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C 9335-2-42

:2016

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

2

3

  用語及び定義  

2

4

  一般要求事項  

4

5

  試験のための一般条件  

4

6

  分類 

5

7

  表示,及び取扱説明又は据付説明  

5

8

  充電部への接近に対する保護  

6

9

  モータ駆動機器の始動  

6

10

  入力及び電流  

7

11

  温度上昇  

7

12

  (規定なし)  

8

13

  動作温度での漏えい電流及び耐電圧  

8

14

  過渡過電圧  

8

15

  耐湿性等  

8

16

  漏えい電流及び耐電圧  

9

17

  変圧器及びその関連回路の過負荷保護  

9

18

  耐久性  

9

19

  異常運転  

10

20

  安定性及び機械的危険  

11

21

  機械的強度  

12

22

  構造  

12

23

  内部配線  

14

24

  部品  

15

25

  電源接続及び外部可とうコード  

15

26

  外部導体用端子  

16

27

  接地接続の手段  

16

28

  ねじ及び接続  

16

29

  空間距離,沿面距離及び固体絶縁  

16

30

  耐熱性及び耐火性  

16

31

  耐腐食性  

17

32

  放射線,毒性その他これに類する危険性  

17

附属書  

19

附属書 N(規定)保証トラッキング試験  

19


C 9335-2-42

:2016  目次

(2)

ページ

参考文献  

19

附属書 JAA(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

20


C 9335-2-42

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(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本

工業規格である。これによって,JIS C 9335-2-42:2005 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

JIS C 9335

の規格群には,約 100 規格に及ぶ部編成があるが,この規格では省略した。

なお,全ての部編成は,次に示す規格の“まえがき”に記載されている。

JIS

C

9335-1

  第 1 部:通則


日本工業規格

JIS

 C

9335-2-42

:2016

家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−

第 2-42 部:業務用コンベクションオーブン,蒸し器

及びスチームコンベクションオーブンの

個別要求事項

Household and similar electrical appliances-Safety-

Part 2-42: Particular requirements for commercial electric

forced convection ovens, steam cookers and steam-convection ovens

序文 

この規格は,2002 年に第 5 版として発行された IEC 60335-2-42 及び Amendment 1(2008)を基とし,我

が国の配電事情などを考慮し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。ただし,追補

(amendment)については,編集し,一体とした。

この規格は,JIS C 9335-1 と併読する規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一

覧表にその説明を付けて,

附属書 JAA に示す。

この規格の箇条などの番号は,JIS C 9335-1 と対応している。JIS C 9335-1 に対する変更は,次の表現を

用いた。

−  “

置換”は,JIS C 9335-1 の該当する箇所の要求事項を,この規格の規定に置き換えることを意味す

る。

−  “

追加”は,JIS C 9335-1 の該当する箇所の要求事項に,この規格の規定を追加することを意味する。

変更する箇所に関する情報が必要な場合には,

これらの表現に続く括弧書きで示す。

ただし,

JIS C 9335-1

の引用項目又は引用箇所は,この規格の作成時に最新版として発効されていた JIS C 9335-1:2014 を引用し

ている。このため,この規格の発効以降に発効された JIS C 9335-1 を引用する場合は,その引用項目又は

引用箇所が異なる場合があることに注意する。

JIS C 9335-1

に追加する細分箇条番号は,JIS C 9335-1 の箇条番号の後に“101”からの番号を付け,図

番号及び表番号は,

101”からの連続番号を付ける。追加する細別は,aa)bb)  などとし,追加する附属

書番号は,AABB などと記載する。

適用範囲 

置換(箇条 全て)

この規格は,家庭用を意図しない業務用の,コンベクションオーブン,蒸し器,スチームコンベクショ


2

C 9335-2-42

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ンオーブン及びその他の蒸気発生装置を用いた類似の機器で,定格電圧が 1 相と中性点との間に接続する

