常時消費電力

を概算することが可能となる。この方法によって,個々の霜取り及び復帰期間を個別に評価することが可

能となり,試験がより迅速及び便利になる(C.3.2 参照)

評価期間で製品の動作に大きな変化が生じないようにするため,期間

D

と期間

F

との間の相違に厳格な

適合性の許容範囲が必要である。

相違の様々な原因としては,

期間

D

又は期間

F

の直前の温度調節装置の変更

高温状態からの残余プルダウン

霜取り及び復帰期間及び期間

D

に含まれる残余冷却

製品の自動的な動作の変化(期間

D

及び期間

F

に顕著な相違を生じる可能性のあるインバータ速度の

段階的変化,ヒータ動作の変化,温度又は消費電力の顕著な変化など)

と考えられる。

これら全ての事例を消費電力量の計算に用いないために,選択した霜取りを適合基準で正しく取り除く

ことが望ましい。基準を満足しない場合,別の霜取り及び復帰期間まで試験を続けなければならない。

期間

D

及び期間

F

にわたり次の特性を計算する。

各室の温度分布幅:温度が高い方の期間(

D

又は

F

)の平均温度から温度が低い方の期間(

D

又は

F

の平均温度を差し引いた差を計算する。温度分布幅は,式

(16)

に示し,全ての温度分布幅の単位はケ


23

C 9801-3

:2015

ルビン(

K

)で表す。

電力分布幅:電力が高い方の期間(

D

又は

F

)の平均消費電力から電力が低い方の期間(

D

又は

F

の平均消費電力を差し引いた値を,

D

及び

F

の期間の平均消費電力の算術平均で除した値として計算

する。電力分布幅はパーセント(

%

)及び絶対値(

W

)で表し,式

(17)

及び式

(18)

に示す。

F)

min(D,

F)

max(D,

T

T

=

温度分布幅

K

   (16)

100

F)

av(D,

F)

min(D,

F)

max(D,

×

=

P

P

P

電力分布幅

%

  (17)

F)

min(D,

F)

max(D,

P

P

=

電力分布幅

W

  (18)

ここに,

T

温度(℃)

P

消費電力(

W

C.3.2 

事例 DF1 の適合基準 

霜取り及び復帰期間は,次の基準に適合したものを有効とする。

a)

温度制御サイクルをもつ場合,期間

D

及び期間

F

は,完全な温度制御サイクルが三つ以上,かつ,同

数の温度制御サイクルを含まなければならない。温度制御サイクルがない場合又は固定の時間単位を

使用する場合は,期間

D

及び期間

F

は同じ期間とする。

b)

期間

D

及び期間

F

の期間は,

3

時間以上とする。

c)

期間

D

は,評価を行う霜取り及び復帰期間の公称中心から

3

時間以上前に終了する(

Δt

D1

3h

d)

期間

F

は,評価を行う霜取り及び復帰期間の公称中心から

3

時間以上後に開始する(

Δt

F1

3h

e)

期間

D

及び期間

F

の各室における温度分布幅は,

0.5 K

未満とする。

f)

期間

D

及び期間

F

の電力分布幅は,

2 %

未満又は

1 W

未満とする。

g)

温度制御サイクルをもつ場合,期間

F

の全長(

h

)に対する期間

D

の全長(

h

)の割合は,

0.8

1.25

の範囲とする。

h)

選択した期間

D

の開始は,前回の霜取りヒータの通電開始後

5

時間以上とする。また,霜取りヒータ

がない場合は,自動霜取りに関連する冷却システムの中断後

5

時間以上とする。

i)

選択した期間

F

の終了は,次回の霜取り及び復帰期間の開始の後であってはならない。

注記

この場合における分布幅とは,期間

D

及び期間

F

の平均値の差である。分布幅という用語に

ついての詳細は,B.3.1 を参照する。

最初に選択した期間

D

及び期間

F

が,上記に規定した基準に適合しない場合,

3

時間以上に固定した時

間間隔

Δt

D1

及び時間間隔

Δt

F1

で適合する期間を見付けるために,期間

D

及び期間

F

の最小期間を,

1

温度

制御サイクルごとに増やす。

ただし,

温度制御サイクルのない場合又は固定の時間単位を使用する場合は,

1

時間ごとに増やす。

例えば,霜取り及び復帰期間が長いなどの理由で適合する期間

D

及び期間

F

を見付けるのが不可能な場

合,時間間隔

Δt

D1

及び時間間隔

Δt

F1

の最小期間[上記 c)及び d)参照]を

0.5

時間ごとに増やし,増やした

ことによって変更した期間

D

及び期間

F

の適合性を再評価する。

期間

D

及び期間

F

の期間を増やすか,又は時間間隔

Δt

D1

及び時間間隔

Δt

F1

の期間を増やした場合,上記

に規定した手順で見付けた最初の有効な値を用いる。

上記の手順によって適合する期間

D

及び期間

F

を選択できないとき,霜取りヒータの通電開始から,又

は霜取りヒータがない場合は自動霜取りに関わる冷却システムの中断後から公称中心までの間隔を,初期

値である

2

時間から調整してよい。調整した値は,

1

時間以上

4

時間以下とし,

0.5

時間単位とする。

霜取り及び復帰期間が長いという理由で,自動霜取りに関わる冷却システムの中断から公称中心


24

C 9801-3

:2015

までの間隔を基準に適合させるため,

3

時間と設定した場合,霜取り及び復帰期間は同じ時刻に

開始するものとみなすが,公称中心は

1

時間遅くなる。

期間

D

及び期間

F

を選択するのに規定していない要因(C.3.1 に定める要求事項に一致しない要因)を

用いる場合,試験報告書に記載する。

3

個以上の室が存在する場合,上記の温度安定判定を次のいずれかの室に対して要求する。

該当する場合,非冷凍室のうち最大の室及び冷凍室のうち最大の室

室が全て冷凍室の場合又は全て非冷凍室の場合,最も大きな

2

霜取りと霜取りとの間に定常時運転がないようなまれな事例の場合,対称配置した期間

D

及び期間

F

検査することによって霜取り及び復帰期間の適合性を確認することは不可能である場合がある。このよう

な事例を取り扱うための代わりの手法(

DF2

)を

附属書 で規定するが,これは,この箇条を満たさない

場合に使用する。

C.3.3 

事例 DF1 の計算 

C.3.2

の適合基準を満たす場合,各霜取り及び復帰期間に伴う追加消費電力量を式

(19)

に示す。

(

) (

) (

)

D

start

F

end

F

SS

D

SS

D

start

F

end

df

2

×

+

=

Δ

t

t

P

P

E

E

E

j

  (19)

ここに,

ΔE

dfj

霜取り及び復帰期間

j

で冷却機器によって消費する追

加消費電力量(

Wh

E

start

D

期間

D

の開始時の積算電力量計の表示値(

Wh

E

end

F

期間

F

の終了時の積算電力量計の表示値(

Wh

P

SS

D

期間

D

の平均消費電力(

W

P

SS

F

期間

F

の平均消費電力(

W

t

start

D

期間

D

の開始時の試験時刻

t

end

F

期間

F

の終了時の試験時刻

注記

上記の式では,期間

D

と期間

F

との消費電力を平均化している。期間の時間加重の平均は,用

いない。

霜取り及び復帰期間

j

に伴う各室

i

内の温度差を式

(20)

に示す。

(

) (

) (

)





+

×

=

Δ

2

F

av

D

av

endF

startD

av

D

start

F

end

df

i

i

i

i

j

T

T

T

t

t

Th

   (20)

ここに,

ΔTh

dfj

i

霜取り及び復帰期間

j

で,霜取り及び復帰期間に伴

う室

i

i

1

から

n

の室に対応)内の,時間の経過

とともに積算する温度差(

Kh

(この項は正又は負

の場合があることに注意する。

T

av

startD

endF

i

期間

D

の開始から期間

F

の終了までの期間にわたる

i

内の時間加重の平均温度(℃)

(霜取り及び復帰

期間の温度影響を含む。

T

av

D

i

期間

D

の間に生じる室

i

内の平均温度(℃)

T

av

F

i

期間

F

の間に生じる室

i

内の平均温度(℃)

t

start

D

期間

D

の開始時の試験時刻

t

end

F

期間

F

の終了時の試験時刻

圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置を備えた製品は,霜取り及び復帰期間

j

に伴う定常時圧縮機運

転積算時間を超える追加の圧縮機運転積算時間(

h

)を式

(21)

に示す。

(

) (

) (

)

[

]

(

) (

)

(

)

D

start

F

end

D

start

D

end

F

start

F

end

D

start

D

end

F

start

F

end

D

start

F

end

dr

×

+

+

=

Δ

t

t

t

t

t

t

Rt

Rt

Rt

Rt

Rt

Rt

t

j

   (21)

ここに,

Δt

drj

霜取り及び復帰期間

j

に伴う(発生したと思われる定常


25

C 9801-3

:2015

時圧縮機運転積算時間を超える)追加の圧縮機運転積
算時間(

h

Rt

start

D

期間

D

の開始時における(期間の)圧縮機運転積算時

間(

h

Rt

start

F

期間

F

の開始時における(期間の)圧縮機運転積算時

間(

h

Rt

end

D

期間

D

の終了時における(期間の)圧縮機運転積算時

間(

h

Rt

end

F

期間

F

の終了時における(期間の)圧縮機運転積算時

間(

h

t

start

D

期間

D

の開始時の試験時刻

t

start

F

期間

F

の開始時の試験時刻

t

end

D

期間

D

の終了時の試験時刻

t

end

F

期間

F

の終了時の試験時刻

これらの計算では,霜取りヒータの動作を圧縮機運転積算時間として含めない。一部の制御装置では,

霜取りヒータの動作を運転時間として含めることが起こり得る。

各製品の構成を確認することが望ましい。

連続して運転する製品の場合,

Δt

dr

の値がゼロ又は負の値をとる場合がある。

C.4 

有効な霜取り及び復帰期間の回数 

事例

DF1

及び事例

DF2

での霜取り及び復帰期間の消費電力量及び温度変化の代表値を計算するために,

それぞれの試験周囲温度に必要な最小数の有効な霜取り及び復帰期間の選択肢を次に示す。

選択肢

1

ΔE

df

の有効値は,6.8.2 及び 6.8.3 に従って,

1

台の冷却機器で消費電力量の算出に使用する

温度調節設定ごとに算出する。温度調節設定ごとに選択した霜取り及び復帰期間は,

附属書 の定常

時消費電力の算出のために使用する定常時期間に隣接しなければならない。これは,事例

SS1

の定常

時期間の前後に発生してもよいが,事例

SS2

の定常時期間の前でなくてはならない。機器の

ΔE

df

の代

表値は,消費電力量計算に使用する試験点の全ての有効値の平均とする。

選択肢

2

1

台の冷却機器でより長く試験する,又は同じモデルの複数台で試験することによって,よ

り広範囲なデータを使用する場合,冷却機器の

ΔE

df

の代表値は,四つ以上の有効値の平均値とする。

この場合,

ΔE

df

の全ての値の半分以上は,最も温度の低い室において目標温度以下でなければならな

い。それぞれの

ΔE

df

の値は,周囲温度ごとに測定する。

(我が国では選択肢

1

2

両方を採用するため,対応国際規格には,地域によっては選択肢

1

又は選択肢

2

を選択するとの記載があるので削除する。

C.5 

霜取り及び復帰期間の代表消費電力量及び代表温度の計算 

霜取り及び復帰期間の消費電力量及び温度変化の代表値を式

(22)

及び式

(23)

に示す。

m

E

E

m

j

j

=

Δ

=

Δ

1

df

df

   (22)

ここに,

ΔE

df

試験周囲温度における,霜取り及び復帰期間の追加消
費電力量(

Wh

m

C.4

で規定した有効な霜取り及び復帰期間の回数(回)

ΔE

dfj

霜取り及び復帰期間の各期間

j

1

m

)の追加消費電力

量(

Wh


26

C 9801-3

:2015

m

Th

Th

m

j

i

j

i

=

Δ

=

Δ

1

df

df

   (23)

ここに,

ΔTh

df−i

試験周囲温度における,室

i

1

n

)での霜取り及び復

帰期間の代表温度差

m

C.4

で規定した有効な霜取り及び復帰期間の回数(回)

ΔTh

dfj

i

i

1

n

)での各霜取り及び復帰期間

j

1

m

)につ

いて,時間の経過とともに積算する温度差(

Kh

圧縮機運転積算時間式による霜取り制御装置を備える製品の場合,霜取り及び復帰期間の追加の圧縮機

運転積算時間の代表値を式

(24)

に示す。

m

t

t

m

j

j

=

Δ

=

Δ

1

dr

dr

   (24)

ここに,

Δt

dr

試験周囲温度における,霜取り及び復帰期間の追加の
代表圧縮機運転積算時間(

h

m

C.4

で規定した有効な霜取り及び復帰期間の回数(回)

Δt

drj

霜取り及び復帰期間

j

1

m

)の追加の圧縮機運転積算

時間(

h


27

C 9801-3

:2015

附属書 D 
(規定)

霜取り間隔

D.1 

一般 

この附属書は,一つ以上の霜取り制御サイクルを備える冷却機器の霜取り間隔を算出する方法を規定す

る。

霜取り制御装置の主なタイプは,次による。

タイマ式の霜取り制御装置:霜取り間隔は,周囲条件又は冷却システムの負荷に依存しない。このタ

イプは一般的でなく,制御は,機械式又は電子式である。

圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置:霜取り間隔は,圧縮機運転積算時間である。したがって,

冷却システムの負荷に依存する。このタイプは比較的一般的であり,制御は,通常機械式で,一定速

の圧縮機を使用する場合にだけ有効である。

可変式の霜取り制御装置:通常使用で生じる冷却器の着霜に合わせて,タイマ式又は圧縮機運転積算

時間式以外であって,これらに加えた動作条件の変数(一つ又は複数)によって,自動で霜取り間隔

を調整する。現在このタイプが一般的であり,制御は,通常電子式である。

注記

冷却器の着霜を直接測定する霜取り制御装置は可変式の霜取り制御装置とみなす。

この附属書の目的は,霜取り制御装置の動作基準を確立して,周囲温度における霜取り間隔を算出する

ことである。圧縮機運転積算時間式の制御装置の場合,規定の周囲温度で試験するとき,霜取り間隔は温

度調節設定によっても影響を受ける。この附属書に従って算出した値は,箇条 に従って消費電力量を算

出するときに使用する。

D.2 

タイマ式の霜取り制御装置 

この霜取り制御装置での霜取り間隔は,広範囲にわたる動作条件下で,ほぼ固定時間である。このタイ

プは一般的でないが,一部の市場で使用している。ほとんどの場合,霜取り間隔は

24

時間未満である。

タイマ式の霜取り制御装置にアクセスできる場合,実際の霜取り制御装置の周期を直接測定して算出し

てもよい。タイマ式の霜取り制御装置の周期を直接算出する参考事例を,次に示す。

製品での霜取り制御装置の動作の直接測定(例えば,通電中の測定をいう。

製品から取り除いた場合の単体での霜取り制御装置の周期の測定

定格

60 Hz

のタイマ式の霜取り制御装置を備える製品を

50 Hz

で動作するとき,制御装置の表示値は適

切でない場合がある。同じ定格値のタイマ式の霜取り制御装置の場合は,取り替えてもよいが,それらは

定格周波数で動作する同期モータであるため,一旦,霜取り間隔を算出した後は,同一のものを使うこと

が望ましい。

タイマ式の霜取り制御装置にアクセスできない場合,霜取り制御装置がタイマ式の霜取り制御装置であ

るか明確でない場合,又は試験機関が霜取り制御装置の動作を直接測定できない場合,次の試験に従って

値を概算する。次に記載する平均霜取り間隔を確立するため,

附属書 及び附属書 に従った試験中に十

分なデータを収集する。

最初に一つの試験条件で霜取り間隔を算出するが,これは任意の周囲温度及び温度調節設定で行って

よい。


28

C 9801-3

:2015

その後,二つの追加の霜取り間隔を他の周囲温度及び/又は温度調節設定で算出する。三つ以上の霜

取り間隔を算出するが,そのうち

16

℃及び

32

℃の周囲温度では,それぞれ一つずつ霜取り間隔を算

出する。

タイマ式の霜取り制御装置の時間を直接測定するか,又は算出するかにかかわらず,製品試験全体にお

いて,追加の試験を他の周囲温度及び/又は温度調節設定で行うことが望ましい。試験中,冷却機器は,

扉開閉又は負荷冷却のような使用者に関連した負荷の影響を受ける場合がある。負荷の影響を受けた場合

は,可変式の霜取り制御装置とみなす。

注記 1

これらの試験は,通常使用の条件中に,タイマ式の霜取り制御装置が他の制御メカニズムに

よって無効になるかを確認するためのものである。

タイマ式の霜取り制御装置とみなすには,測定した全霜取り間隔の変動係数(標準偏差÷平均)が算出

した三つ以上の霜取り間隔の

10 %

未満とする。製品がこの要求事項に適合しない場合,可変式の霜取り制

御装置とみなす。

霜取りヒータを通電する間にタイマ式の霜取り制御装置のタイマが進むか否かを考慮する必要がある。

これは個々の製品設計による。

注記 2

同じタイマであっても冷却機器の構成によって,タイマ式又は圧縮機運転積算時間式の霜取

り制御装置として用いる場合がある。

D.3 

圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置 

この霜取り制御装置での霜取り間隔は,圧縮機運転積算時間又は圧縮機運転積算時間に霜取りヒータの

動作時間を加えた時間で決定する。この霜取り制御装置は,一般的に一定速の圧縮機で用いる。このため,

霜取り間隔は,冷却システムの全熱負荷(周囲温度及び使用者に関連した負荷)に,ほぼ反比例する。一

般的な圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置は,圧縮機運転積算時間の

6

時間∼

12

時間,周囲温度が高

いときは約

12

時間∼

30

時間(経過時間)

,又は周囲温度が低いときは,これより若干長い霜取り間隔にな

る。

圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置にアクセスできる場合,実際の霜取り制御装置の周期を直接測

定して算出してもよい。圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置の周期を直接算出する参考事例を,次に

示す。

製品での霜取り制御装置の動作の直接測定(例えば,通電中の測定をいう。

製品から取り除いた場合の単体での霜取り制御装置の周期の測定

定格

60 Hz

の圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置を備える製品を

50 Hz

で動作するとき,制御装置

の表示値は適切でない場合がある。同じ定格値の圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置の場合は,取り

替えてもよいが,それらは定格周波数で動作する同期モータであるため,一旦,霜取り間隔を算出した後

は,同一のものを使うことが望ましい。

注記 1

同じタイマであっても冷却機器の構成によって,タイマ式又は圧縮機運転積算時間式の霜取

り制御装置として用いる場合がある。

圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置にアクセスできない場合,霜取り制御装置が圧縮機運転積算時

間式の霜取り制御装置であるか明確でない場合,又は試験機関が霜取り制御装置の動作を直接測定できな

い場合,次の試験に従って値を概算する。

霜取り制御装置が圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置であることを確認し,かつ,

Δt

rt

の値を概算す

るため,試験はそれぞれの周囲温度で

1

回以上,全霜取り制御サイクルにおいて行う。選択した期間の要


29

C 9801-3

:2015

求事項は,次による。

最初の霜取りは,C.3 の規定に適合する霜取りとする。

試験期間は,自動的に開始した,その次の霜取り及び復帰期間の一部以上を含む。

温度調節設定は試験期間中,変更しない。

冷却機器は試験期間中,扉開閉又は負荷冷却をしない。

圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置の概算した積算時間を,これらの要求事項を満たす一連の試験

データによって,式

(25)

に示す。

j

j

j

t

t

t

dh

crt

rt

Δ

+

Δ

=

Δ

(25)

ここに,

Δt

rtj

霜取り及び復帰期間

j

から始まる試験期間の圧縮機運

転積算時間式の霜取り制御装置の概算積算時間(

h

Δt

crtj

霜取り及び復帰期間

j

の開始から,次の霜取り及び復帰

期間

j

1

の開始まで測定した圧縮機運転積算時間(

h

Δt

dhj

霜取り及び復帰期間

j

中に霜取り制御装置のタイマが

進む場合,圧縮機が停止してから霜取り及び復帰期間
中に再始動するまでの時間(

h

。タイマが進まない場

合,この値はゼロとなる。

霜取りヒータを通電する間に圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置のタイマが進むか否かを考慮する

必要がある。これは個々の製品設計による。霜取り制御装置にアクセスできる場合,霜取りヒータを通電

する間,圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置の入力を測定することで確認できる。圧縮機運転積算時

間式の霜取り制御装置の積算時間を直接測定するか,又は算出するかにかかわらず,製品試験全体におい

て,追加の試験を他の周囲温度及び/又は温度調節設定で行うことが望ましい。試験中,冷却機器は扉開

閉又は負荷冷却のような使用者に関連した負荷の影響を受ける場合がある。負荷の影響を受けた場合は,

可変式の霜取り制御装置とみなす。

注記 2

これらの試験は,通常使用の条件中に,圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置が他の制御

メカニズムによって無効になるかを確認するためのものである。

圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置の積算時間を直接測定した場合,測定した

Δt

rt

をその後の計算

に使用する。

圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置とみなすには,概算した圧縮機運転積算時間(

Δt

rtj

)の変動係数

(標準偏差÷平均)が対象となる霜取り間隔の

10 %

未満とする。製品がこの要求事項に適合しない場合は,

可変式の霜取り制御装置とみなす。積算時間を概算した場合,その後の計算で使用する(

Δt

rt

)は全測定値

の平均とする。

圧縮機運転積算時間の機能として,確定した値(

Δt

rt

)を使用することで,全ての温度調節設定,周囲温

度及び負荷冷却条件において実際の霜取り間隔を計算できる。圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置を

備えた全冷却機器で,

附属書 の定常時状態の運転率を記録し,霜取り及び復帰期間(附属書 C)の追加

の圧縮機運転積算時間を計算しなければならない。

各試験条件及び温度調節設定での霜取り間隔を式

(26)

に示す。

dxy

SS

dh

dr

rt

df

t

CRt

t

t

t

t

Δ

+

Δ

Δ

Δ

=

Δ

  (26)

ここに,

Δt

df

霜取り及び復帰期間の影響を含む試験中の各温度調節
設定及び周囲温度での概算した霜取り間隔(経過時間)

h

Δt

rt

圧縮機運転積算時間式の霜取り制御装置の宣言,測定
又は概算した積算時間(

h


30

C 9801-3

:2015

CRt

SS

B.3.3

又は B.4.3 で決定した試験中の各温度調節設定及

び周囲温度での定常時状態の圧縮機運転率(

%

Δt

dr

C.5

に従った霜取り及び復帰期間に伴う代表的な追加

の圧縮機運転積算時間(

h

Δt

dh

霜取りヒータ通電中に霜取り制御装置のタイマが進む
場合,霜取り及び復帰期間中の代表的な霜取りヒータ
通電時間(

h

。タイマが進まない場合,この値は“

0

となる。 

Δt

dxy

Δt

dh

が“

0

”より大きい場合には

Δt

dh

と等しく,それ以

外の場合には霜取り及び復帰期間の代表的な圧縮機停
止時間(

h

D.4 

可変式の霜取り制御装置 

D.4.1 

一般 

霜取り制御装置の霜取り間隔は,冷却器の着霜に比例して変化する。冷却器の着霜の測定は可能である

が,ほとんどのシステムは冷却器の着霜を直接測定しない。そのため,この霜取り制御装置は通常,多数

のパラメータを使用するソフトウェアによって間接的に着霜を推定して霜取り間隔を調整する。霜取りヒ

ータの通電後,システムは以前に使用したパラメータを参考に,必要に応じて次の霜取り間隔を調整し,

霜取りに伴う追加消費電力量を最小化する。このため,製品は試験中に霜取り間隔を調整する学習機能が

働く場合がある。

この箇条の目的は,製造業者が宣言した様々なパラメータに基づく通常使用中の霜取り間隔を概算する

ことである。

可変式の霜取り制御装置は,冷却器の着霜状態を反映して霜取り間隔を操作することが望ましい。霜取

り間隔が短すぎる場合,消費電力量が増大する。霜取り間隔が長すぎる場合,蓄積した全ての霜を取り除

かないと,冷却器が霜で覆われて熱伝達が小さくなるため,システムの消費電力量が増大し,性能が低下

する問題もある。

この規格で可変霜取りとみなす製品において,霜取り間隔は,通常使用時の様々な動作又は可変式の霜

取り制御装置の学習期間における冷却器の着霜を反映して変化しなければならない。

可変霜取りはこの規格で定義した用語である。通常使用時と試験条件下とで大幅に異なる特性を示す霜

取り制御装置を備える製品はサーカムベンションとみなす場合がある。

D.4.2 

可変式の霜取り制御装置−霜取り間隔の宣言がある場合 

この霜取り制御装置の霜取り間隔は,JIS C 9801-1 の 5.3A に記載する,周囲温度

32

℃において宣言し

た最短霜取り間隔及び宣言した最長霜取り間隔の関数として計算する。

可変式の霜取り制御装置の霜取り間隔を式

(27)

に示す。

(

)

[

]

min

d

min

d

max

d

min

d

max

d

32

df,

2

.

