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C 9612

:2013

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

2

4

  種類 

3

5

  定格電圧及び定格周波数  

4

6

  運転性能  

4

6.1

  冷媒漏れ  

4

6.2

  冷房能力  

4

6.3

  冷房消費電力  

4

6.4

  暖房能力  

4

6.5

  暖房消費電力  

4

6.6

  電熱装置の消費電力  

5

6.7

  冷房過負荷性能  

5

6.8

  冷房低温性能及び氷結通風妨害  

5

6.9

  氷結滴下性能  

5

6.10

  凝縮水処理及び露付き  

5

6.11

  暖房過負荷性能  

5

6.12

  自動除霜性能  

5

6.13

  騒音  

5

6.14

  通年エネルギー消費効率  

5

7

  安全性能  

6

7.1

  温度  

6

7.2

  絶縁抵抗  

6

7.3

  耐電圧  

6

7.4

  始動電流  

6

7.5

  注水絶縁性能  

7

7.6

  異常  

7

7.7

  構造  

7

7.8

  雑音の強さ  

14

7.9

  材料  

15

8

  試験 

16

8.1

  運転性能の試験  

16

8.2

  安全性能の試験  

18

9

  検査 

20


C 9612

:2013  目次

(2)

ページ

9.1

  形式検査  

20

9.2

  受渡検査  

21

10

  製品の呼び方  

21

11

  表示  

22

11.1

  製品表示  

22

11.2

  包装表示  

22

11.3

  使用上の注意事項  

23

12

  再資源化への配慮事項  

24

附属書 A(規定)ルームエアコンディショナ(タイプ B  

27

附属書 B(規定)ルームエアコンディショナの期間エネルギー消費効率算定のための 

    試験及び算出方法  

31

附属書 C(参考)一般住宅での冷暖房期間における消費電力量の簡易算出方法  

58

附属書 D(参考)冷房又は暖房負荷の簡易計算手法を用いた一般住宅での 

    ルームエアコンの選定方法  

60

附属書 E(規定)マルチ形ルームエアコンディショナ(タイプ A  

64

附属書 F(規定)マルチ形ルームエアコンディショナ(タイプ B  

69


C 9612

:2013

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

電機工業会(JEMA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業

標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって,JIS C 9612:2005

は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 25 年 10 月 31 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS

マーク表示認証において,JIS C 9612:2005 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 C

9612

:2013

ルームエアコンディショナ

Room air conditioners

序文 

この規格は,1964 年に制定され,その後 10 回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は 2005 年に

行われたが,その後,エネルギー効率の評価方法の見直しなどに対応するために改正した。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

適用範囲 

この規格は,室内の快適な空気調和を目的とし,冷房,並びに空気の循環及び除じん(塵)を行う次の

ルームエアコンディショナ(以下,ルームエアコンという。

)について規定する。ルームエアコンには暖房

を兼ねるものを含む。

a)

圧縮式冷凍機,送風機などを一つのキャビネットに内蔵した一体形で,定格冷房能力が 10 kW 以下の

ルームエアコン。

b)

圧縮式冷凍機,送風機などを二つのキャビネットに内蔵した分離形で,一台の室外機に一台の室内機

を接続した定格冷房能力が 10 kW 以下のルームエアコン。

c)

圧縮式冷凍機,送風機などを三つ以上のキャビネットに内蔵した分離形で,一台の室外機に二台以上

の室内機を接続した定格冷房能力が 28 kW 以下のルームエアコン(以下,マルチ形ルームエアコンデ

ィショナという。

なお,マルチ形ルームエアコンディショナ固有の事項を,

附属書 及び附属書 に規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。

は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 8615-1:2013

  エアコンディショナ−第 1 部:直吹き形エアコンディショナ及びヒートポンプ−

定格性能及び運転性能試験法

JIS C 3306

  ビニルコード

JIS C 9335-1

  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 1 部:一般要求事項

JIS C 9335-2-40

  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 2-40 部:エアコンディショナ及び除

湿機の個別要求事項

JIS C 9815-1

  エアコンディショナ及び空気熱源ヒートポンプの定格音響パワーレベル−第 1 部:直吹

き形室外機

JIS C 9815-2

  エアコンディショナ及び空気熱源ヒートポンプの定格音響パワーレベル−第 2 部:直吹


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C 9612

:2013

き形室内機

JIS K 5600-5-4

  塗料一般試験方法−第 5 部:塗膜の機械的性質−第 4 節:引っかき硬度(鉛筆法)

JIS K 8116

  塩化アンモニウム(試薬)

JIS S 6006

  鉛筆,色鉛筆及びそれらに用いるしん

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1 

冷房能力 

ルームエアコンを冷房運転したとき,室内から単位時間当たりに除去できる熱量。キロワット(kW)で

表す。

3.2 

冷房消費電力 

ルームエアコンを冷房運転したとき,ルームエアコンによって消費する電力の総計。

3.3 

ヒートポンプ 

冷房運転の冷媒回路を切り換えることによって低温度の空気又は水から吸熱し,室内側に放熱し,空気

を高温度にする冷凍システム。

3.4 

暖房能力 

ルームエアコンを暖房運転したとき,室内に単位時間当たりに加えることができる熱量。キロワット

(kW)で表す。暖房運転時の定格能力には,定格暖房標準能力及び定格暖房低温能力がある。

注記  ヒートポンプを用いた暖房(以下,ヒートポンプ暖房という。)だけの機能をもつ場合は,ヒー

トポンプ暖房能力ともいう。

3.5 

暖房消費電力 

ルームエアコンを暖房運転したとき,ルームエアコンが消費する電力の総計。暖房運転時の定格消費電

力には定格暖房標準消費電力及び定格暖房低温消費電力がある。

注記  ヒートポンプ暖房だけの機能をもつ場合は,ヒートポンプ暖房消費電力ともいう。

3.6 

エネルギー消費効率 

冷房エネルギー消費効率及び暖房エネルギー消費効率の総称。冷房エネルギー消費効率とは,冷房能力

を冷房消費電力で除した値をいう。また,暖房エネルギー消費効率とは,暖房標準能力を暖房標準消費電

力で除した値をいう。

3.7 

暖房用電熱装置 

電熱装置だけによって暖房を行う電熱装置,及び温度スイッチ(室内側気温,室外側気温,室外側水温

などによって動作するもの。

などによってヒートポンプ暖房と電熱装置による暖房とを切り換えて暖房を

行うことができる電熱装置。それぞれ,後取付けが可能なものを含む。


3

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3.8 

補助暖房用電熱装置 

ヒートポンプと同時に用いて暖房を行う電熱装置。後取付けが可能なものを含む。

3.9 

温度過昇防止装置 

異常な温度上昇を生じたとき,自動的に回路を開いたり,機器又はその機器の一部の温度を制御したり

し,かつ,動作設定値が固定の装置。温度ヒューズを含む。

3.10 

過負荷保護装置 

電動機の焼損防止のために,電流,負荷などが異常に増大したとき,自動的に回路を開いたり,閉じた

りし,かつ,動作設定値が固定の装置。

3.11 

自動温度調節器 

温度に感応する装置で,動作温度を固定又は調整して通常の使用状態で自動的に回路の開閉を行うこと

によって,回路の電流を減少させ,ルームエアコン又はルームエアコンの一部の温度をある範囲内に保つ

もの。

3.12 

回転数制御形ルームエアコン 

圧縮機の回転数を負荷の軽重によって一定の範囲で 3 段階以上又は連続的に変化させることができるル

ームエアコン。

3.13 

通年エネルギー消費効率 

ルームエアコンが,冷房期間及び暖房期間を通じて室内側空気から除去する熱量及び室内側空気に加え

る熱量の総和と,同期間内に消費する電力量の総和との比。

なお,冷房期間エネルギー消費効率,暖房期間エネルギー消費効率及び通年エネルギー消費効率を総称

して,期間エネルギー消費効率という。

種類 

ルームエアコンの種類は,機能,ユニットの構成,凝縮器(冷房運転のとき)の冷却方式,定格冷房能

力,定格暖房能力及び安全性能の要求事項によって区分し,次による。

a)

機能による種類  機能による種類は,次による。

1)

冷房専用

2)

冷房・暖房(ヒートポンプ及びヒートポンプ・補助暖房用電熱装置併用)兼用

1) 2)

3)

冷房・電熱装置暖房兼用

1)

  暖房用電熱装置を切り換えて,補助暖房用電熱装置としてヒートポンプと併用して使用す

るものを含む。

2)

  暖房がヒートポンプだけのときは,冷房・ヒートポンプ暖房兼用又は冷房・ヒートポンプ

式としてもよい。

b)

ユニットの構成による種類  ユニットの構成による種類は,次による。

1)

一体形


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2)

分離形

c)

凝縮器(冷房運転のとき)の冷却方式による種類  凝縮器(冷房運転のとき)の冷却方式による種類

は,次による。

1)

空冷式

2)

水冷式

d)

定格冷房能力による種類(単位:kW)  定格冷房能力による種類は,次による。

1.0 1.1 1.2 1.4 1.6 1.8 2.0 2.2 2.5 2.8

3.2 3.6 4.0 4.5 5.0 5.6 6.3 7.1 8.0 9.0

 10.0

e)

定格暖房標準能力による種類(単位:kW)  定格暖房標準能力による種類は,次による。

1.6 1.8 2.0 2.2 2.5 2.8 3.0 3.2 3.4 3.6

3.8 4.0 4.2 4.5 4.8 5.0 5.3 5.6 6.0 6.3

6.7 7.1 7.5 8.0 8.5 9.0 9.5 10.0 10.6 11.2

11.8 12.5 13.2 14.0 15.0 16.0 17.0 18.0

f)

定格暖房低温能力による種類(単位:kW)  定格暖房低温能力による種類は,0.1 kW 単位とする。

g)

安全性能の要求事項による種類  タイプ A 及びタイプ B は,個別に適用し,部分的に併用してはなら

ない。 

安全性能の要求事項による種類は,次による。

1)

タイプ A  この規格の本体及び/又は附属書 で規定するルームエアコンを,タイプ A という。

2)

タイプ B  安全性能の要求事項として JIS C 9335-2-40 を適用するルームエアコンを,タイプ B とい

い,

附属書 及び/又は附属書 に規定する。

定格電圧及び定格周波数 

ルームエアコンの定格電圧は,単相交流 300 V 以下又は三相交流 300 V 以下とし,定格周波数は 50 Hz,

60 Hz 又は 50/60 Hz 共用とする。

運転性能 

6.1 

冷媒漏れ 

冷媒漏れは,8.1.2 の方法によって試験を行ったとき,冷媒回路各部に,冷媒漏れがあってはならない。

6.2 

冷房能力 

冷房能力は,8.1.3 の方法によって試験を行ったとき,製造業者が指定する定格冷房能力の 97 %以上と

する。

6.3 

冷房消費電力 

冷房消費電力は,

8.1.4

の方法によって試験を行ったとき,

製造業者が指定する定格冷房消費電力の 103 %

以下とする。

6.4 

暖房能力 

暖房能力は,8.1.5 の方法によって試験を行ったとき,製造業者が指定する定格暖房標準能力及び定格暖

房低温能力のそれぞれ 97 %以上とする。

6.5 

暖房消費電力 

暖房消費電力は,8.1.6 の方法によって試験を行ったとき,製造業者が指定する定格暖房標準消費電力及


5

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び定格暖房低温消費電力のそれぞれ 103 %以下とする。

6.6 

電熱装置の消費電力 

電熱装置をもつルームエアコンの場合,8.1.7 の方法によって試験を行ったとき,8.1.7 の a)d)ごとに電

熱装置が消費する電力の許容差は,それぞれ機器に表示した定格消費電力に対し,次による。

a) 20

W 以下のルームエアコンは,+20 %以下。

b) 20

W を超え 100 W 以下のルームエアコンは,±15 %。

c) 100

W を超え 1 kW 以下のルームエアコンは,±10 %。

d) 1

kW を超えるルームエアコンは,−10 %∼5 %。

6.7 

冷房過負荷性能 

冷房過負荷性能は,8.1.8 の方法によって試験を行ったとき,JIS B 8615-1 の 5.2(冷房過負荷試験)に適

合しなければならない。

6.8 

冷房低温性能及び氷結通風妨害 

冷房低温性能及び氷結通風妨害は,8.1.9 の方法によって試験を行ったとき,JIS B 8615-1 の 5.3(冷房低

温試験及び氷結通風妨害試験)に適合しなければならない。

6.9 

氷結滴下性能 

氷結滴下性能は,8.1.10 の方法によって試験を行ったとき,JIS B 8615-1 の 5.4(氷結滴下試験)に適合

しなければならない。

6.10 

凝縮水処理及び露付き 

凝縮水処理及び露付きは,8.1.11 の方法によって試験を行ったとき,JIS B 8615-1 の 5.5(凝縮水処理及

び露付き試験)に適合しなければならない。また,試験後の絶縁抵抗の値は 1 MΩ 以上で,かつ,耐電圧

は,7.3 の規定に適合しなければならない。

6.11 

暖房過負荷性能 

暖房過負荷性能は,8.1.12 の方法によって試験を行ったとき,JIS B 8615-1 の 6.2(暖房過負荷試験)に

適合しなければならない。ただし,補助暖房用電熱装置は,運転を停止しても差し支えない。

6.12 

自動除霜性能 

ルームエアコンが自動除霜装置を備え,かつ,空気を熱源としてヒートポンプ暖房を行う場合,自動除

霜性能は,8.1.13 の方法によって試験を行ったとき,JIS B 8615-1 の 6.4(自動除霜試験)に適合しなけれ

ばならない。

6.13 

騒音 

騒音[A 特性音響パワーレベル(L

WA

]は,8.1.14 の方法によって試験を行ったとき,その値は,

表 1

の値以下で,かつ,表示した定格騒音に対し+2 dB 以下とする。

表 1−騒音(特性音響パワーレベル) 

単位  dB

定格冷房能力

室内側

室外側

kW

一体形

分離形

2.5 以下 65  70  65

 2.8 以上 4.0 以下 70  75  70 
 4.5 以上 75

80

75

6.14 

通年エネルギー消費効率 

通年エネルギー消費効率は,

附属書 によって試験を行い算出した値が,表 10 によって表示した通年


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エネルギー消費効率の値以上とする。

安全性能 

7.1 

温度 

冷房運転及び暖房運転での各部の温度は,

8.2.1

の方法によって試験を行ったとき,

表 に示す値以下で,

かつ,その他の箇所に異常な熱が生じてはならない。ただし,8.2.1 b)及び 8.2.1 c)の試験を行ったとき,

2

の外郭で人が容易に触れるおそれがある箇所(発熱部の保護枠及び温風出口を除く。

)の温度は 125  ℃以

下で,かつ,試験品を置く木台の表面の温度は 80  ℃以下でなければならない。

表 2−温度限度 

単位  ℃

測定箇所

温度

巻線

全密閉形圧縮機用電動機

合成樹脂絶縁のもの 140

その他のもの 130

その他のもの

耐熱クラス A のもの 100

耐熱クラス E のもの 115

耐熱クラス B のもの 125(120)

a)

耐熱クラス F のもの 150(140)

a)

耐熱クラス H のもの 170(165)

a)

電動機の外郭

150

整流体(電源回路に用いるものに限る。

セレン製のもの 75

ゲルマニウム製のもの 60

シリコン製のもの 135

ヒューズクリップとヒューズとの接触部

90

使用中に人が操作する取っ手

金属製のもの,陶磁器製のもの及びガラス製のもの 55

その他のもの 70

スイッチなどのつまみ及び押しボタン

金属製のもの,陶磁器製のもの及びガラス製のもの 60

その他のもの 75

外郭

人が触れて使用するもの

金属製のもの,陶磁器製のもの及びガラス製のもの 55

その他のもの 70

人が容易に触れるおそれがあるもの(発

熱部の保護枠及び温風出口を除く。

金属製のもの,陶磁器製のもの及びガラス製のもの 85

その他のもの 100

人が容易に触れるおそれがないもの

100

試験品を置く木台の表面

95

a)

  括弧内の数値は,回転機の巻線に適用する。

7.2 

絶縁抵抗 

絶縁抵抗は,8.2.2 の方法によって試験を行ったとき,その値は 1 MΩ 以上でなければならない。

7.3 

耐電圧 

耐電圧は,8.2.3 の方法によって試験を行ったとき,これに耐えなければならない。

7.4 

始動電流 

単相のルームエアコンの場合,始動電流は,8.2.4 の方法によって試験を行ったとき,その値は,箇条 11

の規定によって表示した値以下でなければならない。ただし,表示がないルームエアコンは,単相 100 V

の場合 45 A 以下,単相 200 V の場合 60 A 以下でなければならない。


7

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7.5 

注水絶縁性能 

注水絶縁性能は,ルームエアコンの室外に出る部分について,8.2.5 の方法によって試験を行ったとき,

絶縁抵抗の値は 1 MΩ 以上で,かつ,耐電圧は 7.3 の規定に適合しなければならない。

7.6 

異常 

異常は,8.2.6 の各方法によって試験を行ったとき,火災の危険性,及び安全性を損なう機械的損傷がな

く,機能による種類ごとに次に適合し,試験後の絶縁抵抗の値は 0.1 MΩ 以上で,かつ,耐電圧は 7.3 の規

定に適合しなければならない。

a)

冷房専用のルームエアコンは,8.2.6 a)の方法によって試験を行ったとき,送風用電動機及び圧縮機の

外郭の表面の温度は 150  ℃以下で,かつ,送風用電動機の巻線の耐熱クラス及び温度限度は

表 の値

以下とする。

表 3−送風用電動機の巻線の耐熱クラス及び温度限度 

単位  ℃

送風用電動機の保護装置の種類

巻線の耐熱クラス

 A

E

B

F

H

インピーダンス保護の場合

150 165 175 190 210

保護装置が付いて
いる場合

最初の 1 時間(最大値) 200 215 225 240 260 
1 時間以後(最大値)

175 190 200 215 235

1 時間以後(相加平均値)

150 165 175 190 210

b)

冷房・暖房兼用のルームエアコンは,8.2.6 b)の方法によって試験を行ったとき,送風用電動機及び圧

縮機の外郭の表面の温度は 150  ℃以下で,かつ,送風用電動機の巻線の温度は

表 の値以下とする。

c)

補助暖房用電熱装置をもつ冷房・暖房兼用のルームエアコンは,8.2.6 b)の方法によって試験を行った

とき,b)の規定に適合し,かつ,8.2.6  c)の方法によって試験を行ったとき,発熱部の保護枠及び温風

出口を除くルームエアコンの外郭の表面,及び木台の表面の温度は 150  ℃以下とする。

d)

冷房・電熱装置暖房兼用のルームエアコンは,8.2.6  a)の方法によって試験を行ったとき,a)の規定に

適合し,かつ,8.2.6 d)の方法によって試験を行ったとき,発熱部の保護枠及び温風出口を除くルーム

エアコンの外郭の表面,及び木台の表面の温度は 150  ℃以下とする。

7.7 

構造 

7.7.1 

構造一般 

構造は,次に適合しなければならない。

a)

通常の使用状態で危険が生じるおそれがなく,形状が正しく,組立が良好で,かつ,動作が円滑でな

ければならない。

b)

遠隔操作機構をもつルームエアコンは,器体のスイッチ,コントローラなどの操作以外で回路の閉路

を行えない。

c)

据付工事又は配管工事を伴わないで床に置いて用い,かつ,器体の質量が 40 kg 以下のルームエアコ

ンは,通常の使用状態で電熱装置を備えていないものは 10°,電熱装置を備えているものは 15°の角

度で,傾斜させたときに転倒しない。ただし,底面を除く器体のあらゆる位置から,100 N の力を加

えたときに転倒しないものは除く。

d)

造営材に取り付けて用いるルームエアコンは,容易に,かつ,堅固に取付けができる。

e)

金属製の蓋又は箱のうち,スイッチが開閉したときアークが達するおそれがある場合には,耐アーク

性の電気絶縁物を施す。


8

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f)

吸湿することによって,部品の燃焼,充電部の露出などの危険が生じるおそれがある部分には,防湿

処理を施す。

g)

通常の使用状態で,人が触れるおそれがある可動部分は,容易に触れるおそれがないように適切な保

護枠又は保護網を取り付ける。ただし,機能上可動部分を露出して用いることがやむを得ないルーム

エアコンの可動部分及び可動部分に触れたときに感電,傷害などの危険が生じるおそれがないものは

除く。

h)

器体の一部を取付け又は取外しするルームエアコンは,その動作が容易に,確実に,かつ,安全にで

きる。

i)

使用者が操作するスイッチには,スイッチの開閉操作又は開閉状態を文字,記号又は色によって見や

すい箇所に表示する。

j)

外郭は,質量が 0.25 kg で,ロックウェル硬さ HR R100 の硬さに表面をポリアミド加工した半径が 10

mm の球面をもつおもりを,20 cm の高さから垂直に 1 回落としたとき,又は図 に示す衝撃試験機

で 0.5 N・m±0.05 N・m の衝撃力を 1 回加えたときに,感電,火災などの危険が生じるおそれがあるひ

び,割れ,その他の異常が生じてはならない。ただし,器体の外面に露出している表示灯,ヒューズ

ホルダ,その他これらに類するもの及びそれらの保護カバーで,表面積が 4 cm

2

以下で,かつ,器体

の外郭の表面から 10 mm 以上突き出していないものを除く。

k)

器体から分離されている制御装置(通常の使用状態で壁,柱などに固定するものを除く。

)は,コンク

リートの床上に置いた厚さが 30 mm の表面が平らなラワン板の中央部に 70 cm の高さから 3 回落とし

たとき,感電,火災などの危険が生じるおそれがない。

l)

極性が異なる充電部相互間,又は充電部と人が触れるおそれがある非充電金属部との間の,せん(尖)

頭電圧が 600 V を超える部分は,その近傍又は外郭の見やすい箇所に容易に消えない方法で“高電圧

注意”などの表示を行う。

m)

透光性若しくは透視性を必要とするもの,又は機能上,可とう性,機械的強度などを必要とするもの

を除いて,合成樹脂製の外郭をもつルームエアコンは,その外郭の外面の 9 cm

2

以上の正方形の平面

部分(外郭に 9 cm

2

以上の正方形の平面部分がないものは,原厚のまま一辺の長さが 3 cm の正方形に

切り取った試験片)を水平面に対して約 45°に傾斜させた状態で,その平面部分の中央部に,ノズル

の内径が 0.5 mm のガスバーナの空気口を閉じた状態で燃焼させた長さ約 20 mm の炎の先端を,垂直

下から 5 秒間当て,炎を取り去ったとき,燃焼しない。

n)

電子管,コンデンサ,半導体素子,抵抗器などをもつ回路は,次の試験を行ったとき,その回路に接

続した部品が燃焼しない。ただし,その回路に接続している一つの部品が燃焼した場合に,その他の

部品が燃焼するおそれがないもの,及び 7.7.2 b)の規定に適合する場合は除く。

1)