単相機器の場合は 250 V 以下,その他の機器の場合は 480 V 以下のものの安全性について規定する。

注記 1  これらの機器は,例えば,レストラン,従業員食堂,病院,パン屋,肉屋などの業務用施設

において用いられる。

機器が他の形態のエネルギーを利用する場合,機器の電気部分も,この規格の適用範囲である。

この規格では,これらの機器に起因する共通的な危険性を可能な限り取り扱う。

注記 2  この規格の適用に際しては,次のことに注意する。

−  車両,船舶又は航空機搭載用機器には,要求事項の追加が必要になる場合がある。

−  厚生関係機関,労働安全管轄機関,水道当局,その他の当局によって,追加要求事項を

規定する場合がある。

−  圧力機器に関して,追加要求事項を規定する場合がある。

注記 3  この規格は,次のものへの適用は意図していない。

−  工業目的の専用機器

−  腐食しやすい場所,又は爆発性の雰囲気(じんあい,蒸気又はガス)が存在する特殊な

状況にある場所で用いる機器

−  大量生産用の食品連続加工機器

−  業務用電子レンジ(JIS C 9335-2-90

注記 4  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

IEC 60335-2-42:2002

,Household and similar electrical appliances−Safety−Part 2-42: Particular

requirements for commercial electric forced convection ovens, steam cookers and

steam-convection ovens

及び Amendment 1:2008(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

引用規格は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 2(引用規格)による。

追加 

JIS C 9335-1

  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 1 部:通則

注記  対応国際規格:IEC 60335-1,Household and similar electrical appliances−Safety−Part 1: General

requirements

(MOD)

JIS Z 9101

  安全色及び安全標識−産業環境及び案内用安全標識のデザイン通則

注記  対応国際規格:ISO 3864-1,Graphical symbols−Safety colours and safety signs−Part 1: Design

principles for safety signs and safety markings

用語及び定義 

用語及び定義は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 3(用語及び定義)による。

3.1.4 

追加(定義の説明文の後に,次を追加する。)

注記 101  定格入力は,機器の中の同時通電が可能な,全ての電熱素子の入力の和である。同時通電

が可能な組合せが複数存在する場合には,最大の入力が得られる組合せを,定格入力とし

て用いる。


3

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3.1.9 

置換(3.1.9 全て)

通常動作(normal operation)

次の条件の下で,通常の使用方法で機器を運転したときの状態。

乾燥加熱モード  機器は,製造業者の取扱説明書に従って,全ての棚及び移動棚を所定の場所に置い

て無負荷で運転する。制御装置は,オーブン内部の有効空間の幾何学的に中心の位置において,自動

温度調節器による温度制御のサイクル中の平均温度が 220±4  ℃に保つように設定する。段階設定形

の制御装置の場合には,この温度を 220±15  ℃に設定する。

220

℃に到達できないオーブンの場合には,制御装置は最大に設定する。

270

℃を超える温度に到達できるオーブンの場合には,平均温度が最大到達温度よりも 50±4  ℃低

い温度になるように設定する。

スチームモード  機器は,製造業者の取扱説明書によって,使用者が調整できる全ての制御装置を最

大の設定位置にして制御装置が作動する温度に達するまで運転する。次に,可能な場合,機器が保持

できる最低温度に再設定する。

手又は手動の水栓で給水する蒸気発生装置付きの機器は,蒸気発生装置の指示レベルまで給水する。

自動で給水する蒸気発生装置付きの機器は,製造業者が指定する水圧の水道に接続する。製造業者

が水圧範囲を指定する場合には,最も不利となる水圧に調整する。

給水する水は,次の温度を維持する。

・  冷水に接続する機器の場合には,15±5  ℃

・  温水だけに接続する機器の場合には,60±5  ℃,又は取扱説明書に記載する温度のうちのいずれ

か高い方の温度

・  機器が温水又は冷水のいずれかに接続するようになっている場合には,最も不利な結果となる上

記のいずれかの温度

注記 1  (対応国際規格の注記の内容は,規定であることから,本文に移した。)

蓋,ドア及びカバーは,所定の位置とし,かつ,閉じた状態とする。

機器の調理スペースは,製造業者が指定する最大食品量(負荷)を 1 kg 当たり水 0.5 L の割合で置

き換えた,15±5  ℃の水を負荷として入れる。水は,棚又は平鍋の間に均一に分布するように入れる。

注記 2  平鍋は,蒸気の循環を考慮し,穴が開いていてもよい。水の負荷は,棚又は平鍋の上に均一

に分布した適切な容器の中に入れてもよい。

組合せモード  機器は,スチームモードで運転する。ただし,調理スペースを加熱するための強制対

流用ファン及び電熱素子も運転し,温度制御装置は,乾燥加熱モードの条件に従って設定する。

上記の全てのモードにおいて,機器に組み込まれたモータは,製造業者の取扱説明書を考慮し,意図す

る方法及び通常使用時に想定される最も過酷な条件の下で運転する。

追加 

3.101 

コンベクションオーブン(forced convection oven)

