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C 9730-2-8

:2004

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日

本工業規格である。

制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,IEC 60730-2-8:2000,Automatic electrical

controls for household and similar use - Part 2-8 : Particular requirements for electrically operated water valves,

including mechanical requirements 及び Amendment 1(2002)を基礎として用いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS C 9730-2-8

には,次に示す附属書がある。

附属書 H(規定)電子制御装置の要求事項

附属書 AA(参考)異なる容量係数間の関係

附属書 BB(規定)ウォーターバルブによる過渡圧力の測定用装備

附属書 CC(規定)給水本管と接続するために設計された熱可塑性材料製バルブボディの試験

附属書 DD(規定)トルク

附属書 EE(規定)1.0 MPa(10 bar)以下の指定圧力をもつウォーターバルブによる過渡圧力の測定用

装備

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表


C 9730-2-8

:2004

(2)

目  次

ページ

序文 

1

1.

  適用範囲及び引用規格 

1

2.

  定義

2

3.

  一般要求事項 

4

4.

  試験に関する一般注意 

4

5.

  定格

5

6.

  分類

5

7.

  情報

7

8.

  感電に対する保護

8

9.

  保護アース装置 

8

10.

  端子及び端末 

8

11.

  構造要求事項 

9

12.

  耐湿性及び防じん性

9

13.

  耐電圧及び絶縁抵抗

9

14.

  温度上昇 

9

15.

  製造上の偏差及びドリフト 

10

16.

  環境によるストレス

10

17.

  耐久性

10

18.

  機械的強度 

11

19.

  ねじ部品及び接続部

14

20.

  沿面距離,空間距離及び固体絶縁物を通しての距離 

14

21.

  耐熱性,耐火性及び耐トラッキング性 

14

22.

  耐腐食性 

14

23.

  電磁両立性(EMC)の要求事項−エミッション 

14

24.

  部品

14

25.

  平常運転 

14

26.

  電磁両立性(EMC)の要求事項−イミュニティ 

14

27.

  異常運転 

14

28.

  電子的断路の使用に関する指針

15

附属書 H(規定)電子制御装置の要求事項 

16

附属書 AA(参考)異なる容量係数間の関係 

17

附属書 BB(規定)ウォーターバルブによる過渡圧力の測定用装備 

18

附属書 CC(規定)給水本管と接続するために設計された熱可塑性材料製バルブボディの試験 

20

附属書 DD(規定)トルク

21


C 9730-2-8

:2004

(3)

附属書 EE(規定)1.0 MPa10 bar)以下の指定圧力をもつウォーターバルブによる過渡圧力の測定用装

備 

25

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

27


日本工業規格

JIS

 C

9730-2-8

:2004

家庭用及びこれに類する用途の自動電気制御装置−

第 2-8 部:電動式ウォーターバルブの個別要求事項

Automatic electrical controls for household and similar use

Part 2-8 : Particular requirements for electrically operated water valves,

including mechanical requirements

序文  この規格は,2000 年に第 2 版として発行された IEC 60730-2-8:2000,Automatic electrical controls for

household and similar use - Part 2-8: Particular requirements for electrically operated water valves, including

mechanical requirements 及び Amendment 1(2002)を翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格

であり,JIS C 9730-1:2004(家庭用及びこれに類する用途の自動電気制御装置−第 1 部:一般要求事項)

と併読する規格である。ただし,追補(amendment)については,編集し,一体とした。

なお,この規格で測線又は点線の下線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変

更の一覧表をその説明を付けて,

附属書 1(参考)に示す。

1.

適用範囲及び引用規格

1.1

この規格は,暖房,空気調節及びこれに類する用途を含む,家庭用及び類似の用途の機器の中で,

機器上で,又は機器とともに使用する電動式ウォーターバルブに適用する。この機器は,電気,ガス,石

油,固体燃料,太陽熱エネルギーなど,又はそれらを組み合わせたものを使用することができる。

この規格は,JIS C 9335 シリーズの適用範囲内の機器のために用いられる電動式ウォーターバルブにも

適用する。

1.1.1

この規格は,電動式ウォーターバルブの意図された動作に影響を与えうる,電動式ウォーターバル

ブの電気的特性に関する要求事項及び機械的特性に関する要求事項を含んでいる。

1.1.2

この規格は,固有の安全性,動作値及び動作シーケンスが装置の保護に関わっている場合に適用す

る。この部は更に,家庭用及び類似機器で,又はそれらとともに使用する自動電気制御装置の試験に適用

する。

店頭,軽工業及び農場などで一般利用者が使用する機器のように,一般家庭での用途を想定しているの

ではないが,一般大衆が利用する可能性のある機器の電動式バルブにもこの規格が適用される。

この規格は,主に工業用に設計されている電動式ウォーターバルブには適用されない。

この規格は,次のものには適用されない。

−  呼び径が DN50 を超える電動式ウォーターバルブ

−  呼び圧力が 1.6 MPa を超える電動式ウォーターバルブ

−  食品用ディスペンサ

−  洗剤用ディスペンサ


2

C 9730-2-8

:2004

この規格においては,次の用語は,それぞれ明確な定義の下に用いられている。

−  “バルブ”とは,電動式ウォーターバルブ(アクチュエータ及びバルブボディアセンブリを含む。

)を

指して用いる。

−  “アクチュエータ”とは“電動機構及び原動機”を意味する。

−  “機器”には“器具”及び“制御システム”を含む。

1.1.3

この規格は,相互に組み合わせて用いられるように設計されたアクチュエータ及びバルブボディに

も適用する。

1.1.4

この規格は,個々のバルブ,システムの一部として用いられるバルブ,又は非電気出力部をもつ多

機能制御装置の機械的必須部分であるバルブにも適用する。

備考  多くの国において,水道当局又は企業によって追加試験要求事項及び内部規定が定められてい

ることに注意する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD(修

正している)

,NEQ(同等でない)とする。

IEC 60730-2-8:2000, Automatic electrical controls for household and similar use - Part 2-8: Particular

requirements for electrically operated water valves, including mechanical requirements 及び

Amendment 1(2002)(MOD)

1.5

引用規格  引用規格は,JIS C 9730-1 の 1.5 によるほか,次による。

JIS B 0202:1999

  管用平行ねじ

備考 ISO 

228-1:1994

  Pipe threads where pressure-tight joints are not made on the threads -- Part 1:

Dimensions, tolerances and designation からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS B 0203:1999

  管用テーパねじ

JIS B 8388:2000

  油圧・空気圧システム及び機器‐アースコンタクト付き 3 ピン電気プラグコネクタ

の特性及び要求事項

備考 ISO 

4400:1994

  Fluid power systems and components -- Three-pin electrical plug が,この規格と

一致している。

JIS B 8389:2000

  油圧・空気圧システム及び機器‐アースコンタクト付き 2 ピン電気プラグコネクタ

の特性及び要求事項

備考 ISO 

6952:1994

  Fluid power systems and components -- Two-pin electrical plug connectors with

earth contact -- Characteristics and requirements が,この規格と一致している。

JIS G 3106:1999

  溶接構造用厚延鋼材

備考 ISO 

630:1995

  Structural steels -- Plates, wide flats, bars, sections and profiles からの引用事項は,

この規格の該当事項と同等である。

ISO 65:1981

  Carbon steel tubes suitable for screwing in accordance with ISO 7-1

ISO 1179:1991

  Pipe connections, threaded to ISO 228/1, for plain end steel and other metal tubes in industrial

applications

ISO 4144:1979

  Pipework -- Stainless steel fittings threaded in accordance with ISO 7-1

2.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS C 9730-1 の 2.によるほか,次による。

2.2

目的別制御装置の形式についての定義  JIS C 9730-1 の 2.2 によるほか,次による。


3

C 9730-2-8

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2.2.17

電動バルブ(electrically operated valve)  JIS C 9730-1 の 2.2.17 によるほか,次による。

備考  手動で開き自動的に閉じる,又は自動的に開き手動で閉じる半自動バルブもこの定義に含める。

2.2.17.101

バルブ(弁)

valve)  バルブボディアセンブリに接続されたアクチュエータから成る装置で,

オリフィスを完全に又は部分的に閉鎖することによって流動体の流れを止めたり調節する。

2.2.17.102

ウォーターバルブ(water valve)  給水システムに接続し水流を調節するために用いられるバ

ルブ。

備考  ウォーターバルブは,タイプ 1 動作に分類される。ウォーターバルブに用いられている切替装

置は,タイプ 1 又はタイプ 2 動作に分類される。

2.2.17.103

温水バルブ(heating-water valve)  加熱システム内において水の循環を制御するために用い

られるバルブ。

2.2.17.104

アクチュエータ(actuator)  バルブの開閉動作を起動するための電動機構及び原動機。

備考1.  アクチュエータは,バルブボディアセンブリと一体化したもの,バルブボディアセンブリに

取り付けられたもの,又は分離構成部品として納品されたものを含んでもよい。

2.