電子管,表示灯などは,ヒータ又はフィラメント端子を開放した状態で,その他の端子相互間を短

絡する。

2)

絶縁変圧器の二次側の回路,整流後の回路などに用いるコンデンサ,変圧器,巻線,その他これに

類するものは,端子相互間を短絡又は開放する。

3)

半導体素子(正特性サーミスタを除く。

)は,端子相互間を短絡又は開放する。

4)

抵抗器及び正特性サーミスタは,端子間を開放する。また,端子相互間のせん頭電圧が 2.5 kV を超

えるものは,端子間を短絡する。

5)

次の場合を除いて,1)4)の試験で短絡又は開放したとき,直流 500 V 絶縁抵抗計によって測定し

た充電部と,地絡故障時に充電するおそれがある非充電金属部又は人が触れるおそれがある非金属


9

C 9612

:2013

部の表面との絶縁抵抗は,0.1 MΩ 以上とする。

−  対地電圧及び線間電圧が,交流の場合は 30 V 以下,直流の場合は 45 V 以下。

−  商用周波数以上の周波数において感電の危険が生じるおそれがない場合,1 kΩ の抵抗器を大地

との間及び線間に接続したときに,その抵抗に流れる電流が 1 mA 以下。

o)

電装部の近傍(50 mm 未満)に充塡する保温材,断熱材などは,難燃性でなければならない。ただし,

保温材,断熱材などが燃焼した場合に感電,火災などの危険が生じるおそれがないものは除く。

p)

使用中著しい振動及び騒音がなく,安全に動作する。

q)

圧縮機用電動機及び定格出力が 0.2 kW を超える電動機には,電動機焼損防止用の過負荷保護装置を付

ける。

r)

電熱装置によって暖房及び加湿を行うルームエアコンは,送風機回路が開路の状態で,電熱装置回路

を閉路することができない構造とするか,又は送風機及び電熱装置のスイッチが同時に点滅できる構

造とする。ただし,自動的時間遅れ機構をもつもの,及び送風機回路が開路の状態で電熱装置に通電

したとき温度上昇によって火災などの危険が生じるおそれがないものは除く。さらに,加湿装置の容

器に水が入っていない状態で,電熱装置の回路を閉路することができない構造とする。ただし,容器

に水が入っていない状態で,電熱装置に通電したとき温度上昇によって火災などの危険が生じるおそ

れがないものは除く。

s)

危険が生じるおそれがあるルームエアコンは,危険が生じる前に確実に動作する温度過昇防止装置,

過負荷保護装置などを取り付ける。この場合,これらの装置は,通常の使用状態で動作してはならな

い。

t)

冷媒回路から冷凍機油又は冷媒が漏れるおそれがない。

u)

冷媒圧力が加わる圧縮機,容器,熱交換器,弁などの部品は,設計圧力の 1.5 倍の圧力に耐える。

v)

圧縮機の吐出部には,高圧遮断装置又は安全弁を取り付ける。ただし,空冷式凝縮器の通風装置が圧

縮機と連動されているか,又は自然対流で放熱が十分に行われるように設計されており,過負荷保護

装置によって圧縮機の運転が停止できるルームエアコンは,省略してもよい。

w)

接地線又は接地用端子によって接地できる構造とする。

x)

コンデンサをもつルームエアコンで,差込刃によって電源に接続するものは,差込刃を刃受けから引

き抜いたとき,差込刃間の電圧は 1 秒後に,45 V 以下とする。ただし,差込刃側から見た回路の総合

静電容量が 0.1 μF 以下であるものは除く。

y)

電池を使用するルームエアコンは,電池の液漏れによって変形,絶縁劣化などの変質が生じない。

z)

定格周波数を切り換える機構をもつ二重定格のルームエアコンは,切り換えられている定格周波数が

容易に識別でき,不用意な切換えができない構造で,かつ,定格周波数を誤って切り換えたとき,危

険が生じるおそれがない。

7.7.2 

充電部 

充電部は,次に適合しなければならない。

a)

充電部には,次の 1)3)による場合を除き,容易に取り外すことができる部分を取り外した状態で,

図 に示す試験指が触れない。

この場合,試験指に加える力は,30 N とする。ただし,次のルームエアコンの外面及び開口部の場

合は,10 N とする。

−  卓上形の底面。

−  据置形かつ床上形の裏面及び底面。器体の質量が 40 kg を超えるルームエアコンで,床面から器


10

C 9612

:2013

体の底面までの高さが 5 cm 以下のものは,その高さの 2 倍の長さの底面の外縁から内側にわたる

範囲とする。

−  天井取付形。容易に人が触れるおそれがない場所に取り付けるルームエアコンを含む。

1)

取り付けた状態で容易に人が触れるおそれがない取付面の充電部。

2)

質量が 40 kg を超える器体の底面の開口部から 40 cm 以上離れている充電部。

3)

構造上充電部を露出することがやむを得ない器具の露出する充電部で,絶縁変圧器に接続された二

次側の回路の対地電圧及び線間電圧が交流の場合は 30 V 以下,直流の場合は 45 V 以下のルームエ

アコン,並びに 1 kΩ の抵抗器を大地との間及び線間に接続した場合にその抵抗に流れる電流が,商

用周波数以上の周波数で感電の危険が生じるおそれがない場合を除き,1 mA 以下のルームエアコン。

b)

極性が異なる充電部相互間の距離,充電部と地絡故障時に充電するおそれがある非充電金属部との間

の距離,及び充電部と人が触れるおそれがある非金属部の表面との間の空間距離(沿面距離を含む。

は,

表 に規定する値以上とする。ただし,使用者が接続するねじ止め端子部を除く,線間電圧又は

対地電圧が 15 V 以下の充電部間は,

表 に規定する値以上とし,密閉形圧縮機用電動機の内部は,表

6

に規定する値以上とする。

表 4−空間距離(その 1 

単位  mm

線間電圧

又は

対地電圧

 
 
 
 
 
 
 
 
 

V

空間距離(沿面距離を含む。

電源電線の取付部

その他の部分

使用者が
接続する
端子部間

使用者が接続
する端子部と
地絡故障時に
充電するおそ
れがある非充
電金属部との
間又は人が触
れるおそれが
ある非金属部
の表面との間

製造業者
が接続す
る端子部

製造業者が接
続する端子部
と地絡故障時
に充電するお
それがある非
充電金属部と
の間又は人が
触れるおそれ
がある非金属
部の表面との

極性が異なる充電部間
(開閉機構をもつもの
の電線取付端子部を含
む。

充電部と地絡故障時に
充電するおそれがある
非充電金属部との間又
は人が触れるおそれが
ある非金属部の表面と
の間

固定している
部分でじんあ
いが侵入しに
くく,また,
金属粉が付着
しにくい箇所

その他
の箇所

固 定 し て い る
部 分 で じ ん あ
い が 侵 入 し に
くく,また,金
属 粉 が 付 着 し
にくい箇所

そ の 他
の箇所

50 以下

− 1.2

1.5

1.2

1.2

50 を超え

150 以下

6 6 3 2.5  1.5

2.5

1.5

2

150 を超え 
300 以下

6 6 4 3  2 3

2 2.5

300 を超え 
600 以下

− 4

5

4

(3)

a)

5

(4)

a)

600 を超え

1 000 以下

− 6

7

6

7

1 000 を超え 
3 000 以下

− 20

20

20

20

3 000 を超え 
7 000 以下

− 30

30

30

30

7 000 を超え

12 000 以下

− 40

40

40

40

12 000 を超える

− 50

50

50

50

a)

  括弧内の数値は,ガラス封じ端子に適用する。


11

C 9612

:2013

表 5−空間距離(その 2 

単位  mm

部分

空間距離(沿面距離を含む。

線間電圧又は対地電圧が 15 V 以下の充電部間 
(使用者が接続するねじ止め端子部を除く。

耐湿性の絶縁被膜をもつもの 0.5

その他のもの 1

表 6−空間距離(その 3 

単位  mm

線間電圧又は対地電圧      V

50 以下 50 を超え

150 以下

150 を超え

300 以下

300 を超え

600 以下

密閉形圧縮機用電動機の内部 1.2

1.5

1.6

1.6

なお,構造上やむを得ない部分で,次の試験を行ったとき,これに適合するルームエアコンは,

4

表 及び表 は適用しない。

1)

極性が異なる充電部相互間を短絡した場合に,短絡回路に接続した部品が燃焼しない。

なお,その回路に接続されている一つの部品が燃焼した場合に,その他の部品が燃焼するおそれ

がないものは,燃焼しないものとみなす。

2)

極性が異なる充電部相互間,充電部と地絡故障時に充電するおそれがある非充電金属部との間,及

び充電部と人が触れるおそれがある非金属部の表面との間を接続した場合に,その非充電金属部又

は非金属部の表面並びに露出する充電部の対地電圧及び線間電圧が交流の場合は 30 V 以下,直流の

場合は 45 V 以下であるか,又は 1 kΩ の抵抗器を大地との間及び線間との間に接続したとき,その

抵抗に流れる電流が,商用周波数以上の周波数で感電の危険が生じるおそれがない場合を除き,

1 mA 以下である。

3)

次の場合を除いて,1)の試験の後に直流 500 V 絶縁抵抗計によって測定した充電部と,地絡故障時

に充電するおそれがある非充電金属部又は人が触れるおそれがある非金属部の表面との間の絶縁抵

抗は,0.1 MΩ 以上とする。

−  対地電圧及び線間電圧が,交流の場合は 30 V 以下,直流の場合は 45 V 以下。

−  商用周波数以上の周波数において感電の危険が生じるおそれがない場合,1 kΩ の抵抗器を大地

との間及び線間に接続したときに,その抵抗に流れる電流が 1 mA 以下。

4)

極性が異なる充電部相互間,及び充電部と非充電金属部との間を短絡した場合で,その短絡回路に

接続した部品が燃焼しない電動機の整流子部で,その定格電圧が交流の場合は 30 V 以下,直流の場

合は 45 V 以下のもの。

c)

充電部相互及び充電部と非充電部との接続部分は,

通常の使用状態において緩みが生じないで,

かつ,

温度に耐える。

7.7.3 

電気絶縁物 

7.7.2

の規定を満足するものを除き,電気絶縁物の厚さは,次に適合しなければならない。

a)

器体の外被の材料が絶縁体を兼ねる場合は,0.8 mm 以上で,かつ,ピンホールがない。ただし,質量

が 0.25 kg で,ロックウェル硬度 R100 の硬さに表面をポリアミド加工した半径が 10 mm の球面をもつ

おもりを 20 cm の高さから垂直に 3 回落としたとき,又は

図 に示す衝撃試験機で 0.5 N・m±0.05 N・

m の衝撃力を 3 回加えたとき,感電,火災などの危険が生じるおそれがあるひび,割れ,その他の異

常が生じないもので,かつ,ピンホールがないものは除く。


12

C 9612

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b)  a)

以外のもので外傷を受けるおそれがある部分に用いる絶縁物の厚さは 0.3 mm 以上で,かつ,ピンホ

ールがあってはならない。ただし,次の 1)及び 2)の試験を行ったとき,これに適合するもので,かつ,

ピンホールがないものは除く。

1)

表 に規定する交流電圧を加えたとき,連続して 1 分間これに耐える。

表 7−絶縁物の耐電圧値 

単位  V

絶縁物が使用する電圧の区分

交流電圧

30 以下 500

 30 を超え 150 以下 1 000 
 150 を超え 300 以下 1 500 
 300 を超え 1

000 以下

絶縁物が用いる電圧の 2 倍に 1 000 V を加えた値

2)  JIS K 5600-5-4

の試験を行ったとき,試験片の破れが試験板に届かない。この試験で用いる鉛筆は,

JIS S 6006

に規定する硬度記号が 8H とする。

c)

外傷を受けるおそれがない部分に用いる絶縁物(変圧器に定格周波数の 2 倍以上の周波数で定格一次

電圧の 2 倍に等しい電圧を連続して 5 分間加えたとき,これに耐える変圧器の巻線部と巻線の立上り

引出線との間の部分,及び電動機の巻線部と巻線の立上り引出線との間の部分を除く。

)は,b) 1)の試

験を行ったとき,これに適合するもので,かつ,ピンホールがない。ただし,絶縁物の厚さが 0.3 mm

以上で,かつ,ピンホールがないものは除く。

7.7.4 

配線 

配線は,次に適合しなければならない。

a)

器体の内部配線は,次による。

1) 2

N の力を加えた場合に,高温部に接触しない。ただし,危険が生じない場合は除く。

2) 2

N の力を加えた場合に,可動部に接触しない。ただし,危険が生じない場合は除く。

3)

被覆した電線を固定する場合,貫通孔を通す場合又は 2 N の力を電線に加えたときにほかの部分に

接触する場合は,被覆を損傷しないようにする。ただし,危険が生じない場合は除く。

4)

接続器によって接続したものは,抜差しを 5 回行った後,5 N の力を接続した部分に加えたとき外

れない。ただし,2 N 以上 5 N 未満の力を加え,外れた場合に危険が生じない部分は除く。

b)

電源電線,口出線,器具間を接続する電線,及び機能上やむを得ず器体の外部に露出する電線(以下,

7.7.4

では“電源電線など”という。

)の貫通孔は,保護スプリング,保護ブッシング,その他適切な

保護装置を用いている場合を除き,電源電線などを損傷するおそれがないように面取り,その他の適

切な保護加工を施す。ただし,貫通部が金属以外のもので,その部分が滑らかであり,かつ,電源電

線などを損傷しないものは除く。

c)

電源電線など(固定して用いるもので,取り付けた状態で外部に露出しないもの,人が容易に触れな

いもの,及び機能上やむを得ず器体の外部に露出するものを除く。

)は,器体の外方に向かって 100 N

(リモートコントロール側は 30 N)の張力を連続して 15 秒間加えたとき,及び器体の内部に向かっ

て電源電線などの器体側から 5 cm の箇所を保持して押し込んだとき,電源電線などと内部端子との接

続部に張力が加わらず,ブッシングが外れるおそれがない。

d)

がい管に収めた導電部が金属部を貫通する箇所は,導電部が金属部に触れない。

e)

接地回路以外の回路に,緑及び黄の配色の電線を用いない。


13

C 9612

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f)

電線の取付部は,電線を確実に取り付けることができる構造とする。

g)  2

本以上の電線を一つの取付部に締め付ける場合は,それぞれの電線の間にナット又は座金を用いる。

ただし,圧着端子,その他の器具によって確実に取り付けることができるものは除く。

h)

電源電線の取付端子のねじは,電源電線以外のものの取付けに兼用しない。ただし,電源電線を取付

け又は取外しする場合に,電源電線以外のものが脱落するおそれがないものは除く。

7.7.5 

接地用端子及び接地用口出線 

外郭の見やすい箇所に,次に適合する接地用端子又は接地用口出線を設けなければならない。ただし,

器体の外部に金属が露出していないもの,及び電源プラグの接地用の刃で接地できる構造のものは除く。

a)

接地用端子は,接地線を容易に,かつ,確実に取り付けることができる。

b)

接地用端子又は接地用口出線は,人が触れるおそれがある金属部と電気的に完全に接続してあり,か

つ,容易に緩まないように堅固に取り付ける。

c)

接地用端子ねじの呼び径は 4 mm 以上(押締めねじ形のものは,3.5 mm 以上)で,はめ合う有効ねじ

山は 2 山以上とする。

d)

接地用端子は,接地線以外のものの取付けに兼用しない。ただし,接地線以外のものを取り付けた又

は取り外した場合に,接地線が緩むおそれがないものは除く。

e)

接地用口出線は,次のいずれかによる。

1)

直径が 1.6 mm の軟銅線,公称断面積が 2.0 mm

2

以上の軟銅線,又はこれと同等以上の強さ及び太さ

をもつ容易に腐食しにくい金属線。

2)

公称断面積が 1.25 mm

2

以上の単心コード又は単心キャブタイヤケーブル。

3)

公称断面積が 0.75 mm

2

以上の多心コード(より合わせコードを除く。

)又は多心キャブタイヤケー

ブルの線心の一つ。

f)

接地の表示は,次による。

1)

接地用端子,接地用口出線を接続する端子,及び電源プラグの接地用の刃に接続する線心を器体内

に接続する端子には,そのもの(容易に取り外せる端子ねじを除く。

)又はその近傍に,容易に消え

ない方法で,接地用である旨の表示を付ける。ただし,器体の内部にあるもので接地線を容易に取

り換えることができないものは除く。

2)

接地線,接地用口出線,及び電源プラグの接地用の刃に接続する電線には,そのものに容易に消え

ない方法で接地用である旨の表示を付ける。ただし,これらに緑及び黄の配色の電線を使用した場

合は除く。

7.7.6 

電熱装置 

電熱装置は,次に適合しなければならない。

a)

発熱体は,堅ろうに取り付け,かつ,発熱線が断線した場合に,人が容易に触れるおそれがある非充

電金属部,又はこれと電気的に接続している非充電金属部に触れるおそれがないように取り付ける。

ただし,非充電金属部に発熱体が触れて接地した場合に電源回路を遮断する漏電遮断器,又はこれと

同等以上の性能の装置が取り付けてある場合は除く。

b)

発熱体の取付面は,重力又は振動によって容易に動かない。

c)

温度上昇によって危険が生じるおそれがあるものは,温度過昇防止装置(温度ヒューズを含む。

)を取

り付ける。

7.7.7 

ヒューズ及びヒューズ取付部 

ヒューズ及びヒューズ取付部は,次に適合しなければならない。


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C 9612

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a)

ヒューズが溶断したとき,その回路を完全に遮断する。

b)

ヒューズが溶断する場合に,アークによって短絡せず,また,地絡するおそれがない。

c)

ヒューズが溶断する場合に,ヒューズを収めている蓋,箱又は台が損傷しない。

d)

ヒューズの取付端子は,ヒューズを容易に,かつ,確実に取り付けることができ,締め付けるときヒ

ューズのつめが回らない。

e)

皿形座金を用いるものは,ヒューズ取付面の大きさが,皿形座金の底面の大きさ以上とする。

f)

非包装ヒューズを取り付けたものは,ヒューズと器体との間の空間距離が 4 mm 以上とする。

g)

ヒューズの取付端子のねじは,ヒューズ以外の部品の取付けに兼用しない。ただし,ヒューズを取り

付けた又は取り外した場合に,ヒューズ以外の部品の取付けが緩むおそれがないものは除く。

h)

銘板又はヒューズの取付部に,電流ヒューズには定格電流を,温度ヒューズには定格動作温度を,そ

れぞれ容易に消えない方法で表示する。ただし,取り換えることができないヒューズは除く。

7.7.8 

電源電線 

電源電線は,次に適合しなければならない。

a)

電源電線は,JIS C 3306 に規定するビニルコード又はこれと同等以上のものを用い,その公称断面積

は,0.75 mm

2

以上とする。

b)

電源電線の許容電流は,その電源電線に接続する負荷の最大使用電流以上とする。

c)

温度試験で,温度が 100  ℃を超える部分に触れるおそれがある電源電線には,ビニルコード,ビニル

キャブタイヤコード及びビニルキャブタイヤケーブル以外のものを用いる。

d)

器体内部の電源電線の被覆の温度が,その被覆の材料の温度限度を超える場合には,有効な耐熱保護

を施す。

7.8 

雑音の強さ 

雑音の強さは,次に適合しなければならない。

a)

雑音電力は,吸収クランプで測定したとき,周波数が 30 MHz 以上 300 MHz 以下の範囲で,準せん頭

値で 55 dB 以下とする。デシベル(dB)は,1 pW を 0 dB として算出した値とする。

b)

雑音端子電圧は,一線対地間を測定したとき,次による。

1)

連続性雑音端子電圧は,

表 に示す値以下とする。dB は,1 μV を 0 dB として算出した値とする。

表 8−連続性雑音端子電圧 

単位  dB(μV)

周波数範囲

電源端子

負荷端子又は補助端子

 526.5

kHz 以上 5

MHz 以下 56

74

 5

MHz を超え 30

MHz 以下 60

74

2)

不連続性雑音端子電圧は,

表 に示す値に表 に示す補正値を加えた値以下とする。dB は,1  μV

を 0 dB として算出した値とする。


15

C 9612

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表 9−補正値 

クリック率

回/分

補正値

dB(μV)

 0.2 未満 44 
    0.2 以上    30 以下

n

30

log

20

10

a)

 30 を超える 0 

a)

  は,クリック率とする。

7.9 

材料 

7.9.1 

材料一般 

ルームエアコンに用いる材料は,次に適合しなければならない。

a)

主要部分は,金属,その他の適切な材料で作り,耐久性が大きい。

b)

各部の材料は,通常の使用状態における温度に耐える。

c)

電気絶縁物及び熱絶縁物は,これに接触又は近接する部分の温度に十分耐え,かつ,吸湿性が少ない。

ただし,吸湿性の熱絶縁物で,通常の使用状態で危険が生じるおそれがないものは除く。

d)

アークが達するおそれがある部分に用いる電気絶縁物は,アークによって有害な変形及び有害な絶縁

低下が生じない。

e)

鋼(ステンレス鋼を除く。

)には,めっき,塗装,油焼きなどの適切なさび止めを施す。ただし,酸化

することによって危険が生じるおそれがない部分に用いるものは除く。

f)

屋外(屋側を含む。

)で用いる外郭の材料は,さびにくい金属,さび止めを施した金属,合成ゴム,陶

磁器など,又は温度 80  ℃±3  ℃の空気中に 1 時間放置した後に自然冷却したとき,膨れ,ひび,割

れ,その他の異常が生じない合成樹脂とする。ただし,構造上直接日光にさらされないで,かつ,雨

水が浸入するおそれがない外郭は除く。

g)

電源電線用端子の材料は,銅,銅合金若しくはステンレス鋼,又は次の試験をしたときこれに適合す

るめっきを施した鋼とする。

1)

油分を全て取り除く。

2) 1)

の後,JIS K 8116 に規定する温度 20  ℃±5  ℃の塩化アンモニウムの 10 %水溶液に 10 分間浸せき

した後に取り出し,乾燥しないで水滴を振り切ってから温度 20  ℃±5  ℃の飽和水蒸気を含む容器

中に 10 分間入れる。

3)  2)

の後,100  ℃±5  ℃の温度の空気中で 10 分間乾燥したとき,表面に腐食の徴候がない。

h)

接地用端子の材料は,銅,銅合金若しくはステンレス鋼,又はこれらと同等以上の機械的強度をもつ

さびにくいものとする。

i)

器体又はその部品の材料は,人体に有害なものでない。

j)

電熱装置の周囲に用いる断熱材又は吸音材は,難燃性のものとする。

7.9.2 

導電材料 

導電材料は,次に適合しなければならない。

a)

接続器及び開閉器の刃及び刃受けの部分は,銅又は銅合金とする。

b)  a)