0

Δ

+

Δ

Δ

×

Δ

×

Δ

=

Δ

t

t

t

t

t

t

  (27)

ここに,

Δt

df,32

試験周囲温度

32

℃での霜取り間隔(

h

Δt

d

max

周囲温度

32

℃での製造業者が宣言した最長霜取り間

隔(経過時間)

h

Δt

d

min

周囲温度

32

℃での製造業者が宣言した最短霜取り間

隔(経過時間)

h

取扱説明書にかかわらず,変数

Δt

d

max

及び

Δt

d

min

の制限は,次による。

  Δt

d

min

は,

32

℃の周囲温度で

6

時間より長く

12

時間を超えてはならない(経過時間)


31

C 9801-3

:2015

  Δt

d

max

は,

32

℃の周囲温度で

96

時間を超えてはならない(経過時間)

  Δt

d

max

は,

32

℃の周囲温度で

Δt

d

min

より大きくなければならない。

最短霜取り間隔

Δt

d

min

の宣言値は,

32

℃の周囲温度での高負荷条件(頻繁な扉開閉及び高湿度)下で

想定する最短霜取り間隔とする。宣言値を確認するために高負荷条件下での試験を実施する場合がある。

最長霜取り間隔

Δt

d

max

の宣言値は,

32

℃の周囲温度での定常時状態(

附属書 参照)の全庫内温度が目

標温度以下の条件で達成できなければならない。製造業者は,宣言値を満たすために,全ての特別な条件

を考慮しなければならない。

霜取り制御装置が適切に動作していることを確認するため,他の周囲温度又は負荷冷却(例えば,扉開

閉)の試験を実施する場合がある。

16

℃の周囲温度での

Δt

df,16

の値は,

Δt

df,32

の値を

2

倍したものとする。

D.4.3 

可変式の霜取り制御装置−霜取り間隔の宣言がない場合(デマンド霜取り) 

デマンド霜取り制御装置は,冷却器の霜の厚さを直接測定するため,製造業者が

Δt

d

max

及び

Δt

d

min

宣言していない。この場合の規定値は,次による。

  Δt

d

min

は,

32

℃の周囲温度で

6

時間(経過時間)とする。

  Δt

d

max

は,

32

℃の周囲温度で

96

時間(経過時間)とする。

可変式の霜取り制御装置の式

(27)

及び D.4.2 による,デマンド霜取り方式の既定値は,次による。

  Δt

df,32

は,

24

時間とする。

  Δt

df,16

は,

48

時間とする。

注記

この計算手順は,タイマではないシステムが,冷却器に蓄積した霜の量によって霜取りを開始

する場合であっても使用する。

デマンド霜取り方式とみなすには,霜取り制御装置は着霜の変化に応じて霜取り間隔を操作しなければ

ならない。これらの値を使用していることを明確にするため,デマンド霜取り方式がどのように動作する

かの技術情報を製造業者に問い合わせる場合がある。

D.4.4 

可変式の霜取り制御装置−適合しない場合 

次のいずれかに該当する場合,システムが可変式の霜取り制御装置ではない可能性がある。

  Δt

d

max

及び

Δt

d

min

の値を製造業者が提供又は明示しない,かつ,霜取り制御装置がデマンド霜取りで

ある確証がない場合。

霜取り間隔が変化しないため,製品が可変式の霜取り制御装置の要求事項に適合しない場合。

宣言値が試験した値と一致しない場合。

上記の場合の

Δt

df,32

及び

Δt

df,16

の値は,次による。

  Δt

df,32

は,

32

℃の周囲温度で,

1

時間当たり

1

回の扉開閉を行ったときの三つの観測した霜取り間隔

の平均とする。ただし,その霜取り間隔は

10

時間を超えてはならない。

  Δt

df,16

は,

16

℃の周囲温度で,

1

時間当たり

1

回の扉開閉を行ったときの三つの観測した霜取り間隔

の平均とする。ただし,その霜取り間隔は

20

時間を超えてはならない。


32

C 9801-3

:2015

附属書 E

(規定)

結果の補間

E.1 

一般 

この附属書で規定する方法は,箇条 に従って,全庫内温度が目標温度以下のときの消費電力量の最適

値を概算するために二つ以上の結果を補間する場合に使用する。

注記

この規格において補間は選択できる。消費電力量の有効値は,全庫内温度が目標温度以下とな

る,6.3 a)に規定した

1

回の試験から算出することができる。

この規格では補間について,次の事例を認めている。

事例

1

:一つの温度調節装置を調節した場合の二つの試験点を使用する直線補間。ただし,E.3 に規定

した特別な検査がある場合,二つ以上の温度調節装置を調節する場合もある。

事例

2

:二つ以上の温度調節装置を調節した場合の三つ以上の試験点を使用する三角法

事例

1

及び事例

2

に対してそれぞれ要求事項がある。

補間の目的は,分析のために選択した試験点で測定した消費電力量及び庫内温度の情報を使用して最適

な消費電力量を概算することである。補間に使用しない追加の温度調節装置がある場合,消費電力量の概

算値は最適でない可能性がある。消費電力量の最適値を得るため,最大の室又は最低温度の室に影響を及

ぼす温度調節装置を補間に使用することが望ましい。なぜなら最大の室又は最低温度の室の温度が消費電

力量に影響を及ぼす傾向があるためである。二つ以上の室に影響を及ぼす二つ以上の独立した温度調節装

置がある場合,事例

2

の三角法の方が事例

1

の直線補間よりも最適な消費電力量を概算できる。

事例

1

及び事例

2

を使用するには特定の条件があり,それぞれ E.3 及び E.4 に規定する。選択した試験

点の間に目標温度の点がない場合,又は選択した試験点で目標温度の点を取り囲めない場合,消費電力量

を概算するために外挿補間をすることは許可しない。

補間する場合,次の情報を試験報告書に記載する。

E.3

に従って,

二つの温度調節設定の結果を補間に使用する場合,

その有効な補間に使用する室と E.3.3

で定義した補間に使用する室との消費電力量−温度勾配

S

i

E.4

に従って,二つの温度制御装置を備える製品において,三つの温度調節設定の結果を補間に使用

する場合,係数

E

0

A

及び

B

(又は

A

B

相当のもの)の値。

E.4

に従って,三つの温度制御装置を備える製品において,四つの温度調節設定の結果を補間に使用

する場合,係数

E

0

A

B

及び

C

の値。

E.2 

補間前の温度調整 

冷却機器がそれぞれ独自の霜取り制御サイクルをもつ,一つ以上の霜取りシステムを備えている場合,

補間をする前に全霜取りシステムの影響を考慮した式

(3)

に従って平均庫内温度を算出する。

各試験点において 6.8.2 に従って

1

日当たりの消費電力量及び各室の平均温度を計算する。

これによって

得た値を試験点の補間で使用する。


33

C 9801-3

:2015

E.3 

事例 1:直線補間−二つの試験点 

E.3.1 

一般 

この箇条では一つ以上の温度調節装置を調節した場合の

2

回の試験結果を補間して冷却機器の消費電力

量を算出する。調節は複数の庫内温度に同時に影響を及ぼす場合があるため,可能性のある各組合せの適

合性を確認しなければならない。補間は数学的に行う。

この方法で算出した値は,全庫内温度が各室タイプの規定の目標温度以下で,できるだけ近くなるよう

に,一つ又は複数の温度調節装置を調節したときの近似値とする。複数の庫内温度が共に変化する場合,

補間に使用する点は最初に温度が,低温側から高温側設定に移動して目標温度に到達する点とする(

図 E.1

参照)

E.3.2 

要求事項 

2

回の試験結果を使用する直線補間は,一つ以上の室が目標温度より高い点及び低い点をもっている場

合に行う。

2

回の試験の直線補間では,各室が目標温度になったときの全庫内温度を順番に計算する。有

効な補間では,補間点において全室が目標温度以下となる。

有効な直線補間では,補間に使用する各室の温度差は

4 K

を超えてはならない。

直線補間では,補間に使用する試験点の相対的位置に特別な要求はしない。消費電力量及び温度につい

ての補間点は,二つの測定値の間に存在しなければならない。全ての場合で外挿補間は認めない。すなわ

ち,二つの試験点の全組合せで必ずしも有効な直線補間にならないことを意味する。したがって,全室が

目標温度より低くなる一つの試験点を選択することが慎重で良いやり方である。これによって,もう一方

の試験点において,幾つかの庫内温度が目標温度より高い場合であっても,有効な直線補間を行うことが

できる。

E.3.3 

計算 

この補間法は,各室を目標温度で補間し,その補間点での残り全室の温度を求める。このプロセスを各

追加の室で順番に行う。その後,各室が目標温度になった場合の結果を調査し,全室が目標温度以下とな

る有効な補間点を選択する(I.3.2.3 参照)

計算方法をよく理解するため補間手順をプロットすることが有効である。例として,四つの室を備える

キャビネットの一つの結果を

図 E.1 に記載する。図 E.2 は有効な補間値を二つもつ場合,図 E.3 は有効な

補間値をもたない場合である。

各室

i

に対して次の計算プロセスを実行する。ここで

i

A

B

C

n

までであり,

n

は試験点

1

及び試

験点

2

の室の数である。

1)

 ABS

T

i1

T

i2

)が

4 K

以下であることを確認する。この条件を満たさない場合,この室での直線補間

は認めない。ただし,

T

i1

及び

T

i2

が目標温度より低い場合は,使用を認める。

2)

各室での室の補間係数

f

i

は,式

(28)

に示す。

(

)

(

)

1

2

1

tar

i

i

i

i

i

T

T

T

T

f

=

   (28)

ここに,

T

i1

i

の試験点

1

での測定温度(℃)

T

i2

i

の試験点

2

での測定温度(℃)

T

i

tar

表 に記載する室タイプ

i

の目標温度(℃)

f

i

0

未満又は

f

i

1

より大きい場合,試験点

1

及び試験点

2

の組合せでは,室

i

の有効な補間は不可能

である。

T

i1

及び

T

i2

が目標温度以上の場合,別の試験点の組合せが必要となる。

3)

その他の各室

1

から

j

A

B

C

n

)で,室

i

が目標温度になった場合の補間温度

T

j

を,式

(29)

に示


34

C 9801-3

:2015

す。

(

)

1

2

1

j

j

i

j

j

T

T

f

T

T

×

+

=

  (29)

ここに,

T

j

i

が目標温度になったときの室

j

の補間温度(℃)

T

j1

j

の試験点

1

での測定温度(℃)

T

j2

j

の試験点

2

での測定温度(℃)

f

i

i

の室の補間係数

4)

T

j

値(

A

B

C

n

)が目標温度以下の場合(

T

j

T

j

tar

,室

i

が目標温度になったときの補間消費

電力量を求める式を,式

(30)

に示す。

(

)

1

2

1

tar

E

E

f

E

E

i

i

×

+

=

   (30)

ここに,

  E

i

tar

i

が目標温度になったときの試験点

1

及び試験点

2

の補間消

費電力量(

Wh/d

E

1

試験点

1

(温度調節設定の組合せ

1

での実測消費電力量

Wh/d

E

2

試験点

2

(温度調節設定の組合せ

2

での実測消費電力量

Wh/d

f

i

i

の室の補間係数

各室

i

に上記手順を行った後,三つの可能性を次に示す。

a)

どの室でも有効な補間消費電力量が計算できない。これは試験点

1

及び試験点

2

が補間の有効な組合

せではなく,別の試験点の組合せが必要であることを意味する。

b)

有効な補間消費電力量の値が一つだけの場合,この値を補間消費電力量とする。

c)

有効な補間消費電力量の値が二つ以上の場合,この値の中で最小値を補間消費電力量とし,式

(31)

示す。

(

)

tar

1

linear

min

=

=

i

n

i

E

E

   (31)

ここに,  E

linear

直線補間によって算出した消費電力量(Wh/d)

E

i

tar

上記した室 の補間消費電力量(Wh/d)

注記 1  1 番目の点で全室が目標温度より低い場合であって,2 番目の点で全室が目標温度より高

い場合は,一つの解しかない[可能性としては上記 b)

。1 番目の点では,室 A が目標温

度より低い場合であって,室 B が目標温度より高い場合,及び 2 番目の点では,室 A が目

標温度より高い場合であって,室 B が目標温度より低い場合には二つの解がある。二つの

点の直線補間によって二つ以上の有効な解が出る事例は,比較的まれである(

附属書 

照)

補間の有効値 E

linear

を上記で求めた場合,

次に示す追加情報を補間消費電力量とともに試験報告書に記載

する。

−  E

i

tar

及び E

linear

を決定した,室 i

−  その室 における消費電力量−温度勾配 S

i

,その値は,式(32)に示す。

(

)

(

)

1

2

1

2

i

i

i

T

T

E

E

S

=

   (32)

ここに,

E

1

試験点 1

(温度調節設定の組合せ 1)

での実測消費電力量

(Wh/d)

E

2

試験点 2

(温度調節設定の組合せ 2)

での実測消費電力量

(Wh/d)

T

i1

室 の試験点 1 での測定温度(℃)

T

i2

室 の試験点 2 での測定温度(℃)

注記 2  S

i

の値は通常は負であるが,これは試験点 1 及び試験点 2 の配置による。


35

C 9801-3

:2015

図 E.1−温度が複数の室で変化する場合の補間(室 によって決定) 

図 E.2−室 及び室 の両方で有効な補間 


36

C 9801-3

:2015

図 E.3−有効でない補間 

E.4 

事例 2:三角法−三つ以上の試験点 

E.4.1 

一般 

この箇条では,二つ以上の温度調節装置を調節した場合の 3 回の試験結果を三角法で補間して冷却機器

の,より最適な消費電力量を算出する。調節が複数の庫内温度に同時に影響を及ぼす場合,可能性のある

各組合せの適合性を確認しなければならない。補間は数学的に行う。

一般的に,選択した三つの試験点は,対象の二つの室の目標温度の交点を囲まなければならない。この

交点を点 Q と呼び,対象の二つの室の最適消費電力量の点とする。点 Q での消費電力量の概算は,一連の

直線補間によって行う。

この方法で算出した値は,対象の二つの庫内温度が室タイプの規定の目標温度(点 Q)以下で,できる

だけ近い温度になるように,温度調節装置を調節したときの近似値とする。

多次元三角法は,三つ以上の室で同様に実施するが,手動補間(E.4.3 参照)による計算は,複雑であり

この規格では規定としない。ただし,三つ以上の室は,E.4.6 に規定したように行列を使用して補間できる。

通常,小さい室の消費電力量への影響は非常に小さく,最適消費電力量の概算精度は,三つ又は四つの室

を補間した場合であっても,ほとんど向上しない。最適消費電力量の概算精度を僅かでも向上させるため

に,多大な労力をかけて四つ目又は五つ目の試験点(それぞれ独立した温度調節装置を備える三つ及び四

つの室の補間に必要)を得るか否かは,その都度考慮することが望ましい。

E.4.2 

二つ以上の室の三角法の要求事項 

E.4.2.1 

一般要求事項 

補間に使用する各庫内温度は,選択した全温度調節設定の組合せで T

tar

±4 K の範囲内とする。

E.4.2.2 

二つの室を備える冷却機器の三角法 

二つの室だけを備える冷却機器の場合(事例 2-0)の,三角法で補間するときの要求事項を次に示す。

a)

冷却機器は,二つの室に影響を及ぼす二つの温度調節装置を備えるものとする。

b)

温度調節設定の三つの組合せで,三つ以上の消費電力量を測定する。


37

C 9801-3

:2015

c)

分析のために選択する試験点は,二つの室の目標温度の交点[

図 E.4 の点 Q 及び式(33)を参照]を囲

む三角形を形成する。

上記要求事項に適合する場合,E.4.3 又は E.4.4 に従う三角法を使用する。

点 Q が三つの試験点で囲んだ三角形の内側にあることを検証するために,Check1 及び Check2 を次の二

つの式に示す。

(

) (

) (

) (

)

[

]

(

) (

) (

) (

)

[

]

B2

B3

A2

tar

A

A2

A3

B2

tar

B

B1

B2

A1

tar

A

A1

A2

B1

tar

B

1

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

Check

×

×

×

×

×

=

(

) (

) (

) (

)

[

]

(

) (

) (

) (

)

[

]

B3

B1

A3

tar

A

A3

A1

B3

tar

B

B2

B3

A2

tar

A

A2

A3

B2

tar

B

2

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

Check

×

×

×

×

×

=

ここに,

T

A1

室 A の試験点 1 の測定温度

T

A2

室 A の試験点 2 の測定温度

T

A3

室 A の試験点 3 の測定温度

T

A

tar

室 A の目標温度

T

B1

室 B の試験点 1 の測定温度

T

B2

室 B の試験点 2 の測定温度

T

B3

室 B の試験点 3 の測定温度

T

B

tar

室 B の目標温度

次の式の条件を満たすとき,点 Q は三つの試験点で囲んだ三角形の内側にある。

(

)

(

)

[

]

=

0

2

AND

0

1

IF

Check

Check

   (33)

注記  この検証手順は,重心座標システムに基づく。エラーを回避するために,この式を表計算ソフ

トに入力することを推奨する。Check1 又は Check2 が“0”ということは,点 Q が三角形の線上

に位置することを意味し,直線補間と同じ結果となる。

二つの庫内温度を直交軸に取って測定温度をプロットすることを推奨する。

プロットすることによって,

点 Q が三つの試験点で囲んだ三角形の内側にあることを容易に確認できる。ただし,グラフでの検証が疑

わしい場合,式(33)で示す数学的な検証を優先する。


38

C 9801-3

:2015

注記  試験点 4 は,2 室を手動補間する場合にだけ計算する。

図 E.4−三角法による補間の概要図 

E.4.2.3 

三つ以上の室を備える冷却機器の三角法 

冷却機器が三つ以上の室を備える場合,製品の構成,選択した温度調節設定の組合せ及び利用可能なデ

ータによって,次の複数の事例が発生する。

a) 

事例 2-0:二つの室において三つの試験点による三角法を使用する場合  E.4.2.2 参照。

b) 

事例 2-1:二つの室において三つの試験点による三角法を使用し,追加の室の温度が常に目標温度以

下となる場合  二つの室で選択した三つの試験点が E.4.2.2 の要求事項に適合し,他の全ての室の温度

が三つの試験点全てにおいて目標温度以下となる場合,E.4.2.2 に従う三角法を用いて,それ以外の確

認は不要とする。

c) 

事例 2-2:二つの室において三つの試験点による三角法を使用し,追加の室の温度が必ずしも目標温

度以下とならない場合  二つの室で選択した三つの試験点が E.4.2.2 の要求事項に適合するが,他の一

つ以上の室の温度が三つの試験点全てにおいて,必ずしも目標温度以下とならない場合は,次の 1)

4)

の手順とする。


39

C 9801-3

:2015

1)

調節した三つの温度調節設定の組合せ(試験点)で三つの消費電力量を測定する。

2)

三角法に使用するために選択した試験点は,目標温度の交点[

図 E.4 の点 Q 及び式(33)を参照]を

囲む三角形を形成する。

3)

選択した室の三角法は,E.4.4 による。

4)  E.4.5

に規定するとおり,点 Q における他の全ての室の温度計算値は,該当する目標温度以下とす

る。すなわち,点 Q での室 C 及び室 D の温度を計算し,確認する。

この要求事項に適合しない場合,利用できるデータから,次のいずれかを選択して結果を求める。

5)

三角法のための異なる室の組合せを選択し,点 Q で他の全ての室の温度計算値が目標温度以下とな

ることを確認する。

6)

上記 b)又は上記 1)4)の要求事項を満たすように追加試験を実施する。

7)

試験点の各々の組合せで E.3 による直線補間を実施する。この手法で有効な二つ以上の結果を得た

場合,最小の値を選択する。ただし,直線補間で結果を得た場合には,データによっては最適な消

費電力量でない場合がある。

d) 

事例 2-3:三つの室において四つの試験点による三角法を使用し,追加の室がない場合又は追加の室

の温度が常に目標温度以下となる場合  四つの試験点を選択する場合,三つの室は次の全ての要求事

項を満たさなければならない。

1)

冷却機器が,三つ以上の室の温度に影響を与える三つの温度調節装置を備える。

2)

調節した四つの温度調節設定の組合せ(試験点)で四つの消費電力量を測定する。

3)

分析のために選択する試験点は,三つの室の目標温度の交点を囲む三角すい(錐)を形成する。

4)

三角法は E.4.6 に規定する行列を使用して行う。

e) 

事例 2-4:三つの室において四つの試験点による三角法を使用し,追加の室の温度が必ずしも目標温

度以下とならない場合  四つの試験点を選択する場合,三つの室は次の全ての要求事項を満たさなけ

ればならない。

1)

冷却機器が,三つ以上の室の温度に影響を与える三つの温度調節装置を備える。

2)

調節した四つの温度調節設定の組合せ(試験点)で四つの消費電力量を測定する。

3)

分析のために選択する試験点は,三つの室の目標温度の交点を囲む三角すい(錐)を形成する。

4)  E.4.6

に規定するとおり,点 Q での他の全ての室の温度計算値は,該当する目標温度以下とする。

すなわち,点 Q での室 D 及び室 E の温度を計算し,確認する。

5)