アクチュエータとしては,バルブボディアセンブリ及び閉止部品を含めてもよい。

2.2.17.105

バルブボディアセンブリ(valve body assembly)  バルブボディ,入口,出口の接続端,バル

ブシート,閉止部品,弁棒又は弁軸から成る組立品。

備考  一部の国では,弁棒又は閉止部品はアクチュエータの一部であってもよい。

2.2.17.106

バルブボディ(valve body)  主な耐圧部を構成するバルブボディアセンブリの一部のこと。

端部接続部を備え,水の流動路を形成する。

2.2.17.107

呼び径(nominal size)  外径のサイズ又はねじの寸法を用いて呼ばれるその他の部品を除いた,

流動体システムにおけるすべての部品に共通して用いられる寸法の数字表記のこと。

備考1.  寸法の表示は,“DN”の後ろに簡単に識別できるように四捨五入した切りのいい番号を付け

たもので表示してもよい。

2.

古い国際規格の中には,呼び径として口径を用いているものもあるが,この規格では両者と

も同一と見なす。

2.2.17.108

呼び圧力(nominal pressure rating)  圧力定格の数字による表記。

備考  定格の表示には,

“PN”

(圧力番号とも呼ばれる)の文字の後ろに簡単に識別できるように四捨

五入した切りのいい番号を付けたもので表示してもよい。

2.2.17.109

接続端(end connection)  流動体伝導システムにおいて耐圧接続を可能にするために採用さ

れる,バルブボディ構成の方法。

2.2.17.110

バルブシート(valve seat)  バルブの閉止部品と完全に接触するバルブ内のオリフィスの表面

部。

2.2.17.111

閉止部品(closure member)  バルブ内を流れる流動体の流量に変化を与えるために水流内に

設けられたバルブの可動部分。

備考  閉止部品として,プラグ,ボール,ディスク,ベーン(羽根),ゲートなどのタイプを含めても

よい。

2.2.17.112

弁棒(stem)  アクチュエータと閉止部品を接続し,閉止部品を一定の位置に保持する部品。

備考1.  ロータリーバルブの場合には,“弁棒”の代わりに“弁軸”が用いられる。

2.

制御装置によっては,弁棒はアクチュエ一タの一部である。


4

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2.2.17.113

継手(fitting)  レデューサ,エキスパンダ,エルボ,チーズなどのバルブボディアセンブリ

の接続端に直接取り付けられる継手全般。

2.3

制御装置の機能に関する定義  JIS C 9730-1 の 2.3 によるほか,次による。

2.3.29  JIS C 9730-1

の 2.3.29 から“最大定格圧力”を削除する。

2.3.101

オン−オフバルブ(on-off valve)  中間的位置をとることなく,開又は閉位置に作動するバルブ。

2.3.102

常時閉バルブ(normally closed valve)  通電されていないときは,閉の状態を保持するバルブ。

2.3.103

常時開バルブ(normally open valve)  通電されていないときは,開の状態を保持するバルブ。

2.3.104

調節バルブ(modulating valve)  事前設定限度値の間の流量に設定できるバルブ。

2.3.105

分流バルブ(diverting valve)  単数又は複数の入力及び出力を備えたバルブで,これらの入出力

の組合せで可能となる流量を実現する。

2.3.106

閉位置(closed position)  バルブの出口からの水流がないときの閉止部品の位置。

2.3.107

トラベル(travel)  閉位置からの閉止部品の移動量。

2.3.108

定格トラベル(rated travel)  閉位置から全開位置までの,閉止部品の移動量。

2.3.109

開位置(open position)  バルブの出口から水流があるときの閉止部品の位置。

2.3.110

完全開位置(fully open position)  バルブ内の流量が定格流量に達する閉止部品の位置。

2.3.111

流量(flow rate)  単位時間当りにバルブ内を流れる水量。

2.3.112

定格流量(rated flow rate)  一定の差圧に対して指定された温度及び圧力の標準基準条件下の定

格トラベルで達成される流量。

2.3.113

容量係数(flow factor)  指定差圧においてバルブを通過することのできる水量を指定するファク

タ。

備考1.  容量係数は,流量係数とも呼んでよい。

2.

現在利用されている異なる容量係数間の関係については,

附属書 AA に示した。

2.3.114

最大作動差圧(maximum operating pressure differential)  アクチュエータが閉止部品を作動する

ことのできる,バルブの入口と出口の間の最大指定差圧。

2.3.115

最小作動差圧(minimum operating pressure differential)  バルブが開く又は閉じるために必要な

指定最小差圧。

2.3.116

欠如

2.3.117

水撃(ウォーターハンマ)現象(water hammer)  バルブを正常に閉じた状態で,一部の給水シ

ステムで発生する過渡的な圧力超過現象。

2.3.118

過渡的圧力(transient pressure)  バルブが閉じた状態での,通常の安定供給圧力を超えた短時間

の圧力サージ。

2.3.119

水撃対抗性を備えたバルブ(valve with anti-water-hammer characteristics)  水撃の発生しうる給

水本管用途に対して,特別の予防策を講じなくても,バルブが開く際に過度の圧力降下を起こさず,また

バルブが閉じる際に過度の過渡的圧力をも発生させることのないように設計したバルブ。

2.13

その他の定義  JIS C 9730-1 の 2.13 によるほか,次による。

2.13.101

飲料水(drinking-water)  人間が飲用に用いることのできる水。

備考  一部の規格では,“飲料水”を“飲用に適した水”と表現していることがある。

2.3.102

飲料水以外の水(non-drinking-water)  人間の飲用以外の用途のための水。

3.

一般要求事項  一般要求事項は,JIS C 9730-1 の 3.による。


5

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4.

試験に関する一般注意  試験に関する一般注意は,JIS C 9730-1 の 4.によるほか,次による。

4.1

試験条件  JIS C 9730-1 の 4.1 によるほか,次による。

4.1.2

JIS C 9730-1

の 4.1.2 によるほか,次による。

この規格で特に規定されていない場合は,試験用の水温は(20±5)℃に保持する。

4.2

必要とするサンプル  JIS C 9730-1 の 4.2 によるほか,次による。

4.2.1

JIS C 9730-1

の 4.2.1 によるほか,次による。

備考  製造業者と試験担当機関が合意すれば,二つ以上の試験に対して一つのサンプルを用いてもよ

い。

5.

定格  定格は,JIS C 9730-1 の 5.による。

6.

分類  分類は,JIS C 9730-1 の 6.によるほか,次による。ただし,6.10 は,この規格では適用しない。

6.3.12

電動バルブ  JIS C 9730-1 の 6.3.12 によるほか,次による。

6.3.12.101

−  ウォーターバルブ

6.5.2

水の有害な浸入に対して,外郭によって備えられる保護の度合(JIS C 0920 参照)

2 番目の備考を次に置き換える。

備考  外郭による保護性能の度合の推奨は,IP20,IP30,IP40,IP54 及び IP65 である。

備考  上記の推奨値と異なるものも許容される。

6.7

スイッチヘッドの周囲温度限界値による分類  JIS C 9730-1 の 6.7 によるほか,次による。

“制御装置”を“バルブ”に,

“スイッチヘッド”を“アクチュエータ”に読み替える。

6.8

感電に対する保護による分類  JIS C 9730-1 の 6.7 によるほか,次による。ただし,6.8.3 は,この規

格による。

6.8.3

非電気エネルギーを用いた独立取付形バルブ並びに組立品と一体形又は内蔵形バルブに対して次

のとおりである。

6.8.101

単一アクチュエータ

6.8.101.1

クラス0

6.8.101.2

クラス 0Ⅰ

6.8.101.3

クラスⅠ

6.8.101.4

クラスⅡ

6.8.101.5

クラスⅢ

6.11  JIS C 9730-1

の 6.11 によるほか,次による。

ウォーターバルブは,最低 6 000 回自動サイクルとしなければならない。

6.101

接続端の形式による分類

6.101.1

次のいずれかが備わった,めねじ接続端付きバルブ

ねじ部に耐圧接続が形成される場合は,JIS B 0203 又は NPT 適合のねじ。

ねじ部に耐圧接続が形成されないが,追加シール座金によって耐圧接続が形成される場合は,JIS B 0202

適合のねじ。

6.101.2

次のいずれかの用途で,おねじ接続端付きバルブ

a)

フレアレス管継手


6

C 9730-2-8

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b)

座金付きユニオン接続部

c)