以外の部分は,銅,銅合金,ステンレス鋼若しくは 7.9.1 g)に規定する試験を行ったときこれに適合

するめっきを施した鋼(ステンレス鋼を除く。

,又はこれらと同等以上の電気的,熱的及び機械的な

安定性をもつものとする。ただし,めっきを施さない鋼,弾性を必要とする部分,その他の構造上や


16

C 9612

:2013

むを得ない部分に用いるもので,危険が生じるおそれがないときは除く。

7.9.3 

ヒューズ及びヒューズ取付部 

ヒューズ及びヒューズ取付部は,次に適合しなければならない。

a)

可溶体の材料は,容易に変質しない。

b)

取付端子の材料は,取付けに支障がない硬さとする。

7.9.4 

冷媒回路 

冷媒回路は,次に適合しなければならない。

a)

圧縮機,熱交換器,冷媒の圧力を受けるその他の容器,弁,配管などの材料は,冷媒,潤滑油又はこ

れらの混合物の作用によって劣化しない。

b)

冷媒圧力が加わり,また,水に触れる部分の材料には,純度が 99.7 %未満のアルミニウムを用いない。

ただし,適切な耐食処理を施したときは除く。

試験 

8.1 

運転性能の試験 

8.1.1 

一般条件 

能力試験に用いる計器の確度は,JIS B 8615-1 の箇条 7(試験法及び測定の不確かさ)に適合しなければ

ならない。ただし,冷房能力試験,冷房消費電力試験,暖房能力試験及び暖房消費電力試験で,JIS B 8615-1

附属書 D(室内側空気エンタルピー試験法)に規定する室内側空気エンタルピー測定装置は,JIS B 8615-1

附属書 C(室形熱量計試験法)に規定する平衡式室形熱量計によって校正したものを用いる。

8.1.2 

冷媒漏れ試験 

冷媒漏れ試験は,所要の冷媒が充塡された状態で,電子管式ハロゲンタイプの検出器,これと同等以上

の検出感度をもつ検知器など,感度が高い検知器によって行う。

8.1.3 

冷房能力試験 

冷房能力試験は,JIS B 8615-1 の 5.1(冷房能力試験)による。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。

8.1.4 

冷房消費電力試験 

冷房消費電力試験は,8.1.3 による冷房能力測定中にルームエアコンが消費する電力及び電流を測定する。

なお,供給電源が 2 種類以上ある場合は,それぞれの電源ごとに測定する。また,三相電源のルームエ

アコンは,運転力率を算出する。

8.1.5 

暖房能力試験 

暖房能力試験は,JIS B 8615-1 の 6.1(暖房能力試験)による。

なお,試験時の風量は,使用者が容易に設定できる範囲でなければならない。

8.1.6 

暖房消費電力試験 

暖房消費電力試験は,8.1.5 による暖房能力測定中にルームエアコンが消費する電力及び電流(電流につ

いては,暖房低温能力試験を除く。

)を測定する。

なお,供給電源が 2 種類以上ある場合は,それぞれの電源ごとに測定する。また,三相電源のルームエ

アコンは,運転力率を算出する。

8.1.7 

電熱装置の消費電力試験 

電熱装置の消費電力試験は,次によって行う。

a)  8.1.3

の試験で冷房能力の測定値が安定したとき,ルームエアコンの操作スイッチなどを電熱装置が消


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費する電力が最大となる状態にして消費する電力を測定する。

b) 8.1.5

の試験で暖房能力の測定値が安定したとき,ルームエアコンの操作スイッチなどを電熱装置が消

費する電力が最大となる状態にして消費する電力を測定する。

なお,暖房用電熱装置と兼用する補助暖房用電熱装置をもつもので,暖房用電熱装置として用いる

場合に消費する電力の方が大きいときは,c)によって行う。

c)

暖房用電熱装置をもつものは,ルームエアコンの操作スイッチなどを電熱装置が消費する電力が最大

となる状態にして,定格電圧・定格周波数で器体各部の温度が一定となるまで運転した後,消費する

電力を測定する。

なお,この場合の基準周囲温度は 20  ℃とする。

d)  a)

b)又は c)で動作しない電熱装置をもつものは,それらの電熱装置が動作する条件の状態にルーム

エアコンを設定して,定格電圧・定格周波数で器体各部の温度が一定となるまで運転した後,消費す

る電力を測定する。

8.1.8 

冷房過負荷試験 

冷房過負荷試験は,JIS B 8615-1 の 5.2(冷房過負荷試験)による。

8.1.9 

冷房低温試験及び氷結通風妨害試験 

冷房低温試験及び氷結通風妨害試験は,JIS B 8615-1 の 5.3(冷房低温試験及び氷結通風妨害試験)によ

る。

8.1.10 

氷結滴下試験 

氷結滴下試験は,JIS B 8615-1 の 5.4(氷結滴下試験)による。

8.1.11 

凝縮水処理及び露付き試験 

凝縮水処理及び露付き試験は,JIS B 8615-1 の 5.5(凝縮水処理及び露付き試験)による。

8.1.12 

暖房過負荷試験 

暖房過負荷試験は,JIS B 8615-1 の 6.2(暖房過負荷試験)による。

8.1.13 

自動除霜試験 

自動除霜試験は,JIS B 8615-1 の 6.4(自動除霜試験)による。

8.1.14 

騒音試験 

騒音試験は,JIS C 9815-1[箇条 6(表示)を除く。

]及び JIS C 9815-2[箇条 6(表示)を除く。

]によ

る。

運転状態は,次による。

−  冷房騒音試験の場合は,冷房能力試験と同じ運転状態になるようにルームエアコンの操作スイッチな

どを設定する。

−  暖房騒音試験の場合は,暖房標準能力試験と同じ運転状態になるようにルームエアコンの操作スイッ

チなどを設定する。

−  冷房専用及び冷房・電熱装置暖房兼用のルームエアコンの場合は,定格電圧・定格周波数の条件で JIS 

B 8615-1

表 1(冷房能力試験条件)の冷房能力試験条件での T1 温度条件で運転する。

−  冷房・暖房兼用のルームエアコンの場合は,JIS B 8615-1 

表 の冷房能力試験条件での T1 温度条件

及び JIS B 8615-1 

表 6(暖房能力試験の標準定格条件)の暖房能力試験の標準定格条件(H1 温度条

件)で運転する。

定格試験条件からの許容差は,JIS B 8615-1 

表 12(運転性能試験における試験条件の許容差)による。

ただし,乾球温度及び湿球温度の許容差は±3  ℃とする。


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8.2 

安全性能の試験 

8.2.1 

温度試験 

温度試験は,冷房運転及び暖房運転時に,それぞれ次によって行う。

a)

冷房運転での温度試験は,

ルームエアコンの操作スイッチなどを,

冷房能力が最大となる状態にして,

定格電圧・定格周波数で JIS B 8615-1 

表 3(冷房過負荷試験条件)の冷房過負荷試験条件での T1 温

度条件で運転を行い,各部の温度がそれぞれほぼ一定になったとき,

表 に規定する測定箇所の温度

を測定する。この場合,速度調節装置をもつものは,その速度調節装置のスイッチを最高速度及び最

低速度に設定し,それぞれ試験を行う。

なお,最高速度又は最低速度に設定した場合,温度スイッチなどによって,送風機の速度が変わる

ものは,その送風機の速度が変わらない JIS B 8615-1 

表 の冷房過負荷試験条件での T1 温度条件

に最も近い条件で送風機を運転させたときの試験も行う。

b)

暖房運転(暖房用電熱装置だけで暖房運転するものは除く。

)での温度試験は,ルームエアコンを厚さ

10 mm 以上の表面が平らな木台の上に置き,ルームエアコンの操作スイッチなどを暖房能力が最大と

なる状態にして,定格電圧・定格周波数で JIS B 8615-1 

表 8(暖房過負荷試験条件)の暖房過負荷

試験条件で運転を行い,各部の温度がそれぞれほぼ一定になったとき,

表 に規定する測定箇所の温

度を測定する。この場合,速度調節装置をもつものは,その速度調節装置のスイッチを最高速度及び

最低速度に設定し,それぞれ試験を行う。

なお,最高速度又は最低速度に設定したとき,温度スイッチなどによって,送風機の速度が変わる

ものは,その送風機の速度が変わらない JIS B 8615-1 

表 の暖房過負荷試験条件に最も近い条件で

送風機を,また,補助暖房用電熱装置をもつもので,温度スイッチなどによって補助暖房用電熱装置

を運転しないものは,補助暖房用電熱装置が運転できる JIS B 8615-1 

表 の暖房過負荷試験条件に

最も近い条件で補助暖房用電熱装置を運転させたときの試験も行う。

c)

暖房用電熱装置だけでの暖房運転での温度試験は,ルームエアコンを厚さ 10 mm 以上の表面が平らな

木台の上に置き,定格電圧・定格周波数で 8.1.7 c)に規定する方法で運転を行い,各部の温度がそれぞ

れほぼ一定になったとき,

表 に規定する測定箇所の温度を測定する。この場合,速度調節装置をも

つものは,その速度調節装置のスイッチを最低速度にセットし,それぞれ試験を行う。

8.2.2 

絶縁抵抗試験 

絶縁抵抗試験は,8.2.1 の試験の前及び直後で,直流 500 V 絶縁抵抗計で充電部と地絡故障時に充電する

おそれがある非充電金属部との間の絶縁抵抗を測定する。

8.2.3 

耐電圧試験 

耐電圧試験は,8.2.1 の試験の直後で行う 8.2.2 の試験に引き続いて,定格電圧が 150 V 以下のルームエ

アコンでは 1 000 V,定格電圧が 150 V を超えるルームエアコンでは 1 500 V の周波数 50 Hz 又は 60 Hz の

正弦波に近い電圧を,充電部(低電圧回路を除く。

)と非充電金属部との間,及び電圧が異なる充電部との

間に連続して 1 分間加える。ただし,電圧が異なる場合は,いずれか高い側の電圧に対する試験電圧とす

る。

なお,疑義を生じない場合は,製造工程中に,試験電圧の 120 %の電圧を 1 秒間加え,これに代えても

よい。

注記  低電圧回路とは,ルームエアコンの電源から絶縁変圧器によって供給する電圧で,ルームエア

コンを定格電圧で運転したとき,充電部の対地電圧及び線間電圧が交流の場合は 30 V 以下,直

流の場合は 45 V 以下で,基礎絶縁だけでその他の回路から絶縁されているもの。


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8.2.4 

始動電流試験 

始動電流試験は,JIS B 8615-1 

表 3(冷房過負荷試験条件)の冷房過負荷試験条件での T1 温度条件で

運転した後,製造業者が指定した時間(3 分間以内)停止させてから電動機の回転子を拘束した状態で定

格電圧・定格周波数を加えたときの電流を測定する。ただし,電動機の回転子を拘束することができない

構造では,電動機の回転子が停止した状態で定格周波数の電圧を加え,8.1.4 の試験で測定した電動機の電

流値に近い電流を通じて電圧を測定し,次の式によって始動電流を算出する。

I

st

I

s

I'

s

×

s

E

E

ここに,

I

st

始動電流(A)

I

s

定格電圧での拘束電流(A)

I'

s

冷房消費電力試験で測定した電動機の電流値に
近い拘束電流(A)

E: 定格電圧(V)

E'

s

電流 I'

s

に対するインピーダンス電圧(V)

注記 1  始動電流は,通常の操作によって 2 台以上の電動機が同時に始動するルームエアコンでは,

同時に通電したときの始動電流又は各々の電動機の始動電流の合計とし,順次始動するルー

ムエアコンでは,各々の電動機の始動電流のうち最大のものとする。

注記 2  始動装置に正特性サーミスタを用いるものは,運転後 10 分間停止した後に始動電流を測定す

る。

注記 3  始動電流が 8.1.4 又は 8.1.6 で測定した電流を超えないルームエアコンは,この試験を省略で

きる。

8.2.5 

注水絶縁試験 

注水絶縁試験は,通常の据付状態で室外側送風機を運転し,

図 に示す注水試験装置(じょろ口)でル

ームエアコンの室外に出る部分の最も厳しい部分に対し,じょろ口を上に向けたときの噴流の高さが約

1 m となる水量を一様に 45°の角度で図 に示す位置から 1 時間注水した後,注水を続けながら絶縁抵抗

及び耐電圧の試験を行う。

図 1−注水絶縁試験 

8.2.6 

異常試験 

異常試験は,該当する場合ごとに,それぞれ次によって行う。

a)

冷房専用のルームエアコンの場合は,ルームエアコンの操作スイッチなどを冷房能力が最大になる状

態にして,周囲温度が 23  ℃±5  ℃の条件で,定格電圧・定格周波数(50 Hz 及び 60 Hz 共用のものは,


20

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50 Hz 又は 60 Hz)で送風用電動機を拘束し,72 時間運転を行う。ただし,保護装置によって回路が

永久に開路する構造のルームエアコンは,その時までとし,手動復帰式保護装置によって回路が開路

する構造のものは,手動復帰式保護装置が 10 回動作するまで繰り返して運転を行う。

なお,水冷式ルームエアコンの場合は,通水を行わない。

b)

冷房・暖房兼用のルームエアコンの場合は,ルームエアコンの操作スイッチなどを暖房能力が最大に

なる状態にして,周囲温度が 20  ℃±5  ℃の条件で,定格電圧・定格周波数(50 Hz 及び 60 Hz 共用の

ものは,50 Hz 又は 60 Hz)で送風用電動機を拘束し,72 時間運転を行う。ただし,保護装置によっ

て回路が永久に開路する構造のルームエアコンは,その時までとし,手動復帰式保護装置によって回

路が開路する構造のものは,手動復帰式保護装置が 10 回動作するまで繰り返して運転を行う。

なお,水冷式ルームエアコンの場合は,通水を行わない。

c)

補助暖房用電熱装置(暖房用電熱装置と切り換えて用いるルームエアコンを含む。

)をもつ冷房・暖房

兼用のルームエアコンの場合は,b)の試験に引き続いて試験品を厚さ 10 mm 以上の表面が平らな木台

の上に置き,圧縮機及び送風用電動機を運転しないで,自動温度調節器又は自動復帰式温度過昇防止

装置を備えているルームエアコンはこれを短絡し,電熱装置に定格電圧を加え,8.1.7 c)の条件で各部

の温度が一定となるまで連続して通電した後,外郭の表面及び木台の温度を熱電温度計によって測定

する。ただし,非自動復帰式温度過昇防止装置(温度ヒューズを含む。

)を備えているもので,これが

動作したときは,その時及びその後の最高温度を測定する。

d)

冷房・電熱装置暖房兼用のルームエアコンの場合は,a)の試験に引き続いて試験品を厚さ 10 mm 以上

の表面が平らな木台の上に置き,送風用電動機を運転しないで,自動温度調節器又は自動復帰式温度

過昇防止装置を備えているルームエアコンは,これを短絡し,電熱装置に定格電圧を加え,8.1.7 c)

条件で各部の温度が一定となるまで連続して通電した後,外郭の表面及び木台の温度を熱電温度計に

よって測定する。ただし,非自動復帰式温度過昇防止装置(温度ヒューズを含む。

)を備えているもの

で,これが動作したときは,その時及びその後の最高温度を測定する。

8.2.7 

構造試験 

構造試験は,7.7 及び箇条 11 について調べ,規定に適合しているかどうかを調べる。

8.2.8 

雑音の強さ試験 

雑音の強さ試験は,7.8 について調べ,規定に適合しているかどうかを調べる。

8.2.9 

材料試験 

材料試験は,7.9 について調べ,規定に適合しているかどうかを調べる。

検査 

9.1 

形式検査

3)

形式検査は,次について箇条 の方法によって行い,箇条 及び箇条 の規定に適合しなければならな

い。

a)

冷媒漏れ

b)

冷房能力

c)

冷房消費電力

d)

暖房能力

e)

暖房消費電力

f)

電熱装置の消費電力


21

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g)

冷房過負荷性能

h)

冷房低温性能及び氷結通風妨害

i)

氷結滴下性能

j)

凝縮水処理及び露付き

k)

暖房過負荷性能

l)

自動除霜性能

m)

騒音

n)

安全性能

o)

表示

4)

3)

  形式検査とは,製品の品質が設計で定めた全ての品質項目を満足するかどうかを判定するため

の検査をいう。

4)

  表示についての検査は,8.2.7 の構造試験で行う。

9.2 

受渡検査

5)

受渡検査は,次のうち h)は全数,a)g)及び i)は抜取りによって行い,箇条 及び箇条 の規定に適合

しなければならない。ただし,h)については,分離形の場合,室内ユニット又は室外ユニットを個別に試

験してもよい。

なお,h)の試験を行うとき,8.2.1 の試験を省略してもよい。また,耐電圧において工場生産の場合で疑

義を生じない場合は,試験電圧の 120 %の電圧を 1 秒間加えることでもよい。

a)

冷媒漏れ

b)

冷房能力

c)

冷房消費電力

d)

暖房標準能力

e)

暖房標準消費電力

f)

電熱装置の消費電力

g)

温度

h)

絶縁抵抗及び耐電圧

i)

騒音

5)

  受渡検査とは,既に形式検査に合格したルームエアコンと同じ設計・製造による製品の受渡し

に際して,必要と認められる品質項目を満足するかどうかを判定するための検査をいう。

10 

製品の呼び方 

製品の呼び方は,名称,種類,相数,定格電圧及び定格周波数による。ただし,次のものは,省略して

もよい。

−  定格周波数

−  空冷式の場合,凝縮器の冷却方式による種類

−  単相 100 V の場合,相数

なお,能力の種類は,定格冷房能力による種類で呼ぶ。

例 1  ルームエアコンディショナ 2.2/2.5

kW

単相 100 V

50/60 Hz

冷房専用

空冷式

ウインド形

例 2  ルームエアコン  スプリット形 2.8/3.2

kW 三相 200 V  50/60 Hz

冷暖兼用


22

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例 3  ルームエアコン  セパレート形

2.8/3.2 kW

50/60 Hz

100 V

冷房・ヒートポンプ暖房

例 4  ルームエアコン  ヒートポンプ式スプリットタイプ 2.8/3.2

kW  単相 200 V  50/60 Hz

11 

表示 

11.1 

製品表示 

ルームエアコンには,通常の据付状態で見やすい箇所

6)

に容易に消えない方法で,

表 10 に規定する表示

事項を表示する。

なお,

表 10 に規定する表示事項は,ルームエアコンの機能による種類に従って○印の項目について表示

する。

6)

  見やすい箇所とは,外郭の表面又は工具などを用いないで容易に操作できる蓋で覆われた外郭

の内部の表面をいう。

11.2 

包装表示 

包装する場合には,包装ごとに表面の見やすい箇所に容易に消えない方法で,次の事項を表示する。

a)

名称

b)

種類

c)

製造業者名又はその略号

表 10−表示事項 

表示事項

冷房専用

冷房・暖房兼用  冷房・電熱装置

暖房兼用

1)  名称

a)

2)  機能及びユニットの構成による種類

b)

3)  定格冷房能力(kW)

c)

4)  定格暖房標準能力(kW)

c) o)

5)  定格暖房低温能力(kW)

c) j) o)

6)  凝縮器の冷却方式による種類

d)

7)  定格電圧(V)

8)  相数

e)

9)  定格周波数(Hz)

c)

10)  定格冷房消費電力(kW)

c) f) j)

11)  定格暖房標準消費電力(kW)

c) f) j)

12)  定格暖房低温消費電力(kW)

c) f) j)

13)  通年エネルギー消費効率

j)

14)  冷房運転電流(A)

c) j) l)

15)  暖房運転電流(A)

c) j) m)

16)  冷房運転力率(三相電源に限る。)

c) g) j)

17)  暖房運転力率(三相電源に限る。)

c) g) j)

18)  始動電流(A)

c) h)

19)  電熱装置の定格消費電力(kW)

f) i)

(後取付けできるものは,その旨を示すか,又は括弧内に示す。

20)  定格冷房騒音(室内側及び室外側)(dB)

c) j) n)

21)  定格暖房騒音(室内側及び室外側)(dB)

c) j) n)

22)  冷媒名又はその記号及び冷媒封入量(kg)

f) p)

23)  製造業者名又はその略号(商標など)


23

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表 10−表示事項(続き) 

表示事項

冷房専用

冷房・暖房兼用  冷房・電熱装置

暖房兼用

24)  製造番号又はロット番号

25)  製造年又はその略号

26)  総質量(大略の質量を kg で示す。)

27)  適用地域区分

k)

a)

  単にルームエアコンとしてもよい。

b)

  一体形は“ウインド形”又は“ウインドタイプ”,分離形は“セパレート形”,“セパレートタイプ”,“スプリ

ット形”又は“スプリットタイプ”としてもよい。

c)

 50

Hz 及び 60 Hz 共用の場合は,それぞれの周波数について表示する。ただし,50 Hz と 60 Hz とで同一の値

の場合は除く。

d)

  空冷式のものは省略してもよい。

e)

  単相 100 V のものは省略してもよい。

f)

  消費電力の単位及び質量の単位は,それぞれキロワット(kW)及びキログラム(kg)となっているが,数値

が 1 000 未満の場合は,ワット(W)及びグラム(g)の単位を用いてもよい。

g)

  供給電源が異なる場合は,圧縮機回路の力率を表示する。

h)

  始動電流が単相 100 V の場合は 45 A を超えるとき,単相 200 V の場合は 60 A を超えるときに表示する。

i)

  電熱装置をもつものは,8.1.7 の a)d)ごとの電熱装置について表示する。

なお,補助暖房用電熱装置などを暖房用電熱装置に兼用するものは,8.1.7 の a)d)の定格消費電力が大き

い方だけを表示してもよい。

j)

  取扱説明書などに表示してもよい。

k)

  JIS B 8615-1 の 9.2 e)[気候区分(適用地域区分)]に基づいて表示する。ただし,国内向けの製品で T1 温度

条件を標準定格条件とするものは,省略してもよい。

l)

  定格冷房消費電力での電流を表示する。

m)

  定格暖房標準消費電力での電流を表示する。

n)

  騒音(単に“運転音”と表示してもよい。)は,A 特性音響パワーレベル(L

WA

)をデシベル単位の整数で表

示する。

o)

定格暖房標準能力は,JIS B 8615-1 の H1 温度条件,定格暖房低温能力は,同じく H2 温度条件を示す。

p)

  室内機又は室外機のいずれかに記載すればよい。

11.3 

使用上の注意事項 

ルームエアコンを設置する場合及び用いる場合の注意事項として,次の a)m)を,本体,取扱説明書な

どに明記する。表示は,使用者に理解しやすい文書又は絵によって行う。ただし,該当しないものは除く。

a)

エアフィルタの手入れに関する注意

b)

空気の吸込口及び吹出口の周囲に関する注意

c)

アースの取扱いに関する注意

d)

電源コード及びリモコン用コードの取扱いに関する注意

e)

ルームエアコンを清掃するときの注意

f)

シーズンオフのときの注意

g)