調理スペース内に,機械的手段によって熱風を循環させて食品を調理する機器。調理スペース内の圧力

は,大気圧と大きく変わらない。

3.102 

蒸し器(steam cooker)


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蒸気を直接当てるだけで食品を調理する機器。調理スペース内の圧力は,大気圧を超えてもよい。

3.103 

常圧蒸し器(atmospheric steam cooker)

調理スペース内の圧力が大気圧と大きく変わらない蒸し器。

3.104 

スチームコンベクションオーブン(steam convection oven)

蒸気を直接当てるか,調理スペース内に機械的手段によって熱風を循環させるか,又はこれらの二つの

モードを組み合わせて,食品を調理する機器。調理スペース内の圧力は,大気圧と大きく変わらない。

3.105 

定格圧力(rated pressure)

機器の加圧部分に対して製造業者が指定する,蒸し器又は蒸気発生装置の最大使用圧力。

3.106 

蒸気発生装置(steam generator)

調理スペース内に蒸気を発生させるために特別に設計された機器の部分。

注記  蒸気発生装置は,調理スペース内にある場合,調理スペースから離れているが同一のケース内

にある場合,又は一つ若しくは複数の調理スペースのために蒸気を供給する個別の装置である

場合がある。

3.107 

調理スペース(cooking compartment)

調理又は食品加熱を行うための機器の部分。

3.108 

指示レベル(indicated level)

機器又は蒸気発生装置を正しく運転するための,機器又は蒸気発生装置への液体の最高のレベルを示す

表示。

3.109 

専用設置壁(installation wall)

機器接続用の電源設備を内部にもち,機器をそれに固定して設置するための特別な定置式の構造物。

一般要求事項 

一般要求事項は,JIS C 9335-1 の箇条 4(一般要求事項)による。

試験のための一般条件 

試験のための一般条件は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 5(試験のための一般条件)による。

5.10 

追加(“埋込形機器及び固定形機器は,”で始まる段落の後に,次を追加する。)

他の機器に組み込む機器及び専用設置壁に固定する機器は,感電及び水の有害な浸入に対して,機器に

添付する据付説明書に従って設置した場合と同等の保護が得られるように囲う。

注記 101  適切な外郭又は追加の機器が,試験用に必要になる場合がある。

追加 

5.101

モータをもつ機器であっても,電熱機器として試験する。


5

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5.102

他の機器との組合せで組み立てる機器又は他の機器に組み込む機器は,

この規格の要求事項に従っ

て試験する。このとき,他の機器は,関連規格の要求事項に従って同時運転する。

分類 

分類は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 6(分類)による。

6.1 

置換(6.1 全て)

機器は,感電に対する保護に関し,クラス 0I 又はクラス I でなければならない。

適否は,目視検査及び関連する試験によって判定する。

6.2 

追加(“適否は,”で始まる段落の前に,次を追加する。)

卓上で用いる機器の水に対する保護等級は,IPX3 以上でなければならない。他の機器は,IPX4 以上で

なければならない。

表示,及び取扱説明又は据付説明 

表示,及び取扱説明又は据付説明は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 7(表示,及び取扱説明又は据付説

明)による。

7.1 

追加(注記 の前に,次を追加する。)

−  水道に接続する機器又は蒸気発生装置の場合,水圧又は水圧の範囲[キロパスカル(kPa)

。ただし,

取扱説明書に記載する場合は除く。

−  機器の加圧部分上に,定格圧力[キロパスカル(kPa)

7.6 

(対応国際規格に記載された内容は,JIS C 9335-1 に記載があるため,削除した。

7.12 

置換(“取扱説明書には,次の趣旨を”で始まる段落を,次に置き換える。)

取扱説明書には,機器で遊ぶことがないように,子供を監視することが望ましい旨を記載しなければな

らない。

注記 101A  対応国際規格では修正(Modification)としているが,規格利用者の利便性を考慮し,置

換とした。

追加(“適否は,”で始まる段落の前に,次を追加する。)

蒸し器及びスチームコンベクションオーブンの取扱説明書には,最大食品量をキログラム(kg)で記載

しなければならない。

蒸し器の取扱説明書は,次の趣旨の警告を記載しなければならない。

警告  圧力がほぼ大気圧に下がるまでは,排水栓又は他の排出装置を開けてはならない。”