三角法は E.4.6 に規定する行列を使用して行う。

E.4.3 

二つの室の三角法の計算−手動補間 

この方法では,それぞれの室が

表 に規定した消費電力量の目標温度(T

tar

)になった場合,点 Q での消

費電力量を概算するために一連の直線補間を実施する。これらの計算に使用する試験点 1,試験点 2 及び

試験点 3 は,各室の目標温度(T

tar

)の交点(点 Q)を囲まなければならない。

注記  行列を使用する別の方法は E.4.4 による。これは点 4 の計算を必要としない。

次の三つのステップを,手動で行う。

a) 

ステップ 1:試験点 2 及び点 Q を通る線,並びに試験点 1 及び試験点 3 を通る線の交点となる新しい

点 4 の温度を計算する。

b) 

ステップ 2:試験点 1 と試験点 3 との間の消費電力量の直線補間で,点 4 の消費電力量を計算する(室

A 又は室 B の温度を使用する場合がある。次の式では室 A を使用する。)。


40

C 9801-3

:2015

c) 

ステップ 3:点 4 と試験点 2 との間の消費電力量の直線補間で,点 Q の消費電力量を計算する(室 A

又は室 B の温度を使用する場合がある。次の式では室 A を使用する。

これら三つのステップの計算を,次に示す。その式で使用する記号を,次に示す。

ここに,

T

i

tar

室 の目標温度(点 Q の温度)

T

i1

室 の試験点 1 の温度(測定値)

T

i2

室 の試験点 2 の温度(測定値)

T

i3

室 の試験点 3 の温度(測定値)

T

i4

室 の点 4 の温度(計算値)

E

1

試験点 1 の消費電力量(測定値)

E

2

試験点 2 の消費電力量(測定値)

E

3

試験点 3 の消費電力量(測定値)

E

4

点 4 の消費電力量(計算値)

ステップ 1

室 A 及び室 B の二つの室について,室 A の点 4 における温度を式(34)に示す。

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

×

+

×

=

tar

A

A2

tar

B

B2

A1

A3

B1

B3

A1

A3

B1

B3

A1

B1

tar

A

A2

tar

B

B2

tar

A

tar

B

4

A

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

   (34)

手動でこの計算を行う場合は,次の注意が必要である。

1)

これらの式を表計算ソフトに入力することを推奨する。

2)

試験データで使用する前に

附属書 の例を使用してソフトを確認するとよい。

一般に,点 Q が試験点 1,試験点 2 及び試験点 3 で囲んだ三角形の内側にあることを確認するために式

(33)又はグラフによる検証を行う。他の検証法として,目標温度 T

A

tar

が T

A2

と T

A4

との間にある場合,及

び T

A4

が T

A1

と T

A3

との間にある場合の二つの条件を満たすか否かを確認する方法がある。数学的に次に示

す。

T

A4

T

A

tar

T

A2

,又は T

A4

T

A

tar

T

A2

及び

T

A1

T

A4

T

A3

,又は T

A1

>T

A4

>T

A3

ステップ 2

点 4 における消費電力量の計算値は,

ステップ で計算した点 4 の温度データ並びに試験点 1 及び試験

点 3 のデータを使用して式(35)に示す(室 A の温度を使用)

(

) (

)

(

)

1

A

3

A

1

A

4

A

1

3

1

4

T

T

T

T

E

E

E

E

×

+

=

  (35)

ステップ 3

目標温度における消費電力量の計算値は,

ステップ 及びステップ で計算した点 4 の温度,消費電力

量データ及び試験点 2 のデータを使用して式(36)に示す(室 A の温度を使用)

(

) (

)

(

)

2

A

4

A

2

A

tar

A

2

4

2

tar

AB

T

T

T

T

E

E

E

E

×

+

=

  (36)


41

C 9801-3

:2015

E

AB

tar

は三角法を使用して算出した,室 A 及び室 B が目標温度になったときの消費電力量である。

室 A 及び室 B の順序は計算に影響を及ぼさない。

附属書 にその例を記載する。

E.4.4 

二つの室の三角法の計算−行列 

E.4.3

の三つの試験点を補間して最適消費電力量を算出する,より効率的な方法は行列の使用である。こ

れによって高速な解析が可能となり,自動的に各室の庫内温度変化 1 K 当たりの消費電力量の影響が算出

できるため,より有用な情報を得ることができる。この方法は,E.4.6 に規定する三つ以上の室の多次元補

間の解析にも使用できる。

最初のステップは,データが三角法の要求事項を満たす,すなわち室 A 及び室 B の目標温度の交点(点

Q)が試験点 1,試験点 2 及び試験点 3 で囲んだ三角形の内側にあることを確認することである。これは

E.4.2.2

に規定する式(33)を用いて確認することができる。

二つの室の三角法に行列を使用する前提として,三つの試験点を表す連立方程式を,次に示す。

1

1

B

1

A

0

E

T

B

T

A

E

=

×

+

×

+

2

2

B

2

A

0

E

T

B

T

A

E

=

×

+

×

+

3

3

B

3

A

0

E

T

B

T

A

E

=

×

+

×

+

ここに,

T

Ak

試験点 k(1∼3)についての室 A の温度

T

Bk

試験点 k(1∼3)についての室 B の温度

E

k

試験点 k(1∼3)についての消費電力量

E

0

周囲の試験温度での冷却機器の定数(理論的には,そ
れぞれの室が 0  ℃のときの消費電力量であるが実際に
はこれは不可能であり,値も正確ではない。

(解かな

ければならない変数)

A: 周囲の試験温度での冷却機器の定数であり,室 A の庫

内温度による消費電力量の影響の概算値(解かなけれ
ばならない変数)

B: 周囲の試験温度での冷却機器の定数であり,室 B の庫

内温度による消費電力量の影響の概算値(解かなけれ
ばならない変数)

これらの値を式(37)で行列として構成する。

[ ] [ ] [ ]

31

31

33

E

C

M

=

×

  (37)

ここに,

[M

33

]: “1”(定数),各試験点の T

A

及び T

B

の 3×3 行列

[C

31

]: E

0

及び の 3×1 行列(解かなければならない定数)

[E

31

]: E

1

E

2

及び E

3

の 3×1 行列

変数を入れた形を,次に示す。

=

×

3

2

1

0

3

B

3

A

2

B

2

A

1

B

1

A

1

1

1

E

E

E

B

A

E

T

T

T

T

T

T

未知の定数行列

[C

31

]

を行列の乗算を用いて求める場合は,次による。

[ ] [ ] [ ]

31

31

1

33

C

E

M

=

×

3

×

3

の逆行列は,ほとんどの表計算ソフトで容易にプログラムできる。点

Q

が三角形の内側にある場合,

定数

A

B

及び

E

0

を求めることで,それぞれの室の庫内温度による消費電力量の影響を概算できる。室

A

及び室

B

が目標温度のときの消費電力量は次による。


42

C 9801-3

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tar

B

tar

A

0

tar

AB

×

+

×

+

=

T

B

T

A

E

E

E.4.5 

三つ以上の室で三角法を使う場合の温度の有効性確認 

冷却機器が E.4.2.3 

事例 2-2 で規定する三つ以上の室を備えていて,三つの試験点のうち,他の一つ以

上の室の温度が目標温度を超える場合,消費電力量を計算する前に,補間点での室の温度の有効性を確認

する。

三角法で使用する室

A

及び室

B

で選択した点の有効性は,E.4.2.2 の式

(33)

に示すように,試験点が点

Q

を囲んでいるか否かを確認する。

補間点(点

Q

)での他の室の温度を概算するために,二つの室(室

A

及び室

B

)の三角法において行列

を使用する。最初の他の室(室

C

)の確認のため,三つの試験点を示す連立方程式を次に示す。

1

C

1

B

C

1

A

C

C

T

T

M

T

L

K

=

×

+

×

+

2

C

2

B

C

2

A

C

C

T

T

M

T

L

K

=

×

+

×

+

3

C

3

B

C

3

A

C

C

T

T

M

T

L

K

=

×

+

×

+

ここに,

T

Ak

試験点

k

1

3

)についての室

A

の温度

T

Bk

試験点

k

1

3

)についての室

B

の温度

T

Ck

試験点

k

1

3

)についての室

C

の温度

K

C

値,

L

C

値及び

M

C

値:

C

で概算した定数

これらの値を式

(38)

で行列として構成する。

[ ] [ ] [ ]

31

C

31

C

33

T

C

M

=

×

  (38)

ここに,

[M

33

]

1

(定数)

,各試験点の

T

A

及び

T

B

3

×

3

行列

[C

C31

]

C

の定数である

K

C

値,

L

C

値及び

M

C

値の

3

×

1

行列

(解かなければならない定数)

[T

C31

]

T

C1

T

C2

及び

T

C3

3

×

1

行列

変数を入れた形を次に示す。

=

×

3

C

2

C

1

C

C

C

C

3

B

3

A

2

B

2

A

1

B

1

A

1

1

1

T

T

T

M

L

K

T

T

T

T

T

T

未知の定数行列

[C

C31

]

を行列の乗算を用いて求める場合は,次による。

[ ] [ ] [ ]

31

C

31

C

1

33

C

T

M

=

×

A

及び室

B

が目標温度の場合の室

C

の温度を求める場合は,次による。

tar

B

C

tar

A

C

C

Cx

×

+

×

+

=

T

M

T

L

K

T

A

及び室

B

の三角法が有効であるためには,次の要求事項に適合しなければならない。

Cx

tar

C

T

T

三つの室(室 A,室 B 及び室 C)よりも室がある場合,他の室(室 D,室 E,室 F 等)の温度は,それ

ぞれの室の 値,値及び 値で計算する。

室 A 及び室 B の三角法が有効であるためには,室 A 及び室 B が目標温度の場合,他の室(室 C,室 D,

室 E,室 F 等)の温度が,目標温度以下でなければならない。

注記

  三つの試験点のうち,一つ又は二つの試験点で目標温度を超える測定値をもつ室は,確認が必

要である。三つの試験点全てで目標温度を超える室は,有効な結果とはならない。


43

C 9801-3

:2015

E.4.6 

三つの室の三角法の計算−行列 

行列を使用する方法は,容易に拡張して 3 次元の三角法も取り扱うことができる。個の庫内温度を同

時に補間する場合は,次元空間で各室の全目標温度の交点を囲む“n+1 個”の試験点がなければならな

い。

冷却機器が三つの室を備え,

E.4.2.3

事例 2-3

で規定する四つの温度調節設定の組合せで得た試験点を

もつ場合,行列を使った分析が必要である。この方法は他の全ての室が四つの試験点全てで目標温度以下

となる場合にも適用する。この場合,他の室は無視することができる。

三つの室の場合,必要な試験データを次に示す。

1

1

C

1

B

1

A

0

E

T

C

T

B

T

A

E

=

×

+

×

+

×

+

2

2

C

2

B

2

A

0

E

T

C

T

B

T

A

E

=

×

+

×

+

×

+

3

3

C

3

B

3

A

0

E

T

C

T

B

T

A

E

=

×

+

×

+

×

+

4

4

C

4

B

4

A

0

E

T

C

T

B

T

A

E

=

×

+

×

+

×

+

ここに,

T

Ak

試験点 k(1∼4)についての室 A の温度

T

Bk

試験点 k(1∼4)についての室 B の温度

T

Ck

試験点 k(1∼4)についての室 C の温度

E

k

試験点 k(1∼4)についての消費電力量

E

0

周囲の試験温度での冷却機器の定数(理論的には,そ
れぞれの室が 0  ℃のときの消費電力量であるが実際に
はこれは不可能であり,値も正確ではない。

(解かな

ければならない変数)

A: 周囲の試験温度での冷却機器の定数であり,室 A の庫

内温度による消費電力量の影響の概算値(解かなけれ
ばならない変数)

B: 周囲の試験温度での冷却機器の定数であり,室 B の庫

内温度による消費電力量の影響の概算値(解かなけれ
ばならない変数)

C: 周囲の試験温度での冷却機器の定数であり,室 C の庫

内温度による消費電力量の影響の概算値(解かなけれ
ばならない変数)

これらの値を式(39)で行列として構成する。

[ ] [ ] [ ]

41

41

44

E

C

M

=

×

   (39)

ここに,

[M

44

]: “1”(定数),各試験点の T

A

T

B

及び T

C

の 4×4 行列

[C

41

]: E

0

A及び の 4×1 行列(解かなければならない

定数)

[E

41

]: E

1

E

2

E

3

及び E

4

の 4×1 行列

点 Q が三角すい(錐)の内側にある場合,定数 AB及び E

0

を求めることで,それぞれの室の庫内

温度による消費電力量の影響を概算できる。室 A,室 B 及び室 C が目標温度のときの消費電力量は次によ

る。

tar

C

tar

B

tar

A

0

tar

ABC

×

+

×

+

×

+

=

T

C

T

B

T

A

E

E

試験点の全 4 点が 3 次元空間で,点 Q を完全に囲んでいることを確認する必要がある。データが有効で

あるか否かを数学的に確認する方法を次に示す。

はじめに四つの温度測定点の関数として,3 次元空間内の四面体の四頂点を定義する。

1

C

1

B

1

A

1

Vertex

T

T

T

=


44

C 9801-3

:2015

2

C

2

B

2

A

2

Vertex

T

T

T

=

3

C

3

B

3

A

3

Vertex

T

T

T

=

4

C

4

B

4

A

4

Vertex

T

T

T

=

次に,四面体の内側に点 Q(=T

A

tar

T

B

tar

T

C

tar

)があることを確認する。

これを確認するため,次に示す五つの行列の行列式を計算する。

1

1

1

1

4

C

4

B

4

A

3

C

3

B

3

A

2

C

2

B

2

A

1

C

1

B

1

A

0

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

D

=

1

1

1

1

4

C

4

B

4

A

3

C

3

B

3

A

2

C

2

B

2

A

tar

C

tar

B

tar

A

1

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

D

=

1

1

1

1

4

C

4

B

4

A

3

C

3

B

3

A

tar

C

tar

B

tar

A

1

C

1

B

1

A

2

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

D

=

1

1

1

1

4

C

4

B

4

A

tar

C

tar

B

tar

A

2

C

2

B

2

A

1

C

1

B

1

A

3

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

D

=

1

1

1

1

tar

C

tar

B

tar

A

3

C

3

B

3

A

2

C

2

B

2

A

1

C

1

B

1

A

4

=

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

D

注記

  行列式はほとんどの表計算ソフトで容易にプログラムできる(例えばエクセルでは,MDETERM

関数で計算できる。

確認項目を次に示す。

−  D

0

D

1

D

2

D

3

D

4

−  D

1

D

2

D

3

及び D

4

が D

0

と同じ符号の場合,点 Q は四面体の内側にある。

−  D

0

が“0”の場合,四面体でなく平面となる。

−  D

1

D

2

D

3

又は D

4

が“0”の場合,点 Q は四面体の面上にある(これは有効な結果である)

この手法は四つの室で五つの試験点を扱う場合にも適用できる。

また,次に示すように二つの室で三つの試験点を評価する場合にも適用できる(技術的には

E.4.2.2

で規

定する方法と同じである。

これを確認するため,次に示す四つの行列の行列式を計算する。

1

1

1

3

B

3

A

2

B

2

A

1

B

1

A

0

T

T

T

T

T

T

D

=


45

C 9801-3

:2015

1

1

1

3

B

3

A

2

B

2

A

tar

B

tar

A

1

T

T

T

T

T

T

D

=

1

1

1

3

B

3

A

tar

B

tar

A

1

B

1

A

2

T

T

T

T

T

T

D

=

1

1

1

tar

B

tar

A

2

B

2

A

1

B

1

A

3

=

T

T

T

T

T

T

D

確認項目を次に示す。

−  D

0

D

1

D

2

D

3

−  D

1

D

2

及び D

3

が D

0

と同じ符号の場合,点 Q は三角形の内側にある。

−  D

0

が“0”の場合,三角形でなく線となる。

−  D

1

D

2

又は D

3

が“0”の場合,点 Q は三角形の辺上にある。

冷却機器が四つ以上の室を備えていて,

E.4.2.3

事例 2-4

で規定するように,必ずしも目標温度以下と

ならない場合,消費電力量を計算する前に,補間点での他の室の温度の有効性を確認する必要がある。一

般的な方法は

E.4.5

に規定する方法と同様である。

補間点(点 Q)での他の室の温度を概算するために,三つの室(室 A,室 B 及び室 C)の三角法におい

て行列を用いる。最初の他の室(室 D)の確認のため,四つの試験点を示す四つの連立方程式を,次に示

す。

1

D

1

C

D

1

B

D

1

A

D

D

T

T

N

T

M

T

L

K

=

×

+

×

+

×

+

2

D

2

C

D

2

B

D

2

A

D

D

T

T

N

T

M

T

L

K

=

×

+

×

+

×

+

3

D

3

C

D

3

B

D

3

A

D

D

T

T

N

T

M

T

L

K

=

×

+

×

+

×

+

4

D

4

C

D

4

B

D

4

A

D

D

T

T

N

T

M

T

L

K

=

×

+

×

+

×

+

行列は,定数 K

D

L

D

M

D

及び N

D

を求めるのに用いる。室 D の温度は,室 A,室 B 及び室 C の温度が

目標温度の場合に確認する。室 D は,有効な三角法の点で目標温度以下でなければならない。この方法は,

試験点全てで必ずしも目標温度以下でない他の室(室 E 及び室 F)で行う。

理論的に,この行列を用いる方法は,4 次元又は 5 次元補間(五つ又は六つの適切な試験点が必要)に

拡張することができる。実際には,二つ又は三つの室の補間より多いことは,ほとんどない。

三角法の計算例は,

附属書 I

に記載する。


46

C 9801-3

:2015

附属書 F

(規定)

指定補助装置の消費電力量

F.1 

目的 

この附属書は,指定補助装置の消費電力量の算出に対する要求事項を規定する。この規格で適用する補

助装置は,自動制御の露付き防止ヒータとする。

注記

  今後,他の種類の指定補助装置を含める場合がある。

冷却機器が指定補助装置をもたない場合,この附属書による試験は,不要である。

F.2 

自動制御の露付き防止ヒータ 

F.2.1 

方法の概要 

冷却機器の消費電力は,可能な場合は,露付き防止ヒータのスイッチをオフするか,又は接続を遮断し

た状態で,この附属書に従って測定する。

製造業者は,冷却機器内に自動制御の露付き防止ヒータをもつことを申告し,

表 F.1

に規定するとおり,

広範囲にわたって周囲温度及び湿度の条件に応じて,ヒータの運転に関するデータを適宜提供しなければ

ならない。自動制御の露付き防止ヒータのヒータ電力を変更することができ,使用者が調整可能な制御装

置をもつ場合,最大設定でのヒータ電力を

F.2.8

に従って,試験報告書に記載しなければならない。

製品は,製造業者が申告していない自動制御の露付き防止ヒータをもつ場合,サーカムベンション装置

として扱う。

申告した指定補助装置においては,ヒータが消費する電力は,1 年にわたって周囲条件の分布を用いて,

地域の気候データの解析に基づいて,条件の組合せごとに時間を割り当てて算出する。この平均年間消費

電力にシステム損失係数を乗じることで,冷却機器内へ侵入するヒータの熱を取り除くのに必要な電力を

する。これによって,システム損失係数による補正した総消費電力量を,推定年間消費電力量に加算

する。この規格で仮定したシステム損失係数は,

“1.3”とする。

注記

  システム損失係数は,経験的な測定に基づいている。

一連の条件にて特定の試験を通じて露付き防止ヒータの運転を検証することで,製造業者の申告が正確

であることを検証することができる。

試験機関は,様々な温度及び湿度でのヒータ電力の測定値又は概算値が,

表 F.1

の製造業者が提示する

ヒータ電力と一致することを確認することが望ましい。

F.2.2 

測定手順 

自動制御の露付き防止ヒータの運転を確認又は検査するために特定の測定が必要な場合,通常,

附属書

A

及び

附属書 B

によって実施する。

F.2.3 

データの要求事項 

製造業者は,自動制御の露付き防止ヒータ付き製品の場合,周囲温度及び湿度の連続関数又は階段関数

としてヒータ電力の運転に関する記録を保持していなければならない。

この規格に準拠して自動制御の露付き防止ヒータのエネルギーの影響を計算するためには,ヒータ電力

の動作に関するデータは,周囲温度及び湿度ごとのヒータ電力に変換する必要がある。通常,これは指定

した 10 個の湿度帯及び三つの周囲温度ごとの露付き防止ヒータの平均電力の表(

表 F.1

参照)に示す。温


47

C 9801-3

:2015

度及び湿度に加えて他の要因が自動制御の露付き防止ヒータの運転に影響を及ぼす場合は,これらのパラ

メータも必要である。

この規格で露付き防止ヒータの消費電力量計算のための周囲温度の値は,16  ℃,22  ℃及び 32  ℃とす

る。

規定した三つの基本周囲条件は,ほとんどの条件下でヒータの消費電力量を正確に概算するために十分

である。基本温度は,とても重要である。16  ℃及び 32  ℃は,消費電力量試験の周囲温度であって,22  ℃

は空調した空間における代表的な周囲温度とする。

基本周囲温度ごとの提供しなければならない自動制御の露付き防止ヒータのデータの書式例を,

表 F.1

に示す。

F.2.4 

地域の気象データ 

自動制御の露付き防止ヒータの運転に必要な計算を実行するために,地域ごとのこれらの局地的な室内

条件に関連する周囲温度及び湿度データの確率マップを準備する必要がある。可能であれば,人口による

重み付けした確率を使用することが望ましい。目的は,冷却機器が通常使用中に直面する可能性がある最

も代表的な年間室内運転条件の分布を供給することにある。

我が国の室内温度及び湿度の人口分布荷重確率を,

表 F.1A

に示す。

(対応国際規格の

F.2.4

注記

及び

注記

から後の内容は,この規格では適用しないため削除とする。

F.2.5 

消費電力の計算 

表 F.1

に示したデータを提供することが必要である。

注記

  地域の値(R

1

R

30

)は,

表 F.1

によって設定する。これらの地域の値に対するヒータ電力(R

1

R

30

に対し P

H1

P

H30

)は,通常,製品の供給者又は製造業者が提供する。

データの確認に役立つように,全ての室内周囲温度にわたり湿度分布の値が合計して“1”

(100 %)の

値になることを推奨する(R

1

R

30

の合計=1)

。これは,各周囲温度での時間の割当てによって各周囲温度

での湿度分布に重みを付けることが必要となる。

表 F.1

周囲温度及び湿度データの書式−自動制御の露付き防止ヒータ 

相対湿度

(RH)

(%)

RH 帯の

中間湿度

(%)

16  ℃での

確率

22  ℃での

確率

32  ℃での

確率

16  ℃での

消費電力

(W)

22  ℃での

消費電力

(W)

32  ℃での

消費電力

(W)

0∼10 5  R

1

R

11

R

21

P

H1

P

H11

P

H21

10∼20 15  R

2

R

12

R

22

P

H2

P

H12

P

H22

20∼30 25  R

3

R

13

R

23

P

H3

P

H13

P

H23

30∼40 35  R

4

R

14

R

24

P

H4

P

H14

P

H24

40∼50 45  R

5

R

15

R

25

P

H5

P

H15

P

H25

50∼60 55  R

6

R

16

R

26

P

H6

P

H16

P

H26

60∼70 65  R

7

R

17

R

27

P

H7

P

H17

P

H27

70∼80 75  R

8

R

18

R

28

P

H8

P

H18

P

H28

80∼90 85  R

9

R

19

R

29

P

H9

P

H19

P

H29

90∼100 95

R

10

R

20

R

30

P

H10

P

H20

P

H30

ヒータに伴う電力は,式(40)に示す。


48

C 9801-3

:2015

(

)

3

.