円錐座付きユニオン接続部

d)  JIS B 0203

JIS B 0202,又は NPT ねじのどちらかに適合する管用ねじ接続部

6.101.3

アダプタ付き又はアダプタ無しの,フランジヘの接続に適した,フランジ接続端付きバルブ

6.101.4

はんだ又は溶接式接続部用のネックエンドの付いた接続端の備わったバルブ

6.101.5

可とうチューブ用の,ホーステールの付いた接続端の備わったバルブ

6.102

電動ウォーターバルブの特性による分類

6.102.1

寸法及び容積による分類  入口接続部及び出口接続部の寸法に関して指定される寸法及び容積,そ

して容量係数。

6.102.2

動作の種類による分類  最小差圧限界の付けられた又は最小差圧限界のない直動式又はパイロッ

ト作動式

6.102.3

機能による分類  接続部の数及び通電されていないときのバルブの位置に関する機能の記述

6.102.4

接液部の材料による分類  ボディ部及びシーリング材などの水と接触するすべての内部部分の材

料識別を含む。

6.102.5

閉止部品の構造による分類  バルブは,直動又はパイロット作動式又はピストン作動ポペットタイ

プ,若しくはスプールタイプの閉止部品で構成されている。

6.102.6

アクチュエータの構造による分類  例としては,水と接触する,若しくは水から隔絶された弁棒の

備わった,電磁式,電気モータ式,電熱ワックス又はバイメタル制御式アクチュエータ

6.103

温度,圧力,及び制御される水の種類による分類

制御用バルブ

6.103.1

最高温度 25  ℃の低温飲料水

6.103.2

最高温度 90  ℃の高温飲料水

6.103.3

最高温度 25  ℃の低温非飲料水

6.103.4

最高温度 90  ℃の高温非飲料水

6.103.5

最高温度 50∼120  ℃の循環温水

6.103.6

上記以外の,最大定格温度の水

6.103.7

最大圧力 0.1 MPa の水

6.103.8

最大圧力 0.6 MPa の水

6.103.9

最大圧力 0.86 MPa の水

6.103.10

最大圧力 1.0 MPa の水

6.103.11

最大圧力 1.6 MPa の水

6.103.12

上記以外の最大圧力の水

6.104

接続端の呼び径とねじの呼びによる分類

ねじの呼び

呼び径

1/8 DN6 
1/4 DN8 
3/8 DN10 
1/2 DN15 
3/4 DN20

1 DN25


7

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11/4 DN32 
11/2 DN40

2 DN50

備考  “DN”に続いて簡単に識別できるように四捨五入した切りのいい

番号が付けられた呼称は,通常,製造寸法とは近似の関係を示し
ているだけで,水関連システムでミリメートル単位で表される内
径におおよそ相当しているに過ぎない。

7.

情報  情報は,JIS C 9730-1 の 7.によるほか,次による。

JIS C 9730-1

の 7.

表 7.2 の次の要求事項を置き換える。

表 7.2

要求事項

情報

節又は項

方法

7

各回路によって制御される負荷の形式(切替装置の備わったバルブ)

6.2

14.17. 

C

22

アクチュエータの温度限度(T

min

が 0  ℃より低いか T

max

が 55  ℃とは

異なる場合)

6.7

14.514.7

17.3 

D

23

適用しない。

26

適用しない。

28

適用しない。

29

各回路によって提供される断路形式又は開路形式(切替装置の備わっ

たバルブ)

6.9 

X

36∼38

適用しない。

39

タイプ 1 又はタイプ 2 動作(切替装置の備わったバルブ)(

101

)

6.4 

D

40

タイプ 1 又はタイプ 2 動作の追加特徴機能(切替装置の備わったバル
ブ)(

101

)

6.4.3 

D

41

製造偏差及び偏差に適切な試験条件(切替装置の備わったバルブ)

11.4.3

15.17.14 

X

42

ドリフト(切替装置の備わったバルブ)

11.4.3

15 

X

43∼44

適用しない。

46∼48

適用しない。

49

アクチュエータの制御汚染状況

6.5.3 

D

JIS C 9730-1

の 7.

表 7.2 の要求事項に次を追加する。

要求事項

情報

節又は項

方法

101

ワット又は VA で表した消費電力又は定格電流

C

102

メガパスカル(MPa)

(又はバール)単位で示した最大作動差圧

2.3.114 

D

103

メガパスカル(MPa)

(又はバール)単位で示した最小作動差圧

2.3.115 

D

104

メガパスカル(MPa)

(又はバール)単位で示した使用圧力

2.3.116

6.103 

D

105

矢印(バルブボディ)で示した流れの方向

C

106

度(℃)で示した最高水温

6.103 

D

107

飲料水又は非飲料水に関する適合性

6.103

18.102 

D

108

通常の使用で洗浄を必要とするバルブのための,分解,清掃,再組立,

維持の方法

8.1.101 

D

109

水撃の発生しうる給水システムで用いられるバルブの場合。

附属書

BB

若しくは

附属書 EE による試験方法又は給水装置の構造及び材質

の基準に関する省令(平成 9 年 3 月 19 日厚生省令第 14 号)に定める
試験方法

18.101.3 

X

110

接液部品の材料の識別

6.102.4 

X

111

バルブの特性

6.101

6.102 

D

112

手動で締めるプラスチック製バルブ

18.103.5 

D

113

対応国際規格の該当項目を適用しない。

114

対応国際規格の該当項目を適用しない。


8

C 9730-2-8

:2004

201

外部漏れ試験、静水耐圧試験の方法

18.101.1

18.101.2 

D

(

101

ウォーターバルブ自体は,タイプ 1 動作のもの。

7.4

表示の追加要求事項  JIS C 9730-1 の 7.4 によるほか,次による。

7.4.4

JIS C 9730-1

の 7.4.4 によるほか,次による。

備考  これは,シール,O リング,バネなどには適用しない。

8.

感電に対する保護  感電に対する保護は,JIS C 9730-1 の 8.によるほか,次による。

8.1.4

JIS C 9730-1

の 8.1.4 によるほか,次による。

クラスⅡのウォーターバルブは,強化絶縁部が水と直接,接触してはならない。

8.1.101

通常の使用状態で洗浄をすることができると指定されたバルブは,洗浄中に充電部に接触してしま

った場合でも問題の発生しないような適切な保護設計になっていなければならない。

適否は,目視検査及び次の洗浄シミュレーションによって判定する。

電気配線を取り外すことなく,アクチュエータをバルブボディアセンブリから取り外すことができる場

合は,取り外されたアクチュエータは,該当する構造の等級の要求事項に適合していなければならない。

取り外しによって電気的特性に影響を与えることがあってはならない。

電気的配線を取り外さなければ,アクチュエータがバルブボディアセンブリから取り外せない場合は次

による。

a)

製造業者の文書による指示に従って,目視検査及び洗浄シミュレーションを行わなければならない。

b)

プラグコネクタが使われている場合,プラグコネクタを外す前にアクチュエータを取り外すことは不

可能である。接地接続付きのアクチュエータのプラグコネクタは,接地された配線の取り外しの前に

電源を切ることが条件となるように設計されていなければならない。

備考  プラグコネクタに関連しては,JIS B 8388 及び JIS B 8389 を参照すること。

9.

保護アース装置  保護アース装置は,JIS C 9730-1 の 9.による。

10.

端子及び端末  端子及び端末は,JIS C 9730-1 の 10.によるほか,次による。

10.1

外部銅導体用端子及び端末  JIS C 9730-1 の 10.1 によるほか,次による。

10.1.1.1

最後の備考を削除する。

10.1.16

最初の文を次に置き換える。

フライングリード(ピグティル)接続が採用されている場合,リードは,0.6 mm 以上の呼び厚の絶縁付

きで 0.75 mm

2

以上のサイズのものでなければならない。さらに,コイルからリードの端までの長さが最低

450 mm なければならない。例外として,フライングリードがバルブの外殻内の配線と接続される場合に

は,フライングリードの長さは最低 150 mm あればよい。

10.1.16.1

最初の文を次に置き換える。

Z 形取付けの場合,機械的ストレスが内部配線端子に加わることのないように,フライングリードには

ひずみ対策(ひずみ除去)を施さなければならない。

適否は,目視検査及び 1 分間の 44 N の引張りを加えて判定する。この試験中に,リードは,破損を受け

ず,試験後に長手方向に 2 mm 以上の変位を生じてはならない。沿面距離及び空間距離は,20.で規定され

た値を下回ることがあってはならない。

10.2

内部導体用端子及び端末  JIS C 9730-1 の 10.2 によるほか,次による。


9

C 9730-2-8

:2004

備考1.  10.2 の要求事項は,機器に対しては外部となる内部配線に用いられる制御装置の端子及び端

末にも適用する。

2.

10.2

の要求事項は,JIS B 8388 及び JIS B 8389 に規定されたプラグコネクタなどの特殊コネ

クタに対応するように特別に設計された端子及び端末にも適用する。

3.

10.2

の要求事項は,パイロット負荷の接続のために特別に設計された端子及び端末にも適用

する。

11.