IEC 60417

の記号 5021 を機器に表示する場合には,その意味を取扱説明書に説明しなければならない。

高い位置から容器を取り出すとき,料理がこぼれるおそれのある場合には,機器又は台車には,床から

1.6 m

の高さに

図 102 に示す警告表示を明瞭で恒久的に付けなければならない。台車への警告表示の場合

には,刻印又は印刷による表示でもよく,大きさを小さくしてもよい。

注記 101  (対応国際規格の注記の内容は,規定であることから,本文に移した。)

上記の警告表示を機器に表示せず,個別に提供する場合には,据付説明書には,次の趣旨を記載しなけ

ればならない。

“警告表示は,据付後,床から 1.6 m の高さに付けなければならない。

取扱説明書には,次の趣旨の警告を記載しなければならない。


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警告  やけどを防止するため,容易に認識できる高さよりも高い位置で,液体や加熱して液状にな

っている料理が入った容器を使用してはならない。

7.12.1 

置換(7.12.1 全て)

設置するときに特別な注意が必要な場合には,その詳細を記載した据付説明書を機器に添付しなければ

ならない。他の機器の中に組み込む機器及び専用設置壁に固定する機器は,感電及び水の有害な浸入に対

する適切な保護を確実にする方法の詳細を提供しなければならない。複数の機器の制御装置を独立した外

郭に組み込む場合には,詳しい据付説明書を提供しなければならない。清掃方法など,使用者による保守

のための取扱説明書も提供しなければならない。その取扱説明書には,機器は水を噴射して清掃してはな

らない旨を記載しなければならない。

注記 0A  (対応国際規格に記載された,固定配線に直接接続し,かつ,漏えい電流が 10 mA を超え

るおそれがある機器に対する取扱説明書への記載要求事項を削除した。

適否は,目視検査によって判定する。

7.12.4 

追加(“適否は,”の段落の前に,次を追加する。)

複数の機器用の独立した制御パネルをもつ埋込形機器の取扱説明書には,可能性がある危険を避けるた

めに制御パネルには指定する機器だけを接続する旨を記載しなければならない。

7.15 

追加(“スイッチ及び制御装置についての表示は,”で始まる段落の前に,次を追加する。)

固定形機器の場合,機器を設置した後,表示が見えるように配置することが実際的でないときは,関連

情報を取扱説明書に記載するか,又は機器の設置後に,機器の近傍に貼ることができる追加表示を提供し

なければならない。

注記 101  上記の機器の例として,埋込形機器がある。

追加 

7.101

手又は手動の水栓で給水する機器及び蒸気発生装置は,指示レベルを表示しなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

7.102

等電位ボンディング端子には,IEC 60417 の記号 5021 を表示しなければならない。

これらの表示は,導体を接続するときに着脱可能な,ねじ,座金,その他の部品の上に配置してはなら

ない。

適否は,目視検査によって判定する。

充電部への接近に対する保護 

充電部への接近に対する保護は,JIS C 9335-1 の箇条 8(充電部への接近に対する保護)による。

モータ駆動機器の始動 

モータ駆動機器の始動は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 9(モータ駆動機器の始動)による。 

追加

9.101

箇条 11 に適合させるための冷却ファンのモータは,使用時に発生する可能性がある全ての電圧状

態の下で始動できなければならない。

適否は,定格電圧の 0.85 倍の電圧で 3 回,モータを始動させることによって判定する。試験は,モータ

を室温の状態にして開始する。

モータは,通常動作の運転開始時に発生する状態の下で,又は自動運転の機器の場合には,通常動作の


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サイクル中の運転開始時に発生する状態の下で,毎回始動させる。モータは,次の始動までの間は休止し

てもよい。遠心力以外による始動スイッチをもつモータを備えた機器の場合には,この試験を,定格電圧

の 1.06 倍の電圧でも繰り返す。

全ての場合において,モータは始動し,安全性に悪影響を及ぼさず,かつ,モータの過負荷保護装置が

作動してはならない。

注記 1  電源は,試験中の電圧降下が 1 %以内のものが望ましい。

注記 2  対流のためだけに用いるファンモータは,冷却ファンとは考えない。

10 

入力及び電流 

入力及び電流は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 10(入力及び電流)による。

10.1 

追加(注記の後に,次を追加する。)

複数の加熱装置をもつ機器の全入力は,各加熱装置の入力を個別に測定して決定してもよい(3.1.4 参照)

注記 101  (対応国際規格の注記の内容は,規定であることから,本文に移した。)