1

1

H

heaters

×

×

=

=

k

i

i

i

P

R

W

  (40)

ここに,

−  W

heaters

は,自動制御の露付き防止ヒータに伴う年間平均追加消費電力(W)

−  R

i

は,

表 F.1

の第 番目の温度及び湿度分布の地域の確率

−  P

Hi

は,

表 F.1

の第 番目の温度及び湿度分布に伴う平均ヒータ電力(W)

−  は,使用する温度及び湿度分布の合計数(

表 F.1

の全てのセルを使用した場合は 30 に等しくなる。

− 1.3 は,システム損失係数[ヒータ(1.0)によって使用されるエネルギーに,室への熱漏えい及び冷

凍サイクルによるその後の除去分を考慮し 0.3 を加えた損失成分である。

この規格での室内温度及び湿度分布の確率を示すための地域係数を

表 F.1A

に示す。

表 F.1A

我が国の室内温度及び湿度の人口分布荷重確率 

単位  %

相対湿度帯の

中間湿度

地域の確率,R

i

(我が国の条件)

16  ℃ 22

℃ 32

5 0.0

0.0

0.0

15 0.0

0.0

0.0

25 0.8

0.4

0.0

35 3.3

3.4

0.3

45 6.4

10.7

2.1

55 8.0

14.2

7.8

65 5.8

9.0

11.3

75 2.5

3.9

6.3

85 0.8

0.9

1.8

95 0.0

0.0

0.3

合計 27.6 42.5 29.9

F.2.6 

露付き防止ヒータの接続を切ることができないが,これらの消費電力を直接測定できる場合 

庫内温度が目標温度にできるだけ近い条件で試験を行い,測定した自動制御の露付き防止ヒータの電力

に 1.3(システム損失係数)を乗じ,補間した消費電力量試験結果から差し引く。次に,ヒータが必要な周

囲温度及び湿度で使用する電力を算出し,ヒータの運転が停止している冷却機器の場合と全く同様に,試

験結果に加算する。

試験機関は,様々な温度及び湿度でのヒータ電力の測定値が,

表 F.1

の製造業者が提示するヒータ電力

と一致することを確認することが望ましい。

F.2.7 

露付き防止ヒータの接続を切ることができず,かつ,これらの消費電力を直接測定できない場合 

(対応国際規格では,消費電力量試験中は湿度を測定することになっているが,この規格では適用しな

いため削除とする。

)所定の周囲温度及び湿度での自動制御の露付き防止ヒータの申告したヒータ電力は,

1.3(システム損失係数)を乗じて,補間した消費電力量試験結果から差し引く。次に,16  ℃,22  ℃及び

32  ℃と 10 個の湿度帯の中間点でヒータが使用する電力は,ヒータの運転が停止しているモデルの場合と

全く同じ方法で算出し,試験結果に追加する。


49

C 9801-3

:2015

試験機関は,様々な温度及び湿度でのヒータ電力の測定値が,

表 F.1

の製造業者が提示するヒータ電力

と一致することを確認することが望ましい。

F.2.8 

使用者が調整できる露付き防止ヒータの場合 

周囲条件に応じて自動的に制御する露付き防止ヒータであり,使用者によってそのヒータ電力が調整可

能な制御を備える場合,手動切替えによるヒータの規定に従って使用者が調整可能な最大消費電力値を算

出して試験報告書に記載する。該当する場合は,

F.2.5

F.2.6

又は

F.2.7

に記載した手法を使用して露付き

防止ヒータの最大値を算出する。

F.3 

自動製氷機−製氷時の消費電力 

(対応国際規格の

F.3

は,

附属書 G

へ移動した。


50

C 9801-3

:2015

附属書 G 
(規定)

負荷冷却及びタンク形自動製氷機の電力量効率の算出

G.1 

目的 

この試験は,規定の方法で非冷凍室及び/又は冷凍室に配置する水が含む既知のエネルギーを取り除く

ために,冷却機器が消費する追加の消費電力量を定量化する。冷却機器が消費する追加の消費電力量に対

する取り除かなければならない水のエネルギーの比率は,負荷冷却効率を算出するために用いる。

負荷冷却試験の目的は,扉開閉及び温かい飲食物の冷却のような,使用者に関連した冷却機器の追加消

費電力量の影響を定量化することである。このデータを扉開閉のない試験と併せて使用することで,実際

の使用量をより反映させた総消費電力量の概算を行うことができる。

負荷冷却効率値を使用するためには,

使用者に関連した冷却負荷の見積りを行う必要がある。特定の冷却機器の消費電力量における冷却負荷の

影響は,この附属書で算出する負荷冷却効率値から概算できる。

(対応国際規格の第 3 段落の地域要件は,この規格では適用しないため,削除する。

製造業者が負荷冷却効率のデータを提供する又はその効率を申告する場合,この附属書に従った測定に

基づく。

なお,負荷冷却試験の概略図を,

図 G.1

に示す。

注記

  この附属書は,非冷凍室及び冷凍室をもつ冷却機器において,両方の室を合わせた負荷冷却効

率を測定するための方法を定める。一般に,非冷凍室だけ又は冷凍室だけ,別々に負荷冷却効

率を測定するためにも使用できる。

G.2 

概要 

冷却機器の各室は,

表 1

に規定した消費電力量に関連する目標温度に近い温度調節設定で運転する(

5.1

参照)

。温度調節設定は,負荷冷却試験の間,変更してはならない。

規定質量の水(冷蔵室及び/又は冷凍室の定格内容積の関数)を,冷却機器を設置する試験室に配置し

て,試験室周囲温度に到達させる。

規定条件に達したとき,最大非冷凍室の扉を規定時間だけ開放し,規定位置に水で満たした容器を配置

する。次に,最大冷凍室の扉を規定時間だけ開放し,規定位置に水で満たした製氷トレイを配置する。

タンク形自動製氷機をもつ場合,タンクに水を追加し,製氷による追加消費電力量も併せて測定する(

G.5

参照)

冷却機器は,温度及び消費電力に関して定常時に到達するまで運転する。収集したデータを使用して,

規定の周囲温度における負荷冷却効率を算出する。負荷冷却効率は,水で投入した取り除かなければなら

ない熱負荷を,冷却するために冷却機器が使用した定常時消費電力に加える追加消費電力量で除した比率

として算出する。

測定及びそれに続く解析の一般的な手法は,

附属書 C

に規定した霜取り及び復帰期間の追加消費電力量

の算出と考え方が似ている。


51

C 9801-3

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図 G.1

負荷冷却試験の概略図 

注記

  負荷冷却試験の完了前に動作した霜取りの説明を

図 G.5

に示す。作業例は

附属書 I

を参照。

G.2A 

タンク形自動製氷機の概要 

タンク形自動製氷機は,非冷凍室にタンクをもつ。製氷機は,貯氷箱がいっぱいになるか,又はタンク

が,

この水位以上に水を排出することはできない最低の水位に到達するまで製氷を続ける。

製氷試験では,

貯氷箱を空にして,製氷できるよう少量の水をタンクに追加すると,氷が製造され,タンク内部の水は自

発的に最低水位に落ちる。冷却機器は,定常時状態で運転する。試験の最初に,周囲温度に等しい規定し

た量の水を追加する(既定値は 300 g)

。冷却機器は,再び自発的に最低水位となるまで自動的に製氷を行

う。この試験は負荷冷却試験と同時に行い,負荷冷却と製氷との追加消費電力量を併せて測定するのに使

用する。

G.3 

準備 

G.3.1 

一般 

試験は 16  ℃及び 32  ℃の周囲温度で実施する。

製造業者の申告のための基準として用いられる冷却負荷の投入に使用する全ての室の平均庫内温度は,

負荷冷却試験の開始前の定常時運転中,

表 1

に規定した該当の目標温度以下とする。

注記 1

  この附属書で規定する全ての温度は定常時のものであり,該当する場合,霜取り及び復帰期

間の温度影響を含まない。

検証試験では,

負荷冷却試験前の定常時運転中に冷却負荷の投入に使用する全ての室の平均庫内温度は,

該当する目標温度の±1 K 以内とする。別の方法として,最も低温の貯蔵室の目標温度に対して,二つの

負荷冷却試験の結果を補間できる。ただし,試験点のうちの一つにおいて,冷却負荷の投入前の定常時運

転中,冷却負荷の投入に使用する全ての室の平均庫内温度は,目標温度以下とする。補間をする場合,負

荷冷却に使用する室の二つの試験時の温度を用いて,

G.5.6

の式(102)で表す ΔE

processing

を補間計算する。

この箇条に記載した方針は,目標温度よりもやや低い条件で,最適値よりも良くない負荷冷却効率を,

製造業者が申告することを許容している。この方針は,箇条

6

において消費電力量試験を単一の試験で測

定することと同様である。

可能な限り,次のように構成した非冷凍室内の三つの棚に,冷却負荷を配置する(

図 G.2

参照)

−  センサ TMP

3

は棚 3(最下段)の上及び棚 2 の下にある。


52

C 9801-3

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−  センサ TMP

2

は棚 2 の上及び棚 1 の下にある。

−  センサ TMP

1

は棚 1 の上にある。

注記 2

  棚 3 は室の底又は例えば野菜容器のような便利機構の上部のこともある。

G.3.1A 

タンク形自動製氷機を備える場合の準備 

この試験の開始及び終了時にタンクの質量を測定する。製氷を行うか否かを制御する自動センサを正常

に動作させておく。冷却機器の運転中,水を最低水位から 100 g 以上追加し,確実に製氷できるようにす

る。タンクは,所定の位置に置き,正常に製氷させ,タンクの水が最低水位に到達し,これ以上製氷でき

なくなるまで製氷する。その後,貯氷箱は空にして氷のない状態にする。冷却機器は,6 時間以上運転し

た後,

G.4.1

に示す運転期間を設ける。準備中又は試験のための製氷中に時短製氷機能を使用することは許

容しない。

G.3.2 

器具 

非冷凍室で使用する容器の種類は,500 mL の公称容量であり,ペット(PET 又は同等材料)で作る薄肉

プラスチック容器とする。ペットボトル(以下,

“ボトル”という。

)の寸法は,高さ 220 mm 以下,及び

幅又は直径 90 mm 以下とする。全てのボトルは同じ大きさ及び形状とする。各ボトルは,次で規定するよ

うに水で満たす。

注記

 PET は,ポリエチレンテレフタレートである。500 mL の公称容量をもつ市販のボトルを利用し

てもよい。それらは,各々指定した質量の飲料水を含む。断面が長方形のボトルは,横向きに

置いたときに安定しているため推奨する。

冷凍室で使用する容器の種類は,1 トレイ当たり約 200 mL の公称の実用容積を備えた薄肉プラスチック

製氷トレイとする。

製品には製氷トレイを同こん(梱)している場合がある。この試験において,製氷トレイは,あふれる

ことなしに 200 mL の水を快適に保持することができる必要がある。約 120 mm×275 mm×40 mm の公称

寸法を推奨する。推奨サイズが入手できない場合,より小さい製氷トレイを使ってもよい。

全ての冷却負荷で使用する水は,無添加ガス(無炭酸)

,無色及び無添加物とする。

水道水は許容する。純粋な蒸留水は,状況によっては凍結することが難しい場合があるため,製氷トレ

イでは避けることが望ましい。

G.3.3 

投入水量 

G.3.3.1 

非冷凍室 

全ての非冷凍室及び非冷凍副室の内容積を合計する。これは冷凍室の内容積として定義しない全ての室

の内容積を合計することと同じであり,この規格ではこれを冷蔵室の内容積と定義する。最大非冷凍室に

投入する水の質量は,冷蔵室の定格内容積(

H.2.2A

参照)1 L 当たり水 12 g とする。これは,冷蔵室の定

格内容積 41.7 L 当たり 1 本のボトル又はその一部に相当する。

冷蔵室の定格内容積が 41.7 L 未満の場合,

全ての水を 1 本のボトルに入れる。

冷蔵室の定格内容積が 41.7

L を超え,かつ,83.4 L 未満の場合,全ての水を 2 本のボトルに均等に分ける。冷蔵室の定格内容積が 83.4

L を超える場合,残りの水の量が 1 000 g 未満になるまで水 500 g±1 g を各ボトルに入れる。残りの水は,

最後の 2 本のボトルの間で均等に分ける。

最大非冷凍室に入れる水の総量及び 500 mL のボトルの数は試験報告書に記載する。

G.3.3.2 

冷凍室 

全ての冷凍室及び冷凍副室の内容積を合計する。この規格ではこれを冷凍室の内容積と定義する。最大

冷凍室に投入する水の質量は,冷凍室の定格内容積(

H.2.2A

参照)1 L 当たり水 4 g とする。これは,冷


53

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凍室の定格内容積 50 L 当たり一つの製氷トレイ又はその一部に相当する。

冷凍室の定格内容積が 50 L 以下の場合,全ての水を一つの製氷トレイに入れる。冷凍室の定格内容積が

50 L を超え,かつ,100 L 以下の場合,全ての水を二つの製氷トレイにほぼ均等に分ける。冷凍室の定格

内容積が 100 L を超える場合,残りの水の量が 400 g 未満になるまで水約 200 g を各製氷トレイに入れる。

残りの水は,最後の二つの製氷トレイの間でほぼ均等に分ける。

最大冷凍室に入れる水の総量及び製氷トレイの数は試験報告書に記載する。

G.3.3.2A 

タンク形自動製氷機のタンク 

タンクの容積及び貯氷箱の容量によって制限されない場合,規定する水の質量は,300 g とする。

G.3.4 

庫内の水負荷の位置 

G.3.4.1 

非冷凍室内の位置 

G.3.3

に規定したボトルは,最大非冷凍室内に

図 G.2

に示すように配置する。

指定の棚の上の垂直間隔が 250 mm 以上の場合,ボトルは次に示す位置に立てて配置する。

−  各側の各棚の上の最初のボトルは,内箱側面から約 25 mm の隙間を維持しながら,室の内箱壁のでき

る限り近くの位置に配置する。

−  追加のボトルは,ボトルと棚との前面及び背面又は負荷配置限界の間に約 25 mm の隙間を維持しなが

ら,2 本又は 3 本を奥行き方向に並べて配置してもよい。

−  この位置でより多くのボトルが必要な場合,ボトルの間に約 25 mm の隙間を維持しながら,室の中心

のより近くの位置に配置する。

−  全てのボトルを,奥行きに影響する棚の縁及び負荷配置限界を考慮に入れながらこれらの列で等間隔

に室の前面から背面までの中心に配置する。

−  全てのボトルは,いずれの室内温度センサからも全ての方向に 25 mm 以上の隙間を維持する。

指定の棚の上の垂直間隔が 250 mm より小さい場合,ボトルは,次に示す位置に,キャップを室の扉(前

面)の方に向けて,棚の上に平らに置く。

−  各側の各棚の上の最初のボトルは,内箱側面から約 25 mm の隙間を維持しながら,室の内箱壁のでき

る限り近くの位置に配置する。

−  この位置でより多くのボトルが必要な場合,ボトルの間に約 25 mm の隙間を維持しながら,室の中心

のより近くの位置に配置する。

−  ボトルの積重ね及び接触は認めない。

−  全てのボトルは,いずれの室内温度センサからも 25 mm 以上の隙間を維持する。

−  全てのボトルは,キャップが棚の前端又は棚の負荷配置限界にくるような位置に配置する。奥行きの

ない棚の場合,いずれの室内温度センサからも 25 mm の隙間を維持しながら,いずれの部分も棚又は

負荷配置限界の前面を越えて突き出ないようにするためにボトルの向きを調整してもよい。

全てのボトルは,全てのダクト又は通風口からの冷気の妨げを最小限に抑える位置に配置することが望

ましい。ボトルを規定の位置に配置することが不可能な場合,同等の位置を選択する。同等の位置を使用

する場合,この位置を試験報告書に記載する。空間に制限があるためにボトルを異なる位置に並べる必要

がある場合,同じ棚に並べるものとし,また,規定の位置のできる限り近くの位置に配置する。

ボトルは,室内温度センサ位置 TMP

1

,TMP

2

及び TMP

3

のすぐ下にある棚に配置しなければならない。

それ以外の棚がある場合でも,ボトルを配置しない。ボトルは,全てのボトルを配置するまで,次の棚の


54

C 9801-3

:2015

位置に順に配置する。

−  位置 A,B,C,D,E,F の順序に 1 本のボトルを配置する。

−  全てのボトルを配置するまで,この配置順序を繰り返す。

−  残りの水を最後に分配した 2 本のボトルが存在するときは,最後の二つの位置に配置する。

−  全ての位置を試験報告書に記載する。

注記

  上記の順序は各ボトルの位置又は場所を示している。

G.4.2

で,非冷凍室に入れる場合,ボト

ルは任意の順序に指定した位置に投入してもよい。

図 G.2

の中で説明する例では,10 本のボ

トルは,

A∼D の位置に 2 本のボトル及び E と F との位置に 1 本のボトルという結果になる。

単位  mm

注記  負荷を配置しない棚を図では表示しない。

図 G.2

棚の位置及び負荷の配列(例は 10 本のボトルを示す。) 

G.3.4.2 

冷凍室内の位置 

G.3.3

に規定した製氷トレイは,最大冷凍室内に

図 G.3

に示すように配置する。最大冷凍室が棚及び引出

しの組合せをもつ場合,製氷トレイは可能な限り引出し又はバスケットよりも優先して棚に配置する。

各製氷トレイの位置又は場所を,次に規定する。

G.4.2

で,冷凍室に入れる場合,製氷トレイは任意の順

にこれらの指定した位置に投入してもよい。


55

C 9801-3

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−  下段の最初の製氷トレイは,約 25 mm の隙間を維持しながら,センサ TMP

14

と TMP

15

との反対側に,

室の内箱壁のできる限り近くの位置に配置する。追加の製氷トレイは,製氷トレイ間で約 25 mm の隙

間を維持しながら,一つ前に配置の製氷トレイの隣に追加する。製氷トレイは,全ての必要な隙間を

維持しながら,各段で製氷トレイの数が最大になるような向きに配置してもよい。

−  これ以上製氷トレイを下段に収納できない場合,又は必要な数を配置すると,温度センサの隙間が全

ての方向で 25 mm 未満になる場合,必要に応じて製氷トレイは次の使用可能な段に配置する。

−  例えば,TMP

11

,TMP

16

又は TMP

17

として適用可能な中央の温度センサの下にある棚に製氷トレイを

配置する場合,最初の製氷トレイを左側の内箱壁に隣接して配置し,2 番目の製氷トレイを右側の内

箱壁に隣接して配置する。必要な場合,この段の追加の製氷トレイは,約 25 mm の隙間を各製氷トレ

イの間で維持し,かつ,25 mm 以上の隙間を温度センサとの間で維持し,徐々に中心のより近くの位

置に配置する。

−  例えば,TMP

12

及び TMP

13

の上段の温度センサの下にある棚に製氷トレイを配置する場合,最初の製

氷トレイは,約 25 mm の隙間を維持しながら,センサ TMP

12

と TMP

13

との反対側に,室の内箱壁の

できる限り近くの位置に配置する。必要な場合,追加の製氷トレイは,製氷トレイ間で 25 mm の隙間

を維持し,一つ前に配置の製氷トレイの隣に追加する。

−  全ての製氷トレイは,各段で貯蔵室の内箱壁と各製氷トレイとの間で約 25 mm の隙間を維持する。

−  残りの水を最後に分配した二つの製氷トレイが存在するときは,要求される最も上の最後の二つの位

置に配置する。

−  製氷トレイの積重ね及び接触は認めない。

−  全ての製氷トレイは,いずれの室内温度センサからも全ての方向に 25 mm 以上の隙間を維持する。

−  全ての製氷トレイは,奥行きに影響を与える棚の端及び負荷配置限界を考慮し,棚の前面から背面ま

での中心に配置するが,棚の前面を越えて突き出てはならない。

−  製氷トレイを引出し又はケースの中に置く場合,配置に関して,引出し又はケースの内側は,内箱の

内側として取り扱う。

注記

  実例として,冷凍冷蔵庫内の 180 L の定格内容積の冷凍室は,四つの製氷トレイに 720 g の総

水量を必要とする。冷凍室の内側寸法は幅 600 mm とする。センサ TMP

14

及び TMP

15

は,右下

の壁から 50 mm とする。これによって,配置した製氷トレイの各端に隙間を設けた状態で 500

mm の空間が残る。三つの製氷トレイは下段にそれぞれ,最小 120 mm+25 mm で,側面に平行

に収納できるが,一つの製氷トレイは上段に配置する必要がある。冷凍室の奥行きが 460 mm

より深い場合,隙間を維持しながら,四つの全てのトレイを下段に側面に対して直角に三つ及

び側面に対して平行に一つ収納することが可能となる。推奨する製氷トレイの大きさは

G.3.2

を参照。

全ての製氷トレイは,全てのダクト又は通風口からの冷気の妨げを最小限に抑える位置に配置すること

が望ましい。製氷トレイを規定の位置に配置することが不可能な場合,同等の位置を選択する。同等の位

置を使用する場合,この位置を試験報告書に記載する。空間に制限があるために,製氷トレイを異なる位

置に並べる必要がある場合,これらは同じ棚に並べ,また,規定の位置のできる限り近くの位置に配置す

る。全ての製氷トレイの位置を試験報告書に記載する。


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単位  mm

注記  負荷を配置しない棚を図では表示しない。製氷トレイはいつも引出し又はバスケットよりも優先して棚に配置

する。

図 G.3

製氷トレイの位置及び隙間 


57

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G.3.5 

投入する水の温度 

500g 未満の水を入れるボトルは,試験室での保管及び温度安定化の前にボトルへ指定した水量を入れて

おくことを推奨する。該当する場合,製氷トレイのために十分な水が入っている別のボトルは,蒸発を避

けるために試験室に保管し,

冷凍室に配置する 30 分以内にボトルの水を製氷トレイへ移さなければならな

い。

全てのボトル及び製氷トレイは,適切な周囲温度に設定された試験室の中に置かなければならない。そ

の位置は試験室の温度を代表する位置でなければならない。全てのボトルは,作業台又は試験室の木製の

床の上に垂直に配置し,また,空気が自由に循環できるようにするため,これらの間に 50 mm 以上の隙間

を設けなければならない。全てのボトル及び製氷トレイは,負荷冷却試験の開始前の 15 時間以上の間,試

験に関連した周囲温度の試験室に保管しなければならない。

注記

  通常,試験の公称試験周囲温度(T

at

)は,16  ℃及び 32  ℃とする。

タンク形自動製氷機を備える場合,試験の開始時にタンクに投入する規定量の水は,500 mL のボトルに

測り分け,試験の開始前 15 時間以上の間,該当する周囲温度の試験室に保管しなければならない。

G.4 

負荷冷却試験の方法 

G.4.1 

負荷冷却試験の開始 

霜取り制御サイクルをもたない冷却機器では,負荷冷却試験の前に,負荷冷却試験に使用する温度調節

設定にて,ある一定の運転期間を設けなければならない。その温度調節設定では,

B.3

に従う有効な定常

時試験期間を満足していなければならない。

独自の霜取り制御サイクルをもつ,

一つ又は複数の霜取りシステムを備える冷却機器の負荷冷却試験は,

試験の前に次のいずれかを設けなければならない。

−  負荷冷却試験に使用する温度調節設定にて

B.3

に適合する試験期間(適合基準を含む。

−  負荷冷却試験に使用する温度調節設定にて

B.4

に適合する試験期間(適合基準を含む。

−  該当する場合,負荷冷却試験に使用する温度調節設定にて

C.3

に適合する霜取り及び復帰期間

注記

  安定性を DF1(

C.3

)で算出する場合,負荷は霜取りの適合性を確認した後(期間 F の終了時)