構造要求事項  構造要求事項は,JIS C 9730-1 の 11.によるほか,次による。ただし,11.3.9 は,この

規格による。

11.3  JIS C 9730-1

の 11.3 によるほか,次による。

この項全体において,

“制御装置”を“補助スイッチ付きのバルブ”に置き換える。

11.3.9

11.3.9.1

バルブの手動機構の操作は,意図された機能が損なわれる程度までに部品がゆがんだり損傷を受

けないことを条件として実施しなければならない。

適否は,操作及び目視検査によって判定する。

11.3.9.2

操作部品は,バリア又は適切な物理的距離をとって,バルブに接続される導体から分離し,そう

した操作部品が詰め込まれた配線によって干渉を受けないようにする。

適否は,操作及び目視検査によって判定する。

11.101

接液部品の電気部品からの分離  電気部品に対しては,水漏れが発生してはならない。

適否は

18.101.1 の圧力試験の後に目視検査を実施して判定する。

12.

耐湿性及び防じん性  耐湿性及び防じん性は,JIS C 9730-1 の 12.による。

13.

耐電圧及び絶縁抵抗  耐電圧及び絶縁抵抗は,JIS C 9730-1 の 13.による。

14.

温度上昇  温度上昇は,JIS C 9730-1 の 14.によるほか,次による。ただし,14.5 は,この規格による。

また,14.4.3.1 は適用しない。

14.4.101

電動アクチュエータ駆動軸のストールが通常動作の一部である場合は,電動アクチュエータの駆

動軸をストールさせ,定常状態に達した後に温度を測定する。測定された温度は

表 14.1 に示された値に適

合していなければならない。

さらに,

設けられている保護装置がストール状態にあって作動しないときは,

電気アクチュエータも 27.2.101 の要求事項に適合するものと考える。

14.4.102

電動アクチュエータ駆動軸のストールが通常動作の一部でない場合は,

表 14.1 に示された値は

ストール中は適用されない。電気アクチュエータは,27.2.101 の要求事項に適合しなければならない。

14.5

バルブのアクチュエータは,室温又は適切な加熱及び/又は冷凍装置を用いて試験を行い,14.5.1

14.5.2

14.5.10114.5.104 及び 14.5.107 の条件を満たすように固定する。

14.5.1  14.5.7

の試験では,アクチュエータの周囲温度を 15∼30  ℃の範囲に維持し,測定温度を 25  ℃の

基準レベルに補正する。

14.5.2  14.5.8

の試験では,アクチュエータの周囲温度を T

max

の範囲に保持する。

14.5.101

バルブに切替装置又はその他の補助回路が備わっている場合は,温度試験の間は定格電流で通電

されるように,それらすべての回路に負荷を掛ける。


10

C 9730-2-8

:2004

14.5.102

調節バルブは,一定温度に到達するまで,本来の設計目的に適合した完全なサイクルの調節動作

の継続を引き起こすものでなければならない。連続サイクル間の時間は,製造業者の仕様に従って設定す

る。

14.5.103

高速反復動作用に設計されたバルブは,一定温度に到達するまで,本来の設計目的に適合した動

作速度の最大値で電源をオン/オフする。

14.5.104

ストールした状態のモータ駆動バルブのモータの温度上昇は,ストールが通常動作の一部である

場合は,

表 14.1 に指定されている値を超えてはならない。

14.5.105

室温での操作用に設計されたバルブ,及び 25  ℃までの低温水を取り扱うためのバルブでは,長

さ 30 cm の鋼管又は銅管を,試験対象のバルブの入口及び出口に取り付ける。この管は枠を構成するもの

で,これはバルブがその他の熱伝導体に接触せずに取り付けられるようにするものである。管の端部は詰

め物を入れる必要はない。

備考  この試験は,表 7.2 要求事項 113 によって識別されるバルブには適用しない。

14.5.106

温水用のバルブでは,温水を接続し,指定最高温度でバルブを通過させた場合と温水を通過させ

ない状態の両方で試験を行う。

備考  この試験は,表 7.2 要求事項 113 によって識別されるバルブには適用しない。

14.5.107

表 7.2 要求事項 113 によって識別されるバルブは,指定された操作状態(例えば,

max

,最大作

動圧力,操作時間の指定された限度)で,接続したバルブに最高指定温度の水を流して試験をする。

14.7.4  JIS C 9730-1

の 14.7.4 

表 14.1 によるほか,次による。

備考  表 14.1 の“すべての可触表面,ただし,操作部,ハンドルノブ,にぎりなどの表面は除く。”に

対応する“85”という値に注番号“(

101

)

”を追加する。

表 14.1 の注に追加する。

備考(

101

)

セントラルヒーティングシステムのパイプに取り付けるバルブの表面などでは,この値を

110  ℃まで上げる。

15.

製造上の偏差及びドリフト  JIS C 9730-1 の 15.は,タイプ 2 の切替装置の付いたバルブに適用される。

16.

環境によるストレス  環境によるストレスは,JIS C 9730-1 の 16.によるほか,次による。ただし,16.2.1

及び 16.2.2 は,この規格による。

16.2 

環境上の温度ストレス  JIS C 9730-1 の 16.によるほか,次による。ただし,16.2.1 及び 16.2.2 は,

この規格による。

16.2.1

温度の影響は,次のように試験する。

バルブ製造業者が納品したときと同様に,バルブボディ及びアクチュエータを輸送用に再包装し,

(-10±2)℃の温度で 24 時間,さらに(50±-5)℃の温度で 4 時間放置する。

温度ストレスの試験の間は,バルブ又はアクチュエータに通電しない。

16.2.2

バルブ又はアクチュエータが試験後に意図された条件及び指定された条件で作動する場合,環境ス

トレスに対抗できるものと判断する。

17.

耐久性  耐久性は,JIS C 9730-1 の 17.によるほか,次による。ただし,17.7 及び 17.16 は,この規格

による。また,17.1.2 及び 17.1.2.1 は,この規格では適用しない。

17.1.1  JIS C 9730-1

の 17.1.1 によるほか,次による。


11

C 9730-2-8

:2004

適否は,17.6 の試験を実施して判定する。

17.7

加速速度での自動動作の過電圧試験  表 7.2 要求事項 27 に規定された回数で自動動作を作動するよ

うにバルブを操作することによって,バルブの自動動作試験を行う。自動動作の回数は,最低 6 000 回,

用途によって必要な場合,又は製造業者によって指定されている場合は 6 000 回以上行う。

動作の速度や方法については,試験担当機関と製造業者の間で合意しなければならない。

6 サイクル/分のウォーターバルブのサイクル速度を指針として使用することができる。試験中,バル

ブに(1.06×定格電圧)

(1.06×定格電圧の上限値)

,又は 17.2.3.1 に示した電圧負荷を与える。

バルブの試験では,次の条件を適用する。

a)

最大周囲温度  試験中は,水温の加熱又は冷却効果によって,最大周囲温度を超過したり,最低周囲

温度を下回るようなことがあってはならない。

b)

最大水温

c)

最大作動差圧

17.16

特定目的の制御装置  電動バルブの試験は,次の通りである。

−  17.1 を適用する。

−  17.217.4 をバルブと一体化された又はバルブに内蔵された補助切替装置に適用する。

−  17.5 を適用する。

−  17.6 を適用する。

−  17.7 をこの規格において修正された内容で適用する。

−  17.817.13 をバルブと一体化された又はバルブに内蔵された補助切替装置に適用する。

−  17.14 を適用する。

−  17.15 を適用する。

18.

機械的強度  機械的強度は,JIS C 9730-1 の 18.によるほか,次による。

18.101

バルブは,通常の使用状態で発生する水圧に耐えられるものでなければならない。

適否は,

次の試験又は給水装置の構造及び材質の基準に関する省令(平成 9 年 3 月 19 日厚生省令第 14 号)

に基づく試験によって判定する。

18.101.1

最大作動圧の 1.5 倍の圧力を用いた試験(外部漏れ試験)  17.7 の耐久試験後の開位置のバルブ

に,出口をシールした状態で,入口測で最大作動圧の 1.5 倍の静水圧を 1 時間加える。

通常の使用条件においては,ダイアフラムの両側で水圧下に置かれるダイアフラムの要素の場合,ダイ

アフラムに過度のストレスを与えないようにゆっくりと衝撃を与えずに圧力をかける。試験後に,5 cm

3

/時を超える水漏れが発生しなかったことが確認でき,バルブが正常に機能していることが確認できなけ

ればならない。

または,給水装置の構造及び材質の基準に関する省令(平成 9 年 3 月 19 日厚生省令第 14 号)の耐圧に関

する基準を満足しなければならない。

18.101.2

最大作動圧の 倍の圧力を用いた試験(静水耐圧力試験)  独立した供試バルブを用いた 18.103

のトルク試験の後に,供試バルブに 18.101.1 で用いられたものと同じ条件下で最大定格作動圧の 5 倍の圧

力を 1 分間加える。この試験中に外部漏れが発生した場合でも,この静水圧試験後に,バルブが 18.101.1

に規定した外部漏れに関する要求事項を満たせば,問題としない。

または,給水装置の構造及び材質の基準に関する省令(平成 9 年 3 月 19 日厚生省令第 14 号)の耐圧に関

する基準を満足しなければならない。


12

C 9730-2-8

:2004

18.101.3

対水撃特性  給水本管に直接接続される対水撃特性を備えたウォーターバルブでは,開操作中に

過度の圧力降下又は閉操作中に過渡的圧力が発生してはならない。

適否は,

附属書 BB の設定に従い 18.101.3.118.101.3.3 の試験によって判定する。

その場合,指定によって JIS C 9335-1 の適用範囲の機器で用いられるウォーターバルブで,最大 1.0 MPa

(10 bar)の最大作動圧の給水本管に直接接続されるウォーターバルブの場合,附属静圧圧水撃に関する

試験方法の代わりに用いることができる。

備考1.  ほとんどの国では,設置要求事項及び水道工事実施規則によって管理されているために,水

撃作用は通常,発生しない。

2.