11 

温度上昇 

温度上昇は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 11(温度上昇)による。

11.2 

追加(“厚さ約 20 mm のつや消し黒に塗った”で始まる段落の前に,次を追加する。)

床に固定する機器及びローラ若しくはキャスタ又はこれらと類似の手段を備えていない 40 kg を超える

質量をもつ機器は,製造業者の据付説明書に従って設置する。据付説明書がない場合には,これらの機器

は,通常,床上に置く機器とみなして設置する。

蒸気発生装置が調理スペースから独立している機器は,製造業者の据付説明書に従って組み立て,試験

枠内に,相互及び周囲に最も不利な影響を与えるように配置する。

11.4 

置換(11.4 全て)

機器は,通常動作の下で,機器の全入力が定格入力の 1.15 倍になるように運転する。全ての電熱素子を

同時通電することが不可能な場合には,回路中の切換スイッチの組合せによって最大負荷となる可能性が

ある組合せの各々について試験を行う。

機器が全入力を制限する制御装置を備えている場合には,その制御装置によって選択可能な中で最も過

酷な条件となる加熱装置の全ての組合せについて試験を行う。

モータ,変圧器又は電子回路の温度上昇限度を超える場合には,機器に定格電圧の 1.06 倍の電圧を供給

して試験を繰り返す。この場合には,モータ,変圧器又は電子回路の温度上昇だけを測定する。

11.7 

置換(11.7 全て)

機器は,次に従って運転する。

蒸気発生装置が調理スペース内に組み込まれた機器は,機器の運転のサイクルを連続させて,定常状態

に達するまで運転する。運転期間及び水の負荷を交換するための十分な休止期間を 1 サイクルとする。た

だし,休止期間は 5 分間以下とする。必要な場合,手で給水する蒸気発生装置の水位は,製造業者の取扱

説明書によって,指示レベルまで回復させる。

運転期間は,製造業者が指示した最大調理時間とする。ただし,指示がない場合には,機器が最高温度

に達するまでの時間とする。

蒸気発生装置が独立している機器は,

スイッチを入れ,

蒸気発生装置が定常状態に達するまで運転する。

この状態に達した後,機器を上記の条件で運転する。


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その他の機器は,定常状態に達するまで運転する。

注記  試験期間は,運転のサイクルが 2 回以上になる場合がある。

11.8 

追加(“保護装置は作動してはならず,”で始まる段落の後に,次を追加する。)

試験中,過圧防止安全装置が作動してはならない。

12 

(規定なし) 

13 

動作温度での漏えい電流及び耐電圧 

動作温度での漏えい電流及び耐電圧は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 13(動作温度での漏えい電流及

び耐電圧)による。

13.2 

置換(“11.7 に規定する時間機器を運転した後,”で始まる段落の“据置形クラス I”機器に関する

二つの細別を,次に置き換える。

−  コード及びプラグ接続の据置形クラス I 機器

機器の定格入力 kW 当たり 1 mA で,最大 10 mA

−  その他の据置形クラス I 機器

機器の定格入力 kW 当たり 1 mA で,最大 10 mA

注記 101A 7.12 の注記 101A 参照。

14 

過渡過電圧 

過渡過電圧は,JIS C 9335-1 の箇条 14(過渡過電圧)による。

15 

耐湿性等 

耐湿性等は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 15(耐湿性等)による。

15.1.1 

追加(“充電部をもち,かつ,”で始まる段落の後に,次を追加する。)

さらに,IPX0,IPX1,IPX2,IPX3 及び IPX4 の機器は,次の飛まつ試験を 5 分間行う。

図 101 に示す装置を用いる。試験中,飛まつがボウルの底から 150 mm 上まで跳ね上がるように水圧を

調節する。通常,床上で用いる機器の場合には,ボウルは床上に置く。その他の機器の場合には,機器の

下端よりも 50 mm 下の水平な支持台上にボウルを置き,機器の全ての方向に飛まつが跳ね上がるように,

ボウルを動かす。試験中,水の噴射が,機器に直接当たらないように注意する。

15.1.2 

置換(“通常,床上又は卓上で用いる機器は,”で始まる段落を,次に置き換える。)

通常,床上で用いる機器は,直径がオシレーティングチューブの半径の 2 倍よりも 15 cm 短い,穴のあ

いていない水平支持台の上に置く。また,通常,卓上で用いる機器は,機器の正射投影寸法よりも 15±5 cm

大きな寸法をもつ支持台の上に置く。

注記 101A 7.12 の注記 101A 参照。

15.2 

置換(15.2 全て)