にだけ投入できるが,あまり望ましくない。負荷冷却試験の完了前に別の霜取りが発生する

機会を最小限にするため,定常時又は以前の霜取りを利用して安定性が確立している場合,

霜取り及び復帰期間が完了後,負荷を速やかに投入することが望ましい。目安として,霜取

りヒータの通電開始から 5 時間以上後(

C.3.1

の条件下で期間 F の始まりとみなすことができ

る)を推奨する。また,正確な判断を下すために以前の有効な霜取り及び復帰期間の経験を

利用してよい。この場合,負荷を投入する直前にある霜取り及び復帰期間は負荷冷却試験の

試験期間に含めない。

製品タイプに関係なく,温度調節設定は負荷冷却試験の間,変更してはならない。

規則的な圧縮機運転サイクルをもつ単純な製品では,

圧縮機の運転開始を負荷冷却試験の開始とみなす。

より複雑な製品では,消費電力量に影響を及ぼす庫内の最高温度を負荷冷却試験の開始とみなす(詳細な

手引きは

附属書 B

を参照)

。冷却負荷を霜取り及び復帰期間に投入した場合,試験の開始は,その霜取り

及び復帰期間の開始と規定する。

霜取り及び復帰期間中(定常時の確立前)に負荷を投入することは,一般に推奨しない。

G.4.2 

負荷の配置 

負荷は

G.3

に従って準備しなければならない。負荷は,

G.4.1

に規定したとおり温度制御サイクルの開始


58

C 9801-3

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後,可能な限り早く,

G.3

に規定したとおりに冷却機器に配置しなければならない。ただし,単純な製品

では圧縮機が運転している間,また,より複雑な製品では庫内の最低温度に到達する前とする。各室の負

荷投入は,その室における 1 回の扉開閉で実行しなければならない。室に負荷を投入するために必要な時

間に関係なく 1 分(±5 秒)間,90 度以上の角度でその扉を開けたままとする。負荷投入をする室に扉が

二つある場合,両方の扉を一緒に開ける。冷却機器が,負荷を投入しなくてはならない冷凍室と非冷凍室

との両方のタイプをもつ場合,最初に非冷凍室に負荷を投入しなければならない。

扉の推奨開閉時間は,2.5 秒間であり,残り 55 秒間で各室に負荷を投入する。負荷冷却試験は,ある温

度制御サイクルの開始近くで負荷投入することを推奨する。温度制御サイクルの推定開始時間は,規則的

な動作の製品は容易に予測でき,負荷配置を事前に計画できる。圧縮機運転が短い場合,上記の要求事項

を満たすために注意が必要である。正確な負荷の数及びその位置は,扉を開放して負荷を配置する前に十

分に計画を練ることが望ましい。

冷凍冷蔵庫の場合,非冷凍室の負荷投入の始まりから約 4 分間以内に全ての負荷投入を終了することが

望ましい。

G.4.2A 

タンク形自動製氷機を備える場合のタンクへの水投入 

タンク形自動製氷機をもつ場合,タンクを収納する室の扉は,

G.4.2

の非冷凍室及び冷凍室への負荷の配

置が終わった後(非冷凍室の負荷の配置の始まりから約 5 分間後)

,扉を開け,タンクを取り出さなければ

ならない。扉は,1 分(±5 秒)間,90 度以上の角度で開けたままとする。タンクを収納する室に二つの

扉がある場合,両方の扉を一緒に開ける。この 1 分間に次のことを行わなければならない。

a)

  タンクが取り外せる場合

1)

  タンクと残留水との総質量を測定して記録する。

2)

  周囲温度のボトルから水をタンクに追加する。

3)

  再びタンクと残留水との総質量を測定して記録する。

4)

  正常な位置にタンクを戻す。

5)

  扉を閉める。

6)

  冷却機器に通常製氷させる。

b)

  タンクが取り外せない場合

1)

  タンクに追加する水の質量を測定して記録する。

2)

  水をタンクに追加する。

3)

  扉を閉める。

4)

  冷却機器に通常製氷させる。

G.4.3 

測定 

負荷冷却試験の前及び試験中,温度及び消費電力量測定は,消費電力量試験の場合と同様,

附属書 A

従って,規定したとおりに記録しなければならない。

G.4.4 

負荷冷却試験の終了 

負荷冷却試験は,負荷が完全に冷却された後,安定運転の期間に到達したときに完了する(水又は氷が

各室内の温度にほぼ達する。

。試験期間は,ある温度制御サイクルの終了時に完了する。温度調節設定は,

負荷冷却試験の間,変更してはならない。

霜取り制御サイクルをもたない冷却機器の負荷冷却試験は,

B.3

に適合(適合基準を含む。

)する試験期

間で完了しなければならない。

それぞれ独自の霜取り制御サイクルをもつ,一つ又は複数の霜取りシステムを備える冷却機器の負荷冷


59

C 9801-3

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却試験は,次のいずれかに適合する同じ温度調節設定での試験期間で完了とする。

a)

B.3

に適合(適合基準を含む。

b)

B.4

に適合(適合基準を含む。

。この場合,定常時の終了直後に適合性基準

C.3

を満足する霜取り及

び復帰期間が存在する。

負荷自体が完全に冷却又は冷凍していない状態であっても,庫内温度(一つ又は複数)が定常時の値に

達したように見える場合があるため,負荷冷却試験の終了基準はかなり厳しくしなくてはならない。この

ため,規定の最短期間にわたって庫内温度及び定常時消費電力の両方を確認することによって,冷却機器

が定常時運転に戻ったことを実証する必要がある。

負荷の投入及び冷却完了後に庫内温度(一つ又は複数)及び定常時消費電力が安定し,負荷を投入する

前の状態と僅かに異なる値になることは,一般的なことである。通常,これらの変化はかなり小さいが,

場合によって重大となる。冷却負荷が室内の冷気を妨げ又は冷却機器の内部温度センサに間接的な影響を

及ぼすと,場合によっては,負荷がインバータ圧縮機の運転のより高い段階値を引き起こすような,例え

ば,より高い消費電力及びより低い庫内温度が生じる。これらの影響を軽減するために,試験機関は冷却

機器にあらかじめ冷却負荷を配置し,この初期負荷が完全に安定した後,新しい冷却負荷であらかじめ投

入していた負荷を交換してもよい。2 回目の負荷投入データで,負荷冷却効率は決定する。

庫内温度及び定常時消費電力が,負荷冷却前後において異なることは,ほとんど影響を及ぼさない。な

ぜなら,負荷冷却試験では,投入時の温度制御サイクル以降の消費電力量を考慮しているからである。し

たがって,負荷投入以前の運転状態は,負荷冷却試験期間にほとんど含まない。

注記 1

  負荷を投入した前後の庫内温度の変化が消費電力量に与える主な影響は,冷却機器の熱質量

又は熱容量の関連する変化である。

次の追加の二つの適合基準は,負荷冷却試験開始時(負荷投入に先立つ)と負荷冷却試験終了時の定常

時との間でそれらの値を比較した測定パラメータに適用する。

a)

  定常時消費電力 P

SSM

の差は 5 %以下又は 2 W 以下でなければならない。

b)

  各室の定常時の温度の差は,1 K を超えてはならない。ただし,貯氷箱に配置した温度センサを除く。

注記 1A

  この適合基準に適合した場合,負荷を投入した前後の庫内温度の変化が消費電力量に与え

る主な影響は小さく,無視できる。

B.3

又は

B.4

の適合基準に適合しない(例えば,不十分な試験時間によって)ため,負荷冷却試験開始

時の適合性を

C.3

G.4.1

参照)のもとでの霜取りで判断する場合,上記の初期定常時消費電力 P

SSM

及び定

常時温度は,期間 D 及び期間 F の平均消費電力及び平均庫内温度とする(

C.3

の DF1 の事例参照)

それぞれ独自の霜取り制御サイクルをもつ,一つ又は複数の霜取りシステムを備えた冷却機器が上記の

条件に適合しない場合,次の霜取り及び復帰期間が完了して,新しい定常時状態が確立するまで運転を継

続し,これらの適合基準に適合するか否かを再度判定する。

次の霜取りまで継続して,適合基準の両方に適合しない場合,

G.3

G.4.1

及び

G.4.2

での設定のように同

じ制御条件で既存の負荷(既に室の温度に等しい)を新しい負荷と置き換えることによって試験を繰り返

す。タンク形自動製氷機をもつ場合,非冷凍室及び冷凍室の負荷の交換を終えた後(負荷の交換開始から

約 5 分間後)

G.4.2A

のとおりタンク収納する室の扉を開けて,水をタンクに追加する。その後,貯氷箱

のある室の扉を開けて,前の試験で製造した氷を取り出す。貯氷箱のある室の扉を開けている時間は 20

秒間を超えてはならない。取り出した氷は質量(kg)を記録する。上に記載するような,冷却機器にあら

かじめ冷却負荷を入れておき,その冷却負荷の冷却が終わり安定した状態になった後,新しい冷却負荷に


60

C 9801-3

:2015

置き換えることは,全ての負荷冷却試験において選択可とする。

一つ又は複数の霜取り制御サイクルをもつ冷却機器の負荷冷却試験で,定常時になる前の霜取り及び復

帰期間が完了するまで,試験は継続する(

図 G.5

参照)

。上記に規定した有効な霜取り及び復帰期間の完了

した後,定常時になった場合,負荷冷却試験は終了とする。試験終了後,タンク形自動製氷機をもつ機器

は,試験中に製造した氷の質量,タンク及び残留水の質量並びにタンクに追加した水の質量を記録する。

注記 2

  負荷冷却試験中に発生する霜取り及び復帰期間に伴う追加消費電力量は

G.5.3

で決定する。

G.5 

負荷冷却効率の算出 

G.5.1 

一般 

負荷冷却試験の完了後,負荷冷却効率を算出するためにデータを解析する。負荷投入した後,定常時に

戻すために冷却機器が必要とする追加消費電力量を算出することが目的である。この概略を

図 G.4

に示す。

次に,この追加消費電力量を,投入した水負荷のエネルギー変化の計算値(水の質量とエンタルピ変化と

の積)と比較し,負荷冷却中に冷却機器から取り除く熱エネルギーを定量化する。

図 G.4

投入した水負荷を冷却するための追加消費電力量の図 

負荷を冷却するための追加消費電力量は,負荷を投入した点(試験開始)に戻って,

図 G.4

に示す P

after

の値を使って計算する。

負荷投入前の定常時消費電力(P

before

)が負荷投入後の定常時消費電力(P

after

)より高い又は低い場合が

ある。電力差は負荷を投入した点に戻って考慮するため,この差は計算に影響を及ぼさない。

G.5.2 

冷却負荷のエネルギーの定量化 

冷却負荷のエネルギーは,水負荷のエネルギー変化を推定することによって計算し,その変化は試験室

の周囲温度から開始して庫内温度で終了する。

水のエネルギー変化を推定するための簡略式を標準エンタルピデータに基づいて次に示す。これらの式

によってかなり正確な結果を得られるが,試験機関によっては,水のエンタルピ変化を自動的に計算でき

るソフトウェアを使用する方が便利な場合がある。水から氷への相変化に必要なエネルギーはかなりの量

であるため,凝固点(0  ℃)近くで動作する室には注意が必要である。公称最終庫内温度が凝固点を下回

る場合,製氷トレイ内の水が完全に凍っていることを確認することが望ましい。

非冷凍室内の水のエネルギー変化(最終温度が凝固点を上回る場合)を式(48)に示す。

(

)

(

)

(

)

[

]

6

.

3

186

.

4

3

amb

3

2

amb

2

1

amb

1

test

unfrozen

×

×

+

×

+

×

=

T

T

M

T

T

M

T

T

M

E

 ···  (48)


61

C 9801-3

:2015

ここに,

−  E

unfrozen

test

は,試験中の非冷凍室内の水負荷から取り除くエネルギー(Wh)

−  M

1

は,TMP

1

(位置 C 及び/又は F)と隣接して配置する水の量(kg)

−  T

1

は,負荷投入後の有効な試験期間(

B.3

又は

B.4

)中の温度センサ TMP

1

の平均温度(℃)

−  M

2

は,TMP

2

(位置 E 及び/又は B)と隣接して配置する水の量(kg)

−  T

2

は,負荷投入後の有効な試験期間(

B.3

又は

B.4

)中の温度センサ TMP

2

の平均温度(℃)

−  M

3

は,TMP

3

(位置 A 及び/又は D)と隣接して配置する水の量(kg)

−  T

3

は,負荷投入後の有効な試験期間(

B.3

又は

B.4

)中の温度センサ TMP

3

の平均温度(℃)

−  T

amb

は,水負荷を冷却機器に配置する前の 6 時間測定した平均周囲温度(初期水温)

− 4.186 は,水の比熱  4.186 kJ/(kg・K)

− 3.6 は,kJ を Wh に変換するための係数(3.6 kJ=1 Wh)

上記の量の単位は“kg”を用いているが,この附属書の多くの箇所で“g”を使用しているので,計算す

る場合は単位に注意が必要である。

冷凍室内の水のエネルギー変化(最終温度が凝固点を下回る場合)を式(49)に示す。

(

)

[

]

6

.

3

05

.

2

6

.

333

186

.

4

av

fz

amb

fz

tot

test

frozen

T

T

M

E

×

+

×

×

=

   (49)

ここに,

−  E

frozen

test

は,試験中の冷凍室内の水負荷から取り除くエネルギー(Wh)

−  M

tot

fz

は,冷凍室に配置する水の総量(kg)

−  T

fz

av

は,負荷投入後の有効な試験期間(

B.3

又は

B.4

)中の負荷投入した冷凍室内の全てのセンサの

平均温度(℃)

−  T

amb

は,水負荷を冷却機器に配置する前の 6 時間測定した平均周囲温度(初期水温)

− 4.186 は,水の比熱  4.186 kJ/(kg・K)

− 2.05 は,氷の比熱  2.05 kJ/(kg・K)

− 333.6 は,水の凝固潜熱  333.6 kJ/kg

− 3.6 は,kJ を Wh に変換するための係数(3.6 kJ=1 Wh)

温度 T

fz

av

は,より低い温度でより大きな消費電力量変化を付与する負の値でなければならない。上記

の式は,冷凍室の一定の平均温度を仮定する。それは十分に正確な評価である。上記の量の単位は“kg”

であるが,この附属書の多くの箇所で“g”を使用している。したがって,単位に注意が必要である。

周囲温度における試験での総冷却負荷のエネルギーを式(50)に示す。

test

frozen

test

unfrozen

test

input

E

E

E

+

=

   (50)

タンク形自動製氷機を備える場合,試験中に製造した氷の量を式(41)に示す。

tank

final

tank

initial

added

water

test

ice

M

M

M

M

+

=

  (41)

ここに,

−  M

ice

test

は,試験中に氷に変化した水の量(kg)

−  M

water

added

は,試験中に製氷するためにタンクに追加した水の量(kg)

−  M

initial

tank

は,製氷開始前におけるタンクと残留水との合計量(kg)

−  M

final

tank

は,試験終了後におけるタンクと残留水との合計量(kg)

タンクに追加した水が氷に変化するためのエネルギーを式(44)に示す。

注記

  タンク形自動製氷機をもつ場合,タンクに水を追加し,製氷による追加消費電力量も併せて測


62

C 9801-3

:2015

定するため,式(44)に示す。

(

)

[

]

6

.

3

05

.

2

6

.

333

186

.

4

ice

amb

test

ice

enthalpy

ice

T

T

M

E

×

+

×

×

=

   (44)

ここに,

−  E

ice

enthalpy

は,試験中に行った特定量の氷を作るために水負荷から取り除くエネルギー(Wh)

−  M

ice

test

は,試験中に氷に変化した水の量(kg)

−  T

ice

は,製氷試験が完了した後の貯氷箱の平均温度(℃)

(これは,0  ℃未満でなければならない。

−  T

amb

は,水をタンクに追加する前の 6 時間の平均周囲温度(初期水温)

(℃)

− 4.186 は,水の比熱  4.186 kJ/(kg・K)

− 2.05 は,氷の比熱  2.05 kJ/(kg・K)

− 333.6 は,水の凝固潜熱  333.6 kJ/kg

− 3.6 は,kJ を Wh に変換するための係数(3.6 kJ=1 Wh)

上記の量の単位は“kg”であるが,この附属書の多くの箇所で“g”を使用しているので,計算をする場

合は単位に注意が必要である。

G.5.3 

冷却負荷を冷却するための追加消費電力量の定量化 

負荷を冷却するために使用する追加消費電力量を定量化するためには,負荷を完全に冷却した後の定常

時期間を確立する。次に,追加消費電力量は,負荷冷却試験の開始から定常時期間(P

after

)の完了までの,

実際の消費電力量から定常時消費電力量[定常時電力(P

after

)と試験期間との積]の差を計算する[式(50)

参照]

負荷投入からの冷却中に霜取り及び復帰期間(一つ又は複数)が発生した場合,試験温度での

附属書 C

に従って算出する霜取り及び復帰期間に伴う消費電力量を追加消費電力量から差し引く。これを

図 G.5

示す。

図 G.5

負荷投入からの冷却中に霜取り及び復帰期間が発生した場合の事例 

冷却負荷を冷却するための追加消費電力量を式(51)に示す。

(

)

(

)

df

start

end

after

start

end

test

additional

E

z

t

t

P

E

E

E

Δ

×

×

=

Δ

   (51)

ここに,


63

C 9801-3

:2015

−  ΔE

additional

test

は,

G.3

に規定したとおりの冷却負荷を完全に冷却するための追加消費電力量(Wh)

−  E

start

は,

G.4.1

に規定した負荷冷却試験の開始時の積算電力量計の表示値(Wh)

−  E

end

は,

G.4.4

に規定した負荷冷却試験の終了時の積算電力量計の表示値(Wh)

−  P

after

は,

G.4.4

に規定した有効な消費電力量試験期間(

B.3

又は

B.4

)中に負荷を完全に冷却した後に

生じる定常時消費電力(W)

−  t

start

は,

G.4.1

に規定した負荷冷却試験の開始時の試験時刻

−  t

end

は,

G.4.4

に規定した負荷冷却試験の終了時の試験時刻

−  ΔE

df

は,

C.5

に従って算出する霜取り及び復帰期間に伴う追加消費電力量(Wh)

−  は,負荷冷却試験の間及びその完了前に霜取り及び復帰期間が発生した場合(

図 G.5

参照)

,霜取り

及び復帰期間の数と等しい整数。霜取りシステムをもたない冷却機器の場合又は霜取り及び復帰期間

が負荷冷却試験中に発生しない場合(

図 G.4

参照)

はゼロである。

G.5.4 

負荷冷却効率 

負荷冷却効率を式(52)に示す。

test

additional

test

input

ambient

,

load

E

E

Efficiency

Δ

=

   (52)

タンク形自動製氷機を備える場合は,式(100)に示す。

test

additional

enthalpy

ice

test

input

ambient

,

load

E

E

E

Efficiency

Δ

+

=

  (100)

ここに,

−  Efficiency

load,ambient

は,指定の周囲温度で計測した負荷冷却効率(Wh/Wh)

−  E

input

test

は,

G.5.2

に規定した,試験中に冷却負荷を冷却するためのエネルギー(Wh)

−  ΔE

additional

test

は,

G.5.3

に規定した,試験中に冷却負荷を完全に冷却するために冷却機器で消費する追

加消費電力量(Wh)

−  E

ice

enthalpy

は,

G.5.3

に規定した,試験中に行った規定量の氷を作るために水から取り除くエネルギー

(Wh)

Efficiency

load,ambient

の測定値は 1 以上になり得る。

冷却機器の消費電力量への影響を概算するために使用する負荷冷却効率値には,使用者が関連する冷却

負荷の概算(Wh)が必要である。

G.5.5 

負荷冷却係数 

負荷冷却係数“α”は負荷冷却試験の係数で地域によって決定できる。この規格では,負荷冷却係数“α

の値を 1 とする。これは,冷蔵室の定格内容積の 12 g/L 及び冷凍室の定格内容積の 4 g/L に基づく。例え

ば,

α”の値の 1 は,使用者が与える負荷が 24 時間ごとに E

input

と等しくなることを意味する。

6.8

参照。

ここで,全ての値は 1 日当たりの消費電力量に変換される。負荷冷却係数“α”は,より高温の熱帯気候

では大きくなり,涼しい温帯気候では小さくなる。この手法の下では,冷蔵室及び冷凍室の定格内容積が

異なるため,E

input

の値は各冷却機器で異なる。また,この手法は,使用量(使用者が関連する冷却負荷)

が内容積に正比例するものと仮定している。家族構成など他の要因も使用者が関連する想定負荷に影響を

及ぼす場合がある。

(対応国際規格の最後の一文は,この規格では適用しないため,削除する。

負荷冷却に関連した追加消費電力量を推定するために負荷冷却係数を使用する場合,試験中に生じる庫

内温度及び周囲温度における小さな変化を補正するために E

input

nominal

の標準化した値を計算することは重

要である。これは,冷却負荷を公称周囲温度から正確に開始して,室の目標温度で正確に終了する,と仮


64

C 9801-3

:2015

定することによって,非冷凍室の水負荷から取り除くエネルギーを式(53)に示す。冷凍室の水負荷から取

り除くエネルギーは式(54)に示す。

(

)

[

]

6

.

3

186

.

4

tar

unfz

tar

amb

unfz

tot

nominal

unfrozen

×

×

=

T

T

M

E

  (53)

ここに,

−  E

unfrozen

nominal

は,公称条件における非冷凍室内の水負荷から取り除くエネルギー(Wh)

−  M

tot

unfz

は,非冷凍室に配置する水の総量(kg)

−  T

unfz

tar

は,消費電力量試験における非冷凍室の目標温度(℃)

表 1

参照)

−  T

amb

tar

は,試験における公称周囲温度(℃)

(該当する場合,16  ℃又は 32  ℃)

− 4.186 は,水の比熱  4.186 kJ/(kg・K)

− 3.6 は,

“kJ”を“Wh”に変換するための係数(3.6 kJ=1 Wh)

(

)

[

]

6

.