ルームエアコンの騒音及び振動に関する注意

h)

設置場所に関する注意

i)

設置の手順及び点検に関する注意

j)

冷媒配管及びドレン配管に関する注意

k)

電気配線(専用回路など)に関する注意

l)

漏電遮断器の取付けに関する注意


24

C 9612

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m)

分離形の移設に関する注意

12 

再資源化への配慮事項 

ルームエアコンには,再生資源としての利用が可能な部品,材料及び構造を用いることが望ましい。


25

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図 2−衝撃試験機 

単位  mm

−  角度の許容差は,±5'とする。 
−  寸法の許容差は,寸法が 25 mm 未満の場合は−0.05 mm∼0 mm,25 mm 以上の場合は±0.2 mm とする。 
−  使用材料は,黄銅とする。

−  試験品の導電部は,一括して接続する。 
−  電源電圧は,定格電圧以下の任意の電圧(40 V 以上)としてもよい。

図 3−試験指 


26

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単位  mm

図 4−注水試験装置(じょろ口) 


27

C 9612

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附属書 A

(規定)

ルームエアコンディショナ(タイプ B)

A.1

A.3  (省略)

A.4

種類

種類は,箇条 による。

A.5

定格電圧及び定格周波数

定格電圧及び定格周波数は,箇条 による。

A.6

運転性能

運転性能は,6.16.8 及び 6.106.13 によるほか,次による。

A.6.9

氷結滴下性能 

氷結滴下性能は,8.1.10 の方法によって試験を行ったとき,JIS B 8615-1 の 5.4(氷結滴下試験)に適合

しなければならない。また,試験後の耐電圧は,JIS C 9335-2-40 の規定に適合しなければならない。

A.7

安全性能 

安全性能は,JIS C 9335-2-40 によるほか,次による。

a)

構造  構造は,JIS C 9335-2-40 によるほか,次による。

1)

冷媒回路から冷凍機油又は冷媒が漏れるおそれがない。

2)

冷媒圧力が加わる圧縮機,容器,熱交換器,弁などの部品は,設計圧力の 1.5 倍の圧力に耐える。

3)

圧縮機の吐出部には,高圧遮断装置又は安全弁を取り付ける。ただし,空冷式凝縮器の通風装置が

圧縮機と連動するように,又は自然対流で放熱を十分行うように設計しており,過負荷保護装置に

よって圧縮機の運転が停止できるものは,省略してもよい。

4)

遠隔操作機構をもつものは,器体のスイッチ,コントローラなどの操作以外で回路の閉路を行えな

い。

b)

始動電流  始動電流は,7.4 による。

c)

雑音の強さ  雑音の強さは,7.8 又は次による。

1)

雑音電力は,吸収クランプで測定したとき,周波数が 30 MHz 以上 300 MHz 以下の範囲で,

表 A.1

の値以下とする。デシベル(dB)は,1 pW を 0 dB として算出した値とする。

 
 
 
 
 
 
 
 


28

C 9612

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表 A.130 MHz300 MHz の周波数帯での妨害波電力の許容値(CISPR 14-1  第 版) 

周波数帯

MHz

準せん頭値

dB(pW)

平均値

dB(pW)

a)

30∼300 45(30 MHz のとき)

b)

55(300 MHz のとき)

35(30 MHz のとき)

b)

45(300 MHz のとき)

a)

  準せん頭値検波器を用いて得られた測定値が平均値に関する許容値を満足する場合は,機器

が両方の許容値を満足するものと考え,平均値検波器による測定を実施しなくてもよい。た

だし,この表に示す許容値は,次によってもよい。

定格電源電圧が単相 100 V 及び三相 200 V の機器については,30 MHz でこの表よりも 6 dB

高い許容値,300 MHz ではこの表に等しい許容値とし,30 MHz∼300 MHz の許容値は,周波

数の対数値とともに右上がりの直線で補間する。

b)

 30

MHz∼300 MHz の許容値は,周波数の対数値とともに右上がりの直線で補間する。

2)

雑音端子電圧は,一線対地間を測定したとき,次による。

2.1)

連続性雑音端子電圧は,

表 A.2 に示す値以下とする。dB は,1  μV を 0 dB として算出した値とす

る。

表 A.2150 kHz30 MHz の周波数帯に対する端子電圧の許容値(CISPR 14-1  第 版) 

周波数帯

電源端子

負荷端子及び補助端子

1

 a)

2

 a)

3

 a)

4

 a)

5

 a)

MHz

準せん頭値

dB(μV)

平均値

dB(μV)

準せん頭値

dB(μV)

平均値

dB(μV)

0.15∼0.50 66(0.15 MHz のとき)

b)

56(0.5 MHz のとき)

59(0.15 MHz のとき)

b)

46(0.5 MHz のとき)

80 70

0.50∼5 56

46

74  64

5∼30 60

50

74 64

a)

  1∼5 の数字は,表の列番号を示す。

b)

  周波数の対数値とともに右下がりの直線で補間する。

ただし,

表 A.2 に示す許容値は,0.15 MHz∼0.50 MHz の周波数範囲について,次による。

2.1.1)

定格電源電圧が単相 100 V 及び三相 200 V の機器の電源端子については,

表 A.2(第 2 列及び第

3 列)よりも 6 dB 高い値を許容値として適用する。

2.1.2)

定格電源電圧及び消費電力にかかわらず,インバータ応用機器の電源端子については,

表 A.2 

りも 30 dB 高い値を許容値として適用する。

2.1.3)

負荷端子及び補助端子の許容値は,

表 A.2(第 4 列及び第 5 列)よりも 20 dB 高い値を許容値と

して適用する。

2.2)

不連続性雑音端子電圧は,

表 A.2 に示す値に表 に示す補正値を加えた値以下とする。dB は,1 μV

を 0 dB として算出した値とする。

d)

材料  材料は,JIS C 9335-2-40 によるほか,次による。

1)

圧縮機,熱交換器,冷媒の圧力を受けるその他の容器,弁,配管などの材料は,冷媒,潤滑油又は

これらの混合物の作用によって劣化しない。

2)

冷媒圧力が加わり,また,水に触れる部分の材料には,純度が 99.7 %未満のアルミニウムを用いて

はならない。ただし,適切な耐食処理を施したときは除く。


29

C 9612

:2013

A.8 

試験 

試験は,箇条 によるほか,次による。

A.8.2 

安全性能の試験 

安全性能の試験は,JIS C 9335-2-40 によるほか,次による。

a)

構造試験  構造試験は,A.7 a)及び A.11 について調べ,規定に適合しているかどうかを調べる。

b)

始動電流試験  始動電流試験は,8.2.4 による。

c)

雑音の強さ試験  雑音の強さ試験は,A.7 c)について調べ,規定に適合しているかどうかを調べる。

d)

材料試験  材料試験は,A.7 d)について調べ,規定に適合しているかどうかを調べる。

A.9 

検査 

A.9.1 

形式検査 

形式検査は,A.8 の方法によって次について行い,A.6A.7 及び A.11 の規定に適合しなければならない。

a)

冷媒漏れ

b)

冷房能力

c)

冷房消費電力

d)

暖房能力

e)

暖房消費電力

f)

電熱装置の消費電力

g)

冷房過負荷性能

h)

冷房低温性能及び氷結通風妨害

i)

氷結滴下性能

j)

凝縮水処理及び露付き

k)

暖房過負荷性能

l)

自動除霜性能

m)

騒音

n)

安全性能

o)

表示

7)

7)

  表示についての検査は,A.8.2 a)の構造試験で行う。

A.9.2

受渡検査 

受渡検査は,次のうち h)は全数,a)g)及び i)は抜取りによって行い,A.6 及び A.7 の規定に適合しなけ

ればならない。ただし,h)については,分離形の場合,室内ユニット又は室外ユニットを個別に試験して

もよい。

なお,h)の試験を行うときは,JIS C 9335-2-40 によるが,工場生産の場合は,JIS C 9335-1 の A.2(電気

耐電圧試験)によることができる。

a)

冷媒漏れ

b)

冷房能力

c)

冷房消費電力

d)

暖房標準能力

e)

暖房標準消費電力

f)

電熱装置の消費電力


30

C 9612

:2013

g)

温度

h)

耐電圧

i)

騒音

A.10 

製品の呼び方 

製品の呼び方は,箇条 10 による。

A.11 

表示 

表示は,箇条 11 によるほか,次による。

A.11.1 

製品表示 

ルームエアコンには,通常の据付状態で見やすい箇所に容易に消えない方法で,

表 10 に規定する表示事

項及び JIS C 9335-2-40 に規定する表示事項を表示する。

A.11.3

使用上の注意事項 

ルームエアコンを設置する場合及び用いる場合の注意事項として,JIS C 9335-2-40 によるほか,11.3 

よる。

A.12

再資源化への配慮事項

再資源化への配慮事項は,箇条 12 による。


31

C 9612

:2013

附属書 B

(規定)

ルームエアコンディショナの期間エネルギー

消費効率算定のための試験及び算出方法

B.1

冷房期間エネルギー消費効率 

B.1.1

一般 

この附属書は,6.14 で規定するルームエアコンの期間エネルギー消費効率(冷房期間エネルギー消費効

率,暖房期間エネルギー消費効率及び通年エネルギー消費効率の総称)を算定するための試験条件及び対

応する試験手順を規定する。また,表示,比較及び認証のために用いることを目的とする。この附属書で

は,定格の温度条件は,JIS B 8615-1 における T1 温度条件とする。ただし,この附属書の計算方法は,ほ

かの温度条件にも用いることができる。

注記  B.1 は,ISO/FDIS 16358-1 の技術内容を基に,規定している。

B.1.2

引用規格(省略)

B.1.3

用語及び定義

B.1

で用いる主な用語及び定義は,箇条 によるほか,次による。

B.1.3.1 

想定冷房空調負荷(Defined Cooling Load:L

c

各外気温度において,冷房に必要であると想定される熱量。

B.1.3.2 

冷房期間総合空調負荷(Cooling Seasonal Total Load:CSTL)

冷房運転期間中に,ルームエアコンを冷房運転したことによって室内側空気から除去する熱量の総和。

B.1.3.3 

冷房期間消費電力量(Cooling Seasonal Energy Consumption:CSEC)

冷房運転期間中に,ルームエアコンを冷房運転したことによって消費する電力量の総和。

B.1.3.4 

冷房期間エネルギー消費効率(Cooling Seasonal Performance Factor:CSPF)

冷房運転期間中に,ルームエアコンを冷房運転したことによって室内側空気から除去する熱量の総和と

消費する電力量の総和との比。

B.1.3.5 

部分負荷率(Part Load Factor:PLF)

同一温湿度条件の下で,断続運転を行ったときのエネルギー消費効率と連続運転を行ったときのエネル

ギー消費効率との比。

B.1.3.6 

効率低下係数(Degradation Coefficient:C

D

断続運転を行うことによって生じる効率の低下を表す係数。

B.1.3.7 

定速単圧縮機形ルームエアコン 

ルームエアコンに 1 台の圧縮機を備えており,その圧縮機が負荷の軽重によって圧縮用電動機の滑りに


32

C 9612

:2013

よる変動以外は回転数が変化しないルームエアコン。

B.1.3.8 

定格運転能力 

圧縮機の回転数を,8.1.3 の冷房能力を試験するときの回転数に設定し,冷房運転したときの能力。T1

温度条件における定格運転能力は,3.1 冷房能力と同じ。

B.1.3.9 

定格運転消費電力 

定格運転能力で冷房運転したときの消費電力。

B.1.3.10 

中間運転能力 

回転数制御形ルームエアコンにおいて圧縮機の回転数を,8.1.3 の冷房能力を試験する条件で定格冷房能

力の 50 %能力を試験するときの回転数に設定し,冷房運転したときの能力。

B.1.3.11 

中間運転消費電力 

中間運転能力で冷房運転したときの消費電力。

B.1.3.12 

最小運転能力 

回転数制御形ルームエアコンにおいて圧縮機の回転数を,8.1.3 の冷房能力を試験する条件で最小能力を

試験するときの回転数に設定し,冷房運転したときの能力。

B.1.3.13 

最小運転消費電力 

最小運転能力で冷房運転したときの消費電力。

B.1.4 

記号 

B.1

で用いる記号は,次による。

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


33

C 9612

:2013

記号

内容

単位

F

CSP

冷房期間エネルギー消費効率:CSPF

L

CST

冷房期間総合空調負荷:CSTL Wh

C

CSE

冷房期間消費電力量:CSEC Wh

L

c

(t

j

)

外気温度 t

j

における想定冷房空調負荷 W

t

j

期間中に発生する外気温度

Φ

ful

(t

j

)

外気温度 t

j

における定格運転能力 W

Φ

min

(t

j

)

外気温度 t

j

における最小運転能力 W

Φ

haf

(t

j

)

外気温度 t

j

における中間運転能力 W

P

ful

(t

j

)

外気温度 t

j

における定格運転消費電力 W

P

min

(t

j

)

外気温度 t

j

における最小運転消費電力 W

P

haf

(t

j

)

外気温度 t

j

における中間運転消費電力 W

n

j

発生時間

h

k,p,n,m

発生温度区分

Φ(t

j

)

外気温度 t

j

における各運転能力 W

P(t

j

)

外気温度 t

j

における各運転消費電力 W

X(t

j

)

外気温度 t

j

における冷房空調負荷と能力との比

F

PL

(t

j

)

外気温度 t

j

における部分負荷率:PLF

P

hf

(t

j

)

外気温度 t

j

において中間運転能力と定格運転能力との間で可変運転したときの消費

電力

W

E

ER

(t

j

)

外気温度 t

j

におけるエネルギー消費効率:EER

 a)

E

ER, hf

(t

j

)

外気温度 t

j

において中間運転能力と定格運転能力との間で可変運転したときのエネ

ルギー消費効率:EER

 a)

t

c

冷房空調負荷と中間運転能力とがつり合う外気温度

E

ER, haf

(t

c

)

冷房空調負荷と中間運転能力とがつり合ったときのエネルギー消費効率:EER

 a)

t

b

冷房空調負荷と定格運転能力とがつり合う外気温度

E

ER, ful

(t

b

)

冷房空調負荷と定格運転能力とがつり合ったときのエネルギー消費効率:EER

 a)

a)

 EER は,エネルギー消費効率の一種。EER は,無次元で用いられ,W/W から導かれる。

B.1.5

試験 

B.1.5.1

一般 

測定機器の確度は,8.1.1 による。

B.1.5.2

試験条件

冷房期間エネルギー消費効率の試験及び算出に用いる温湿度条件及び計算に用いる係数は,

表 B.1 によ

る。


34

C 9612

:2013

表 B.1−温湿度条件及び係数(冷房) 

試験

運転能力及び運転消費電力

定速単圧縮機形

回転数制御形

係数

冷房能力試験

定格運転能力:Φ

ful

(35) W

室内 DB

27

定格運転消費電力:P

ful

(35) W

 WB

19

中間運転能力:Φ

haf

(35) W

Φ

haf

(29)/1.077

室外 DB

35

中間運転消費電力:P

haf

(35) W

P

haf

(29)/0.914

 WB

24

最小運転能力:Φ

min

(35) W

Φ

min

(29)/1.077

最小運転消費電力:P

min

(35) W

P

min

(29)/0.914

冷房低温能力試験

定格運転能力:Φ

ful

(29) W

− 1.077×Φ

ful

(35)

室内 DB

27

定格運転消費電力:P

ful

(29) W

0.914×P

ful

(35)

 WB

19

中間運転能力:Φ

haf

(29) W

○ 1.077×Φ

haf

(35)

室外 DB

29

中間運転消費電力:P

haf

(29) W

0.914×P

haf

(35)

 WB

19

最小運転能力:Φ

min

(29) W

最小運転消費電力:P

min

(29) W

冷 房 低 温 低 湿 試 験

及 び 冷 房 低 温 断 続
試験 
室内 DB

27 ℃

 WB

16

℃以下

室外 DB

29 ℃

 WB

効率低下係数 
C

D

 a)

定格運転能力

− 0.25

中間運転能力

− 0.25

最小運転能力

− 0.25

■  必須試験

○  任意試験

最小能力を測定する場合,最初に Φ

min

(29)試験を行う。Φ

min

(35)は,測定又は計算で求める。

冷房能力試験における各運転能力,各運転消費電力とは,能力,消費電力の実測値をいう。

注記  試験電圧及び周波数は,本体に基づく。

DB は,乾球温度を示し,WB は,湿球温度を示す。

a)

  C

D

は,次の式による。

なお,cyc は断続試験,dry は乾きコイルでの試験を意味する。

ful

CL,

ful(dry)

ER,

ful(cyc)

ER,

ful(dry)

ful(cyc)

ful(dry)

ful(dry)

ful(cyc)

ful(cyc)

D

1

1

/

1

/

/

1

F

E

E

Φ

Φ

P

Φ

P

Φ

C

B.1.5.3 

試験方法 

B.1.5.3.1 

冷房能力試験 

冷房能力試験は,8.1.3 によって行う。この試験中に,冷房能力及び消費電力を測定する。

回転数制御形の中間能力試験は,測定した中間能力値が定格冷房能力(表示値)の 50 %相当で行う。ま

た,その範囲は,定格冷房能力(表示値)の 45 %∼55 %とする。ただし,能力可変幅の下限値が,中間能

力以下にならない場合は,その下限値をもって中間能力とみなす。

最小能力試験は,測定の不確かさを満足できないので,試験は行わない。

注記  製造業者は,能力の固定方法の情報を提供する。

B.1.5.3.2 

冷房低温能力試験 

冷房低温能力試験は,JIS B 8615-1 の 5.3(冷房低温試験及び氷結通風妨害試験)によって行う。

表 B.1

の任意試験項目は,試験を行わず,

表 B.1 の係数を用いる。

B.1.5.3.3 

冷房低温低湿試験及び冷房低温断続試験 

冷房低温低湿試験及び冷房低温断続試験は,試験を行わず,

表 B.1 の係数を用いる。


35

C 9612

:2013

B.1.6

計算 

B.1.6.1

冷房期間エネルギー消費効率(CSPF

ルームエアコンの冷房期間エネルギー消費効率は,式(B.1)によって算出する。

CSE

CST

CSP

C

L

   (B.1)

B.1.6.2

想定冷房空調負荷

想定冷房空調負荷は,外気温度に比例するものとし,代表値を示す。

想定冷房空調負荷は,

表 B.2 による。

表 B.2−想定冷房空調負荷   

項目

負荷ゼロ(0 %)

負荷 100 %

冷房空調負荷

W

0

Φ

ful,t100

外気温度

t

0

t

100

ここで,Φ

ful,t100

は,定格冷房能力(表示値)とする。

t

100

は負荷 100 %の外気温度,t

0

は負荷 0 %の外気温度を示す。

想定冷房空調負荷として,t

0

=23  ℃及び t

100

=35  ℃を用いる。

特定地域の冷房空調負荷を用いる場合の設定方法は,B.1.9 に示す。

冷房期間消費電力量を算出するために必要な外気温度 t

j

における想定冷房空調負荷 L

c

(

t

j

)は,式(B.2)によ

る。

23

35

23

)

(

j

t100

ful,

j

c

t

Φ

t

L

×

  (B.2)

ここに,

Φ

ful,t100

定格冷房能力(表示値)

B.1.6.3

冷房標準外気温度分布

外気温度及びその発生時間は地域ごとで異なるが,発生時間を設定すれば,累計空調負荷及び累計消費

電力を計算できる。冷房外気温度発生分布は,

表 B.3 に示す東京での値を用いることが望ましい。

なお,特定地域の外気温度発生分布を用いる場合の設定方法は,B.1.9 による。

表 B.3−東京における冷房期間中冷房を必要とする各外気温度の発生時間 

温度区分 j

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10

11

12 13 14 15

外気温度 t

j

  ℃ 24 25 26 27 28 29

30

31

32

33

34

35 36 37 38

発生時間 n

j

 h 161 201 197 191 213

182

166

123

86

39

10

0  0  0  0  1

569

B.1.6.4

定速単圧縮機形ルームエアコンの場合 

B.1.6.4.1

一般 

冷房期間エネルギー消費効率を計算するための各試験での運転能力及び運転消費電力は,

表 B.1 による。

B.1.6.4.2

外気温度による能力特性

外気温度 t

j

における機器の能力 Φ

ful

(t

j

)は,B.1.8 に示すように外気温度によって線形変化し,35  ℃及び

29  ℃の値から,式(B.3)によって算出する。

)

35

(

29

35

)

35

(

)

29

(

)

35

(

)

(

j

ful

ful

ful

j

ful

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.3)


36

C 9612

:2013

B.1.6.4.3

外気温度による消費電力特性

外気温度 t

j

における機器の消費電力 P

ful

(t

j

)は,B.1.8 に示すように外気温度によって線形変化し,35  ℃及

び 29  ℃の値から,式(B.4)によって算出する。

)

35

(

29

35

)

35

(

)

29

(

)

35

(

)

(

j

ful

ful

ful

j

ful

t

P

P

P

t

P

×

  (B.4)

B.1.6.4.4 

冷房期間総合空調負荷(CSTL)の計算 

冷房期間総合空調負荷(CSTL)L

CST

は,各外気温度ごとの空調負荷に発生時間を乗じた合計から,式(B.5)

によって算出する。

×

×

n

m

j

m

j

n

t

n

t

L

L

1

j

j

ful

1

j

j

c

CST

)

(

)

(

Φ

   (B.5)

ここに,式(B.5)において,L

c

(t

j

)及び Φ

ful

(t

j

)は,次による。

a)

断続運転領域[L

c

(t

j

)≦Φ

ful

(t

j

)  (j:1,2,3,…,m の各温度区分)]  L

c

(t

j

)は式(B.2)によって算出す

る。

ここに,Φ

ful

(t

j

)=0 である。

b)

定格運転能力領域[L

c

(t

j

)>Φ

ful

(t

j

)  (j:m+1,m+2,m+3,…,n の各温度区分)]  Φ

ful

(t

j

)は式(B.3)

によって算出する。

ここに,L

c

(t

j

)=0 である。

B.1.6.4.5

冷房期間消費電力量(CSEC)の計算

冷房期間消費電力量(CSEC)C

CSE

は,各外気温度ごとの消費電力に発生時間を乗じた合計から,式(B.6)

によって算出する。

×

×

n

j

t

F

n

t

P

t

X

C

1

j

PL

j

j

ful

j

CSE

)

(

)

(

)

(

  (B.6)

a) 

断続運転領域[L

c

(t

j

)≦Φ

ful

(t

j

)]

式(B.6)において,

X(t

j

):  運転率。外気温度 t

j

における冷房空調負荷と能力との比で,式(B.7)による。ただ

し,L

c

(t

j

)>Φ(t

j

)の場合,X(t

j

)=1 とする。

)

(

)

(

)

(

j

j

c

j

t

Φ

t

L

t

X

   (B.7)

ここに,  Φ(t

j

)=Φ

ful

(t

j

)