機器は,通常使用時にこぼれた液体によって電気絶縁に悪影響を及ぼさない構造でなければならない。

適否は,次の試験によって判定する。

X

形取付けの機器は,特別に製作したコードを用いる場合を除き,26.6 に規定する最小断面積をもつ,

最もグレードの低い可とうケーブル又はコードを取り付ける。他の機器は,出荷状態で試験する。

着脱できる部分は,取り外す。

調理スペースの底面に,約 1 %の食塩を含む冷水 1 L を 1 分間一様に注ぐ。

手で給水する機器の給水用容器に,水を完全に満たし,更にこの容器の容積の 15 %に等しい量の水を 1


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分間一様に注ぐ。

手動の水栓又は自動で給水する機器は,製造業者が指定する最高水圧の水道に接続する。給水の制御は

全開とし,最初のオーバフローから更に 1 分間継続するか,又は保護装置によって給水が停止するまで給

水する。

さらに,コンベクションオーブンが自動給水装置又は噴霧装置をもち,かつ,水道に恒久的に接続する

場合には,水位安定装置,流量制御装置などの給水を制限する装置を無効にして最も過酷な状態で,5 分

間運転する。独立して運転させることができるファンモータは運転し,電熱素子は通電した状態又は通電

しない状態のうち,いずれか過酷な条件で運転する。

この試験中,機器は,製造業者が指定する最高水圧の水道に接続し,食塩水は用いない。

複数の制御装置をもつ機器は,それぞれの装置を順番に無効にして試験する。

上記の試験の直後,機器は,16.3 に規定する耐電圧試験に耐えなければならない。さらに,目視検査に

よって,機器に浸入した水を確認する。機器に浸入した水がこの規格への適合性を妨げてはならない。特

に,箇条 29 に規定する空間距離及び沿面距離に影響する絶縁物上に水の痕跡があってはならない。

15.3 

追加(注記の後に,次を追加する。)

注記 101  機器全体を恒温恒湿槽の中に置くことが不可能な場合,機器の中で起こる状態を考慮して,

電気部品を内蔵する部分を個別に試験してもよい。

追加 

15.101

水の充塡又は清掃のために水栓を備えている機器は,水栓からの水が充電部に接触しない構造で

なければならない。

適否は,次の試験によって判定する。

製造業者が指定する最高水圧の水道に機器を接続し,水栓を 1 分間全開にする。傾斜可能又は移動可能

な部分は,蓋も含めて最も不利となる姿勢に傾斜させるか,又は配置する。スイベル形の水栓は,水によ

って最も不利な結果となる方向にする。この試験の直後,機器は,16.3 に規定する耐電圧試験に耐えなけ

ればならない。

16 

漏えい電流及び耐電圧 

漏えい電流及び耐電圧は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 16(漏えい電流及び耐電圧)による。

16.2 

置換(“漏えい電流は,次の値を”で始まる段落の“据置形クラス I”機器に関する二つの細別を,

次に置き換える。

−  コード及びプラグ接続の据置形クラス I 機器

機器の定格入力 kW 当たり 1 mA で,最大 10 mA

−  その他の据置形クラス I 機器

機器の定格入力 kW 当たり 1 mA で,最大 10 mA

注記 101A 7.12 の注記 101A 参照。

17 

変圧器及びその関連回路の過負荷保護 

変圧器及びその関連回路の過負荷保護は,JIS C 9335-1 の箇条 17(変圧器及びその関連回路の過負荷保

護)による。

18 

耐久性 

耐久性は,この規格では規定しない。


10

C 9335-2-42

:2016

19 

異常運転 

異常運転は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 19(異常運転)による。

19.1 

追加(“電圧切換スイッチを内蔵した”で始まる段落の後に,次を追加する。)

さらに,機器の同一部分が別の機能に対応して異なる設定が可能で,かつ,異なる規格が適用される場

合の制御装置又は開閉装置は,製造業者の取扱説明書に関係なく,最も厳しい設定とする。

箇条 11 の試験中,圧力を制限する制御装置をもつ機器は,この制御装置を無効にして 19.4 の試験も行

う。ただし,継続的に作動する過圧防止安全装置は無効にしない。

注記 101  (対応国際規格の注記の内容は,規定であることから,本文に移した。)

19.2 

置換(“電熱素子をもつ機器は,”で始まる 1 文を,次に置き換える。)