3

05

.

2

6

.

333

186

.

4

tar

fz

tar

amb

fz

tot

nominal

frozen

T

T

M

E

×

+

×

×

=

  (54)

ここに,

−  E

frozen

nominal

は,公称条件における冷凍室内の水負荷から取り除くエネルギー(Wh)

−  M

tot

fz

は,冷凍室に配置する水の総量(kg)

−  T

fz

tar

は,消費電力量試験における冷凍室の目標温度(℃)

表 1

参照)

−  T

amb

tar

は,試験における公称周囲温度(℃)

(該当する場合,16  ℃又は 32  ℃)

− 4.186 は,水の比熱  4.186 kJ/(kg・K)

− 2.05 は,氷の比熱  2.05 kJ/(kg・K)

− 333.6 は,水の凝固潜熱  333.6 kJ/kg

− 3.6 は,

“kJ”を“Wh”に変換するための係数(3.6 kJ=1 Wh)

公称総冷却負荷のエネルギーを式(55)に示す。

nominal

frozen

nominal

unfrozen

nominal

input

E

E

E

+

=

   (55)

また,タンク形自動製氷機を備える場合,追加した水が氷に変化するためのエネルギーを式(101)に示す。

(

)

[

]

α

×

×

+

×

×

=

6

.

3

05

.

2

6

.

333

186

.

4

ice

tar

amb

making

ice

nominal

enthalpy

ice

T

T

M

E

   (101)

ここに,

−  E

ice

enthalpy

nominal

は,公称周囲温度における規定量の氷を作るために水負荷から取り除くエネルギー

(Wh/d)

−  M

ice

making

は,1 日当たりの水の規定量(kg/d)

(これは,0.3 kg とする。

−  T

ice

は,試験が完了した後の貯氷箱の平均温度(℃)

(これは,0  ℃未満とする。

。試験中の測定値で

あることに注意する。

−  T

amb

tar

は,試験における公称周囲温度(℃)

(該当する場合,16  ℃又は 32  ℃)

− 4.186 は,水の比熱  4.186 kJ/(kg・K)

− 2.05 は,氷の比熱  2.05 kJ/(kg・K)

− 333.6 は,水の凝固潜熱  333.6 kJ/kg

− 3.6 は,

“kJ”を“Wh”に変換するための係数(3.6 kJ=1 Wh)


65

C 9801-3

:2015

この値を測定及び報告する場合は,次の値を試験報告書に記載する。

−  全ての非冷凍室の内容積(L)

−  全ての冷凍室の内容積(L)

−  冷蔵室の定格内容積(L)

−  冷凍室の定格内容積(L)

−  非冷凍室に投入する水負荷の質量(g)

−  冷凍室に投入する水負荷の質量(g)

−  タンク及び残留水の初期質量(kg)

−  タンク及び残留水の最終質量(kg)

−  タンクに追加する水負荷の質量(kg)

−  製造した氷の質量(kg)

−  試験の開始 6 時間前に測定した周囲温度(℃)

−  試験終了時の定常時消費電力 P

after

(W)

−  規定のそれぞれの周囲温度での E

input

test

(Wh)

−  規定のそれぞれの周囲温度での ΔE

additional

test

(Wh)

−  規定のそれぞれの周囲温度での E

ice

enthalpy

(Wh)

−  規定のそれぞれの周囲温度での Efficiency

load,ambient

−  規定のそれぞれの公称周囲温度での E

input

nominal

(Wh)

−  規定のそれぞれの公称周囲温度での E

ice

enthalpy

nominal

(Wh/d)

負荷冷却効率を算出するために使用した全ての値は試験報告書に記載する。

G.5.6 

使用者によって追加される 日当たりの消費電力量 

使用者が与える負荷の影響は,1 日当たりの消費電力量に含める。使用者が与える負荷は,扉開閉及び

それに伴う空気交換,冷却又は凍結するための温かい飲食物の負荷の投入及び氷を作るなどの通常の動作

によって生じる。

冷却機器の負荷冷却効率を求める方法を次に示す。この値は,通常の使用で生じる使用者が与えるそれ

ぞれの熱負荷相当量を取り除くために必要な追加消費電力量の概算を提供する。使用者が与える負荷の大

きさは,使用者の習慣だけでなく,気候,季節及び室内条件によって異なるため,地域レベルで非常に変

わりやすい。使用者が与える負荷は,冷却機器の種類,冷却機器の大きさ及び冷却機器を利用する家族構

成及び占有率(1 日のうち人が在宅する時間)など,幾つかの人口統計学的要因によってもある程度異な

る可能性がある。使用者が与える 1 日平均の負荷は,季節,気候,冷却機器の種類,冷却機器の大きさ及

び人口統計学データに応じて,1 日当たりの平均 50 Wh から 500 Wh まで変化する場合がある。

注記

  使用量が多くなると,霜取り間隔が短くなる。霜取り間隔は,主に周囲条件及び扉開閉(液体

負荷の量)の関数であり,一つの室当たりに 1 回の扉開閉で比較的大きな負荷を追加すること

が,短い霜取り間隔を促すことを想定していない。霜取り間隔が変わる影響は,負荷冷却効率

では直接測定されず,Δt

df

を調整することで推定する。霜取り間隔は定常時消費電力及び試験

点の平均温度に影響を与え,正確な影響を直接計算できないため,これは若干複雑である。サ

ーカムベンションの可能性がある使用者が与える負荷に応じて霜取り間隔に大きな変化がない

場合,消費電力量への影響は小さいはずであり,この計算では無視する。

(対応国際規格の式(56)及びそれに関する全ての段落を削除する。

また,この附属書で指定した定格内容積から計算する冷却負荷の規定量は,地域における冷却負荷を増


66

C 9801-3

:2015

減するための基準として使用し,負荷冷却係数を乗算する。これを式(57)に示す。

α

×

=

Δ

ambient

load,

nominal

input

processing

Efficiency

E

E

  (57)

タンク形自動製氷機をもつ場合を,式(102)に示す。

α

×

+

=

Δ

ambient

load,

nominal

enthalpy

ice

nominal

input

processing

Efficiency

E

E

E

  (102)

ここに,

−  ΔE

processing

は,規定の負荷を冷却するための冷却機器の 1 日当たりの追加消費電力量(Wh/d)

−  E

input

nominal

は,公称周囲温度及び室の目標温度で指定した水の冷却負荷(Wh)

G.5.4

参照)

−  α は,負荷冷却係数(1/d)

(この規格では,α=1 とする。

−  Efficiency

load,ambient

は,この附属書に準拠した指定の周囲温度での負荷冷却効率(Wh/Wh)

−  E

ice

enthalpy

nominal

は,公称周囲温度における規定量の氷を作るために水負荷から取り除くエネルギー

(Wh/d)

G.5.4

参照)

(対応国際規格の

注記 3

を削除し,併せて式(58),式(59)及びそれらに関する記述を全て削除する。

例は

附属書 I

を参照。


67

C 9801-3

:2015

附属書 H 
(規定)

内容積の算出

H.1 

一般 

この附属書は,冷却機器の全内容積を計算する方法について規定する。この附属書は,冷凍室及び冷蔵

室に配置する特別な容器及び/又は機能部品を考慮に入れ,内容積を決定するための統一した手法を提供

する。この附属書は食料貯蔵容量又は使用可能容積を測定する手段を提供しない。

この附属書に提示する手法は,庫内の温度制御に必要でないものは,全て取り除き,また,それらを占

めたスペースは内容積の一部になるという考え方に基づく。したがって,例えば,庫内灯及び庫内灯ハウ

ジングは,庫内の冷却状態を維持するために必要ないことから取り除き,一方,温度調節装置及び制御ハ

ウジングは,冷気を分配するためのダクトと同様に取り除いてはならない。

H.2 

全内容積 

H.2.1 

内容積の測定 

測定した全ての室の内容積は,

JIS Z 8401

によって,丸めの幅 0.1 L(小数第 2 位を丸め小数第 1 位とす

る。

)で丸める。全内容積は,それらの丸めた室の内容積の合計とし,全内容積の定格値は,

JIS Z 8401

よって,丸めの幅 1 L(小数第 1 位を丸め整数とする。

)で丸める。

H.2.2 

内容積の算出 

内容積は,全ての凹凸を含む壁の正確な形状を考慮する。扉面にある氷又は水を汲み出すディスペンサ

の場合,アイスシュートまでをディスペンサ機能として,内容積に含める。

内容積を算出するときには,棚,取外し可能な仕切り,容器,庫内灯ハウジングなどの内部附属品は搭

載していないとみなす。取外し可能な仕切りで独立した室を囲う場合は,庫内壁面とみなし,所定の位置

に置く。

次の各項目は所定の位置に置くものとみなし,これらの容積は内容積から差し引く。

−  制御ハウジングの容積

−  冷却棚に関連する容積を含め,冷却器スペースの容積(冷却器によって利用不能になるスペースも含

む。

H.2.3

を参照)

−  装置の適正な冷却及び運転に必要なエアダクトの容積

−  扉の内側に一体成形した棚が占める空間

明確にするために,扉面にある氷及び水を汲み出すディスペンサ部分及び断熱部分は内容積に含まない

図 H.2

参照)

。また,ディスペンサユニットのいずれの部分も内容積として含まない。

H.2.2A 

定格内容積の決定 

定格内容積(冷凍冷蔵庫では,全定格内容積)は,全内容積の定格値とする。冷凍冷蔵庫における冷蔵

室の定格内容積及び冷凍室の定格内容積は,まず,冷蔵室の内容積又は冷凍室の内容積のいずれか小さい

方の値を,

JIS Z 8401

によって,丸めの幅 1 L(小数第 1 位を丸め整数とする。

)で丸める。次に,全定格

内容積と,上記で決定した小さい方の定格内容積との差を求めることによって,冷蔵室の定格内容積又は

冷凍室の定格内容積を求める。


68

C 9801-3

:2015

H.2.3 

冷却器スペースの容積 

冷却器スペースの容積は,奥行き,幅及び高さの積とする。

差し引かなければならない容積は,次による。

a)

  冷気強制循環方式の場合,冷却器カバーの容積及び冷却器カバーの背後の容積は,冷却器用ファン及

びファンスクロールが占める容積も含めて全て内容積から差し引く。

b)

  プレート形(例:ロールボンド)の冷却器の場合,垂直据付プレート形の冷却器の背後の容積は内容

積から差し引く。水平据付プレート形冷却器は,上方の最も近い庫内壁面の表面との距離が 50 mm 未

満である場合,水平据付プレート形の冷却器の上の容積は,内容積から差し引く。取外し可能な露受

け皿は取り外す。

c)

  棚に冷媒の配管が通っている場合,棚と庫内壁面の一番近い天面又は床面との距離が 50 mm 以下であ

れば,最上段の棚の上側の容積及び最下段の棚の下側の容積は,内容積から差し引く。他の全ての冷

却棚は存在しないものとみなす。

H.2.4 

ツースター区画及び/又は室 

次の全ての条件に適合する場合,冷却機器の扉側及び庫内側の内容積は,ツースター区画及び/又は室

と認める。

a)

  ツースター区画又は室は,適切な識別表示をしている(

JIS C 9801-1

5.2

参照)

b)

  ツースター区画及び/又は室は,仕切り,容器又は類似した構造で,スリースター室又はフォースタ

ー室の内容積と区別している。

c)

  ツースター区画の合計内容積が,ツースター区画がある室全体の内容積の 20 %を超えてはならない。

d)

  取扱説明書には,ツースター区画及び/又は室に関する明確な説明がある。

e)

  ツースター区画及び/又は室の内容積が,スリースター室又はフォースター室の内容積から分けて表

示し,また,含まれていない。

H.3 

図 H.1∼図 H.5E の凡例 

図 H.1

図 H.5E

は,代表例を示したものであり,全てのタイプの冷却機器にも対応することを意図した

ものではない。各図の構成部品の例示を組み合わせて,他のタイプの冷却機器に応用してもよい。この附

属書の図の記号一覧を,次に示す。

これらの図は,

H.2.2

及び

H.2.3

に規定する内容積の算出の手順を補足する。

内容積から差し引く内部構成部品

内容積に含む。

きょう体壁(内容積に含まない。

内容積に含む内部構成部品


69

C 9801-3

:2015

注記  この図は,サイドバイサイド,ボトムフリーザータイプなどの冷却機器にも適用する。全ての

タイプで差し引く容積は同じである。ディスペンサユニットの詳細は,

図 H.2 を参照する。

図 H.1

トップフリーザータイプの基本的な図 

注記  自動製氷機及びアイスシュートの上の栓又はカバーは,内容積の算出では取り除く。

図 H.2

自動製氷機ディスペンサ及びアイスシュート部 


70

C 9801-3

:2015

図 H.3

自動製氷機がある室 

注記  壁面と一体となり,物理的に分離できないレールは,庫内壁面と

みなし取り外さないで内容積に含めないで算出する。

図 H.4

引出し式の棚又は容器のレール 


71

C 9801-3

:2015

注記  回転仕切りは,扉を閉めて計算する。回転仕切りの容積(A)は内容積には

含まない。扉内壁からの突出部(B)は,内容積には含まない。

図 H.5

フレンチ扉の冷蔵室の回転仕切り 

H.3A 

図 H.5A∼図 H.5E の凡例 

図 H.5A

図 H.5E

は,ツースター区画又は室の内容積算出の代表例を示したものであり,全てのタイプ

のツースター区画又は室にも対応することを意図したものではない。

図 H.5A

図 H.5E

の構成部品の例示

を組み合わせて,他のタイプのツースター区画又は室に応用してもよい。

図 H.5A

冷凍室において仕切りがあるツースター室の場合 


72

C 9801-3

:2015

図 H.5B

冷凍室において一部分の仕切りがないツースター室の場合 

図 H.5C

扉ポケットがツースター区画又は室の場合 

図 H.5D

引出し式のケースがツースター区画又は室の場合 


73

C 9801-3

:2015

図 H.5E

ツースター区画又は室の扉ポケットと引出し式のケースとに挟まれている空間の場合 


74

C 9801-3

:2015

附属書 I

(参考)

消費電力量の計算事例

I.1 1

日当たりの消費電力量の計算例 

6.8.2

に従って,独自の霜取り制御サイクルをもつ,自動霜取りシステム付きの冷却機器の 1 日当たりの

消費電力量を式(2)に示す。

df

df

daily

24

24

t

E

P

E

Δ

×

Δ

+

×

=

  (2)

温度調節設定での各室の平均温度を式(3)に示す。

df

df

SS

average

t

Th

T

T

Δ

Δ

+

=

  (3)

自動霜取り冷凍冷蔵庫における 32  ℃での試験結果を次に示す。

定常時消費電力 P

32

附属書 B

:43.2 W

定常時冷蔵室温度 T

FF,32

:3.6  ℃

定常時冷凍室温度 T

FZ,32

:−19.4  ℃

霜取り及び復帰期間の追加消費電力量 ΔE

df,32

附属書 C

:94.3 Wh

霜取り及び復帰期間の冷蔵室における積算温度差 ΔTh

dfFF,32

附属書 C

:+1.6 Kh

霜取り及び復帰期間の冷凍室における積算温度差 ΔTh

dfFZ,32

附属書 C

:+8.5 Kh

霜取り間隔 Δt

df,32

附属書 D

:23.4 時間

自動霜取り冷凍冷蔵庫における 16  ℃での試験結果を次に示す。

定常時消費電力 P

16

附属書 B

:16.9 W

定常時冷蔵室温度 T

FF,16

:2.9  ℃

定常時冷凍室温度 T

FZ,16

:−18.9  ℃

霜取り及び復帰期間の追加消費電力量 ΔE

df,16

附属書 C

:85.6 Wh

霜取り及び復帰期間の冷蔵室における積算温度差 ΔTh

dfFF,16

附属書 C

:+1.8 Kh

霜取り及び復帰期間の冷凍室における積算温度差 ΔTh

dfFZ,16

附属書 C

:+8.1 Kh

霜取り間隔 Δt

df,16

附属書 D

:23.4×2=46.8 時間

32  ℃の周囲温度での 1 日当たりの消費電力量及び平均庫内温度を次の三つの式に示す。

=

×

+

×

=

4

.

23

24

3

.

94

24

2

.

43

32

daily,

E

1 133.5 Wh/d

=

+

=

4

.

23

6

.

1

6

.

3

32

,

averageFF

T

3.67

=

+

=

4

.

23

5

.

8

4

.

19

32

,

averageFZ

T

19.04

16

℃の周囲温度での

1

日当たりの消費電力量及び平均庫内温度を次の三つの式に示す。

=

×

+

×

=

8

.

46

24

6

.

85

24

9

.

16

16

,

daily

E

449.5 Wh/d


75

C 9801-3

:2015

=

+

=

8

.

46

8

.

1

9

.

2

16

,

averageFF

T

2.94

=

+

=

8

.

46

1

.

8

9

.

18

16

,

averageFZ

T

18.73

I.2 

可変霜取り−霜取り間隔の計算 

附属書 D

における可変式の霜取り制御装置の

1

日当たりの消費電力量算出のため,霜取り間隔を算出す

る計算手法を示す。

可変式の霜取り制御装置の霜取り間隔を式

(27)

に示す。

(

)

]

Δ

Δ

Δ

2

.

0

[

Δ

Δ

Δ

min

d

min

d

max

d

min

d

max

d

df,32

+

×

×

=

t

t

t

t

t

t

   (27)

ここに,

  Δt

df,32

は,試験周囲温度

32

℃での霜取り間隔(

h

  Δt

d

max

は,周囲温度

32

℃での製造業者が宣言した最長霜取り間隔(経過時間)

h

  Δt

d

min

は,周囲温度

32

℃での製造業者が宣言した最短霜取り間隔(経過時間)

h

取扱説明書にかかわらず,変数

Δt

d

max

及び

Δt

d

min

には次の制限がある。

a)

Δt

d

min

は,

32

℃の周囲温度で

6

時間より長く

12

時間を超えてはならない(経過時間)

b)  Δt

d

max

は,

32

℃の周囲温度で

96

時間を超えてはならない(経過時間)

c)

Δt

d

max

は,

32

℃の周囲温度で

Δt

d

min

より大きくなければならない。

ある製造業者において,次の霜取り間隔の経過時間をもつ製品がある。

d)  Δt

d

min

は,

32

℃の周囲温度で

6.5

時間。

e)

Δt

d

max

は,

32

℃の周囲温度で

44

時間。

f)

Δt

d

max

は,周囲温度

32

℃で

Δt

d

min

より大きくなければならない。

32

℃の周囲温度で,

Δt

df,32

の値を次に示す。

(

)

]

5

.

6

5

.

6

44

2

.

0

[

5

.

6

44

Δ

df,32

+

×

×

=

t

20.43

時間(経過時間)

20.4

時間(

0.1

の位で丸めた場合)

D.4.2

によって,

Δt

df,16

の値は

Δt

df,32

2

倍となる。

Δt

df,16

20.43

×

2

40.86

時間(経過時間)

40.9

時間(

0.1

の位で丸めた場合)

I.3 

補間の例 

I.3.1 

一般 

この箇条では,直線補間,三角法及び行列を使用する解法の例を示す。提示する例は,解析のための自

動化システムが正確に結果を計算していることを確認するのに役立つ。


76

C 9801-3

:2015

I.3.2 

直線補間 

I.3.2.1 

一般 

E.3.3

で規定する直線補間に使用する式を式

(28)

∼式

(30)

に示す。

(

)

(

)

1

2

1

tar

i

i

i

i

i

T

T

T

T

f

=

  (28)

(

)

1

2

1

j

j

i

j

j

T

T

f

T

T

×

+

=

   (29)

(

)

1

2

1

tar

E

E

f

E

E

i

i

×

+

=

   (30)

上記の式は,

I.3.2.2

に示すように試験データに適用することができる。

I.3.2.2 

単一の室の例 

冷凍庫について,

6.8.2

に従った

32

℃の試験結果を

表 I.1

に示す。

表 I.1

単一の室の試験結果 

パラメータ

試験点 1

試験点 2

室タイプ

目標温度

室 A

T

A1

=−19.6  ℃

T

A2

=−17.1  ℃

フリーザー室

−18.0  ℃

消費電力量

E

daily1

=789 Wh/d

E

daily2

=668 Wh/d

有効性検査:

T

A1

及び

T

A2

は,差が

4 K

を超えてはならない。適合している。

E.3

で設定した,

A

から

n

個の室に対し各室

i

の計算を実行する必要がある。これらの反復の各々は,ル

ープと呼ぶ。一つだけの室の場合,

1

回のループを実行する。

a)

ステップ 1

f

i

[

18.0

(

19.6)]/[(

17.1)

(

19.6)]

0.640

”を計算する。これが“

0

”を超え,

1

未満であることを確認する。適合している(例えば,一つの試験点が目標温度を超え,

一つの試験点が目標温度に満たない場合,これが常に当てはまる。

b)

ステップ 2

T

j

=−

19.6

0.640

×

[(

17.1)

(

19.6)]

=−

18.00

”を計算する(

j

1

についてだけ必要)

一つの室しかないため,これは室

i

の目標温度となる。

c)

ステップ 3

:全ての

T

j

について,この値が目標以下であることを検証する。次に“

E

i−tar

789

0.640

×

(668

789)

711.6 Wh/d

”を計算する。

A

における消費電力量−温度勾配

S

i

を式

(32)

に示す。

(

)

(

)

1

2

1

2

i

i

i

T

T

E

E

S

=

   (32)

(

)

(

) (

)

[

]

=

=

6

.

19

1

.