L

c

(t

j

)は式(B.2)によって算出する。 

F

PL

(t

j

):  部分負荷率(PLF)。外気温度 t

j

において断続運転を行うことによって生じる部分

負荷率で,効率低下係数 C

D

を用いて式(B.8)によって算出する。

F

PL

(t

j

)=1−C

D

[1−X(t

j

)]   (B.8)

b) 

定格運転能力領域

L

c

(t

j

)>Φ

ful

(t

j

)]

式(B.6)において,

X(t

j

)=1

F

PL

(t

j

)=1

B.1.6.5

回転数制御形ルームエアコンの場合 

B.1.6.5.1

一般 

冷房期間エネルギー消費効率を計算するための各試験での運転能力及び運転消費電力は,

表 B.1

による。


37

C 9612

:2013

B.1.6.5.2

外気温度による能力特性

外気温度 t

j

におけるルームエアコンの定格運転能力 Φ

ful

(t

j

)及び中間運転能力 Φ

haf

(t

j

)は,式(B.3)及び式(B.9)

によって算出する。

B.1.8

参照。

)

35

(

29

35

)

35

(

)

29

(

)

35

(

)

(

j

haf

haf

haf

j

haf

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.9)

B.1.6.5.3

外気温度による消費電力特性 

外気温度 t

j

におけるルームエアコンの定格運転消費電力 P

ful

(t

j

)及び中間運転消費電力 P

haf

(t

j

)は,式(B.4)

及び式(B.10)によって算出する。

)

35

(

29

35

)

35

(

)

29

(

)

35

(

)

(

j

haf

haf

haf

j

haf

t

P

P

P

t

P

×

  (B.10)

B.1.6.5.4

冷房期間総合空調負荷(CSTL)の計算

冷房期間総合空調負荷(CSTL)L

CST

は,

B.1.6.4.4

の式(B.5)によって算出する。

B.1.6.5.5

冷房期間消費電力量(CSEC)の計算 

冷房期間消費電力量(CSEC)C

CSE

は,式(B.11)によって算出する。

×

×

×

×

p

j

m

p

j

n

m

j

n

t

P

n

t

P

t

F

n

t

P

t

X

C

1

j

j

ful

j

j

hf

j

PL

j

j

haf

j

CSE

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

  (B.11)

外気温度 t

j

における冷房能力,エネルギー消費効率(以下,EER という。

)及び消費電力と冷房空調負

荷との関係は,

B.1.8

による。

ここに,式(B.11)において,各パラメータは,次による。

a)

断続運転領域

L

c

(t

j

)≦Φ

haf

(t

j

),(j:1,2,3,…,p の各温度区分)]  この領域では,ルームエアコン

は中間運転能力で断続運転すると仮定して算出する。

式(B.11)において,

P

hf

(t

j

)=P

ful

(t

j

)=0

P

haf

(t

j

)は,式(B.10)によって算出する。

X(t

j

)は,式(B.7)によって,Φ(t

j

)=Φ

haf

(t

j

)として算出する。

F

PL

(t

j

)は,式(B.8)によって算出する。

b)

中間運転能力と定格運転能力との間の連続能力可変領域

Φ

haf

(t

j

)<L

c

(t

j

)≦Φ

ful

(t

j

),(j:p+1,p+2,p

+3,…,m の各温度区分)

式(B.11)において,

P

haf

(t

j

)=P

ful

(t

j

)=0 

外気温度 t

c

での中間運転能力の EER,すなわち,E

ER,haf

(t

c

)は,式(B.12)によって Φ

haf

(t

c

)及び P

haf

(t

c

)

から算出する。

)

(

)

(

)

(

c

haf

c

haf

c

haf

ER,

t

P

t

t

E

Φ

  (B.12)

ここに,

E

ER, haf

(

t

c

)

外気温度 t

c

での中間運転能力の

EER

t

c

冷房空調負荷が中間運転能力と等しくなる外気
温度。交点の計算は,

B.1.7

による。

Φ

haf

(

t

c

)

能力特性。Φ

haf

(

t

j

)

の外気温度 t

c

における能力。

(B.9)

から算出する。

P

haf

(

t

c

)

消費電力特性。P

haf

(

t

j

)

の外気温度 t

c

における消費


38

C 9612

:2013

電力。式

(B.10)

から算出する。

外気温度 t

b

での定格運転能力の

EER

,すなわち,E

ER, ful

(

t

b

)

は,式

(B.13)

によって,Φ

ful

(

t

b

)

及び P

ful

(

t

b

)

から算出する。

)

(

)

(

)

(

b

ful

b

ful

b

ful

ER,

t

P

t

t

E

Φ

  (B.13)

ここに,

E

ER, ful

(

t

b

)

外気温度 t

b

での定格運転能力の

EER

t

b

冷房負荷が定格運転能力と等しくなる外気温度。
交点の計算は,

B.1.7

による。

Φ

ful

(

t

b

)

能力特性。Φ

ful

(

t

j

)

の外気温度 t

b

における能力。

(B.3)

によって算出する。

P

ful

(

t

b

)

消費電力特性。P

ful

(

t

j

)

の外気温度 t

b

における消費

電力。式

(B.4)

によって算出する。

ルームエアコンの能力が連続で変化する場合の

EER

,すなわち,E

ER, hf

(

t

j

)

は,外気温度に対して線

形に変化すると仮定して,式

(B.14)

による。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

c

j

c

b

c

haf

ER,

b

ful

ER,

c

haf

ER,

j

hf

ER,

t

t

t

t

t

E

t

E

t

E

t

E

×

  (B.14)

中間運転能力と定格運転能力との間の消費電力 P

hf

(t

j

)は,式(B.15)によって想定冷房空調負荷 L

c

(t

j

)

及び E

ER,hf

(t

j

)から算出する。

)

(

)

(

)

(

j

hf

ER,

j

c

j

hf

t

E

t

L

t

P

  (B.15)

また,X(t

j

)=1,F

PL

(t

j

)=1 とする。 

c)

定格運転能力領域

Φ

ful

(t

j

)<L

c

(t

j

),(j:m+1,m+2,m+3,…,n の各温度区分)]

式(B.11)において,

P

haf

(t

j

)=P

hf

(t

j

)=0 

P

ful

(t

j

)は,式(B.4)によって算出する。

X(t

j

)=1,F

PL

(t

j

)=1

B.1.7

空調負荷線が各能力線と交差する温度の計算方法 

想定冷房空調負荷 L

c

(t

j

)は,式(B.16)によって算出する[式(B.2)の基本形]。

)

(

)

(

)

(

0

100

0

j

t100

ful,

j

c

t

t

t

t

t

L

×

Φ

  (B.16)

ここに,  t

100

=35  ℃

t

0

=23  ℃

各冷房能力特性 Φ(t

j

)については,式(B.17)及び式(B.18)に示す[式(B.3)及び式(B.9)と同一]。

)

35

(

29

35

)

35

(

)

29

(

)

35

(

)

(

j

ful

ful

ful

j

ful

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.17)

)

35

(

29

35

)

35

(

)

29

(

)

35

(

)

(

j

haf

haf

haf

j

haf

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.18)

定格運転能力特性と空調負荷特性との交点の温度 t

b

は,式(B.16)及び式(B.17)によって算出する。

L

c

(t

j

)=Φ

ful

(t

j

)

)

35

(

29

35

)

35

(

)

29

(

)

35

(

)

(

)

(

b

ful

ful

ful

0

100

0

b

t100

ful,

t

t

t

t

t

×

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.19)


39

C 9612

:2013

t

b

は,式(B.20)によって算出する。

)

)](

35

(

)

29

(

[

6

)

)](

35

(

)

29

(

[

35

)

)(

35

(

6

6

0

100

ful

ful

t100

ful,

0

100

ful

ful

0

100

ful

0

t100

ful,

b

t

t

t

t

t

t

t

t

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.20)

中間運転能力特性と空調負荷特性との交点の温度 t

c

は,式(B.16)及び式(B.18)によって算出する。

L

c

(t

j

)=Φ

haf

(t

j

)

)

35

(

29

35

)

35

(

)

29

(

)

35

(

)

(

)

(

c

haf

haf

haf

0

100

0

c

t100

ful,

t

t

t

t

t

×

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.21)

t

c

は,式(B.22)によって算出する。

)

)](

35

(

)

29

(

[

6

)

)](

35

(

)

29

(

[

35

)

)(

35

(

6

6

0

100

haf

haf

t100

ful,

0

100

haf

haf

0

100

haf

0

t100

ful,

c

t

t

t

t

t

t

t

t

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.22)

表 B.1 の係数 Φ(29)=1.077×Φ(35)を用いると,Φ

ful

(t

j

)は式(B.23)となる。

+

×

6

)

35

(

077

.

0

1

)

35

(

)

(

j

ful

j

ful

t

t

Φ

Φ

  (B.23)

定格運転能力特性と空調負荷特性との交点の温度 t

b

は,式(B.16)及び式(B.23)によって式(B.24)で算出す

る。





+

×

×

6

)

35

(

077

.

0

1

)

35

(

)

(

)

(

b

ful

0

100

0

b

t100

ful,

t

t

t

t

t

Φ

Φ

  (B.24)

t

b

は,式(B.25)によって算出する。

)

)(

35

(

077

.

0

6

)

)(

35

(

35

077

.

0

)

)(

35

(

6

6

0

100

ful

t100

ful,

0

100

ful

0

100

ful

0

t100

ful,

b

t

t

t

t

t

t

t

t

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

×

  (B.25)

同様に,中間運転能力特性と空調負荷特性との交点の温度 t

c

は,式(B.26)によって算出する。

)

)(

35

(

077

.

0

6

)

)(

35

(

35

077

.

0

)

)(

35

(

6

6

0

100

haf

t100

ful,

0

100

haf

0

100

haf

0

t100

ful,

c

t

t

t

t

t

t

t

t

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

×

  (B.26)

B.1.8

関連付図 

定速単圧縮機形ルームエアコンの冷房空調負荷,冷房能力及び消費電力を,

図 B.1 に示す。また,回転

数制御形ルームエアコンの冷房空調負荷,冷房能力,消費電力及び EER を,

図 B.2 に示す。

図 B.1−冷房空調負荷,冷房能力及び消費電力(定速単圧縮機形ルームエアコン)

L

c

(

t

j

)

20 23

25

29 30

35

P

ful

(35)

P

ful

(29)

Φ

ful

(29)

Φ

ful,t

100

,

Φ

ful

(35)

P

ful

(

t

j

)

Φ

ful

(

t

j

)

t

j

 (℃)

外気温度

(W)

(W)

消費電力

冷房能力

又は冷房空調負荷


40

C 9612

:2013

図 B.2−冷房空調負荷,冷房能力,消費電力及び EER(回転数制御形ルームエアコン) 

B.1.9

特定の空調負荷の場合の冷房期間エネルギー消費効率の算出方法

特定地域又は特定建物に設置されたルームエアコンの冷房空調負荷を,

“特定冷房空調負荷”という。

特定地域又は特定建物に設置されたルームエアコンの冷房期間エネルギー効率の計算は,次による。

B.1.9.1

冷房期間エネルギー消費効率(CSPF

冷房期間エネルギー効率の計算は,各ルームエアコンのタイプごとに B.1.6.1 に規定された方法で行う。

B.1.9.1.1

特定地域での外気温度発生分布の設定

冷房期間において,各外気温度の発生時間を設定する。

B.1.9.1.2

特定冷房空調負荷の設定

特定冷房空調負荷の設定は,次による。

a)

冷房空調負荷が 100 %となる外気温度を設定する。

b)

最高外気温度は,B.1.6.3 のデータから決定する。ただし,まれに発生する極端な条件は除外すること

が望ましい。

c)

冷房空調負荷が 100 %となる外気温度で必要な冷房能力を決めるために,特定冷房空調負荷を計算す

る。

d)

特定建物の負荷計算及びルームエアコンの使用目的によって,負荷 0 %の外気温度を設定する。

e)

a)

d)の結果から,負荷曲線が得られる。

E

ER, haf

(t

c

)

E

ER, ful

(t

b

)

P

ful

(35)

P

ful

(29)

P

haf

(35)

P

haf

(29)

Φ

ful

(29)

Φ

haf

(29)

Φ

ful,t

100,

Φ

ful

(35)

Φ

haf

(35)

E

ER, hf

(t

j

)

P

ful

(t

j

)

P

haf

(t

j

)

Φ

ful

(t

j

)

Φ

haf

(t

j

)

L

c

(t

j

)

20 23

25

29

35

t

c

t

b

m

p+1

p

t

j

(℃)

外気温度

(W)

(W)

冷房能力

又は冷房空調負荷

消費電力

エネルギー

消費効率

EER

m+1


41

C 9612

:2013

B.1.9.1.3

ルームエアコンの外気温度特性

冷房能力及び消費電力の外気温度特性は,B.1 による。

B.2

暖房期間エネルギー消費効率 

B.2.1

一般 

B.1.1

による。

注記  B.2 は,ISO/FDIS 16358-2 の技術内容を基に,規定している。

B.2.2

引用規格(省略)

B.2.3

用語及び定義

B.2

で用いる主な用語及び定義は,箇条 によるほか,次による。

B.2.3.1 

想定暖房空調負荷(Defined Heating Load:L

h

各外気温度において,暖房に必要であると想定される熱量。

B.2.3.2 

補助電熱装置(Make-up heating)

暖房空調負荷に対してルームエアコンの暖房能力の不足を補うための電熱装置。

B.2.3.3 

暖房期間総合空調負荷(Heating Seasonal Total Load:HSTL)

暖房運転期間中に,ルームエアコンを暖房運転したことによって室内側空気に加えられた熱量の総和。

補助電熱装置の熱量を含む。

B.2.3.4 

暖房期間消費電力量(Heating Seasonal Energy Consumption:HSEC)

暖房運転期間中に,ルームエアコンを暖房運転したことによって消費する電力量の総和。補助電熱装置

の消費電力量を含む。

B.2.3.5 

暖房期間エネルギー消費効率(Heating Seasonal Performance Factor:HSPF) 

暖房運転期間中に,ルームエアコンを暖房運転したことによって室内側空気に加えられた熱量の総和と

消費する電力量の総和との比。補助電熱装置を含む。

B.2.3.6 

定格運転能力 

圧縮機の回転数を,8.1.5 の暖房標準能力を試験するときの回転数に設定し,暖房運転したときの能力。

定格運転能力は,3.4 暖房能力(暖房標準能力)と同じ。

B.2.3.7 

定格運転消費電力 

定格運転能力で暖房運転したときの消費電力。

B.2.3.8 

中間運転能力 

回転数制御形ルームエアコンにおいて圧縮機の回転数を,8.1.5 の暖房能力試験をする条件で定格暖房標

準能力の 50 %能力を試験するときの回転数に設定し,暖房運転したときの能力。


42

C 9612

:2013

B.2.3.9 

中間運転消費電力 

中間運転能力で暖房運転したときの消費電力。

B.2.3.10 

最小運転能力 

回転数制御形ルームエアコンにおいて圧縮機の回転数を,8.1.5 の暖房能力試験をする条件で最小能力を

試験するときの回転数に設定し,暖房運転したときの能力。

B.2.3.11 

最小運転消費電力 

最小運転能力で暖房運転したときの消費電力。

B.2.3.12 

最大運転能力 

回転数制御形ルームエアコンにおいて圧縮機の回転数を,8.1.5 の暖房能力試験をする H2 条件で最大能

力を試験するときの回転数に設定し,暖房運転したときの能力。

B.2.3.13 

最大運転消費電力 

最大運転能力で暖房運転したときの消費電力。

B.2.4

記号 

B.2

で用いる記号は,次による。

記号

内容

単位

F

HSP

暖房期間エネルギー消費効率:HSPF

L

HST

暖房期間総合空調負荷:HSTL Wh

C

HSE

暖房期間消費電力量:HSEC Wh

L

h

(t

j

)

外気温度 t

j

における想定暖房空調負荷 W

t

j

期間中に発生する外気温度

n

j

発生時間

h

n

発生温度区分

Φ

ful

(t

j

)

外気温度 t

j

における,無着霜領域の定格運転能力 W

Φ

min

(t

j

)

外気温度 t

j

における,無着霜領域の最小運転能力 W

Φ

ext

(t

j

)

外気温度 t

j

における,無着霜領域の最大運転能力 W

Φ

haf

(t

j

) 

外気温度 t

j

における,無着霜領域の中間運転能力 W

Φ

ful, f

(t

j

) 

外気温度 t

j

における,着霜領域の定格運転能力 W

Φ

min, f

(t

j

)

外気温度 t

j

における,着霜領域の最小運転能力 W

Φ

ext, f

(t

j

)

外気温度 t

j

における,着霜領域の最大運転能力 W

Φ

haf, f

(t

j

) 

外気温度 t

j

における,着霜領域の中間運転能力 W

P

ful

(t

j

)

外気温度 t

j

における,無着霜領域の定格運転消費電力 W

P

min

(t

j

)

外気温度 t

j

における,無着霜領域の最小運転消費電力 W

P

ext

(t

j

) 

外気温度 t

j

における,無着霜領域の最大運転消費電力 W

P

haf

(t

j

)

外気温度 t

j

における,無着霜領域の中間運転消費電力 W

P

ful, f

(t

j

)

外気温度 t

j

における,着霜領域の定格運転消費電力 W

P

min, f

(t

j

)

外気温度 t

j

における,着霜領域の最小運転消費電力 W

P

ext, f

(t

j

) 

外気温度 t

j

における,着霜領域の最大運転消費電力 W

P

haf, f

(t

j

)

外気温度 t

j

における,着霜領域の中間運転消費電力 W


43

C 9612

:2013

記号

内容

単位

Φ(t

j

)

外気温度 t

j

における各運転能力 W

P(t

j

)

外気温度 t

j

における各運転消費電力 W

X(t

j

)

外気温度 t

j

における暖房空調負荷と能力との比

F

PL

(t

j

)

外気温度 t

j

における部分負荷率:PLF

P

RH

(t

j

)

外気温度 t

j

における補助電熱装置の消費電力 W

C

OP

(t

j

)

外気温度 t

j

におけるエネルギー消費効率:COP

a)

C

OP, hf

(t

j

)

外気温度 t

j

において,無着霜領域で中間運転能力と定格運転能力との間で可変運転

したときのエネルギー消費効率:COP

a)

t

a

暖房空調負荷と無着霜領域の定格運転能力とがつり合う外気温度

C

OP, ful

(t

a

)

暖房空調負荷と無着霜領域の定格運転能力とがつり合ったときのエネルギー消費効
率:COP

 a)

t

d

暖房空調負荷と無着霜領域の中間運転能力とがつり合う外気温度

C

OP, haf

(t

d

)

暖房空調負荷と無着霜領域の中間運転能力とがつり合ったときのエネルギー消費効

率:COP

 a)

C

OP, hf, f

(t

j

)

外気温度 t

j

において,着霜領域で中間運転能力と定格運転能力との間で可変運転し

たときのエネルギー消費効率:COP

 a)

t

g

暖房空調負荷と着霜領域の定格運転能力とがつり合う外気温度

C

OP, ful, f

(t

g

)

暖房空調負荷と着霜領域の定格運転能力とがつり合ったときのエネルギー消費効
率:COP

 a)

t

e

暖房空調負荷と着霜領域の中間運転能力とがつり合う外気温度

C

OP, haf, f

(t

e

)

暖房空調負荷と着霜領域の中間運転能力とがつり合ったときのエネルギー消費効

率:COP

 a)

C

OP, fe

(t

j

)

外気温度 t

j

において,無着霜領域で定格運転能力と最大運転能力との間で可変運転

したときのエネルギー消費効率:COP

 a)

C

OP, fe, f

(t

j

) 

外気温度 t

j

において,着霜領域で定格運転能力と最大運転能力との間で可変運転し

たときのエネルギー消費効率:COP

 a)

t

f

暖房空調負荷と着霜領域の最大運転能力とがつり合う外気温度

C

OP, ext, f

(t

f

)

暖房空調負荷と着霜領域の最大運転能力とがつり合ったときのエネルギー消費効
率:COP

 a)

t

h

暖房空調負荷と無着霜領域の最大運転能力とがつり合う外気温度

C

OP, ext

(t

h

)

暖房空調負荷と無着霜領域の最大運転能力とがつり合ったときのエネルギー消費効
率:COP

 a)

a)

 COP は,エネルギー消費効率の一種。COP は,無次元で用いられ,W/W から導かれる。

B.2.5

試験

B.2.5.1

一般

測定機器の確度は,8.1.1 による。

B.2.5.2

試験条件 

暖房期間エネルギー消費効率の試験及び算出に用いる温湿度条件及び計算に用いる係数は,

表 B.4 によ

る。


44

C 9612

:2013

表 B.4−温湿度条件及び係数(暖房) 

試験

運転能力及び運転消費電力

定速単圧縮機形

回転数制御形

係数

暖房標準能力試験

定格運転能力:Φ

ful

(7) W

室内 DB 20 ℃

定格運転消費電力:P

ful

(7) W

 WB

15

℃(最大)  中間運転能力:Φ

haf

(7) W

室外 DB 7 ℃

中間運転消費電力:P

haf

(7) W

 WB

6

最小運転能力:Φ

min

(7) W

最小運転消費電力:P

min

(7) W

暖房低温能力試験

最大運転能力:Φ

ext,f

(2) W

a)

室内 DB

20 ℃

最大運転消費電力:P

ext,f

(2) W

 WB

15

℃(最大)  計算上の最大運転能力:Φ

ext

(2) W

b)

 1.12Φ

ext,f

(2)

室外 DB

2 ℃

計算上の最大運転消費電力:P

ext

(2) W

1.06P

ext,f

(2)

 WB

1

定格運転能力:Φ

ful,f

(2) W

c)

a) c)

Φ

ful

(2)/1.12

 d)

定格運転消費電力:P

ful,f

(2) W

 P

ful

(2)/1.06

 d)

中間運転能力:Φ

haf,f

(2) W

c)

Φ

haf

(2)/1.12

 d)

中間運転消費電力:P

haf,f

(2) W

  P

haf

(2)/1.06

 d)

最小運転能力:Φ

min,f

(2) W

Φ

min

(2)/1.12

 d)

最小運転消費電力:P

min,f

(2) W

  P

min

(2)/1.06

 d)

暖房極低温能力試験

最大運転能力:Φ

ext

(−7) W

○ 0.734Φ

ext

(2) 

室内 DB 20 ℃

最大運転消費電力:P

ext

(−7) W

0.877P

ext

(2) 

 WB

15

℃(最大)  定格運転能力:Φ

ful

(−7) W

○ 0.64Φ

ful

(7) 

室外 DB −7  ℃

定格運転消費電力:P

ful

(−7) W

0.82P

ful

(7) 

 WB

−8  ℃

中間運転能力:Φ

haf

(−7) W

○ 0.64Φ

haf

(7) 

中間運転消費電力:P

haf

(−7) W

0.82P

haf

(7) 