ホースを用いて給水本管に接続している機器に用いられる DN15 までの寸法の端部接続部の

ウォーターバルブを開けたときに,圧力は負圧になってはいけない。

または,給水装置の構造及び材質の基準に関する省令(平成 9 年 3 月 19 日厚生省令第 14 号)の水撃限界

に関する基準を満足しなければならない。

18.101.3.1

低供給圧で発生する圧力降下を確認するためには,開位置にある供試バルブ(

附属書 BB の 15.

又は

附属書 EE バルブ 10 を参照)のついたバルブ入口における圧力を,バルブ 3(附属書 BB 参照)又は

ポンプ 2(

附属書 EE 参照)を操作して 0.1 MPa(1 bar)に調整する。その後ウォーターバルブを閉じ,20

秒後に再び開ける。常に,圧力は負圧になってはならない。

18.101.3.2

定格入口圧力で発生する圧力降下  定格入口圧力で発生する圧力降下を確認するためには,開

位置にある試験対象のバルブ(

附属書 BB の 15.,又は附属書 EE バルブ 10 を参照)のついたバルブ入口

における圧力を,バルブ 3(

附属書 BB 参照)又はポンプ 2(附属書 EE 参照)を操作して 0.6 MPa(6 bar)

に調整する。その後,ウォーターバルブを閉じ,20 秒後に再び開ける。ウォーターバルブを開けたときに,

圧力は負圧になってはいけない。

18.101.3.3

高圧における過渡圧力  給水本管に接続されるように設計されたバルブは,過度の過渡圧力を

発生するようなことがあってはならない。

適否は,次の試験によって判定する。

閉位置にあるバルブ 15(

附属書 BB 参照)又はバルブ 10(附属書 EE 参照)の圧力を,バルブ 3 又はポ

ンプ 2 を操作して 0.6 MPa(6 bar)に調整する。その後,ウォーターバルブを開け流れが一定になったら

再び閉じる。ウォーターバルブを閉じたときに,圧力は 0.9 MPa(9 bar)を超える値になってはいけない。

備考  上記は最近増加している一般家庭の給水設備における小径パイプに対応するためのものである。

18.101.4

熱可塑性材料製バルブボディの試験  熱可塑性材料製バルブボディは,意図された用途において

予想される熱条件に耐えられるものでなければならない。

適否は,次の試験によって判定する。

18.101.4.1

給水本管と接続して使用されるように設計された熱可塑性材料製バルブボディは,

附属書 CC

に規定された試験を行って判定する。

18.101.4.2

給水本管と接続して使用されるように設計されたもの以外の熱可塑性材料製バルブボディの

試験は,現在検討中である。

附属書 CC 参照。

18.102

接液材料の仕様  現在検討中

18.102.1

接液材料は,意図された用途において予想される化学的条件に耐えられるものでなければならな

い。

適否は,次の試験によって判定する。

18.102.1.1

飲料水に接液する材料の耐食性に関する試験


13

C 9730-2-8

:2004

備考  一般的にこの試験は元来,上水管理当局又は供給会社(多くの国においては,地方,連邦,又

は国家当局の一部)が管理するものであることから,これら機関の発行する仕様を参照するこ

と。

18.102.1.2

飲料水以外の水に接液する材料の耐食性に関する試験

備考  試験方法は,現在検討中。

18.102.1.3

接液材料の飲料水の品質に対する影響に関する試験

備考  この試験は,飲料水の品質管理を担当する上水管理当局が管理している。これら機関の発行す

る仕様を参照すること。

18.103

トルク

18.103.1

バルブ及び継手は,設置及び操作中に受けるストレスに耐えられるものでなければならない。

適否は,次の項及び

附属書 DD に規定したトルク試験によって判定する。附属書 DD に規定したトルク

試験の後,18.101.2 に規定されている静水耐圧力試験を行う。継手の緩み,歪み,外部漏れが,18.101.2

の限度を超えたり,その他の損傷が発生してはならない。

18.103.2

めねじ接続端付きバルブ

18.103.2.1

めねじ接続端付き金属製バルブについては,

附属書 DD に規定された適切なトルク試験を実施

する。

ねじの種類

関連する節

JIS B 0203 

DD.1

JIS B 0202 

DD.2

圧縮式継手用 ISO メートルねじ DD.3 
NPT DD.7 
SAE DD.8

備考  おねじ接続端付きプラスチック製バルブのトルク値については,現在検討中である。

18.103.3

おねじ接続端付きバルブ

18.103.3.1

おねじ接続端付き金属製バルブについては,

附属書 DD に規定されたトルク試験を実施する。

ねじの種類

関連する節

JIS B 0203 

DD.4

JIS B 0202 

DD.5

圧縮式継手用 ISO メートルねじ DD.5 
NPT DD.7 
SAE DD.8

備考  めねじ接続端付きプラスチック製バルブのトルク値については,現在検討中である。

18.103.4

アダプタ用接続端付きバルブ  アダプタと共用するための接続端付き金属製バルブについては,

DD.6

に規定されたトルク試験を実施する。

18.103.5

次のバルブについては,トルク試験を実施しない。

−  手動で締めるように設計されためねじ又はおねじ接続端付きプラスチック製バルブ(

表 7.2 要求事項

112 参照。)

−  フランジ接続端付き金属製バルブ

−  ホーステール又はスリップフィット(滑り込み)接続用で,可とうチューブとともに用いる接続端付

きバルブ

−  はんだ付け式又はろう接続用の接続端付き金属バルブ


14

C 9730-2-8

:2004

19.

ねじ部品及び接続部  ねじ部品及び接続部は,JIS C 9730-1 の 19.による。

20.

沿面距離,空間距離及び固体絶縁物を通しての距離  沿面距離,空間距離及び固体絶縁物を通しての

距離は,JIS C 9730-1 の 20.による。

21.

耐熱性,耐火性及び耐トラッキング性  耐熱性,耐火性,及び耐トラッキング性は,JIS C 9730-1 

21.

による。

22.

耐腐食性  耐腐食性は,JIS C 9730-1 の 22.による。

23.

電磁両立性(EMC)の要求事項−エミッション  電磁両立性(EMC)の要求事項−エミッションは,

JIS C 9730-1

の 23.による。

24.

部品  部品は,JIS C 9730-1 の 24.による。

25.

平常運転  附属書 参照。

26.

電磁両立性(EMC)の要求事項−イミュニティ  附属書 参照。

27.

異常運転  異常運転は,JIS C 9730-1 の 27.によるほか,次による。ただし,27.2 及び 27.3 は,この規

格による。

27.1

附属書 参照。

27.2

焼損試験  バルブは,その機構に意図的な拘束を加えられても耐えなければならない。

適否は,27.2.1 及び,27.2.2 の試験によって判定する。

27.2.1

バルブが作動されていない状態で,バルブの機構の一定箇所にブロックを設定する。複数の位置で

設定が可能と判断される場合は,最も顕著な影響を与えると考えられる位置を選択する。その後,定格周

波数,定格電圧,室温(20±5  ℃)

,水無し,操作時間無制限の条件(

表 7.2 要求事項 34 参照)で,バルブ

を作動させる。

試験の継続時間については,7 時間又は内部保護装置(装備されている場合)が作動するか,過熱故障

(バーンアウト)が発生するか,いずれか最初に発生するまでの時間とする。

27.2.2

本試験の後,次を満たすときは,バルブの適合性に問題がないとみなす。

−  炎や溶融金属の放出がなく,この規格との適合性を損ねる原因となるバルブヘの損傷がない。

−  13.2 の要求事項が満たされている。

備考  バルブは,本試験の後に作動していなくてもよい。

27.2.101

拘束出力試験(温度)  電動アクチュエータ付きのバルブは,表 27.2.101 に示された温度を超え

ることなく拘束された出力の影響に耐えなければならない。温度は,14.7.1 に規定された方法で測定する。

備考1.  この試験は,14.4.101 の要求事項を満たす電動アクチュエータ付きのバルブには実施しない。

2.