17

789

668

i

S

48.4 Wh/(d

K)

I.3.2.3 

二つの室の例 

例 1

目標温度に対し

2

室とも

1

点が上及び他の

1

点が下にある場合の冷凍冷蔵庫の例を

表 I.2

に示す。

表 I.2

二つの室の試験結果 

パラメータ

試験点 1

試験点 2

室タイプ

目標温度

室 A

T

A1

=+4.9  ℃

T

A2

=+1.4  ℃

冷蔵室

+4.0  ℃

室 B

T

B1

=−16.5  ℃

T

B2

=−18.9  ℃

フリーザー室

−18.0  ℃

消費電力量

E

daily1

=822.1 Wh/d

E

daily2

=935.6 Wh/d


77

C 9801-3

:2015

有効性検査:室

A

の両方の試験点での温度の差が,互いに

4 K

以内にあって,室

B

も同様であった場合,

直線補間ができる。

A

i

A

)のループ

1

の場合のステップを次に示す。

a)

ステップ 1

f

i

値を計算する。

f

i

(4.0

4.9)/(1.4

4.9)

0.257

これが“

0

”を超え,

1

未満であることを確認する。適合している。

b)

ステップ 2

T

j

値を計算する。

T

A

4.9

0.257

×

(1.4

4.9)

4.00

T

B

=−

16.5

0.257

×

[

18.9

(

16.5)]

=−

17.12

c)

ステップ 3

T

A

は目標温度

4

℃以下か  結果は真である。

T

B

は目標温度−

18

℃以下か  結果は偽である。

全ての補間温度が目標温度以下ではないため,消費電力量を計算できない。

したがって,

E

A

tar

は無効となる。

A

i

A

)のループ

1

のステップを終了する。

B

i

B

)のループ

2

の場合のステップを次に示す。

d)

ステップ 1

f

i

値を計算する。

f

i

[

18

(

16.5)]/[

18.9

(

16.5)]

0.625

これが“

0

”を超え,

1

未満であることを確認する。適合している。

e)

ステップ 2

T

j

値を計算する。

T

A

4.9

0.625

×

(1.4

4.9)

2.71

T

B

=−

16.5

0.625

×

[

18.9

(

16.5)]

=−

18.00

f)

ステップ 3

T

A

は目標温度

4

℃以下か  結果は真である。

T

B

は目標温度−

18

℃以下か  結果は真である。

全ての補間温度が目標温度以下であるため,補間消費電力量を次に示す。

E

B

tar

822.1

0.625

×

(935.6

822.1)

893.0 Wh/d

B

i

B

)のループ

2

のステップを終了する。

最終補間消費電力量

E

linear

は,

E

A

tar

及び

E

B

tar

の最小値であり,ここは“

E

linear

E

B

tar

893.0 Wh/d

(こ

の場合,

E

A

tar

は無効であることに注意する。

)となる。

B

における消費電力量−温度勾配

S

i

は,

“−

47.292 Wh/(d

K)

”となる。

この例を

図 I.1

及び

図 I.2

に示す。これは,室

B

の補間だけが有効な結果を示す。


78

C 9801-3

:2015

図 I.1

二つの室の直線補間の例(室 によって決定:室 の温度と室 の温度との関係) 

図 I.2

二つの室の直線補間の例(室 によって決定:消費電力量と室温度との関係) 

例 2

どちらの試験点も

2

室同時に目標温度以下にはならない場合の試験結果を

表 I.3

に示す。このような場

A

の温

 (

6.0

5.0

4.0

3.0

2.0

1.0

0.0

室 B の温度  (℃)

消費電力量  (Wh/d)

10.0

5.0

0.0

−5.0

−10.0

−15.0

−20.0

室温

 (


79

C 9801-3

:2015

合でも,有効な補間事例となり得る。有効でない場合は,アルゴリズムでこれを識別する。

表 I.3

二つの室の試験結果 

パラメータ

試験点 1

試験点 2

室タイプ

目標温度

室 A

T

A1

=+5.2  ℃

T

A2

=+2.2  ℃

冷蔵室

+4.0  ℃

室 B

T

B1

=−18.8  ℃

T

B2

=−17.3  ℃

フリーザー室

−18.0  ℃

消費電力量

E

daily1

=853.9 Wh/d

E

daily2

=828.6 Wh/d

有効性検査:室

A

の両方の試験点の温度の差が,互いに

4 K

以内にあって,室

B

も同様であった場合,

直線補間ができる。

注記

この例(及び例

3

)では,室

A

と室

B

との温度が反対方向になっている。これは独立した二つ

の温度調節装置がある場合に,試験点

2

においては室

A

を低めに,また,室

B

を高めに設定し

た場合に起こり得る。

A

i

A

)のループ

1

の場合のステップを次に示す。

g)

ステップ 1

f

i

値を計算する。

f

i

(4.0

5.2)/(2.2

5.2)

0.400

これが“

0

”を超え,

1

未満であることを確認する。適合している。

h)

ステップ 2

T

j

値を計算する。

T

A

5.2

0.400

×

(2.2

5.2)

4.00

T

B

=−

18.8

0.400

×

[

17.3

(

18.8)]

=−

18.20

i)

ステップ 3

T

A

は目標温度

4

℃以下か  結果は真である。

T

B

は目標温度−

18

℃以下か  結果は真である。

全ての補間温度が目標温度以下であるため,補間消費電力量を次に示す。

E

A

tar

853.9

0.400

×

(828.6

853.9)

843.8 Wh/d

A

i

A

)のループ

1

のステップを終了する。

B

i

B

)のループ

2

の場合のステップを次に示す。

j)

ステップ 1

f

i

値を計算する。

f

i

[

18.0

(

18.8)]/[

17.3

(

18.8)]

0.533

これが“

0

”を超え,

1

未満であることを確認する。適合している。

k)

ステップ 2

T

j

値を計算する。

T

A

5.2

0.533

×

(2.2

5.2)

3.60

T

B

=−

18.8

0.533

×

[

17.3

(

18.8)]

=−

18.00

l)

ステップ 3

T

A

は目標温度

4

℃以下か  結果は真である。

T

B

は目標温度−

18

℃以下か  結果は真である。

全ての補間温度が目標温度以下であるため,補間消費電力量を次に示す。

E

B

tar

853.9

0.533

×

(828.6

853.9)

840.4 Wh/d

B

i

B

)のループ

2

のステップを終了する。

最終補間消費電力量

E

linear

は,

E

A

tar

及び

E

B

tar

の最小値であり,ここは“

E

linear

E

B

tar

840.4 Wh/d

”と

なる。


80

C 9801-3

:2015

B

室における消費電力量−温度勾配

S

i

は,

“−

16.87 Wh/(d

K)

”となる。

二つの有効な補間点が存在する例を

図 I.3

及び

図 I.4

に示す。二つの室がそれぞれ目標温度になって,最

適に近い最小消費電力量を得る。

図 I.3

両方の室が同時に目標を下回るような試験点がない場合の補間 

(二つの有効な結果:室 の温度と室 の温度との関係) 

図 I.4

両方の室が同時に目標を下回るような試験点がない場合の補間 

(二つの有効な結果:消費電力量と室温度との関係) 

A

の温

 (

室 B の温度  (℃)

6.0

5.0

4.0

3.0

2.0

1.0

0.0

消費電力量  (Wh/d)

10.0

5.0

0.0

−5.0

−10.0

−15.0

−20.0

室温度

(℃


81

C 9801-3

:2015

例 3

有効な補間点がない場合の試験結果を

表 I.4

に示す。

表 I.4

二つの室の試験結果 

パラメータ

試験点 1

試験点 2

室タイプ

目標温度

室 A

T

A1

=+5.2  ℃

T

A2

=+2.3  ℃

冷蔵室

+4.0  ℃

室 B

T

B1

=−18.3  ℃

T

B2

=−16.8  ℃

フリーザー室

−18.0  ℃

消費電力量

E

daily1

=853.9 Wh/d

E

daily2

=828.6 Wh/d

有効性検査:室

A

の両方の試験点の温度の差が,互いに

4 K

以内にあって,室

B

も同様であった場合,

直線補間ができる。

A

i

A

)のループ

1

の場合のステップを次に示す。

m)

ステップ 1

f

i

値を計算する。

f

i

(4.0

5.2)/(2.3

5.2)

0.414

これが“

0

”を超え,

1

未満であることを確認する。適合している。

n)

ステップ 2

T

j

値を計算する。

T

A

5.2

0.414

×

(2.3

5.2)

4.00

T

B

=−

18.3

0.414

×

[

16.8

(

18.3)]

=−

17.68

o)

ステップ 3

T

A

は目標温度

4

℃以下か  結果は真である。

T

B

は目標温度−

18

℃以下か  結果は偽である。

全ての補間温度が目標温度以下ではない場合,補間消費電力量を計算できない。

したがって,

E

A

tar

は無効となる。

A

i

A

)のループ

1

のステップを終了する。

B

i

B

)のループ

2

の場合のステップを次に示す。

p)

ステップ 1

f

i

値を計算する。

f

i

[

18

(

18.3)]/[

16.8

(

18.3)]

0.200

これが“

0

”を超え,

1

未満であることを確認する。適合している。

q)

ステップ 2

T

j

値を計算する。

T

A

5.2

0.200

×

(2.3

5.2)

4.62

T

B

=−

18.3

0.200

×

[

16.8

(

18.3)]

=−

18.00

r)

ステップ 3

T

A

は目標温度

4

℃以下か  結果は偽である。

T

B

は目標温度−

18

℃以下か  結果は真である。

全ての補間温度が目標温度以下ではない場合,補間消費電力量を計算できない。

したがって,

E

B

tar

は無効となる。

B

i

B

)のループ

2

のステップを終了する。

E

A

tar

”及び“

E

B

tar

”に有効値がない場合,最終的な補間消費電力量を導き出すことはできない。こ

の例を

図 I.5

及び

図 I.6

に示す。したがって,別の試験点を選択する必要がある。


82

C 9801-3

:2015

図 I.5

両方の室が目標を下回るような試験点がない場合の補間の例 

(有効な結果なし:室 の温度と室 の温度との関係) 

図 I.6

両方の室が目標を下回るような試験点がない場合の補間の例 

(有効な結果なし:消費電力量と室温度との関係) 

A

の温

 (

6.0

5.0

4.0

3.0

2.0

1.0

0.0

室 B の温度  (℃)

消費電力量  (Wh/d)

10.0

5.0

0.0

−5.0

−10.0

−15.0

−20.0

室温度

(℃


83

C 9801-3

:2015

I.3.2.4 

複数の室の例 

次の例は,四つの室のあるキャビネットで二つの試験点が利用できる事例を扱ったものである。試験デ

ータ例を

表 I.5

に示す。

表 I.5

四つの室の試験結果 

パラメータ

試験点 1

試験点 2

室タイプ

目標温度

室 A

+5.5  ℃

+2.4  ℃

冷蔵室

+4.0  ℃

室 B

−16.5  ℃

−18.9  ℃

フォースター室

−18.0  ℃

室 C

+1.3  ℃

−2.0  ℃

ゼロスター室

0.0  ℃

室 D

−10.7  ℃

−13.9  ℃

ツースター室

−12.0  ℃

消費電力量

822.1 Wh/d

935.6 Wh/d

注記  グレーのセルは,室の目標温度を示す。

有効性検査:両方の試験点の全ての庫内温度の差が,

4 K

以内にあった場合,直線補間ができる。

A

i

A

)のループ

1

の場合のステップを次に示す。

a)

ステップ 1

f

i

値を計算する。

f

i

(4.0

5.5)/(2.4

5.5)

0.484

これが“

0

”を超え,

1

未満であることを確認する。適合している。

b)

ステップ 2

T

j

値を計算する。

T

A

5.5

0.484

×

(2.4

5.5)

4.00

T

B

=−

16.5

0.484

×

[

18.9

(

16.5)]

=−

17.66

ループは,

E

A

tar

”の値が−

18

℃を超える場合,無効とする。

室の一つが,ループ

1

の目標を超えていて手動で行う場合,計算は停止する。実際は,全ての値を表計

算ソフトで同時に計算し,その後,各ポイントの有効性を確認する(

表 I.6

参照)

A

i

A

)のループ

1

のステップを終了する。

B

i

B

)のループ

2

の場合のステップを次に示す。

c)

ステップ 1

f

i

値を計算する。

f

i

[

18

(

16.5)]/[

18.9

(

16.5)]

0.625

これが“

0

”を超え,

1

未満であることを確認する。適合している。

d)

ステップ 2

T

j

値を計算する。

T

A

5.5

0.625

×

(2.4

5.5)

3.56

T

B

=−

16.5

0.625

×

[

18.9

(

16.5)]

=−

18.00

T

C

1.3

0.625

×

(

2

1.3)

=−

0.76

T

D

=−

10.7

0.625

×

[

13.9

(

10.7)]

=−

12.70

e)

ステップ 3

T

A

は目標温度

4

℃以下か  結果は真である。

T

B

は目標温度−

18

℃以下か  結果は真である。

T

C

は目標温度

0

℃以下か  結果は真である。

T

D

は目標温度−

12.0

℃以下か  結果は真である。

全ての補間温度は目標値以下である場合,補間消費電力量を計算できる。

E

B

tar

822.1

0.625

×

(935.6

822.1)

893.0 Wh/d


84

C 9801-3

:2015

B

i

B

)のループ

2

のステップを終了する。

C

i

C

)のループ

3

の場合のステップを次に示す。

f)

ステップ 1

f

i

値を計算する。

f

i

(0.0

1.3)/(

2.0

1.3)

0.394

これが“

0

”を超え,

1

未満であることを確認する。適合している。

g)

ステップ 2

T

j

値を計算する。

T

A

5.5

0.394

×

(2.4

5.5)

4.28

ループは,

E

C

tar

”の値が

4

℃を超える場合,無効とする。

C

i

C

)のループ

3

のステップを終了する。

D

i

D

)のループ

4

の場合のステップを次に示す。

h)

ステップ 1

f

i

値を計算する。

f

i

[

12.0

(

10.7)]/[

13.9

(

10.7)]

0.406

これが“

0

”を超え,

1

未満であることを確認する。適合している。

i)

ステップ 2

T

j

値を計算する。

T

A

5.5

0.406

×

(2.4

5.5)

4.24

ループは,

E

D

tar

”の値が

4

℃超える場合,無効とする。

D

i

D

)のループ

4

のステップを終了する。

最終補間消費電力量

E

linear

は,

E

A

tar

E

D

tar

の最小値となる。

E

B

tar

”だけに有効値であるため,この値

が定義によって“

E

linear

E

B

tar

893.0 Wh/d

”となる。

B

における消費電力量−温度勾配

S

i

は,

“−

47.29 Wh/(d

K)

”となる。

この計算例を

表 I.6

及び

図 I.7

に示す。低温から高温への移行中,室

B

(消費電力量

E

2

)は,他の全ての

室が目標温度以下である場合,その目標温度を最初に到達する。データは,表に配置することができ,表

計算ソフトを使用して結果を計算する際に利用することができる。青の数字は,室の温度が目標かそれ以

下にあって,赤の数字は目標より高い温度とする。全ての室が,目標温度又は目標温度以下にある場合,

ループ

2

だけ(目標温度での室

B

)有効[

表 I.6

中室

B

(ループ

2

)の消費電力量]とする。


85

C 9801-3

:2015

表 I.6

四つの室の補間結果 

パラメータ

補間

室 A(ループ 1)

補間

室 B(ループ 2)

補間

室 C(ループ 3)

補間

室 D(ループ 4)

f

i

 

0.483 87

0.625 00

0.393 94

0.406 25

室 A

4.0  ℃ 3.562

5

4.278 8  ℃ 4.240

6

室 B

−17.661  ℃

−18.0  ℃

−17.445  ℃

−17.475  ℃

室 C

−0.296 77  ℃

−0.762 5  ℃

0  ℃

−0.040 625  ℃

室 D

−12.248  ℃

−12.7  ℃

−11.961  ℃

−12.0  ℃

消費電力量  補間

877.02 Wh/d

893.04 Wh/d

866.81 Wh/d

868.21 Wh/d

注記

−  水色のセルは,室の目標温度を示す。

−  赤色の文字は,室の温度が目標温度より高い(有効でない)ことを示す。

−  青色の文字は,室の温度が目標温度以下(有効)であることを示す。 
−  消費電力量の補間の行の赤色の文字は,一つ以上の室が目標温度を超えた,無効な値を示す。

−  消費電力量の補間の行の青色の文字は,全ての室の温度が目標温度以下であることを示す。

図 I.7

四つの室の補間例 

I.3.3 

二つの室−三角法 

この例では,三角法を使用する二つの室をもつ冷凍冷蔵庫とする。

3

点の試験データを

表 I.7

に示す。こ

の例では,

E.4

の式の作業例を示す。

4.0

2.4

-18.0

-16.5

-18.9

1.3

-2.0

-12

-10.7

-13.9

5.5

4.0

877.0

-18.0

893.0

0.0

0.0

866.8

-12

868.2

-20.0

-15.0

-10.0

-5.0

0.0

5.0

10.0

800

900

1000

室温

Target A
Comp A
TAx
Target B
Comp B
TBx
Target C
Comp C
TCx
Target D
Comp D
TDx

消費電力量  (Wh/d)

10.0

5.0

0.0

−5.0

−10.0

−15.0

−20.0

室温度

(℃


86

C 9801-3

:2015

表 I.7

三角法を用いる二つの室の試験結果 

パラメータ

試験点 1

試験点 2

試験点 3

点 4(計算)

室タイプ

目標温度

室 A

−20.7  ℃

−17.5  ℃

−16.0  ℃

−18.435 8  ℃

フリーザー室

−18.0  ℃

室 B

+6.5  ℃

+0.8  ℃

+7.1  ℃

+6.789  ℃

冷蔵室

+4.0  ℃

消費電力量

1 390 Wh/d

1 310 Wh/d

1 120 Wh/d

1 259.93Wh/d

三つの全ての試験点が各室の目標温度の±

4 K

以内にある場合,点は有効とする。

図 I.8

に示すように,

三つの試験点が目標温度の交点を囲むため,三角法を継続することができる。

まず,点

Q

は,試験点

1

,試験点

2

及び試験点

3

によって形成される三角形の内側にあることを確認す

る。

E.4.2.2

に定める次の二つのパラメータを計算する。

(

) (

) (

) (

)

[

]

(

) (

) (

) (

)

[

]

B2

B3

A2

tar

A

A2

A3

B2

tar

B

B1

B2

A1

tar

A

A1

A2

B1

tar

B

1

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

Check

×

×

×

×

×

=

(

) (

) (

) (

)

[

]

(

) (

) (

) (

)

[

]

B3

B1

A3

tar

A

A3

A1

B3

tar

B

B2

B3

A2

tar

A

A2

A3

B2

tar

B

2

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

Check

×

×

×

×

×

=

Q

は,式

(33)

の不等式が成立している場合,試験点

1

,試験点

2

及び試験点

3

によって形成される三

角形の内部にある。

(

)

(

)

[

]

=

0

2

AND

0

1

IF

Check

Check

   (33)

注記

これらの式は,エラーを回避するために定期的に使用する表計算ソフトに入力することを推

奨する。

Check1

又は

Check2

の値が“

0

”の場合,点

Q

は正確に三角形の

1

辺の上にあること

を示し,少ないデータによる線形補間と同じ結果をもたらすことを示している。

この場合,

Check1

及び

Check2

は,次の結果を得る。

{

}

)

8

.

0

1

.

7

(

)]

5

.

17

(

18

[

)]

5

.

17

(

16

[

)

8

.

0

4

(

)}

5

.

6

8

.

0

(

)]

7

.

20

(

18

[

]

)

20.7

(

17.5

[

)

5

.

6

4

{(

1

×

×

×

×

×

=

  

Check

Check1

58.750 5

)}

1

.

7

8

.

0

(

)]

16

(

18

[

)]

16

(

7

.

20

[

)

1

.

7

4

{(

)}

8

.

0

1

.

7

(

)]

5

.

17

(

18

[

)]

5

.

17

(

16

[

)

8

.

0

4

{(

2

×

×

×

×

×

=

  

Check

Check2

106.291 5

Check1

及び

Check2

の両方が“

0

”よりも大きい場合,点

Q

は試験点

1

,試験点

2

及び試験点

3

によって

形成される三角形の内部にあるので,手動補間又は行列を用いて三角法を用いることができる。

同じ原理を使用して点

Q

が三角形の内部にあることを

E.4.6

に記載する行列式を用いても確認できる。

この場合,次の四つの行列のそれぞれの行列式を計算する。

71

.

28

1

1

.

7

0

.

16

1

8

.

0

5

.

17

1

5

.

6

7

.

20

0

=

=

D

95

.

7

1

1

.

7

0

.

16

1

8

.

0

5

.

17

1

0

.

4

0

.

18

1

=

=

D

37

.

13

1

1

.

7

0

.

16

1

0

.

4

0

.

18

1

5

.

6

7

.

20

2

=

=

D


87

C 9801-3

:2015

39

.

7

1

0

.

4

0

.

18

1

8

.

0

5

.

17

1

5

.

6

7

.

20

3

=

=

D

チェックとして,

D

0

D

1

D

2

D

3

28.71

7.95

13.37

7.39

=正しい

D

1

D

2

及び

D

3

D

0

と同じ符号である場合,点

Q

は三角形の内側にある。

図 I.8

三角法の例(温度) 

手動補間の値を式

(34)

に示す。

試験点

2

と点

Q

(目標)とを通る線と,試験点

1

及び試験点

3

の間の線の交点である,点

4

での室

A

の温度を計算する。

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

×

+

×

=

tar

A

2

A

tar

B

2

B

1

A

3

A

1

B

3

B

1

A

3

A

1

B

3

B

1

A

1

B

tar

A

2

A

tar

B

2

B

tar

A

tar

B

4

A

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

T

   (34)

(

) (

)

(

) (

)

[

]

(

) (

)

(

) (

)

[

]

(

)

(

) (

)

[

]

(

)

(

) (

)

[

]

8

435

.

18

0

.

18

5

.

17

0

.

4

8

.

0

7

.

20

0

.

16

5

.

6

1

.

7

7

.

20

0

.

16

5

.

6

1

.

7

7

.

20

5

.

6

0

.

18

5

.

17

4

.

0

8

.

0

0

.

18

4

4

A

=

×

+

×

=

T

点 Q は,明らかに試験点 1 から試験点 3 の三角形内にあることを

図 I.8 に示す。また,次のような追加

のチェックを実行してもよい。

T

A4

T

A

tar

T

A2

,又は T

A4

T

A

tar

T

A2

及び


88

C 9801-3

:2015

T

A1

T

A4

T

A3

,又は T

A1

T

A4

T

A3

次の例では,それぞれの最初の条件を満たす。

−18.435 8  ℃<−18.0  ℃<−17.5  ℃及び

−20.7  ℃<−18.435 8  ℃<−16.0  ℃

ここで,点 Q は三角形の内部(例えば,三角形の 1 辺に近接しているか)にあるか疑いがある場合,式

(33)による数学的評価は,適合性を確認するため行わなければならない。

図 I.9−三角法の例(消費電力量) 

試験点 1 と試験点 3 との間の点 4 の温度での補間消費電力量を,式(35)に示す(室 A の温度を使用)

(

) (

)

(

)

1

A

3

A

1

A

4

A

1

3

1

4

T

T

T

T

E

E

E

E

×

+

=

  (35)

(

) (

) (

)

[

]

(

) (

)

[

]

  Wh/d

93

.

259

1

7

.

20

0

.

16

7

.

20

8

435

.

18

390

1

120

1

390

1

4

=

×

+

=

E

上記の点 4 及び試験点 2 の温度及び消費電力データを使用して求めた,目標温度(点 Q)での消費電力

量を求める式を,式(36)に示す(室 A の温度を使用)

(

) (

)

(

)

2

A

4

A

2

A

tar

A

2

4

2

tar

AB

T

T

T

T

E

E

E

E

×

+

=

  (36)

(

)

(

) (

)

[

]

(

) (

)

[

]

  Wh/d

25

.

283

1

5

.

17

8

435

.

18

5

.

17

0

.

18

310

1

93

.