機器は,各運転モードに従って,次の条件で運転する。

乾燥加熱モード  機器は,箇条 11 に規定する条件で試験する。ただし,ファンモータは,無効にする。

複数のファンモータがある場合には,それらは順番に無効にする。

注記 101  (対応国際規格の注記の内容は,規定であることから,本文に移した。)

スチームモード及び組合せモード  機器は,箇条 11 に規定する条件で試験する。ただし,水の負荷は

入れず,全てのドア又は蓋は閉じた状態とする。手で給水する蒸気発生装置は,水なしで運転する。

手動の水栓又は自動で給水する蒸気発生装置は,それを閉じた状態で運転し,蒸気発生装置を乾燥さ

せる。

注記 101A 7.12 の注記 101A 参照。

19.3 

追加(“19.2 の試験を繰り返すが,”で始まる段落の後に,次を追加する。)

機器内の調節可能な温度又は圧力制御装置が,正常な運転のために前もって設定でき,それが可変であ

る場合には,最も不利となる設定にする。

19.4 

追加(“複数の制御装置をもつ機器”で始まる段落の後に,次を追加する。)

通常使用時に,電熱素子を開閉するための電磁接触器の主接点は,

“ON”位置に固定する。ただし,2

個の電磁接触器が互いに独立して動作するか,又は 1 個の電磁接触器が二組の独立した主接点を動かす場

合には,これらの接点は,順番に“ON”位置に固定する。

注記 101  (対応国際規格の注記の内容は,規定であることから,本文に移した。)

19.7 

置換(表 の前までの全ての段落を,次に置き換える。)

機器は,モータ及びファンの運動部分を拘束し,通常動作の下で,冷却状態から定常状態に達するまで

運転する。ただし,タイマをもつ場合には,設定可能な最大期間まで運転する。電源電圧は,定格電圧又

は定格電圧範囲の上限値とする。

複数のモータをもつ場合には,試験は,それぞれのモータに対して別々に行う。

注記 101  (対応国際規格の注記の内容は,規定であることから,本文に移した。)

感熱式保護装置をもつモータに対する代替試験は,

附属書 による。

注記 102  (対応国際規格の注記の内容は,規定であることから,本文に移した。)

補助巻線回路にコンデンサを用いているモータをもつ機器は,回転子を拘束して運転する。そのとき,

コンデンサを,一度に 1 個だけ開放する。IEC 60252-1 のクラス P2 コンデンサ又は JIS C 4908 の保安装置

内蔵コンデンサ若しくは保安機構付コンデンサでない限り,そのコンデンサを一度に 1 個だけ短絡して,

上記試験を繰り返す。

注記 103  この試験は,モータを始動すると同様の結果が得られない場合があるので,回転子を拘束

した状態で行うことが望ましい。


11

C 9335-2-42

:2016

試験中,巻線の温度は

表 に規定する値を超えてはならない。

注記 103A 7.12 の注記 101A 参照。

19.8 

追加(“多相モータをもつ機器”で始まる段落の後に,次を追加する。)

適否は,19.7 で判定する。

20 

安定性及び機械的危険 

安定性及び機械的危険は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 20(安定性及び機械的危険)による。

20.1 

追加(“電熱素子をもつ機器の場合,”の段落の後に,次を追加する。)

カバー,蓋及び附属品は,最も不利となる位置にする。

移動棚は,次の追加試験を行う。

取扱説明書に記載する最大食品量の負荷を載せた移動棚を,水平に対して 10°傾斜する平面に置く。移

動棚は,ブレーキをかけた状態で 100 mm を超えて移動してはならない。

注記 101  液体の流出などは無視する。

20.2 

追加(注記 の前に,次を追加する。)

この要求事項は,操作手段,すなわち,ハンドル又はホイールにも適用する。

追加(“検査プローブが”の後に,次を追加する。)