この試験は,

表 7.2 要求事項 113 によって識別されるバルブには適用しない。

27.2.101.1

電動アクチュエータ付きのバルブは,定格電圧,15∼30  ℃の室温領域で,拘束出力試験を 24

時間行い,測定温度を 25  ℃の基準温度に補正する。


15

C 9730-2-8

:2004

3 相動作の指定を受けた電動アクチュエータ付きのバルブでは,いずれか 1 相を外した状態で試験を行

う。

表 27.2.101  最大巻線温度(拘束出力試験及び表 7.2 要求事項 113 で指定されたバルブ)

条件

耐熱クラス毎の絶縁温度  (

d

)

(℃)

A  E  B  F  H  200 220 250

インピーダンス保護

150 165 175 190 210 230 250 280

保護装置による保護

最初の 1 時間の間

−最大値  (

a

)

(

b

)

200 215 225 240 260 280 300 330

最初の 1 時間の後

−最大値  (

a

)

175 190 200 215 235 255 275 305

−相加平均  (

a

)

(

c

)

150 165 175 190 210 230 250 280

(

a

)

感熱式モータ保護装置の付いたアクチュエータに適用する。

(

b

組込形ヒューズ又は温度過昇防止装置で保護されたアクチュエータに適用する。

(

c

)

保護装置の付いていないアクチュエータに適用する。

(

d

)

これらのクラスは JIS C 4003 に記載された耐熱クラスと一致する。

27.2.101.2

試験の 2 時間目と 24 時間目の両方において平均温度は,制限値内でなければならない。

備考  巻線の平均温度は,1 時間目の巻線の最大温度と最低温度の相加平均値とする。

27.2.101.3

試験中,電気は連続してアクチュエータに供給されていなければならない。

27.2.101.4

試験の完了直後,電気アクチュエータは,まず 12.2 の湿度処理を施さない状態で,13.に指定

された耐電圧試験において耐久性を証明しなければならない。

27.3

過電圧及び不足電圧試験  バルブは,最低定格電圧の 85 %以内及び最大定格電圧の 110 %以内の電

圧において,意図された正常の性能を保持できなければならない。

適否は,T

max

最高水温(

表 7.2 要求事項 106 参照),最高作動差圧(表 7.2 要求事項 102 参照)で次の試

験によって判定する。この試験では,指定された作動時間に関する制限(

表 7.2 要求事項 34 参照)を考慮

に入れる。

バルブは,平衡温度に達するまで 0.85  V

Rmin

を与え,平衡温度に達した直後に,0.85  V

Rmin

での動作試験

を行う。

また,バルブに平衡温度に達するまで 1.1 V

Rmax

を与え,平衡温度に達した直後に,1.1 V

Rmax

及び定格電

圧での動作試験を行う。

各試験を行った後,バルブの本来の性能での動作を一度確認しなければならない。

27.4

附属書 参照。

27.101

乾燥状態試験  対応国際規格の該当項目を適用しない。

28.

電子的断路の使用に関する指針  JIS C 9730-1 のこの項目は,この規格では適用しない。

(図については,JIS C 9730-1 の図を適用する。


16

C 9730-2-8

:2004

附属書

JIS C 9730-1

附属書 A∼附属書 によるほか,次による。

附属書 H(規定)電子制御装置の要求事項

JIS C 9730-1

附属書 によるほか,次による。ただし,H.26.13 はこの規格による。

H.6

分類  JIS C 9730-1 の H.6 によるほか,次による。

H.6.18

ソフトウエアクラスによる分類  JIS C 9730-1 の H.6.18.1H.6.18.3 は,この規格では適用しない。

H.7

情報  JIS C 9730-1 の表 7.2 要求事項 66∼72 は,この規格では適用しない。

H.11

構造要求事項  JIS C 9730-1 の H.11 によるほか,次による。

H.11.12

ソフトウエアを用いる制御装置  JIS C 9730-1 の H.11.12H.11.12.13 は,この規格では適用しな

い。

H.26

電磁両立性(EMC)要求事項−イミュニティ  JIS C 9730-1 の H.26 によるほか,次による。ただ

し,H.26.13 は,この規格による。

H.26.2.1  JIS C 9730-1

の H.26.2.1 に次の備考を追加する。

備考  電動式ウォーターバルブは,タイプ 1 動作である。したがって,H.26.8H.26.9 及び H.26.13.1

だけ適用する。H.26.10 は,H.26.9 に代替えできる。

H.26.9

電気的ファーストトランジェント/バーストイミュニティ試験  JIS C 9730-1 の H.26.9 によるほ

か,次による。

インパルスは,充電状態のバルブに適用する。

H.26.13

適合性評価

H.26.13.1  H.26

の試験の後,サンプルは,基礎絶縁に対して 8.及び 17.5 並びに 20.の要求事項を満たしてい

なければならない。

H.26.13.2  JIS C 9730-1

の H.26.13.2 は,この規格では適用しない。


17

C 9730-2-8

:2004

附属書 AA(参考)異なる容量係数間の関係

この附属書(参考)は,本体及び附属書(規定)に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではな

い。

AA.1  K

V

値  記号 K

V

で示される容量係数は,温度 5∼40  ℃における,バルブ内差圧 100 kPa(1 bar)で

完全開位置のバルブを通過する 1 時間当たりの水量を立法メートルで表すものである。

AA.2  C

V

値  記号 C

V

で示される容量係数は,

一般に流量係数と呼ばれるが,

温度 4.5∼37.8  ℃

(40∼100 °F)

における,バルブ内差圧 6.89 kPa(1L b/in

2

)で完全開位置のバルブを通過する 1 分間当たりの水量を米国

ガロン(3.785 dm

3

)で表すものである。

K

V

=0.865 C

V

C

V

=1.16 K

V

容量係数ファクタを 1 分間当たりのリットルで表した場合は,上記の関係は次のようになる。

K

V

=16.7×(L/分)単位の容量係数

C

V

=14.1×(L/分)単位の容量係数


18

C 9730-2-8

:2004

附属書 BB(規定)ウォーターバルブによる過渡圧力の測定用装備

1

水を満たした適切な寸法の容器

2

動水圧 1 MPa(10 bar)において最低容量 100 L/分を実現できるポンプ

3

バイパスバルブ(ポンプが圧力調節可能な場合,このバルブは必要ない。

4

逆流防止弁(1 1/4 インチ)

5

容量が 350 L 以上の圧力タンク

6

圧力計

7

減圧弁(3/8 インチ)

8

大気圧から 1.6 MPa(16 bar)の圧力範囲で,200 Hz 以上の固有周波数をもつ圧力変換器

9

肉厚 1.0∼2.0 mm,長さ約 9 m のライニング鋼管又は銅管で,供試バルブは全開にし,圧力 0.6 MPa で,流

速 2 m/秒程度を維持できる管系を使用する。

パイプ 9.4 は,300 mm 以上で曲げられていて,その他はパイプに応じて適切な半径で曲げられている。

9.1

パイプ(3/8 インチ)15×1 mm

9.2

パイプ(1/2 インチ)18×1 mm

9.3

パイプ(3/4 インチ)2×1 mm

9.4

パイプ(1 インチ)28×1.5 mm

9.5

パイプ(1 1/4 インチ)35×1.5 mm

9.6

パイプ(1 1/2 インチ)42×1.5 mm

9.7

パイプ(2 インチ)54×2 mm

10

最低水位を制御する液面調節器。圧力タンクの寸法に合わせた調節が可能なもの。

11

最高水位を制御する液面調節器。圧力タンクの寸法に合わせた調節が可能なもの。

12 0.6

MPa でのポンプ容量の 25 %の容量をもつ,又は流量調節器 25 L/分の付いた電磁バルブ

13

パイプと同じ呼び径のボールバルブ又はバタフライバルブ(9.19.7 参照)

14

圧力変換器の圧力変化を図式的に表現することのできる記録計

15

供試バルブ


19

C 9730-2-8

:2004

16.1

ポンプ制御用圧力計(実値)

16.2

ポンプ制御用調整ポテンショメータ(目標値)

16.3

回転数制御用周波数コンバータ又はサイリスタ制御による直接駆動システム。試験台が,バイパスバルブ 3
で制御されている場合は,16.116.3 は,適用されない。

17

逆止弁付き 1/2 インチ空圧バルブ

18

逃がし弁

19

減圧弁

20

供試バルブの 0.6 MPa における流量を測定するための,各種サイズの流量測定装置

21

最小寸法 3/4 インチ(22×1 mm)の流量測定装置への供給管

22

安全弁  試験装置の拡張は,サンプルの移送率による。水の流速は,2 m/秒を超えてはならない。

備考  乱流による水流抵抗を考慮に入れない場合,バルブを開けた場合と閉じた場合の試験装置での給水管の静

水圧の差は,次のように表すことができる。

Δρ=0.5ρV

2

備考 0.05

MPa(0.5 bar)の圧力降下によって,流速は約 10  m/秒となる。

 
測定手順

a)

供試バルブ 15 を流量測定装置に接続する。流量を 0.6 MPa に設定する。流速を 2 m/秒未満に制限できる

ような適切なパイプを選択する。

b)

供試バルブ 15 を,バルブ製造業者の指定した呼び径のパイプに接続する。このとき,流速 2 m/秒調度の
被試験バルブに合った最小パイプ寸法となるようにする。供試バルブのアクチュエータを電気パルス発信