259

1

310

1

tar

AB

=

×

+

=

E

E

AB

tar

は,室 A と室 B との三角法を使用して算出した消費電力量である。

これは,

図 I.9 に示す。T

A4

E

4

及び E

AB

tar

の上記の結果は,通常,丸めずそのまま計算することに注意


89

C 9801-3

:2015

しなければならない。上記に示した丸めた値は,この規格では,式を使用する場合,僅かな差が発生する。

可能な全ての計算には,丸めていない値を使用する必要がある。計算は通常,表計算ソフト又はその他の

数学的ツールで行わなければならない。

I.3.4 

二つの室−行列を使用する三角法 

この例では,前の例の三角法で使用した,二つの室をもつ同じ冷凍冷蔵庫を取り上げる。式(33)の使用

によって,既に三つの試験点が点 Q を囲むことを確認している。行列を使用する場合,点 4 の値を計算す

る必要はないことに留意する。

行列を使用する二つの室に対する手法の基本的な前提は,次に示すように,三つの試験点を表す三つの

連立方程式があるものと仮定する。

3

3

B

3

A

0

2

2

B

2

A

0

1

1

B

1

A

0

E

T

B

T

A

E

E

T

B

T

A

E

E

T

B

T

A

E

=

×

+

×

+

=

×

+

×

+

=

×

+

×

+

この例での式は,次に示す。

(

)

(

)

(

)

  Wh/d

120

1

1

.

7

0

.

16

  Wh/d

310

1

8

.

0

5

.

17

  Wh/d

390

1

5

.

6

7

.

20

0

0

0

=

×

+

×

+

=

×

+

×

+

=

×

+

×

+

B

A

E

B

A

E

B

A

E

E

0

の値は,理論的には,両方の室の温度が 0  ℃のときの所定の周囲温度での冷蔵庫の消費電力量である。

ただし,これは実際には達成することは不可能である。

上記の三つの式を,式(37)の行列式にまとめることができる。

[ ] [ ] [ ]

31

31

33

E

C

M

=

×

  (37)

ここに,

[M

33

]: “1”(定数),各試験点の T

A

,及び T

B

の 3×3 行列

[C

31

]: E

0

及び の 3×1 行列(求める値)

[E

31

]: E

1

E

2

及び E

3

の 3×1 行列

=

×

120

1

310

1

390

1

1

.

7

0

.

16

1

8

.

0

5

.

17

1

5

.

6

7

.

20

1

0

B

A

E

未知の定数の行列[C

31

]を解くには,単に行列乗算[M

33

]

1

×[E

31

]の解を求める。

この例での,[M

33

]

1

を次に示す。

[M

33

]

1

+

+

+

+

+

+

46

111

.

0

71

163

.

0

25

052

.

0

54

198

.

0

90

020

.

0

44

219

.

0

23

385

.

3

69

496

.

1

92

881

.

3

行列乗算[M

33

]

1

×[E

31

]を求めることによって,E

0

及び の行列を得る。

[C

31

]=

B

A

E

0

6

997

.

16

9

276

.

55

2

252

.

356

行列[C

31

]から解いた定数を使用して,庫内温度の任意の組合せにおける消費電力量は,次の式によって

正確に推定できる。

B

A

AB

6

997

.

16

9

276

.

55

2

252

.

356

T

T

E

×

×

=

目標温度 A が−18.0  ℃及び目標温度 B が+4.0  ℃での消費電力量を次に示す。


90

C 9801-3

:2015

(

)

  Wh/d

246

.

283

1

0

.

4

6

997

.

16

0

.

18

9

276

.

55

2

252

.

356

tar

AB

=

×

×

=

E

注記  行列を使用した結果は,I.3.3 に示した手動補間と全く同じ結果を示す。この箇条及び I.3.3 に記

載した例では,丸めによって最後の有効数字に多少の誤差は発生することがある。スプレッド

シートを丸めずに結果を計算する場合,これは発生しない。

庫内温度の変化による消費電力量の影響は,これらのパラメータから容易に求めることができる。

室 A(フリーザー室)の,温度 1 K の上昇による消費電力量の変化を次に示す。

%

31

.

4

246

.

283

1

9

276

.

55

target

=

=

E

A

したがって,一定の冷蔵室温度においてフリーザー室温度が 1 K 上昇すると,消費電力量は 4.31 %減少

する。

同様に,室 B(冷蔵室)の,温度 1 K の上昇による消費電力量の変化を次に示す。

%

32

.

1

246

.

283

1

997

.

16

target

=

=

E

B

したがって,一定のフリーザー室温度において冷蔵室温度が 1 K 上昇すると,消費電力量は 1.32 %減少

する。

I.3.5 

三つの室−行列を使用する三角法 

例として,四つの試験点の三角法を使用する三つの室をもつ冷凍冷蔵庫を

表 I.8 に示す。

表 I.8−三角法を用いる三つの室の試験結果 

パラメータ

試験点 1

試験点 2

試験点 3

点 4(計算)

室タイプ

目標温度

室 A

−20.1  ℃

−18.8  ℃

−16.0  ℃

−17.4  ℃

フリーザー室

−18.0  ℃

室 B

+4.3  ℃

+1.3  ℃

+6.4  ℃

+2.4  ℃

冷蔵室

+4.0  ℃

室 C

−14.2  ℃

−12.5  ℃

−10.5  ℃

−10.5  ℃

ツースター室

−12.0  ℃

消費電力量

1 250 Wh/d

1 220 Wh/d

1 080 Wh/d

1 150Wh/d

注記  グレーのセルは,室の目標温度を示す。

第一に,我々は点 Q が四つの試験点によって形成する四面体の内側にあることを確認する。

次の五つの行列の行列式を計算する。

898

.

11

1

5

.

10

4

.

2

4

.

17

1

5

.

10

4

.

6

0

.

16

1

5

.

12

3

.

1

8

.

18

1

2

.

14

3

.

4

1

.

20

0

=

=

D

190

.

3

1

5

.

10

4

.

2

4

.

17

1

5

.

10

4

.

6

0

.

16

1

5

.

12

3

.

1

8

.

18

1

0

.

12

0

.

4

0

.

18

1

=

=

D

022

.

3

1

5

.

10

4

.

2

4

.

17

1

5

.

10

4

.

6

0

.

16

1

0

.

12

0

.

4

0

.

18

1

2

.

14

3

.

4

1

.

20

2

=

=

D


91

C 9801-3

:2015

075

.

4

1

5

.

10

4

.

2

4

.

17

1

0

.

12

0

.

4

0

.

18

1

5

.

12

3

.

1

8

.

18

1

2

.

14

3

.

4

1

.

20

3

=

=

D

611

.

1

1

0

.

12

0

.

4

0

.

18

1

5

.

10

4

.

6

0

.

16

1

5

.

12

3

.

1

8

.

18

1

2

.

14

3

.

4

1

.

20

4

=

=

D

チェックとして,

D

0

D

1

D

2

D

3

D

4

11.898

=−

3.190

3.022

4.075

1.611

=正しい

D

1

D

2

D

3

及び

D

4

は,

D

0

と同じ符号である場合,点

Q

は,

(正しい)四面体の内部にある。

前の例のように,データは式

(39)

の行列式に編成することがでる。

[ ] [ ] [ ]

41

41

44

E

C

M

=

×

   (39)

ここに,

[M

44

]

1

(定数)

,各試験点の

T

A

T

B

及び

T

C

4

×

4

行列

[C

41

]

E

0

A

B

及び

C

4

×

1

行列(求める値)

[E

41

]

E

1

E

2

E

3

及び

E

4

4

×

1

行列

=

×

+

+

+

+

150

1

080

1

220

1

250

1

1

5

.

10

4

.

2

4

.

17

1

5

.

10

4

.

6

0

.

16

1

5

.

12

3

.

1

8

.

18

1

2

.

14

3

.

4

1

.

20

0

C

B

A

E

未知の定数の行列

[C

41

]

を解くには,単に行列乗算

[M

44

]

1

×

[E

41

]

の解を求める。

この例では,

[M

44

]

1

を次に示す。

[M

44

]

1

+

+

+

+

+

+

+

+

+

24

263

.

1

19

473

.

0

28

131

.

1

23

341

.

0

54

181

.

0

49

018

.

0

37

435

.

0

33

235

.

0

98

232

.

1

46

661

.

0

91

243

.

1

38

672

.

0

57

625

.

7

47

496

.

6

39

810

.

10

29

681

.

8

行列乗算

[M

44

]

1

×

[E

41

]

を求めることにより,

E

0

A

B

及び

C

の行列を得る。

[C

41

]

2

943

.

11

68

236

.

8

6

466

.

26

2

845

.

583

行列

[C

41

]

から解いた定数を使用して,庫内温度の任意の組合せにおける消費電力量は,次の式によって

正確に推定できる。

C

B

A

ABC

2

943

.

11

68

236

.

8

6

466

.

26

2

845

.

583

T

T

T

E

×

×

×

=

目標温度

A

が−

18.0

℃,

目標温度

B

が+

4.0

℃及び目標温度

C

が−

12.0

℃での消費電力量を次に示す。

(

)

(

)

(

)

  Wh/d

616

.

170

1

0

.

12

2

943

.

11

0

.

4

68

236

.

8

0

.

18

6

466

.

26

2

845

.

583

tar

ABC

=

×

+

×

×

=

E

庫内温度の変化による消費電力量の影響はこれらのパラメータから容易に計算できる。


92

C 9801-3

:2015

A

は,庫内温度が

1 K

上昇すると,消費電力量の

26.466 6 Wh/d

の減少(

1 K

上昇当たり

1.10 W

減少

又は消費電力量

2.26 %

減少に相当)する。

B

は,庫内温度が

1 K

上昇すると,消費電力量の

8.236 68 Wh/d

の減少(

1 K

上昇当たり

0.343 W

減少

又は消費電力量

0.70 %

減少に相当)する。

C

は,庫内温度が

1 K

上昇すると,消費電力量の

11.943 2 Wh/d

の減少(

1 K

上昇当たり

0.498 W

減少

又は消費電力量

1.02 %

減少に相当)する。

I.4 

庫内温度変化による消費電力量の影響の計算 

I.4.1 

一般 

多くの場合,温度調節設定に対して使用者が行う調整の変化によって生じる,庫内温度変化による消費

電力量の影響を計算することに役立つ。これらの値の計算によって,使用者間で生じる可能性のある,温

度調節設定の変化によって起こる使用者関連の影響を正確に表示することができ,また,現場データの解

析を支援することができる。

32

℃の周囲温度で試験した一連の冷凍冷蔵庫の解析によると,冷凍室の温度の影響は一般的に

1 K

下が

ると

2 %

5 %

の消費電力量増加を示した。また,冷蔵室の温度は一般的に

1 K

下がると

1 %

3 %

の消費

電力量増加を示した。これらの値はモデルによって異なる。

この興味ある計算は推奨するが,この規格の一部として必要としない。

注記

内部の温度変化の消費電力量の影響を計算するときは,三角形の底辺が

2 K

未満で,三角形の

高さが

1 K

未満の場合には細心の注意が必要である。小さく平らな形の三角形では,二つの温

度調節装置のある製品のどちらの室も

1

℃の温度変化当たりの消費電力量の影響を正確に推

定することができない可能性がある。

I.4.2 

一つの室 

単一の制御装置を使用する

2

点補間を使用して一つの室だけをもつ冷却機器の消費電力量を計算する場

合,

1 K

の変化当たりの消費電力量の影響は,次の式を用いて容易に計算できる。

(

) (

)

(

)

1

2

1

tar

1

2

1

target

T

T

T

T

E

E

E

E

×

+

=

及び

(

)

(

)

target

1

2

1

2

E

T

T

E

E

E

×

=

Δ

ここに,

  E

target

は,試験点

1

と試験点

2

との直線補間によって算出する目標温度における消費電力量(

Wh/d

  E

1

は,温度調節設定

1

の試験点

1

で測定した消費電力量(

Wh/d

  E

2

は,温度調節設定

2

の試験点

2

で測定した消費電力量(

Wh/d

  T

1

は,温度調節設定

1

の試験点

1

で測定した温度(℃)

  T

2

は,温度調節設定

2

の試験点

2

で測定した温度(℃)

  T

tar

は,

表 に示した室タイプの目標温度(℃)

  ΔE

は,室の

1 K

の変化当たりの目標消費電力量の電力量変化(

%

注記

温度の上昇は消費電力量の減少をもたらすため,

ΔE

の値は通常,負である。

I.3.2.2

の単一室の例を用いる場合,次による。

E

daily1

789 Wh/d


93

C 9801-3

:2015

T

1

=−

19.6

E

daily2

668 Wh/d

T

2

=−

17.1

フリーザー室の目標温度:

T

tar

は−

18.0

℃となる。

(

) (

) (

)

[

]

(

) (

)

[

]

 Wh/d

56

.

711

6

.

19

0

.

17

6

.

19

0

.

18

789

668

789

target

=

×

+

=

E

したがって,

ΔE

は次による。

(

)

(

) (

)

[

]

56

.

711

6

.

19

1

.

17

789

688

×

=

ΔE

K

/

068

.

0

=

ΔE

したがって,内部温度が 1 K 下がると,消費電力量は 6.8 %上昇する。

二つの室内の温度が単一の制御装置によって影響を受ける場合,Δを求める計算は,E.3 に規定した補

間に用いた室の目標消費電力量を使用して各室ごとに実行する。単独で庫内温度を変更することが不可能

な場合,両方の室の値を共に報告することが望ましい。

二つの試験点を得るために両方を調整している,又は一つだけを調整している二つの独立した室の温度

調節装置をもつ場合,結果として得られる計算は,両方の室内の温度及び消費電力量の有効な影響を示さ

ない。これは,三角法(二つの室で三つの試験点)を使用してだけ実行できる。

I.4.3 

三角法 

E.4

に従って三角法を実施する場合,試験点を使用して冷却機器のもう一つの有用な特性を引き出すこ

とができる。これは,変更する二つの室と二つの制御装置がある場合,各室の 1  ℃の温度変化当たりの消

費電力量の変化である。これは,点 Q を囲む三角形が両方の室に正しく広がる(例えば,平らな三角形よ

りも正三角形に近い)ときに最も確かとなる。

これらのパラメータを計算するには,E.4 の式を用いるが,各室の調整目標温度は個別に適用する。こ

の解析の目的として,データを主要な要求の基礎データとして使用しない場合,調整目標温度の点 Q が厳

密に試験点の三角形の内側にあるかどうかは重要ではない。

E.4.4

に規定したように補間のために行列を用いる場合,導いた係数 及び は,実際には I.3.3 の例に

示すように室 A 及び室 B の ΔE

A

及び ΔE

B

パラメータ(各室内の 1  ℃の変化当たりの消費電力量変化)で

ある。これは最も容易な手法である。また,影響は,次に示すように手動で算出できる。

二つの温度調節装置をもつ冷凍冷蔵庫の場合,推奨する手法を次に示す。

a)

+4  ℃と−18  ℃との間の規定目標温度について点 Q での消費電力量(Wh/d)を算出(E

4

,

18

b)

+4  ℃と−19  ℃との間の温度での消費電力量(Wh/d)を算出(E

4

,

19

c)

+3  ℃と−18  ℃との間の温度での消費電力量(Wh/d)を算出(E

3

,

18

注記 1  これらの計算は二つの室 A 及び室 B で実行できる。冷蔵室及びフリーザー室は,説明に役立

つ実例として使用する。

次に,内部温度の変化に対する温度応答を次に示す。

18

,

4

19

,

4

18

,

4

freezer

=

Δ

E

E

E

E

ここに,

−  ΔE

freezer

は,フリーザー室温度 1 K の上昇当たりの消費電力量の増加であり,点 Q での目標消費電力量

(%)


94

C 9801-3

:2015

−  E

4

,

18

は,+4  ℃と−18  ℃との間の補間による消費電力量(Wh/d)

−  E

4

,

19

は,+4  ℃と−19  ℃との間の補間による消費電力量(Wh/d)

次に,内部温度の変化に対する温度応答を次に示す。

18

,

4

18

,

3

18

,

4

freshfood

=

Δ

E

E

E

E

ここに,

−  ΔE

freshfood

は,冷蔵温度 1 K の上昇当たりの消費電力量の増加であり,点 Q での目標消費電力量(%)

−  E

4

,

18

は,+4  ℃と−18  ℃との間の補間による消費電力量(Wh/d)

−  E

3

,

18

は,+3  ℃と−18  ℃との間の補間による消費電力量(Wh/d)

注記 2  温度の上昇は消費電力量の減少をもたらすため,Δの値は通常,負である。

目標温度から離れた内部温度変化への消費電力量応答は,個別の温度調節装置付きの全ての関連室に関

して同じ方法で計算する。

I.5 

自動制御の露付き防止ヒータ 

この手順のために,16  ℃,22  ℃及び 32  ℃の三つの温度だけを決定した。計算は,16  ℃の時間の場合

27.6 %,22  ℃の時間の場合 42.5 %及び 32  ℃の時間の場合 29.9 %の室内周囲温度に基づいて行わなければ

ならない。各室内の相対湿度ごとの確率は,

表 I.9 の“確率定数”に示す。

冷凍冷蔵庫は,自動制御の露付き防止ヒータを備えている。目標庫内温度でのある特定モデルの三つの

周囲温度とその相対湿度ごとの“平均ヒータの電力”は

表 I.9 の“平均ヒータ電力”に示す。

表 I.916  ℃,22  ℃及び 32  ℃での人口分布荷重確率及び平均ヒータ電力 

相対湿度
帯の中間

湿度

(%)

地域の確率,R

i

(%)

(我が国の条件)

平均ヒータ電力,P

Hi

(W)

(製造業者が提供)

各温度での確率×電力,W

heaters,i

(W)

16  ℃ 22

℃ 32

℃ 16

℃ 22

℃ 32

℃ 16

℃ 22

℃ 32

5  0.0 0.0 0.0  0  0  0 0.000

0.000

0.000

15  0.0 0.0 0.0  0  0  1 0.000

0.000

0.000

25  0.8 0.4 0.0  0  1  2 0.000

0.004

0.000

35  3.3 3.4 0.3  0  2  3 0.000

0.068

0.009

45 6.4

10.7 2.1 1  2  4 0.064

0.214

0.084

55 8.0

14.2 7.8 1  3  5 0.080

0.426

0.390

65 5.8 9.0

11.3 1  3  6 0.058

0.270

0.678

75  2.5 3.9 6.3  2  4  7 0.050

0.156

0.441

85  0.8 0.9 1.8  2  5  8 0.016

0.045

0.144

95  0.0 0.0 0.3  3  6  9 0.000

0.000

0.027

合計 27.6 42.5 29.9  −

− 0.268

1.183

1.773

注記  表 I.9 は我が国の人口分布荷重確率。

各周囲条件での人口分布荷重の平均ヒータ電力を式(40)に示す。

(

)

3

.

1

1

H

heaters

×

×

=

=

k

i

i

i

P

R

W

   (40)


95

C 9801-3

:2015

人口分布荷重の平均ヒータ電力は,次の a)c)によって求める。

a)

 16

℃で

W

heaters,16

0.268 W

i

1

10

b)

 22

℃で

W

heaters,22

1.183 W

i

11

20

c)

 32

℃で

W

heaters,32

1.773 W

i

21

30

W

heaters,i

0.268

1.183

1.773

3.224 W

注記 1

これらの値は,各条件の想定時間で重み付けしている点に注意する。

16

℃で

27.6 %

22

42.5 %

32

℃で

29.9 %

である。

人口分布荷重平均年間電力は,

W

heaters

W

heaters,i

×

1.3

3.224

×

1.3 W

4.191 2 W

システム損失係数(

1.3

)は,冷却機器からの熱漏えい及び庫内へ侵入するヒータエネルギーを取り除く

ために必要となる電力である。

この補助装置の年間消費電力量は次のようになる。

E

aux

4.191 2 W

×

24 h/d

×

365 d/y

×

0.001 kW/W

36.715 kWh/y

消費電力量試験時にヒータを運転しなかった場合,この値を年間消費電力量に加える。

注記 2

消費電力量の値は,最初は 6.8.2 

1

日当たりの値を算出するため,追加消費電力量の値は一

貫性のある単位を確保するために注意が必要である。

I.6 

負荷冷却効率の計算 

製品は,この規格の

附属書 に従って負荷冷却効率の試験を行う。

冷却機器の属性は,次に示す。

a)

冷蔵内容積:

300 L

,したがって,水の負荷は

3 600 g

12 g/L

)とする。

b)

冷凍内容積:

120 L

,したがって,水の負荷は

480 g

4 g/L

)とする。

3 600 g

の非冷凍室の負荷は,

500 g

のボトル

6

本及び

300 g

のボトル

2

本で構成する。

これらの配置を次に示す。

c)

 TMP

1

のレベルに

1 000 g

d)

 TMP

2

のレベルに

1 300 g

e)

 TMP

3

のレベルに

1 300 g

480 g

の冷凍室の負荷は,負荷

200 g

の製氷トレイ

1

個及び負荷

140 g

の製氷トレイ

2

個で構成する。

水の負荷は,試験の

20

時間前から試験室に放置している。試験開始

6

時間前の試験室の平均温度は

32.1

℃とする。

試験中に次のデータを収集する。

f)

負荷投入前の定常時:+

3.7

℃,−

18.5

℃及び

45.2 W

3

ブロック,B.3

g)

負荷冷却後の定常時:+

3.5

℃,−

18.4

℃及び

46.3 W

3

ブロック,B.3

。それぞれの温度センサ位

TMP

1

TMP

2

及び

TMP

3

で測定した冷蔵室の庫内温度は,

T

1

=+

4.8

℃,

T

2

=+

3.4

℃及び

T

3

=+

2.3

℃である。

負荷冷却試験前後の定常時を比較すると,温度分布幅は両方の室とも

1 K

より小さく(それぞれ

0.2 K

及び

0.1 K

,かつ,電力分布幅は

2 W

未満及び

5 %

未満(それぞれ

1.1 W

及び

2.4 %

)である。したがって,

このデータは試験条件に適合している(G.4.4

。両方の室の温度は,関連する目標温度の

1 K

以内となっ

ている。


96

C 9801-3

:2015

投入エネルギーの計算式は,

附属書 で規定する。規定する式を用いて投入エネルギーを求める場合,

次による。

(

)

(

)

(

)

[

]

6

.

3

186

.

4

3

amb

3

2

amb

2

1

amb

1

test

unfrozen

×

×

+

×

+

×

=

T

T

M

T

T

M

T

T

M

E

 ··· (48)

今回の例のデータを代入した場合,次による。

(

)

(

)

(

)

[

]

6

.

3

186

.

4

3

.

2

1

.

32

3

.

1

4

.

3

1

.

32

3

.

1

8

.

4

1

.

32

0

.

1

test

unfrozen

×

×

+

×

+

×

=

E

Wh

17

.

120

=

(

)

[

]

6

.

3

05

.

2

6

.

333

186

.

4

av

fz

amb

fz

tot

test

frozen

×

+

×

×

=

T

T

M

E

  (49)

今回の例のデータを代入した場合,次による。

(

)

{

}

6

.

3

05

.

2

4

.

18

6

.

333

186

.

4

1

.

32

48

.

0

test

frozen

×

+

×

×

=

E

 Wh

43

.

67

=

test

frozen

test

unfrozen

test

input

+

=

E

E

E

   (50)

 Wh

60

.

187

43

.

67

17

.

120

test

input

=

+

=

E

次のデータを試験時に記録する。

  E

start

403.8 Wh

  E

end

1 910.5 Wh

  P

after

46.3 W

  t

start

46.2

時間

  t

end

72.1

時間

  z

:試験期間中に発生した霜取り回数

 &