最小運転能力:Φ

min

(−7) W

− 0.64Φ

min

(7) 

最小運転消費電力:P

min

(−7) W

0.82P

min

(7) 

暖房断続試験

室内 DB 20 ℃ 
 WB

15

℃(最大)

室外 DB 7 ℃ 
 WB

6

効率低下係数: 
C

D

 e)

定格運転能力

− 0.25 

中間運転能力

− 0.25 

最小運転能力

− 0.25 

■  必須試験    ○  任意試験    □  最大モードがない場合には必須試験

暖房能力試験における各運転能力,各運転消費電力とは,能力,消費電力の実測値をいう。

注記  試験電圧及び周波数は,本体に基づく。

DB は,乾球温度を示し,WB は,湿球温度を示す。


45

C 9612

:2013

表 B.4−温湿度条件及び係数(暖房)(続き)

a)

  ルームエアコンが最大モードをもつ場合,最大運転能力試験は必須であり,定格運転能力試験は任意である。

定格運転能力時の圧縮機回転数より高くならない場合,定格運転能力試験は必須である。

b)

  この値は,係数を用いて計算しなければならない。

c)

  この値を測定した場合,Φ

x

(2)及び/又は P

x

(2)は,この値から計算せずに,注

d)

の式を用いる。

d)

  次の 2 式は,Φ

x,f

(2)及び P

x,f

(2)を計算する場合に適用する。

なお,式中の x は,定格(ful)

,中間(haf)及び最小(min)を意味する。

)

7

(

7

)

7

(

)

7

(

)

7

(

)

2

(

x

x

x

x

Φ

Φ

Φ

Φ

×

]

7)

(

2

[

)

7

(

7

)

7

(

)

7

(

)

7

(

)

2

(

x

x

x

x

P

P

P

P

×

]

7)

(

2

[

e)

C

D

は,次の式による。

なお,cyc は断続試験を意味する。

HL,ful

OP,ful

)

OP,ful(cyc

ful

ful(cyc)

ful

ful

ful(cyc)

ful(cyc)

D

1

1

/

1

/

/

1

F

C

C

Φ

Φ

P

Φ

P

Φ

C

B.2.5.3

試験方法 

B.2.5.3.1

暖房能力試験 

暖房能力試験は,本体及び JIS B 8615-1 によって行う。この試験中に,暖房能力及び消費電力を測定す

る。

回転数制御形の中間能力試験は,測定した中間能力値が定格暖房能力(表示値)の 50 %相当で行う。ま

た,その範囲は,定格暖房能力(表示値)の 45 %∼55 %とする。ただし,能力可変幅の下限値が,中間能

力以下にならない場合は,その下限値をもって中間能力とみなす。

最小能力試験は,測定の不確かさを満足できないので,試験は行わない。

注記  製造業者は,能力の固定方法の情報を提供する。

B.2.5.3.2

暖房低温能力試験

暖房低温能力試験は,本体及び JIS B 8615-1 の H2 温度条件で行う。この試験中に,暖房能力及び消費

電力を測定する。ただし,

表 B.4 の任意試験項目は,試験を行わず,表 B.4 の係数を用いる。

B.2.5.3.3

暖房極低温能力試験

表 B.4 の任意試験項目は,試験を行わず,表 B.4 の係数を用いる。

B.2.5.3.4

暖房断続試験 

表 B.4 の任意試験項目は,試験を行わず,表 B.4 の係数を用いる。

B.2.6

計算 

B.2.6.1

暖房期間エネルギー消費効率(HSPF

ルームエアコンの暖房期間エネルギー消費効率は,式(B.27)によって算出する。

HSE

HST

HSP

C

L

  (B.27)

B.2.6.2

想定暖房空調負荷

想定暖房空調負荷は,外気温度に比例するものとし,代表値を示す。

想定暖房空調負荷は,

表 B.5 による。


46

C 9612

:2013

表 B.5−想定暖房空調負荷 

項目

負荷ゼロ(0 %)

負荷 100 %

暖房空調負荷

W

0

0 2×(Φ

ful,t100

×1.25)

外気温度

t

0

t

100

ここで,Φ

ful,t100

は,定格冷房能力(表示値)とする。

t

100

は 100 %負荷の外気温度,t

0

は 0 %負荷の外気温度を示す。

想定暖房空調負荷として,t

0

=17  ℃及び t

100

=0  ℃を用いる。

特定地域の暖房空調負荷を用いる場合の設定方法は,B.2.9 による。

暖房期間消費電力量を算出するために必要な外気温度 t

j

における想定暖房空調負荷 L

h

(t

j

)は,式(B.28)に

よって算出する。ただし,外気温 0  ℃で無着霜状態での暖房能力は,7  ℃の暖房標準能力の 0.82 倍として

いる。

)

0

17

(

)

17

(

)

25

.

1

(

82

.

0

)

(

j

100

t

ful,

j

h

t

Φ

t

L

×

×

×

  (B.28)

ここに,

Φ

ful,t100

定格冷房能力(表示値)

B.2.6.3

暖房標準外気温度分布 

外気温度及びその発生時間は地域ごとで異なるが,発生時間を設定すれば,累計空調負荷及び累計消費

電力を計算できる。暖房外気温度発生分布は,

表 B.6 に示す東京での値を用いることが望ましい。

なお,特定地域の外気温度発生分布を用いる場合の設定方法は,B.2.9 による。

表 B.6−東京における暖房期間中暖房を必要とする各外気温度の発生時間 

温度区分 j

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10

11

12 13 14 15

16

外気温度 t

j

  ℃  −14  −13 −12  −11  −10 −9

−8

−7

−6

−5

−4

−3

−2

−1 0  1

発生時間 n

j

h 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 2 5

温度区分 j

17 18 19 20 21

22

23

24

25

26

27

28 29 30 31

外気温度 t

j

  ℃ 2 3 4 5 6 7 8 9 10

11

12

13 14 15 16

発生時間 n

j

  h  25  75  121 176 207

257

281

315

271

225

234

197 130 111  75

2

707

B.2.6.4

定速単圧縮機形ルームエアコンの場合 

B.2.6.4.1

一般

暖房期間エネルギー消費効率を計算するための各試験での運転能力及び運転消費電力は,

表 B.4 による。

B.2.6.4.2

外気温度による能力特性

外気温度が−7  ℃∼5.5  ℃の範囲では,着霜が生じる。除霜運転を行うことによる暖房能力及び消費電

力の低下率は,5.5  ℃を最大とし,外気温度の低下に伴い減少し,−7  ℃ではゼロになると仮定する。外

気温度による能力特性は,次による。

a)

無着霜温度領域(t

j

≦−7  ℃又は 5.5  ℃≦t

j

)  無着霜温度領域において,外気温度 t

j

におけるルーム

エアコンの暖房能力 Φ

ful

(t

j

)は,B.2.8 に示すように外気温度によって線形変化し,式(B.29)によって算

出する。

)]

7

(

[

)

7

(

7

)

7

(

 )

7

(

)

7

(

)

(

j

ful

ful

ful

j

ful

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.29)

b)

着霜温度領域(−7  ℃<t

j

<5.5  ℃)  着霜温度領域において,外気温度 t

j

におけるルームエアコンの

暖房能力 Φ

ful, f

(t

j

)は,B.2.8 に示すように外気温度によって線形変化し,式(B.30)によって算出する。


47

C 9612

:2013

)]

7

(

[

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

j

ful

f

ful,

ful

j

f

ful,

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.30)

B.2.6.4.3

外気温度による消費電力特性 

外気温度による消費電力特性は,次による。

a)

無着霜温度領域

  外気温度 t

j

におけるルームエアコンの暖房消費電力 P

ful

(t

j

)は,

B.2.8

に示すように外

気温度によって線形変化し,式(B.31)によって算出する。

)]

7

(

[

)

7

(

7

)

7

(

 )

7

(

)

7

(

)

(

j

ful

ful

ful

j

ful

t

P

P

P

t

P

×

  (B.31)

b) 

着霜温度領域

  外気温度 t

j

におけるルームエアコンの暖房消費電力 P

ful, f

(t

j

)は,

B.2.8

に示すように外

気温度によって線形変化し,式(B.32)によって算出する。

)]

7

(

[

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

j

ful

f

ful,

ful

j

f

ful,

t

P

P

P

t

P

×

  (B.32)

B.2.6.4.4

暖房期間総合空調負荷(HSTL)の計算 

暖房期間総合空調負荷(HSTL)L

HST

は,式(B.33)によって算出する。

×

n

j

n

t

L

L

1

j

j

h

HST

)

(

  (B.33)

B.2.6.4.5

暖房期間消費電力量(HSEC)の計算 

暖房期間消費電力量(HSEC)C

HSE

は,各外気温度ごとの消費電力の合計から,式(B.34)によって算出す

る。想定暖房空調負荷が暖房能力より大きいときは,補助電熱装置による消費電力を加算する。

j

j

RH

j

PL

j

j

j

HSE

)

(

)

(

)

(

)

(

n

t

P

t

F

n

t

P

t

X

C

n

j

n

j

×

×

×

  (B.34)

ここに,

X(t

j

): 運転率。外気温度 t

j

における暖房空調負荷と能力と

の比で,式(B.35)による。

)

(

)

(

)

(

j

j

h

j

t

t

L

t

X

Φ

  (B.35)

F

PL

(t

j

): 部分負荷率:PLF。効率低下係数 C

D

を用いて式(B.36)

によって算出する。 
  F

PL

(t

j

)=1−C

D

[1−X(t

j

)]  (B.36)

ただし,L

h

(t

j

)>Φ(t

j

)の場合,X(t

j

)=F

PL

(t

j

)=1

P

RH

(t

j

): 補助電熱装置の消費電力。式(B.37)から算出する。

  P

RH

(t

j

)=[L

h

(t

j

)−Φ(t

j

)]   (B.37)

ただし,L

h

(t

j

)≦Φ(t

j

)の場合,P

RH

(t

j

)=0

無着霜温度領域及び着霜温度領域では,次による。

a) 

無着霜温度領域

t

j

≦−7  ℃及び 5.5  ℃≦t

j

)  無着霜温度領域の運転は,次による。

1)

断続運転領域

L

h

(t

j

)≦Φ

ful

(t

j

)]

式(B.34)において,

P

RH

(t

j

)=0

X(t

j

)は,式(B.35)によって,Φ(t

j

)=Φ

ful

(t

j

)として算出する。

F

PL

(t

j

)は,式(B.36)によって算出する。


48

C 9612

:2013

P(t

j

)は,P(t

j

)=P

ful

(t

j

)として算出する。

2)

定格運転能力領域

L

h

(t

j

)>Φ

ful

(t

j

)]

式(B.34)において,

X(t

j

)=F

PL

(t

j

)=1

P

RH

(t

j

)は,式(B.37)によって,Φ(t

j

)=Φ

ful

(t

j

)として算出する。

P(t

j

)は,P(t

j

)=P

ful

(t

j

)として算出する。

b) 

着霜温度領域

(−7  ℃<t

j

<5.5  ℃)  着霜温度領域の運転は,次による。

1)

断続運転領域

L

h

(t

j

)≦Φ

ful, f

(t

j

)]

式(B.34)において,

P

RH

(t

j

)=0

X(t

j

)は,式(B.35)によって,Φ(t

j

)=Φ

ful, f

(t

j

)として算出する。

F

PL

(t

j

)は,式(B.36)によって算出する。 

P(t

j

)は,P(t

j

)=P

ful, f

(t

j

)として算出する。

2)

定格運転能力領域

L

h

(t

j

)>Φ

ful, f

(t

j

)]

式(B.34)において,

X(t

j

)=F

PL

(t

j

)=1

P

RH

(t

j

)は,式(B.37)によって,Φ(t

j

)=Φ

ful.f

(t

j

)として算出する。

P(t

j

)は,P(t

j

)=P

ful, f

(t

j

)として算出する。

B.2.6.5

回転数制御形ルームエアコンの場合

B.2.6.5.1 

一般 

暖房期間エネルギー消費効率を計算するための各試験での運転能力及び運転消費電力は,

表 B.4

による。

B.2.6.5.2 

外気温度による能力特性 

外気温度 t

j

において暖房運転を行ったときのルームエアコンの能力 Φ

ful

(t

j

),Φ

ext

(t

j

)及び Φ

haf

(t

j

)は,式(B.29),

式(B.38)及び式(B.39)によって算出する。

)]

7

(

[

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

j

ext

ext

ext

j

ext

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.38)

)]

7

(

[

)

7

(

7

)

7

(

 )

7

(

)

7

(

)

(

j

haf

haf

haf

j

haf

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.39)

外気温度 t

j

において暖房運転を行ったときのルームエアコンの能力 Φ

ful, f

(t

j

),Φ

ext, f

(t

j

)及び Φ

haf, f

(t

j

)は,式

(B.30),式(B.40)及び式(B.41)によって算出する。

)]

7

(

[

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

j

ext

f

ext,

ext

j

f

ext,

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.40)

)]

7

(

[

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

j

haf

f

haf,

haf

j

f

haf,

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.41)

B.2.6.5.3 

外気温度による消費電力特性 

外気温度 t

j

において暖房運転を行ったときのルームエアコンの消費電力 P

ful

(t

j

),P

ext

(t

j

)及び P

haf

(t

j

)は,式

(B.31),式(B.42)及び式(B.43)によって算出する。

)]

7

(

[

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

j

ext

ext

ext

j

ext

t

P

P

P

t

P

×

  (B.42)


49

C 9612

:2013

)]

7

(

[

)

7

(

7

)

7

(

 )

7

(

)

7

(

)

(

j

haf

haf

haf

j

haf

t

P

P

P

t

P

×

  (B.43)

外気温度 t

j

において暖房運転を行ったときのルームエアコンの消費電力 P

ful, f

(t

j

),P

ext, f

(t

j

)及び P

haf, f

(t

j

)は,

式(B.32),式(B.44)及び式(B.45)によって算出する。

)]

7

(

[

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

j

ext

f

ext,

ext

j

f

ext,

t

P

P

P

t

P

×

  (B.44)

)]

7

(

[

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

j

haf

f

haf,

haf

j

f

haf,

t

P

P

P

t

P

×

  (B.45)

B.2.6.5.4 

暖房期間総合空調負荷(HSTL)の計算 

暖房期間総合空調負荷(HSTL)L

HST

は,式(B.33)によって算出する。

B.2.6.5.5 

暖房期間消費電力量(HSEC)の計算 

暖房期間消費電力量(HSEC)C

HSE

は,式(B.34)によって算出する。

外気温度 t

j

における暖房能力,消費電力及び EER と暖房空調負荷との関係は,B.2.8 による。

中間運転能力以下については,中間運転能力で断続運転すると仮定して算出する。この場合,暖房期間

消費電力量(HSEC)C

HSE

は,式(B.46)によって算出する。

j

1

j

RH

1

j

j

ext

1

j

j

fe

j

j

hf

j

PL

j

j

j

HSE

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

n

t

P

n

t

P

n

t

P

n

t

P

t

F

n

t

P

t

X

C

n

j

n

j

n

j

n

j

n

j

×

×

×

×

×

×

 ·· (B.46)

ここに,式(B.46)において,各パラメータは,次による。

a)

無着霜領域

t

j

≦−7  ℃又は 5.5  ℃≦t

j

)  無着霜領域の運転は,次による。

1)

断続運転領域

L

h

(t

j

)≦Φ

haf

(t

j

)]

式(B.46)において,

P

hf

(t

j

)=P

fe

(t

j

)=P

ext

(t

j

)=P

RH

(t

j

)=0

X(t

j

)は,式(B.35)によって,Φ(t

j

)=Φ

haf

(t

j

)として算出する。

F

PL

(t

j

)は,式(B.36)によって算出する。 

P(t

j

)は,P(t

j

)=P

haf

(t

j

)として算出する。

2)

中間運転能力と定格運転能力との間の連続能力可変領域

Φ

haf

(t

j

)<L

h

(t

j

)≦Φ

ful

(t

j

)]

式(B.46)において,

P(t

j

)=P

fe

(t

j

)=P

ext

(t

j

)=P

RH

(t

j

)=0

外気温度 t

j

における COP:C

OP

(t

j

)は,式(B.47)によって算出する。

)

(

)

(

)

(

j

j

j

OP

t

P

t

t

C

Φ

  (B.47)

)

(

)

(

)

(

j

OP

j

h

j

t

C

t

L

t

  (B.48)

ルームエアコンの能力が連続で変化する場合,COP は,外気温度に対して線形に変化するものと

仮定する。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

a

j

a

d

a

ful

OP,

d

haf

OP,

a

ful

OP,

j

hf

OP,

t

t

t

t

t

C

t

C

t

C

t

C

×

  (B.49)

ここに,

t

a

暖房負荷が定格運転能力と等しくなる外気温度(

B.2.7

参照)


50

C 9612

:2013

C

OP, ful

(t

a

): 式(B.47)によって,Φ(t

j

)=Φ

ful

(t

a

)及び P(t

j

)=P

ful

(t

a

)として

算出する。 
ここに,Φ

ful

(t

a

):能力特性。Φ

ful

(t

j

)の外気温度 t

a

におけ

る能力であり,式(B.29)によって算出
する。

P

ful

(t

a

):消費電力特性。P

ful

(t

j

)の外気温度 t

a

おける消費電力であり,式(B.31)によ
って算出する。

t

d

暖房負荷が中間運転能力と等しくなる外気温度(

B.2.7

参照)

C

OP, haf

(t

d

): 式(B.47)によって,Φ(t

j

)=Φ

haf

(t

d

)及び P(t

j

)=P

haf

(t

d

)とし

て算出する。 
ここに,Φ

haf

(t

d

):能力特性。Φ

haf

(t

j

)の外気温度 t

d

におけ

る能力であり,式(B.39)によって算出
する。

P

haf

(t

d

):消費電力特性。P

haf

(t

j

)の外気温度 t

d

おける消費電力であり,式(B.43)によ
って算出する。

P

hf

(t

j

): 式(B.48)によって,C

OP

(t

j

)=C

OP, hf, f

(t

j

)として算出する。

X(t

j

)= 1

F

PL

(t

j

)= 1

3)

定格運転能力と最大運転能力との間の連続能力可変領域

Φ

ful

(t

j

)<L

h

(t

j

)≦Φ

ext

(t

j

)]

式(B.46)において,P(t

j

)=P

hf

(t

j

)=P

ext

(t

j

)=P

RH

(t

j

)=0 とする。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

h

j

h

a

h

ext

OP,

a

ful

OP,

h

ext

OP,

j

fe

OP,

t

t

t

t

t

C

t

C

t

C

t

C

×

  (B.50)

ここに,

t

h

:  暖房負荷が最大運転能力と等しくなる外気温度(

B.2.7

参照)

C

OP, ext

(t

h

):  式(B.47)によって,Φ(t

j

)=Φ

ext

(t

h

)及び P(t

j

)=P

ext

(t

h

)として算出す

る。

ここに,Φ

ext

(t

h

):能力特性。Φ

ext

(t

j

)の外気温度 t

h

における能力

であり,式(B.38)によって算出する。

P

ext

(t

h

):消費電力特性。P

ext

(t

j

)の外気温度 t

h

における

消費電力であり,式(B.42)によって算出する。

t

a

  暖房負荷が定格運転能力と等しくなる外気温度(

B.2.7

参照)

C

OP, ful

(t

a

):  式(B.47)によって,Φ(t

j

)=Φ

ful

(t

a

)及び P(t

j

)=P

ful

(t

a

)として算出す

る。

ここに,Φ

ful

(t

a

):能力特性。Φ

ful

(t

j

)の外気温度 t

a

における能力

であり,式(B.29)によって算出する。

P

ful

(t

a

):消費電力特性。P

ful

(t

j

)の外気温度 t

a

における

消費電力であり,式(B.31)によって算出する。

P

fe

(t

j

):  式(B.48)によって,C

OP

(t

j

)=C

OP, fe, f

(t

j

)として算出する。

X(t

j

)=  1

F

PL

(t

j

)=  1

4)

最大運転能力領域

L

h

(t

j

)>Φ

ext

(t

j

)]

式(B.46)において,P(t

j

)=P

hf

(t

j

)=P

fe

(t

j

)=0

P

RH

(t

j

)は,式(B.37)によって,Φ(t

j

)=Φ

ext

(t

j

)として算出する。

P

ext

(t

j

)は,式(B.42)によって算出する。

X(t

j

)=1,F

PL

(t

j

)=1


51

C 9612

:2013

b)

着霜領域

(−7  ℃<t

j

<5.5  ℃)  着霜領域の運転は,次による。

1)

断続運転領域

L

h

(t

j

)≦Φ

haf, f

(t

j

)]

式(B.46)において,

P

hf

(t

j

)=P

fe

(t

j

)=P

ext

(t

j

)=P

RH

(t

j

)=0

X(t

j

)は,式(B.35)によって,Φ(t

j

)=Φ

haf, f

(t

j

)として算出する。

F

PL

(t

j

)は,式(B.36)によって算出する。 

P(t

j

)は,P(t

j

)=P

haf, f

(t

j

)として算出する。

2)

中間運転能力と定格運転能力との間の連続能力可変領域

Φ

haf, f

(t

j

)<L

h

(t

j

)≦Φ

ful, f

(t

j

)]

式(B.46)において,

P(t

j

)=P

fe

(t

j

)=P

ext

(t

j

)=P

RH

(t

j

)=0

外気温度 t

j

における COP:C

OP

(t

j

)は,式(B.47)によって算出する。

ルームエアコンの能力が連続で変化する場合,COP は,外気温度に対して線形に変化するものと

仮定する。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

g

j

g

e

g

f

ful,

OP,

e

f

haf,

OP,

g

f

ful,

OP,

j

f

hf,

OP,

t

t

t

t

t

C

t

C

t

C

t

C

×

  (B.51)

ここに,

t

g

暖房負荷が着霜運転時の定格運転能力と等しくなる外
気温度(

B.2.7

参照)

C

OP, ful, f

(t

g

): 式(B.47)によって,Φ(t

j

)=Φ

ful, f

(t

g

)及び P(t

j

)=P

ful, f

(t

g

)とし

て算出する。 
ここに,Φ

ful, f

(t

g

):能力特性。Φ

ful,f

(t

j

)の外気温度 t

g

にお

ける能力であり,式(B.30)によって算
出する。

P

ful, f

(t

g

):消費電力特性。P

ful,f

(t

j

)の外気温度 t

g

における消費電力であり,式(B.32)
によって算出する。

t

e

暖房負荷が着霜運転時の中間運転能力と等しくなる外
気温度(

B.2.7

参照)

C

OP, haf, f

(t

e

): 式(B.47)によって,Φ(t

j

)=Φ

haf, f

(t

e

)及び P(t

j

)=P

haf, f

(t

e

)と

して算出する。 
ここに,Φ

haf, f

(t

e

):能力特性。Φ

haf,f

(t

j

)の外気温度 t

e

にお

ける能力であり,式(B.41)によって算
出する。

P

haf, f

(t

e

):消費電力特性。P

haf, f

(t

j

)の外気温度 t

e

における消費電力であり,式(B.45)
によって算出する。

P

hf

(t

j

): 式(B.48)によって,C

OP

(t

j

)=C

OP, hf, f

(t

j

)として算出する。

X(t

j

)= 1

F

PL

(t

j

)= 1

3)

定格運転能力と最大運転能力との間の連続能力可変領域

Φ

ful, f

(t

j

)<L

h

(t

j

)≦Φ

ext, f

(t

j

)]

式(B.46)において,P(t

j

)=P

hf

(t

j

)=P

ext

(t

j

)=P

RH

(t

j

)=0 とする。

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

f

j

f

g

f

f

ext,

OP,

g

f

ful,

OP,

f

f

ext,

OP,

j

f

fe,

OP,

t

t

t

t

t

C

t

C

t

C

t

C

×

  (B.52)

ここに,

t

f

暖房負荷が着霜運転時の最大運転能力と等しくなる外
気温度(

B.2.7

参照)

C

OP, ext, f

(t

f

): 式(B.47)によって,Φ(t

j

)=Φ

ext, f

(t

f

)及び P(t

j

)=P

ext, f

(t

f

)とし


52

C 9612

:2013

て算出する。 
ここに,Φ

ext, f

(t

f

):能力特性。Φ

ext,f

(t

j

)の外気温度 t

f

にお

ける能力であり,式(B.40)によって算
出する。

P

ext, f

(t

f

):消費電力特性。P

ext,f

(t

j

)の外気温度 t

f

における消費電力であり,式(B.44)
によって算出する。

t

g

暖房負荷が着霜運転時の定格運転能力と等しくなる外
気温度(

B.2.7

参照)

C

OP, ful, f

(t

g

): 式(B.47)によって,Φ(t

j

)=Φ

ful, f

(t

g

)及び P(t

j

)=P

ful, f

(t

g

)とし

て算出する。 
ここに,Φ

ful, f

(t

g

):能力特性。Φ

ful,f

(t

j

)の外気温度 t

g

にお

ける能力であり,式(B.30)によって算
出する。

P

ful, f

(t

g

):消費電力特性。P

ful,f

(t

j

)の外気温度 t

g

における消費電力であり,式(B.32)
によって算出する。

P

fe

(t

j

): 式(B.48)によって,C

OP

(t

j

)=C

OP, fe, f

(t

j

)として算出する。

X(t

j

)= 1

F

PL

(t

j

)= 1

4)

最大運転能力領域

L

h

(t

j

)>Φ

ext, f

(t

j

)]

式(B.46)において,

P(t

j

)=P

hf

(t

j

)=P

fe

(t

j

)=0

P

RH

(t

j

)は,式(B.37)によって,Φ(t

j

)=Φ

ext, f

(t

j

)として算出する。

P

ext

(t

j

)は,式(B.44)によって,P

ext, f

(t

f

)によって算出する。

X(t

j

)=1,F

PL

(t

j

)=1

B.2.7

空調負荷線が各能力線と交差する温度の計算方法

想定暖房空調負荷 L

h

(t

j

)は,式(B.53)によって算出する[式(B.28)の基本形]。

)

(

)

(

025

.