器に接続する。

c)

減圧弁 7 を調節し,ポンプ圧を 0.1 MPa に設定する(目標値ポテンショメータ 16.2 又はバイパスバルブ 3)

d)

ポンプ 2 及び空圧バルブ 17 を操作して,圧力タンクに給水する。

水位が意図されたレベルでない場合に,液面調節器 10 によってバルブ 8 が開き,圧縮空気が放出される。

液面調節器 11 は,バルブ 12 を制御し,給水レベルを監視する。

減圧弁 19 及び減圧弁 7 によって装置内は安定し,液面調節器 10 と 11 の上限と下限のレベル間は,圧力

タンクの約 75 %の近くで一定になる。

e)

供試バルブ 15 を数回作動させて,完全に排気する。マルチブル形バルブが使用される場合,測定開始前に
それぞれのバルブについて排気を行う。

f)

容器の圧力及び液面を検査し,必要に応じて補正する。

g)

供試バルブの作動開始によって記録計 14 が起動され,圧力変換器 8 によって表示された供試バルブ 15 の
測定結果が記録される。

h)

供試バルブ 15 を 2 秒間開けてから再び閉じる。

i)

記録計 14 によって記録された結果が要求事項を満たすものか確認する。

j)

供試バルブ 15 を閉じた状態で,容器の圧力を 0.6 MPa に調整する。必要に応じて,排気を繰り返す。この

試験では,供試バルブ 15 はオフ位置から起動される。

k)

供試バルブ 15 を 2 秒間開けてから再び閉じる。記録計を読取り結果を確認する。

h)

上記手順 g)(圧力 0.1 MPa)∼k)を必要に応じて繰り返す。


20

C 9730-2-8

:2004

附属書 CC(規定)給水本管と接続するために設計された

熱可塑性材料製バルブボディの試験

備考  この試験は,現在検討中である。

給水本管と接続して使用されるように設計された熱可塑性材料製バルブボディは,次の試験によって確

認する。この試験は,空気を次の表に示した最大値に対して-5  ℃以内の温度で循環及び維持した加熱キャ

ビネット内で行われる。試験は,他のどの試験も実施していない 10 個のバルブを用いて実施する。供試バ

ルブを通常の使用状態(特別な加圧はしない)の給水システムに接続し給水する。3 時間ほどこの状態で

放置する。その後,2.5±0.05 MPa(25±0.5 bar)の圧力まで 5 秒以内で加圧する。その後次の表に示す試験

時間,供試バルブを上記条件で放置する。

 CC.1

温度標記

材料の種類*

最大空気温度

(℃)

試験時間

(h)

最高 30  ℃

ポリアセテート樹脂 60

100

最高 30  ℃

安定ポリアミド 60

400

最高 90  ℃

グラスファイバー強化ポリアミド 95

600

*

同等の結果になるその他の材料の使用も可能。

試験時間後,供試バルブは表に示された時間の 1/2 の時間だけ更に,同じ水圧及び温度で,キャビネッ

トの中に入れておく。試験期間を通して,供試バルブの外殻から水漏れがあってはならない。また,供試

バルブの下流側の漏れ量は,1 日(24 時間)に 10 cm

3

以下でなければならない。指定水圧が達成された最

初の 1 分間におけるいずれか 1 個の供試バルブの障害は,無視すること。追加試験時間の間に,供試バル

ブ 4 個以上で障害が検知された場合,不合格と判定する。

備考  一部の国では,この試験は適用されない。


21

C 9730-2-8

:2004

附属書 DD(規定)トルク

DD.1  JIS B 0203

適合のめねじ接続端付きバルブのトルク試験

DD.1.1

一般事項

DD.1.1.1

試験に用いられるスチールパイプは,ISO 65 の“ミディアムシリーズ”に適合するもので,材

料は JIS G 3106 の“Fe360-B”指定に適合したものでなければならない。

DD.1.1.2

スチールパイプの長さは,少なくとも 300 mm 又は 4D(D=パイプの呼び径)

,いずれか大きい

ものに,JIS B 0203 

表 の欄 16 に指定された該当する D の最大ゲージ長の有効ねじ長を加えたものと

する。

DD.1.1.3

試験パイプのねじ切りパイプ端には,JIS B 0203 適合のテーパおねじが備わっていなければなら

ない。

DD.1.1.4

試験中は,コネクタには必要に応じて漏れ防止対策を講じるための硬化しない熱硬化性シールペ

ーストだけを使用することができる。

DD.1.2

トルク試験

 DD.1a                                      図 DD1.b

 DD.1  トルク試験のための装備

DD.1.2.1

同径の入口及び出口を結ぶ直線的に設けられた二つのポートのトルク試験(

図 DD.1a を参照す

る)

a)

手で,又は必要に応じてスパナを使って,パイプ 1 をバルブの出口にねじ込み,漏れのない接続にす

る。

b)

バルブから 2D の距離でパイプ 1 をクランプ止めする。

c)

手で,又は必要に応じてスパナを使って,パイプ 2 をバルブの入口にねじ込み,漏れのない接続にす

る。

d)

組立品が漏れを起こさない状態に設定されていることを確認する。

e)

曲げ応力がバルブに加わらないように,パイプ 2 を支持する。

f)

累進的に遅延なくスムーズに通常の寸法に適した指定トルクを加える。この場合,トルクの最後の

10 %は 1 分間以下の時間内で加える。トルクに超過がないようにするため,次の表に示された必要ト

ルクを 10 秒間維持する。

g)

応力を取り除いてから,18.101.2 に従って組立品の静水耐圧力を検査する。


22

C 9730-2-8

:2004

 DD.1.2.1

呼び径

(インチ)

呼び径

DN

JIS B 0203 JIS 

0202

ねじ,ISO 

ートルねじ,NPT 及び
SAE ねじ圧縮式継手の

トルク

(単位:Nm)

1/8 6  15 10 
1/4 8  20 15 
3/8 10 35 30 
1/2 15 50 45 
3/4 20 85 65

1  25 125 85

1

1/4 32  160 100

1 1/2

40

200

110

2 50 250

135

DD.1.2.2

異 径の 入口及 び出口 を結ぶ 直線 的に設 けられ た二つ のポ ートの トルク 試験  基本的 には

DD.1.2.1

の試験と同じ要領で試験を行うが,試験される入口及び出口の呼び径に適したトルクを加えて,

入口及び出口のねじをそれぞれ別にして試験をする点が異なる。

DD.1.2.3

同径又は異径の入口及び出口で角度の差をもつ(同軸上にない)個以上のポートのトルク試験

基本的には DD.1.2.2 の試験と同じ要領で試験を行うが,バルブボディの両端がパイプの代わりに固くクラ

ンプ止めする点が異なる(

図 DD.1b 参照)。

DD.2  JIS B 0202

に適合しためねじ接続端付きバルブのトルク試験

a)

試験される入口及び出口の呼び径に適した ISO 1179 に従った基本的寸法で,おねじの付いたパイプコ

ネクタであって,ファイバシーリング座金の備わったものを,バルブの入口に挿入し手できつく締め

る。

b)

万力でパイプの接続部をしっかりと保持し,レンチフラット又はボスを用いてバルブボディの両端に

DD.1.2.1

に指定された適切なトルクを加える。累進的に遅延なくスムーズに指定トルクを加える,こ

の場合,

トルクの最後の 10 %は 1 分間以下の時間内で加える。

トルクに超過がないようにするために,

次の表に示された必要トルクを 10 秒間維持する。

c)

次に,別の入口又は出口と適切なパイプを接続したものを用いて,バルブボディの両端にトルクを加

え試験を繰り返す。

d)

応力を取り除いてから,18.101.2 に従ってバルブの静水耐圧力を検査する。

DD.3

圧縮式継手用 ISO メートルねじを採用しためねじ接続端付きバルブのトルク試験

DD.3.1

オリーブタイプ圧縮式継手

a)

オリーブタイプ圧縮式継手では,推奨寸法の新真ちゅう(鍮)オリーブの備わったスチール管及び管

ナットをバルブの入口及び出口に挿入し,手でしっかりと締める。

b)

万力で管ナットを保持して,DD.2 b)c)d)に規定された方法でトルク試験を行う。

備考  与えられたトルクに見合ったオリーブシート又は合わせ面の変形は,割り引いて考える。

DD.3.2

フレア圧縮式管継手  フレア圧縮式管継手では,フレア形端部の付いた短いスチール管を用いて,

DD.3.1

の手順 a)及び b)に従って試験を行う。


23

C 9730-2-8

:2004

備考  与えられたトルクに見合ったコーンシート又は合わせ面の変形は,割り引いて考える。

DD.4  JIS B 0203

に適合したおねじ接続端付きバルブのトルク試験  試験は基本的には DD.1 の規定に従

って行う。しかし,DD.1.1.3 に要求事項として含まれる JIS B 0203 適合のテーパおねじの付いた試験パイ

プを,平行ねじのついた適切な寸法の ISO 4144 適合スチールソケットを用いてバルブに接続する点が異な

る。

DD.5  JIS B 0202

に適合したおねじ接続端,又は圧縮式継手用 ISO メートルねじ付きトルク試験

a)  JIS B 0202

おねじに関するトルク試験は,おねじ付きコネクタの代わりに ISO 1179 に適合した雌ねじ

及び基本寸法を備えたパイプコネクタを用いるという点を除いては,DD.2 の規定に従って実施する。

b)