1

)

(

100

0

j

0

t100

ful,

j

h

t

t

t

t

t

L

×

×Φ

  (B.53)

ここに,  t

100

=0  ℃

t

0

=17  ℃

各暖房能力特性 Φ(t

j

)については,Φ

ful

(t

j

)及び Φ

ful, f

(t

j

)を,式(B.54)及び式(B.55)に示す[式(B.29)及び式(B.30)

と同一]

)]

7

(

[

)

7

(

7

)

7

(

 )

7

(

)

7

(

)

(

j

ful

ful

ful

j

ful

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.54)

)]

7

(

[

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

j

ful

f

ful,

ful

j

f

ful,

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.55)

Φ

ext

(t

j

)及び Φ

ext, f

(t

j

)は式(B.56)及び式(B.57)によって,Φ

haf

(t

j

)及び Φ

haf, f

(t

j

)は式(B.58)及び式(B.59)によって

算出する。

)]

7

(

[

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

j

ext

ext

ext

j

ext

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.56)

)]

7

(

[

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

j

ext

f

ext,

ext

j

f

ext,

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.57)


53

C 9612

:2013

)]

7

(

[

)

7

(

7

)

7

(

 )

7

(

)

7

(

)

(

j

haf

haf

haf

j

haf

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.58)

)]

7

(

[

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

j

haf

f

haf,

haf

j

f

haf,

t

t

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.59)

定格運転能力特性と空調負荷特性との交点の温度 t

a

は,式(B.53)及び式(B.54)によって算出する。

L

h

(t

j

)=Φ

ful

(t

j

)

)]

7

(

[

)

7

(

7

)

7

(

 )

7

(

)

7

(

)

(

)

(

025

.

1

a

ful

ful

ful

100

0

a

0

t100

ful,

t

t

t

t

t

×

×

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.60)

t

a

は,式(B.61)によって算出する。

)

)](

7

(

)

7

(

[

)

025

.

1

(

14

)

)](

7

(

 )

7

(

[

7

)

)(

7

(

14

)

025

.

1

(

14

100

0

ful

ful

t100

ful,

100

0

ful

ful

100

0

ful

0

t100

ful,

a

t

t

t

t

t

t

t

t

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

×

×

  (B.61)

着霜運転時の定格運転能力特性と空調負荷特性との交点の温度 t

g

は,式(B.53)及び式(B.55)によって算出

する。

)

7

(

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

)

(

025

.

1

g

ful

f

ful,

ful

100

0

g

0

t100

ful,

t

t

t

t

t

×

×

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.62)

t

g

は,式(B.63)によって算出する。

)

)](

7

(

 )

2

(

[

)

025

.

1

(

9

)

)](

7

(

 )

2

(

[

7

 )

)(

7

(

9

)

025

.

1

(

9

100

0

ful

f

ful,

t100

ful,

100

0

ful

f

ful,

100

0

ful

0

t100

ful,

g

t

t

t

t

t

t

t

t

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

×

×

  (B.63)

最大運転能力特性と空調負荷特性との交点の温度 t

h

は,式(B.53)及び式(B.56)によって算出する。

)

7

(

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

)

(

025

.

1

h

ext

ext

ext

100

0

h

0

t100

ful,

t

t

t

t

t

×

×

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.64)

t

h

は,式(B.65)によって算出する。

)

)](

7

(

)

2

(

[

)

025

.

1

(

9

)

)](

7

(

 )

2

(

[

7

 )

)(

7

(

9

)

025

.

1

(

9

100

0

ext

ext

t100

ful,

100

0

ext

ext

100

0

ext

0

t100

ful,

h

t

t

t

t

t

t

t

t

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

×

×

  (B.65)

着霜運転時の最大運転能力特性と空調負荷特性との交点の温度 t

f

は,式(B.53)及び式(B.57)によって算出

する。

)

7

(

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

)

(

025

.

1

f

ext

f

ext,

ext

100

0

f

0

t100

ful,

t

t

t

t

t

×

×

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.66)

t

f

は,式(B.67)によって算出する。

)

)](

7

(

)

2

(

[

)

025

.

1

(

9

)

)](

7

(

 )

2

(

[

7

 )

)(

7

(

9

)

025

.

1

(

9

100

0

ext

f

ext,

t100

ful,

100

0

ext

f

ext,

100

0

ext

0

t100

ful,

f

t

t

t

t

t

t

t

t

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

×

×

 ···· (B.67)

中間運転能力特性と空調負荷特性との交点 t

d

は,式(B.53)及び式(B.58)によって算出する。

)

7

(

)

7

(

7

)

7

(

 )

7

(

)

7

(

)

(

)

(

025

.

1

d

haf

haf

haf

100

0

d

0

t100

ful,

t

t

t

t

t

×

×

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.68)

t

d

は,式(B.69)によって算出する。

)

)](

7

(

 )

7

(

[

)

025

.

1

(

14

)

)](

7

(

 )

7

(

[

7

 )

)(

7

(

14

)

025

.

1

(

14

100

0

haf

haf

t100

ful,

100

0

haf

haf

100

0

haf

0

t100

ful,

d

t

t

t

t

t

t

t

t

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

×

×

 ···· (B.69)

着霜運転時の中間運転能力特性と空調負荷特性との交点の温度 t

e

は,式(B.53)及び式(B.59)によって算出

する。


54

C 9612

:2013

)

7

(

)

7

(

2

)

7

(

 )

2

(

)

7

(

)

(

)

(

025

.

1

e

haf

f

haf,

haf

100

0

e

0

t100

ful,

t

t

t

t

t

×

×

×

Φ

Φ

Φ

Φ

  (B.70)

t

e

は,式(B.71)によって算出する。

)

)](

7

(

)

2

(

[

)

025

.

1

(

9

)

)](

7

(

 )

2

(

[

7

 )

)(

7

(

9

)

025

.

1

(

9

100

0

haf

f

haf,

t100

ful,

100

0

haf

f

haf,

100

0

haf

0

t100

ful,

e

t

t

t

t

t

t

t

t

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

Φ

×

×

  (B.71)

表 B.4

の係数 Φ(−7)=0.64×Φ(7)を用いると,Φ(t

j

)は,式(B.72)となる。





×

)

7

(

14

)

64

.

0

1

(

64

.

0

)

7

(

)

(

j

j

t

t

Φ

Φ

  (B.72)

係数 Φ(−7)=0.734×Φ(2)は,式(B.72)によって算出する。これと,

表 B.4

の係数 Φ

, f

(2)=Φ(2)/1.12 から,

Φ(−7)/=0.734×1.12Φ

, f

(2)となる。

それゆえ,Φ

, f

(t

j

)は,式(B.73)となる。





×

×

×

)

7

(

9

)

12

.

1

734

.

0

1

(

12

.

1

734

.

0

)

2

(

)

(

j

f

,

j

f

t

t

Φ

Φ

  (B.73)

t

j

において,L

h

(t

j

)=Φ(t

j

)又は L

h

(t

j

)=Φ

, f

(t

j

)のとき,式(B.53)及び式(B.72)又は式(B.73)は,同じとなる。

したがって,は,式(B.74)又は式(B.75)によって算出する。





×

14

64

.

0

1

)

7

(

17

025

.

1

14

7

)

64

.

0

1

(

064

.

0

)

7

(

025

.

1

t100

ful,

t100

ful,

Φ

Φ

Φ

Φ

t

  (B.74)

×





×

×

9

12

.

1

734

.

0

1

)

2

(

17

025

.

1

9

)

2

12

.

1

734

.

0

(

7

)

2

(

025

.

1

t100

ful,

f

,

t100

ful,

f

,

Φ

Φ

Φ

Φ

t

  (B.75)

B.2.8

関連付図

定速単圧縮機形ルームエアコンの暖房空調負荷,暖房能力及び消費電力を,

図 B.3 に示す。また,回転

数制御形ルームエアコンの暖房空調負荷,暖房能力,消費電力及び COP を,

図 B.4 に示す。


55

C 9612

:2013

図 B.3−暖房空調負荷,暖房能力及び消費電力(定速単圧縮機形ルームエアコン) 

図 B.4−暖房空調負荷,暖房能力,消費電力及び COP(回転数制御形ルームエアコン) 

0

−7 2

5.5 7

17

10

P

ful

(7)

P

ful, f

(2)

P

ful

(−7)

Φ

ful

(7)

0.82(

Φ

ful,t100

×1.25)

Φ

ful, f

(2)

Φ

ful

(−7)

P

ful

(t

j

 )

P

ful, f

(t

j

 )

Φ

ful

(t

j

 )

Φ

ful, f

(t

j

)

L

h

(t

j

 )

t

j

(℃)

外気温度

(W)

(W)

暖房能力

又は暖房空調負荷

消費電力

C

OP, fe, f

(

t

j

 

)

C

OP, hf, f

(

t

j

)

P

ext

(

t

j

 

)

P

ext, f

(

t

j

)

P

ful

(

t

j

 

)

P

ful, f

(

t

j

)

P

haf, f

(

t

j

 

)

Φ

haf, f

(

t

j

 

)

Φ

ful, f

(

t

j

 

)

Φ

ext, f

(

t

j

)

Φ

ful

(

t

j

 

)

Φ

haf

(

t

j

 

)

L

h

(

t

j

)

Φ

ext

(

t

j

 

)

−7

t

h

t

f

0

2

t

g

t

d

t

e

5.5 7

10

17

t

a

t

j

(℃)

外気温度

C

OP, haf, f

(t

e

)

C

OP, ful, f

(t

g

)

C

OP, ext, f

(t

f

)

P

ext, f

(2)

P

ful

(7)

P

ext

(−7)

P

ful

(−7)

P

haf

(7)

Φ

ful

(7)

Φ

ext, f

(2)

0.82(Φ

ful,t100

×1.25)

Φ

ext

(−7)

Φ

haf

(7)

Φ

ful

(−7)

Φ

haf

(−7)

エネルギー

消費効率

COP

消費電力

暖房能力

又は暖房空調負荷

(W)

(W)

P

haf, f

(

t

j

 

)

P

haf

(−7)


56

C 9612

:2013

B.2.9

特定の空調負荷の場合の暖房期間エネルギー消費効率の算出方法

特定地域又は特定建物に設置されたルームエアコンの暖房空調負荷を,

“特定暖房空調負荷”という。

特定地域又は特定建物に設置されたルームエアコンの暖房期間エネルギー消費効率の計算は,

次による。

B.2.9.1

暖房期間エネルギー消費効率(HSPF

暖房期間エネルギー消費効率の計算は,各ルームエアコンのタイプごとに B.2.6.1 に規定した方法で行う。

B.2.9.1.1

特定地域での外気温度発生分布の設定

暖房期間において,各外気温度の発生時間を設定する。

B.2.9.1.2

特定暖房空調負荷の設定

特定暖房空調負荷の設定は,次による。

a)

暖房空調負荷が 100 %となる外気温度を設定する。

b)

最低外気温度は,B.2.6.3 のデータから決定する。ただし,まれに発生する極端な条件は除外すること

が望ましい。

c)

暖房空調負荷が 100 %となる外気温度で必要な暖房能力を決めるために,特定暖房空調負荷を計算す

る。

d)

特定建物の負荷計算及びルームエアコンの使用目的によって,負荷 0 %の外気温度を設定する。

e)

a)

d)の結果から,負荷曲線が得られる。

B.2.9.1.3

ルームエアコンの外気温度特性

暖房能力及び消費電力の外気温度特性は,B.2 による。

B.3

通年エネルギー消費効率

B.3.1

一般

B.1.1

による。

注記  B.3 は,ISO/FDIS 16358-3 の技術内容を基に,規定している。

B.3.2

引用規格(省略)

B.3.3

用語及び定義

B.3

で用いる主な用語及び定義は,箇条 によるほか,次による。

B.3.3.1 

冷房期間総合空調負荷(Cooling Seasonal Total Load:CSTL)

冷房運転期間中に,ルームエアコンを冷房運転したことによって室内側空気から除去する熱量の総和。

B.3.3.2 

冷房期間消費電力量(Cooling Seasonal Energy Consumption:CSEC)

冷房運転期間中に,ルームエアコンを冷房運転したことによって消費する電力量の総和。

B.3.3.3 

暖房期間総合空調負荷(Heating Seasonal Total Load:HSTL)

暖房運転期間中に,ルームエアコンを暖房運転したことによって室内側空気に加えられた熱量の総和。

補助電熱装置の熱量を含む。

B.3.3.4 

暖房期間消費電力量(Heating Seasonal Energy Consumption:HSEC)

暖房運転期間中に,ルームエアコンを暖房運転したことによって消費する電力量の総和。補助電熱装置

の消費電力量を含む。


57

C 9612

:2013

B.3.3.5 

期間消費電力量(Annual Energy Consumption:AEC)

冷房期間消費電力量と暖房期間消費電力量との和。

B.3.3.6 

通年エネルギー消費効率(Annual Performance Factor:APF)

ルームエアコンが,冷房期間及び暖房期間を通じて室内側空気から除去する熱量及び室内側空気に加え

る熱量の総和と,同期間内に消費する電力量の総和との比。

B.3.4

記号 

B.3

で用いる記号は,次による。

記号

内容

単位

L

CST

 

冷房期間総合空調負荷:CSTL Wh

C

CSE

冷房期間消費電力量:CSEC Wh

L

HST

暖房期間総合空調負荷:HSTL Wh

C

HSE

暖房期間消費電力量:HSEC Wh

F

AP

通年エネルギー消費効率:APF

B.3.5

通年エネルギー消費効率(APF)の計算 

通年エネルギー消費効率(APF)F

AP

は,式(B.76)によって算出する。

HSE

CSE

HST

CST

AP

C

C

L

L

F

  (B.76)

ここに,L

CST

及び C

CSE

は B.1 に,L

HST

及び C

HSE

は B.2 による。


58

C 9612

:2013

附属書 C

(参考)

一般住宅での冷暖房期間における消費電力量の簡易算出方法

C.1

一般 

この附属書は,一般住宅での冷暖房期間中における消費電力量の情報提供に関連する事項を補足するも

ので,規定の一部ではない。

様々な使われ方をしているルームエアコンの消費電力量の情報提供として,設置しているルームエアコ

ン全体の稼働率を用いて,平均的な期間消費電力量の目安を算出する方法,及びルームエアコンの使用方

法を仮定して,使われ方に応じた個別の期間消費電力量の目安を算出する方法を示す。

C.2

冷房期間消費電力量及び暖房期間消費電力量を基準に,平均的な期間消費電力量の目安を算出する

ための補正係数

使用実態調査を基に,各外気温度におけるルームエアコンの運転時間(稼働時間)を,各外気温度の発

生時間で除したものを稼働率という。ルームエアコンを 1 日当たり 2 時間以上利用した使用者を対象とし

た稼働率を用いて算出した。

平均的な期間消費電力量の目安を算出するための補正係数を,

表 C.1 に示す。

表 C.1−平均的な期間消費電力量の目安を算出するための補正係数 

項目

補正係数

冷房

暖房

稼働率を用いて平均的な消費電力量を算定するための補正係数 0.35

0.45

C.3

冷房期間消費電力量及び暖房期間消費電力量を基準に,使われ方に応じた個別の期間消費電力量の

目安を算出する補正係数 

使用時間帯に応じた個別の期間消費電力量の目安を算出するために,使用実態調査を基にルームエアコ

ンで使われる時間帯を抽出して作成した補正係数について,冷房期間における補正係数を

表 C.2 に,暖房

期間における補正係数を

表 C.3 に示す。

表 C.2−使用時間帯における冷房期間消費電力量の目安を算出するための補正係数 

使用時間

使用時間帯

使用回数

補正係数

18 時間

6:00∼24:00 1 回/日 1.00

  9 時間 12:00∼21:00 1 回/日 0.65 
  6 時間 10:00∼16:00 1 回/日 0.60

注記  補正係数には,立ち上がりに加わる空調負荷を考慮している。

比較的使われる頻度が高い使用時間帯(代表的な使用時間帯)を選定する場合は,

表 C.2 の 9 時間を選

定する。


59

C 9612

:2013

表 C.3−使用時間帯における暖房期間消費電力量の目安を算出するための補正係数 

使用時間

使用時間帯

使用回数

補正係数

18 時間

6:00∼24:00 1 回/日 1.00

  7 時間

6:00∼  9:00

及び 18:00∼22:00

2 回/日 0.80

  4 時間 18:00∼22:00 1 回/日 0.35

注記  補正係数には,立ち上がりに加わる空調負荷を考慮している。

比較的使われる頻度が高い使用時間帯(代表的な使用時間帯)を選定する場合は,

表 C.3 の 7 時間を選

定する。

C.4

期間消費電力量の目安を算出する簡易算出方法 

次の式によって,冷房期間消費電力量の目安,暖房期間消費電力量の目安及び通年消費電力量の目安を

算出する。平均的な消費電力量の目安を算出する場合は,

表 C.1 の補正係数を用い,使用状況に応じた個

別の消費電力量の目安を算出する場合は,

表 C.2 及び表 C.3 の補正係数を用いる。

期間消費電力の目安の算出方法を,次の式に示す。

AB×C

ここに,

A: 期間消費電力量の目安

B: 期間消費電力量

C: 補正係数

なお,通年の期間消費電力量の目安を算出する補正係数を用いる場合は,次による。

−  C.2 の平均的な期間消費電力量の補正係数は 0.4 を用いる。

−  C.3 の使用時間帯における期間消費電力量の補正係数は,

表 C.2(9 時間)及び表 C.3(7 時間)の使

用時間より,0.75 を用いる。


60

C 9612

:2013

附属書 D

(参考)

冷房又は暖房負荷の簡易計算手法を用いた

一般住宅でのルームエアコンの選定方法

D.1

一般

この附属書(参考)は,本体及び附属書(規定)に関連する事項を補足するもので,規定の一部ではな

い。

ルームエアコンを用いるときは,

“冷房又は暖房しようとする室の種類,大きさ及び構造”

,及び“在室

者,照明器具などから発生する熱量”を考慮して,冷房又は暖房負荷の計算を行い,ルームエアコンの能

力を選定する。選定に必要な一般住宅の室の冷房又は暖房負荷の大きさの大略を容易に求めるために,参

考となる値を

表 D.1 に示す。また,最近の住宅事情を考慮した参考となる値を表 D.2 及び表 D.3 に示す。

なお,

ルームエアコンの使用条件がここに示す条件と著しく異なる場合は,

冷房又は暖房負荷の算出は,

ここに示す以外の別の方法による。

注記  表 D.1 は,公益社団法人空気調和・衛生工学会の HASS 109-1965(冷房負荷簡易計算方法),表

D.2

及び

表 D.3 は公益社団法人空気調和・衛生工学会の SHASE-S 112-2009(冷暖房熱負荷簡易

計算法)を引用したものである。

D.2

一般住宅での冷房又は暖房負荷の簡易計算方法

一般住宅での冷房又は暖房負荷の簡易計算方法を,次に示す。

a)

表 D.1∼表 D.3 から,冷房又は暖房しようとする室の種類に応じた単位床面積当たりの冷房又は暖房

負荷の値を選ぶ。

b)

冷房又は暖房負荷の算出方法を,次の式に示す。

FD×E

ここに,

D: 表 D.1∼表 D.3 から選んだ,単位床面積当たりの冷房又は

暖房負荷(W/m

2

E: 室の床面積(m

2

F: 室の冷房又は暖房負荷(W)


61

C 9612

:2013

表 D.1−単位床面積当たりの冷暖房負荷 

室条件

負荷及び算出条件

単位床面積当たりの負荷

W/m

2

単位床面積当たりの冷暖房負荷算出の条件

冷房

ヒートポンプ

暖房

空冷式

換気回数

回/時

床面積

窓面積

%

床面積 10 m

2

当たりの在室者数

人/10 m

2

照明

(蛍光灯)

W/m

2

住宅 
(木造・平屋)

和室

南向き

a)

 220

275

1.5

40

3

0

北向き

a)

 160

265

1.5

20

3

10

洋室

南向き

a)

 190

265

1

30

3

0

西向き

a)

 230

265

集合住宅(鉄筋)

南向き洋間

最上階 185

250

1

30

3

10

中間階 145

220

注記  この表の算出の一般条件を,次に示す。

a)

夏期外気温度 33  ℃になるような日でも,室内を大体 27  ℃にできる。

b)

冬期外気温度 0  ℃になるような日でも,室内を大体 20  ℃にできる。

c)

室の構造は普通であり,天井はあまり高くない。

d)

室の窓及びドアの開口部は,人の出入時以外は閉じている。

e)

表中以外に特に熱を発生する器具はない。また,暖房負荷の場合は,照明及び在室者は無視している。

f)

日が当たる窓には,ブラインドを降ろしている。

g)

ルームエアコンの換気ダンパは,閉じた状態で用いる。 
換気回数で示す換気量は,侵入空気及び別の換気ファンによるものである。 
換気回数とは,毎時間に外気と室内空気とが入れ代わる量を室内容積で除した値である。

h)

ルームエアコンの空冷式凝縮器は,通気がよいところで用いる。

a)

  南向きとは,外気に接している窓が南側だけにあることをいう。北向き及び西向きも同様の意味である。

表 D.2−集合住宅の最大熱負荷 

単位  W/m

2

項目

単位床面積当たりの最大熱負荷

b)

西

b)

b)

b)

冷房

中間階

バルコニーなし

窓面積率

87 109  66  69

104 144  79 101

バルコニーあり

79 135  76  91

92 165  85 119

最上階

バルコニーあり

94 116  73  76

111 151  86 108

バルコニーあり

86 142  83  98

99 172  92 126

暖房

外皮断熱

a)

中間階

136

142

144

139

最上階

142

148

150

145

中間階

155

161

163

158

最上階

161

167

169

164

中間階

174

180

182

177

最上階

180

186

188

183

注記  この表の基準設計条件は,基準設計条件において予冷・予熱運転は 1 時間となっている。通常,一般家庭で予

冷・予熱運転をすることはまれであるため,予冷・予熱の時間を 15 分にする補正係数 1.37 をこの表の値に乗
じる。

a)

  外皮断熱とは,窓と外壁との総合的な断熱性能を意味する。外皮断熱の“高”,“中”又は“低”のいずれに相

当するかは,

図 D.1 を用いて判定する。

b)

  南・西・北・東は,窓の主方位を指す。 


62

C 9612

:2013

まず,一重ガラス窓か二重ガラス窓かによって用いる線図を選び,外壁熱通過率,外壁面数及び窓の大きさから

左の軸の外皮断熱“高”

“中”又は“低”の,いずれの領域に属するかを判断する。窓“中”の場合は,図中の窓

“大”と窓“小”の直線との中間と考えてよい。

例えば,一重ガラス窓で,外壁熱通過率 1.2 W/(m・K),一面外壁で窓“大”のとき,外皮断熱は“中”と判断する。

図 D.1−外皮断熱の判定図 

(一重ガラス窓)


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表 D.3−戸建住宅の最大熱負荷

単位  W/m

2

外皮断熱

上階

a)

単位床面積当たりの最大熱負荷

冷房

暖房

b)

西

b)

b)

b)

  小

屋根

106 159 101 106 153

部屋

88

133 84 88

133

  大

屋根

133 199 126 133 170

部屋 111

166

105

111

148

  小

屋根 125

187

119

125

191

部屋 104

156 99

104

167

  大

屋根

156 234 148 156 213

部屋

130 195 124 130 185

  小

屋根

175 262 166 175 268

部屋

146 218 138 146 233

  大

屋根

218 328 207 218 198

部屋

182 273 173 182 259

注記  この表の基準設計条件を,次に示す。

a)

基準設計条件は,SHASE-S 112 の 3.3.1 による。

b)

基準設計条件において予冷・予熱運転は 1 時間となっている。通常,一般家庭で予冷・予熱運転をす
ることはまれであるため,SHASE-S 112 の 3.3.3(2)に規定されている予冷・予熱の時間を 15 分にす
る補正係数 1.74 をこの表の値に乗じる。

c)

その他の各種補正は,SHASE-S 112 の 3.3.3 を参照。

a)

  上階とは,対象室の上が屋根の場合及び部屋の場合で分類した。

b)

  南・西・北・東は,窓の主方位を指す。

D.3

ルームエアコンの選び方

D.2

で計算した冷房又は暖房負荷以上の表示冷房能力又は暖房能力のルームエアコンを選ぶ。

一般家庭でルームエアコンを選ぶに当たっては,D.2 で計算した冷房又は暖房負荷以上の冷房能力又は

暖房能力の表示があるものを目安にすることが望ましい。


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附属書 E

(規定)

マルチ形ルームエアコンディショナ(タイプ A)

E.1

適用範囲 

適用範囲は,箇条 によるほか,次による。

この附属書は,箇条 1 c)のマルチ形ルームエアコンディショナ(以下,マルチエアコンという。

)につい

て規定する。

なお,室内機と室外機とが 1 対 1 で,室内機で空気分配しているものは除く。

注記  附属書 では,安全性能の要求事項として JIS C 9335-2-40 を適用するマルチ形ルームエアコン

ディショナ(タイプ B)について規定している[箇条 4 g)  参照]

E.2

引用規格(省略)

E.3

用語及び定義

この附属書で用いる主な用語及び定義は,箇条 によるほか,次による。

E.3.1 

標準組合せ 

マルチエアコンのユニット性能を代表する室外機と室内機との標準的な組合せ。次の条件を全て満たす

ものをいう。

a) 

室内機の形態は,使用上最適なものとし,通常,壁掛け形とする。壁掛け形がない場合は,その他の

形態とする。

b) 

室内機の台数は,室外機の接続口数とする。

なお,システム構成上必須とされる制御機能付き分岐ユニットの口数も含む。

c) 

室内機の組合せは,定格冷房能力を 100 %発揮できる室内機の組合せのうち,室内機の呼称能力の合

計と定格冷房能力との比が 1 又は 1 に最も近くなるような組合せとする。

E.3.2 

冷房能力 

マルチエアコンを冷房運転したとき,各室内から単位時間当たり除去できる熱量の合計。キロワット

(kW)で表す。

E.3.3 

冷房消費電力 

マルチエアコンを冷房運転したとき,マルチエアコンによって消費する電力の総計。

E.3.4 

定格冷房能力 

マルチエアコンを,標準組合せの接続で,JIS B 8615-1 

表 1(冷房能力試験条件)の T1 温度条件にて

冷房運転したとき,各室内から単位時間当たりに除去できる熱量の合計。

E.3.5 

定格冷房消費電力 


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マルチエアコンを E.3.4 の条件にて運転したとき,マルチエアコンによって消費される電力の総計。

E.3.6 

暖房能力 

マルチエアコンを暖房運転したとき,各室内に単位時間当たり加えることができる熱量の合計。キロワ

ット(kW)で表す。暖房運転時の定格能力には,定格暖房標準能力及び定格暖房低温能力がある。

E.3.7 

暖房消費電力 

マルチエアコンを暖房運転したとき,マルチエアコンによって消費される電力の総計。暖房運転時の定

格消費電力には,定格暖房標準消費電力及び定格暖房低温消費電力がある。

E.3.8 

定格暖房標準能力 

マルチエアコンを,標準組合せの接続で,JIS B 8615-1 

表 6(暖房能力試験の標準定格条件)の標準温

度条件

(H1 温度条件)

にて暖房運転したとき,

各室内に単位時間当たりに加えることができる熱量の合計。

E.3.9 

定格暖房標準消費電力 

マルチエアコンを E.3.8 の条件にて運転したとき,マルチエアコンによって消費される電力の総計。

E.3.10 

定格暖房低温能力 

マルチエアコンを,標準組合せの接続で,JIS B 8615-1 

表 6(暖房能力試験の標準定格条件)の低温条

件にて暖房運転したとき,各室内に単位時間当たりに加えることができる熱量の合計。

E.3.11 

定格暖房低温消費電力 

マルチエアコンを E.3.10 の条件にて運転したとき,マルチエアコンによって消費される電力の総計。

E.3.12 

室内機の呼称能力 

室内機を複数台接続し,その室内機 1 台だけを運転した場合の冷房能力。

E.3.13 

通年エネルギー消費効率 

マルチエアコンが,冷房期間及び暖房期間を通じて室内側空気から除去する熱量及び室内側空気に加え

る熱量の総和と,同期間内に消費する電力量の総和との比。

E.4

種類 

種類は,箇条 によるほか,次による。

a)

定格冷房能力キロワット(kW)による種類  0.1 kW 単位とする。

b)

定格暖房標準能力キロワット(kW)による種類  0.1 kW 単位とする。

c)

定格暖房低温能力キロワット(kW)による種類  0.1 kW 単位とする。

d)

室内機の呼称能力キロワット(kW)による種類

1.0  1.1 1.2 1.4 1.6 1.8 2.0 2.2 2.5 2.8

3.2  3.6 4.0 4.5 5.0 5.6 6.3 7.1 8.0 9.0

 10.0


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e) 

接続形式による種類 

接続形式による種類は,次による。

1)

特定接続  室外機に接続される複数の室内機の組合せが,1 種類に限定されるもの。

2)

不特定接続  室外機に接続される複数の室内機の組合せが,限定されていないもの。

f)

運転方式による種類 

運転方式による種類は,次による。

1)

同時運転方式  複数の室内機が同時に制御され,一対の運転をするもの。

2)

個別運転方式  複数の室内機が別々に制御され,同時に運転できるもの。

E.5

定格電圧及び定格周波数

定格電圧及び定格周波数は,箇条 による。

E.6

運転性能 

運転性能は,6.16.12 によるほか,次による。

E.6.13

騒音

騒音は,マルチエアコンを標準組合せの接続で,6.13 による。室内機は 1 台ごとに測定し,残りの室内

機は同等の条件で運転する。

E.6.14

通年エネルギー消費効率 

通年エネルギー消費効率は,

附属書 によって標準組合せで試験を行い算出された値が,表 E.2 によっ

て表示した通年エネルギー消費効率の値以上とする。

E.7

安全性能

安全性能は,箇条 による。

E.8

試験 

試験は,箇条 によるほか,次による。

個別運転方式の能力試験は,室内機全数同時運転で行う。

E.9

検査

検査は,箇条 による。

E.10

製品の呼び方

製品の呼び方は,箇条 10 によるほか,次に例を示す。

例 1  マルチ形ルームエアコンディショナ 6.3/7.1

kW  単相 200 V  50/60 Hz  冷房専用

例 2  マルチ形ルームエアコン 5.4/7.3

kW  単相 200 V  50/60 Hz  冷暖房兼用

E.11

表示

E.11.1

製品表示

マルチエアコンには,通常の据付状態で見やすい箇所

8)

に容易に消えない方法で,

表 E.1 及び表 E.2 

規定する表示事項を表示する。


67

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なお,

表 E.1 及び表 E.2 に規定する表示事項は,マルチエアコンの機能による種類に従って,○印の項

目について表示する。

8)

  見やすい箇所とは,外郭の表面又は工具などを用いないで容易に操作できる蓋で覆われた外郭

の内部の表面をいう。

表 E.1−室内機の表示事項 

表示事項

冷房専用

冷房・暖房兼用

冷房・電熱装置暖房兼用

1)

名称

a)

2)

機能による種類

3)

呼称能力(kW クラス)

b)

4)

定格電圧(V)

5)

相数

c)

6)

定格周波数(Hz)

b)

7)

冷房騒音(dB)

b)

 d) e)

8)

暖房騒音(dB)

b)

 d) e)

9)

製造業者名又はその略号

10)  製造番号又はロット番号

11)  製造年又はその略号(商標など)

12)  総質量(大略の質量を kg で示す。)

a)

  単にマルチ形ルームエアコンとしてもよい。

b)

 50

Hz 及び 60 Hz 共用のものは,それぞれの周波数について表示する。ただし,同一の値のものは,この限り

でない。

c)

  単相 100 V のものは省略してもよい。

d)

  取扱説明書などに表示してもよい。

e)

  騒音(単に“運転音”と表示してもよい。)は,A 特性音響パワーレベル(L

WA

)をデシベル単位の整数で表示

する。

表 E.2−室外機の表示事項 

表示事項

冷房専用

冷房・暖房兼用

冷房・電熱装置暖房兼用

1)

名称

a)

2)

機能による種類

3)

標準組合せ

b)

4)

定格冷房能力(kW)

c)

5)

定格暖房標準能力(kW)

c) d)

6)

定格暖房低温能力(kW)

b) c) d)

7)

凝縮器の冷却方式による種類

  e)

8)

定格電圧(V)

9)

相数

 f)

10)  定格周波数(Hz)

c) 

11)  定格冷房消費電力(kW)

b) c) g)

12)  定格暖房標準消費電力(kW)

b) c) g)

13)  定格暖房低温消費電力(kW)

b) c) g)

14)  通年エネルギー消費効率

b)

15)  冷房運転電流(A)

b) c) h)

16)  暖房運転電流(A)

b) c) i)

17)  冷房運転力率

  b) c) j)

(三相電源に限る。

18)  暖房運転力率

  b) c) j)

(三相電源に限る。


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表 E.2−室外機の表示事項(続き) 

表示事項

冷房専用

冷房・暖房兼用

冷房・電熱装置暖房兼用

19)  始動電流(A)

c) k)

20)  電熱装置の定格消費電力(kW)

g) l)

(後取付け

できるものは,その旨を示すか,又は括弧内

に示す。

21)  定格冷房騒音(dB)

b) c) m)

22)  定格暖房騒音(dB)

b)

 c) m)

23)  冷媒名又はその記号及び冷媒封入量(kg)

g)

 o)

24)  製造業者名又はその略号(商標など)

25)  製造番号又はロット番号

26)  総質量(大略の質量を kg で示す。)

27)  適用地域区分

n)

a)

  単にマルチ形ルームエアコンとしてもよい。

b)

  取扱説明書などに表示してもよい。

c)

 50

Hz 及び 60 Hz 共用のものは,それぞれの周波数について表示する。ただし,同一の値のものは,この限りで

ない。

d)

  定格暖房標準能力は,JIS B 8615-1 の H1 温度条件,定格暖房低温能力は,同じく H2 温度条件を示す。

e)

  空冷式のものは省略してもよい。

f)

  単相 100 V のものは省略してもよい。

g)

  消費電力の単位及び質量の単位は,それぞれキロワット(kW)及びキログラム(kg)となっているが,数値が,

1 000 未満の場合は,ワット(W)及びグラム(g)の単位を用いてもよい。

h)

  定格冷房消費電力での電流を表示する。

i)

  定格暖房標準消費電力での電流を表示する。

j)

  供給電源が異なる場合は,主な回路(圧縮機回路)の力率を表示する。

k)

  始動電流が単相 100 V のものは 45 A を超えるもの,単相 200 V のものは 60 A を超えるものについて表示する。

l)

  電熱装置をもつものは,8.1.7 によって電熱装置の定格消費電力に取り付けているユニットに表示する。

なお,補助暖房用電熱装置などを暖房用電熱装置について兼用するものは,定格消費電力が大きい方だけを

表示してもよい。

m)

  騒音(単に“運転音”と表示してもよい。)は,A 特性音響パワーレベル(L

WA

)をデシベル単位の整数で表示

する。

n)

  JIS B 8615-1 の 9.2 e)[気候区分(適用地域区分)]に基づいて表示する。ただし,国内向けの製品で T1 温度条

件を標準定格条件とするものは表示を省略してもよい。

o)

  室内機又は室外機のいずれかに記載すればよい。

E.11.2

包装表示 

包装表示は,11.2 による。

E.11.3

使用上の注意事項

使用上の注意事項は,11.3 による。

E.12

再資源化への配慮事項

再資源化への配慮事項は,箇条 12 による。


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附属書 F

(規定)

マルチ形ルームエアコンディショナ(タイプ B)

F.1

適用範囲 

適用範囲は,E.1 による。

F.2

引用規格(省略)

F.3

用語及び定義

用語及び定義は,E.3 による。

F.4

種類

種類は,E.4 による。

F.5

定格電圧及び定格周波数

定格電圧及び定格周波数は,箇条 による。

F.6 

運転性能 

運転性能は,E.6 によるほか,次による。

6.9

の試験後の耐電圧は,JIS C 9335-2-40 の規定に適合しなければならない。

F.7

安全性能 

安全性能は,A.7 の a) 4)c)及び d)を除き,A.7 による。

c)

雑音の強さ  雑音の強さは,7.8 又は次による。

1)

雑音電力は,吸収クランプで測定したとき,周波数 30 MHz 以上 300 MHz 以下の範囲で,

表 F.1 

値以下とする。デシベル(dB)は,1 pW を 0 dB として算出した値とする。

表 F.130 MHz300 MHz の周波数帯での妨害波電力の許容値(CISPR 14-1  第 版) 

周波数帯

MHz

準せん頭値

dB(pW)

平均値

a)

dB(pW)

30∼300 45(30 MHz のとき)

b)

55(300 MHz のとき)

35(30 MHz のとき)

b)

45(300 MHz のとき)

a)

  準せん頭値検波器を用いて得られた測定値が平均値に関する許容値を満足する場合は,機器

が両方の許容値を満足するものと考え,平均値検波器による測定を実施しなくてもよい。た
だし,この表に示す許容値は,次によってもよい。

定格電源電圧が単相 100 V 及び三相 200 V の機器については,30 MHz でこの表よりも 6 dB

高い許容値,300 MHz ではこの表に等しい許容値とし,30 MHz∼300 MHz の許容値は,周波
数の対数値とともに右上がりの直線で補間する。

b)

 30

MHz∼300 MHz の許容値は,周波数の対数値とともに右上がりの直線で補間する。


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2)

雑音端子電圧は,一線対地間を測定したとき,次による。

2.1)

連続性雑音端子電圧は,

表 F.2 に示す値以下とする。dB は,1  μV を 0 dB として算出した値とす

る。

表 F.2150 kHz30 MHz の周波数帯に対する端子電圧の許容値(CISPR 14-1  第 版) 

周波数帯

電源端子

負荷端子及び補助端子

1

 a)

2

 a)

3

 a)

4

 a)

5

 a)

MHz

準せん頭値

dB(μV)

平均値

dB(μV)

準せん頭値

dB(μV)

平均値

dB(μV)

0.15∼0.50 66(0.15 MHz のとき)

b)

56(0.5 MHz のとき)

59(0.15 MHz のとき)

b)

46(0.5 MHz のとき)

80 70

0.50∼5 56

46

74 64

5∼30 60

50  74

64

a)

  1∼5 の数字は,表の列番号を示す。

b)

  周波数の対数値とともに右下がりの直線で補間する。

ただし,

表 F.2 に示す許容値は,0.15 MHz∼0.50 MHz の周波数範囲については,次による。

2.1.1)

定格電源電圧が単相 100 V 及び三相 200 V の機器の電源端子については,

表 F.2(第 2 列及び第

3 列)よりも 6 dB 高い値を許容値として適用する。

2.1.2)

定格電源電圧及び消費電力にかかわらず,インバータ応用機器の電源端子については,

表 F.2 

りも 30 dB 高い値を許容値として適用する。

2.1.3)

負荷端子及び補助端子の許容量は,

表 F.2(第 4 列及び第 5 列)よりも 20 dB 高い値を許容値と

して適用する。

2.2)

不連続性雑音端子電圧は,

表 F.2 に示す値に表 に示す補正値を加えた値以下とする。dB は,1 μV

を 0 dB として算出した値とする。

d)

材料  材料は,JIS C 9335-2-40 によるほか,次による。

1)

圧縮機,熱交換器,冷媒の圧力を受けるその他の容器,弁,配管などの材料は,冷媒,潤滑油又は

これらの混合物の作用によって劣化しない。

2)

冷媒圧力が加わり,また,水に触れる部分の材料には,純度が 99.7 %未満のアルミニウムを用いて

はならない。ただし,適切な耐食処理を施した場合を除く。

F.8

試験

試験は,箇条 によるほか,次による。

F.8.2 

  安全性能の試験

安全性能の試験は,JIS C 9335-2-40 によるほか,次による。

a)

構造試験  構造試験は,F.7 及び F.11 について調べ,規定に適合しているかどうかを調べる。

b) 

始動電流試験  始動電流試験は,8.2.4 による。

c)

雑音の強さ試験  雑音の強さ試験は,F.7 c)について調べ,規定に適合しているかどうかを調べる。

d) 

材料試験  材料試験は,F.7 d)について調べ,規定に適合しているかどうかを調べる。


71

C 9612

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F.9

検査

F.9.1 

形式検査

形式検査は,9.1 によるほか,次による。

o)

表示についての検査は,F.8.2 a)の構造試験で行う。

F.9.2

受渡検査

受渡検査は,次のうち h)は全数,a)g)及び i)は抜取りによって行い,箇条 及び箇条 の規定に適合

しなければならない。ただし,h)については,室内ユニット又は室外ユニットを個別に試験をしてもよい。

なお,h)の試験を行うときは,JIS C 9335-2-40 によるが,工場生産の場合は,JIS C 9335-1 の A.2(電気

耐電圧試験)によることができる。

a)

冷媒漏れ

b)

冷房能力

c)

冷房消費電力

d)

暖房標準能力

e)

暖房標準消費電力

f)

電熱装置の消費電力

g)

温度

h)

耐電圧

i)

騒音

F.10

製品の呼び方

製品の呼び方は,E.10 による。

F.11

表示 

表示は,箇条 11 によるほか,次による。

F.11.1

製品表示

マルチエアコンには,通常の据付状態で見やすい箇所に容易に消えない方法で,

表 E.1 及び表 E.2 に規

定する表示事項,並びに JIS C 9335-2-40 に規定する表示事項を表示する。

F.11.2

包装表示

包装表示は,11.2 による。

F.11.3

使用上の注意事項

使用上の注意事項は,A.11.3 による。

F.12

再資源化への配慮事項 

再資源化への配慮事項は,箇条 12 による。


72

C 9612

:2013

参考文献  

ISO/FDIS 16358-1

,Air-cooled air conditioners and air-to-air heat pumps−Testing and calculating methods for

seasonal performance factors−Part 1: Cooling seasonal performance factor

ISO/FDIS 16358-2

,Air-cooled air conditioners and air-to-air heat pumps−Testing and calculating methods for

seasonal performance factors−Part 2: Heating seasonal performance factor

ISO/FDIS 16358-3

,Air-cooled air conditioners and air-to-air heat pumps−Testing and calculating methods for

seasonal performance factors−Part 3: Annual performance factor

CISPR 14-1

,Electromagnetic compatibility−Requirements for household appliances, electric tools and similar

apparatus−Part 1: Emission