圧縮式継手用のおねじのトルク試験は,管ナット(DD.3.1 参照)の代わりにユニオンナットをオリー

ブタイプ圧縮式継手に用いる点を除いては,DD.3 の規定に従って実施する。

DD.6

アダプタ付きのバルブのトルク試験  次の表に記されたトルクで締められたねじ又はボルトを用い

た,JIS B 0203 適合ねじ用のアダプタ付きのバルブには,DD.1 に規定されたトルク試験を実施する。

 DD6.  アダプタ用ボルト及びねじのニュートンメートル(Nm)単位の締め付けトルク

寸法

(mm)

ねじ用トルク

Nm

ボルト用トルク

Nm

2.5 0.4 0.4

3 0.5 0.5

3.5 0.8 0.8

4 1.2 1.2 
5 2 2 
6 2.5 3 
8 3.5 6

10 4 10 
12

− 15

16

− 30

DD.7  NPT

適合めねじ又はおねじ接続端付きバルブのトルク試験

DD.7.1

バルブボディヘの最大接続寸法をもつ供試バルブ 1 個に,次の試験を実施する。

DD.7.2

新しく清潔な,適切なねじの付いたスケジュール 40 鋼管又は継手(いずれか適切なもの 1 個)を

用いる。

硬化しない非熱硬化性シールペーストをねじ切り接続部に塗布し閉じられた供試バルブの入口に,

DD.1.2.1

の表で指定されたトルクを累進的にスムーズに加えてねじ込む。このとき入口レンチフラット(装

備されている場合)又は,バルブのその他の適当な部分をつか(掴)んで行う。トルクは,バルブの閉じ

た状態で 15 分間加えてから放す。

DD.7.3

出火口レンチフラット(装備されている場合)を用いてバルブの出口に対して,DD.7.2 の手順を

繰り返す。

DD.7.4

トルクを取り除いてから,18.101.2 に従って組立品の静水耐圧力を検査する。

DD.8  SAE

適合雌ねじ又は雄ねじ接続端付きバルブのトルク試験

DD.8.1

バルブボディヘの最大接続寸法をもつ供試バルブ 1 個に,次の試験を実施する。


24

C 9730-2-8

:2004

DD.8.2

新しく清潔な,適切な寸法の,端部にフレア及びバルブに合った継手の備わったスチールチュー

ブを用いる。閉じられた試験バルブの入口に,DD.1.2.1 の表で指定されたトルクを累進的にスムーズに加

えて継手をねじ込む。このとき入口レンチフラット(装備されている場合)又はバルブのその他の適当な

部分を掴んで行う。

トルクは,バルブの閉じた状態で 15 分間加えてから放す。

DD.8.3

出口レンチフラット(装備されている場合)を用いてバルブの出口に対して,DD.8.2 の手順を繰

り返す。

DD.8.4

トルクを取り除いてから,18.101.2 に従って組立品の静水耐圧力を検査する。


25

C 9730-2-8

:2004

附属書 EE(規定)1.0 MPa(10 bar)以下の指定圧力をもつ

ウォーターバルブによる過渡圧力の測定用装備

1

水を満たした適切な寸法の容器

2

動圧 1 MPa(10 bar)において最低吐出量 100 L/分を実現できるポンプ

3

バイパスバルブ(ポンプが調節式パワー装置,部品 11,によって制御されるときは,このバルブは必要ない。

4

逆止弁

5

容量が最低でも 100 L の圧力タンク(容積の 2/3 の水を入れたもの)

6

圧力計

7

呼び径 3/4 インチ(19 mm)のボールバルブ又はバタフライバルブ

8

大気圧から 1.6 MPa(16 bar)の圧力範囲及び 200 Hz を超える固有周波数をもつ圧力変換器

9

肉厚 1.0∼1.5 mm,長さ約 5±0.1 m,そして試験されるウォーターバルブの呼び径以上の適切な径を持った銅

管を選択する。この条件で,流速が,供試バルブが全開位置にあり動圧が 0.6MPa(6 bar)で測定された 2m
/秒以下の適度なものであることを確認する。流速は,流量計を用いた流量の測定値を基にして計算する。
パイプは,300 mm 以上の半径 R で曲げられている。

10

供試バルブと同じ呼び径を持つスライド式,クラップ,又はボールタップの備わった試験されるウォーター
バルブへの接続

附属書 EE に示された装備での測定手順

a)

動水圧が 0.6 MPa(6 bar)での流量の測定の後,流速を確認する。流速が 2 m/秒以下であれば,18.101.3.1
18.101.3.3 の試験と同じパイプを使用する。速度が 2 m/秒を超えるようであれば,

附属書 BB 項目 9 のリ

ストから,流速を 2 m/秒未満に保持できる適切なものを選択する。

b)

供試バルブのアクチュエータを適切な電源に接続する。

c)

ポンプ(2)を起動し,バイパスバルブ(6)を操作して,供試バルブを全開にした状態で圧力を 0.1 MPa(1 bar)

に調整する。

d)

供試バルブを数回開閉して完全に排気する。多室形ハルブが使用される場合,測定開始前に各室について排
気を行う。

e)

圧力計(6)を用いて容器(5)の圧力を確認し,必要に応じてバイパスバルブ(3)で補正する。

f)

記録装置又はプロッタを圧力変換器の出力(8)に接続するのがよい。この記録計は,バルブ作動開始時点から
記録するものとし,18.101.3.1 に指定された低圧から試験を開始してもよい。

g)

記録された結果が該当する要求事項を満たすものか確認する。


26

C 9730-2-8

:2004

h)

バルブ(10)が開位置にある状態で,静圧が 0.6 MPa(6 bar)となるようにバイパスバルブ(3)を調節する。上記
手順 d)g)を繰り返し,18.101.3.2 の要求事項が満たされているか確認する。

i)

バルブ(10)が閉位置にある状態で,静圧が 0.6MPa(6 bar)であることを確認する。必要に応じて,繰り返し
排気を行う。ここで記録計をもう一度起動する。この時点で,18.101.3.3 の過渡圧力試験を開始することがで
きる。

j)

記録された結果を確認する。必要に応じて,上記 i)と j)を繰り返す。


27

C 9730-2-8

:2004

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

この附属書(参考)は,本体及び附属書(規定)に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。

JIS C 9730-2-8: 2004

  家庭用及びこれに類する用途の自動電気制御装置−第 2-8

部:電動式ウォーターバルブの個別要求事項

IEC 60730-2-8:2000

  Automatic electrical controls for household and similar use -

Part 2-8: Particular requirements for electrically operated water valves, including 
mechanical requirements 及び Amendment 1(2002)

(Ⅰ) JIS の規定

(Ⅱ)  国際
規格番号

(Ⅲ)  国際規格の規定

(Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目ご
との評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:点線の下線又は実線の側線

項目番号

内容

項目番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異
の理由及び今後の対策

1.5

引 用

規格 

こ の 規 格 で 引 用 さ れる 規

1.5 JIS

と同じ

変更

JIS B 0203

と ISO7-1 は整合さ

れていないが,JIS を引用した

日本国内では,バルブの互換性を

適切に維持するために JIS を引
用した。

7.

情報 

制御装置に付すべき情報

7. JIS

と同じ 

変更

JIS

では次の情報は不要。

−  給水源の損失又は乾燥バル
ブが異常使用状態として見なさ
れる IEC 60335 シリーズによっ

てカバーされる家庭用製品に組
み込まれたバルブ 
−  上記で識別されたバルブに

ついては,動作時間(義務期間)
の限度の詳細 

この日本の取り扱いは,既に,国

際規格に備考として記載されて
いる。

18.

機 械

的強度

電 動 式 ウ ォ ー タ ー バル ブ
の耐圧性能

IEC 

60730-2-8

18. JIS

と同じ

追加

JIS

では,厚生省令に従っても

良いものとし,その情報は耐圧
試験については

表 7.2  要求事項

115,水撃試験については要求事
項 109 で明記するように追加し
た。

国内法規に適合したものは,二重
規制を避けるために,IEC 規格の
試験の対象から外した。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

2

C 9730-2-8


2004

2

C

 9730-2-8


2004


28

C 9730-2-8

:2004

被引用法規

電気用品安全法  技術基準

関連する法規

関連する外国規格

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    ―  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

2.

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  MOD……………  国際規格を修正している。

2

C

 9730-2-8


2004

2

C

 9730-2-8


2004