調理スペースのドアを開けた状態でファンモータが動作可能な,機器のモータ及びファンモータの運動

部分は,清掃を含む通常使用時に人体を傷害から適切に保護するように配置するか,又は外郭で囲ってい

なければならない。

ファンの運転部分は,接触可能であってはならない。

適否は,JIS C 0922 の検査プローブ 41 を 10 N の力で当てることによって判定する。

追加 

20.101

床に固定しない機器は,ドアを開き,負荷をかけたとき,十分な安定性をもっていなければなら

ない。

適否は,次の試験によって判定する。

下端に水平の丁番をもつドアの場合は,ドアを開き,おもりをその重心がドアの幾何学的中心に対して

垂直になるように,ドアの表面の上に静かに置く。おもりの接触部分は,ドアに損傷を与えないようなも

のとし,おもりの質量は,次による。

−  通常,床上で用いる機器の場合には,次による。

・  調理スペースのドアに対しては,23 kg,又は製造業者の調理説明書によって,調理スペースの中に

置くことができる更に大きい値

・  その他のドアに対しては,7 kg

−  通常,卓上又は類似の支持台で用いる機器で,下端に水平の丁番をもち,その丁番から,開口部の縁

までの投影寸法が 225 mm 以上のドアをもつ機器の場合には,7 kg,又は製造業者の調理説明書によ

って,調理スペースの中に置くことができる更に大きい値

調理スペースの下段が通常の作業面よりも上に位置する場合を除き,垂直の丁番をもつドアは,90°の

角度に開き,ドアの上部で丁番から最も離れた端部に,140 N の下向きの力を静かに加える。

この試験は,ドアの角度を 180°以下の範囲で可能な限り開けた状態でも繰り返す。


12

C 9335-2-42

:2016

これらの試験中,機器は転倒してはならない。

複数のドアをもつ機器は,各々のドアに対して,個別に試験を行う。長方形以外のドアは,通常使用時

に力の影響を受ける可能性がある,丁番から最も離れた点に力を加える。ドア及び丁番に対する,損傷及

び変形は,無視する。

注記 1  おもりとして,砂袋を用いてもよい。

注記 2  (対応国際規格の注記の一部の内容は,規定であることから,本文に移した。)

20.102  20.2

の要求事項に適合するために,モータ及びファンを取り付けたガードは,次のいずれかの場

合を除き,着脱できる部分であってはならない。

−  ガードを取り外したとき,モータ及びファンの動作を防止する適切なインタロックが,取り付けてあ

る場合。

−  ガードが,オーブンの裏打ちと一体になっている場合。

適否は,目視検査及び手による試験によって判定する。

21 

機械的強度 

機械的強度は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 21(機械的強度)による。

追加 

21.101

調理スペースの棚は,調理スペースの内側にあるとき,及びその奥行寸法の 50 %を外側に引き出

したとき,棚受けから落下しない構造でなければならない。棚は,50 %を外側に引き出したとき,傾いて

はならない。

適否は,次の試験によって判定する。

棚面積の 75 %を占め,均一な質量分布で,1 m

2

当たりの総質量が 40 kg のケーキ缶又は類似の容器を負

荷として棚の上に置く。その負荷を中央に置いた棚を,調理スペースに設けられた棚受けに挿入する。そ

の棚を可能な限り左側に動かして 1 分間放置し,一旦,棚を引き出す。その棚を再挿入し,それを可能な

限り右側に動かして 1 分間放置し,再び棚を引き出す。

この試験中,棚は棚受けから落下してはならない。

その後,棚を奥行寸法の 50 %の長さだけ引き出し,試験を繰り返す。棚の露出した前縁の中央に,10 N

の追加の力を垂直下向きに加える。この試験中,棚は傾いてはならない。

注記  小さいたわみがあってもよい。

22 

構造 

構造は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 22(構造)による。

22.7 

置換(22.7 全て)

大気圧を超える圧力(過圧)で運転する蒸し器及び蒸気発生装置は,過大な圧力を防止する適切な過圧

防止安全装置を組み込んでいなければならない。

適否は,圧力制御装置を無効にして,定格入力で機器を運転することによって判定する。

過圧防止安全装置は,この試験中に,内圧が定格圧力の 120 %を超えないように作動しなければならな

い。

追加 

22.101

三相機器の場合,電熱素子をもつ回路を保護する温度過昇防止装置,及び偶発的に始動すること


13

C 9335-2-42

:2016

が危険を引き起こす可能性があるモータの温度過昇防止装置は,

非自己復帰形のトリップフリーのもので,

かつ,電源から全極を遮断するものでなければならない。

なお,漏電遮断器を備えている場合又は据付説明書に適切な漏電遮断器を設置する旨を記載している場

合は,全極遮断でなくてもよい。

単相機器,単相の電熱素子及び/又は 1 相と中性線との間若しくは相間に接続するモータの場合,電熱

素子をもつ回路を保護する温度過昇防止装置及び偶発的に始動することが危険を引き起こす可能性がある

モータの温度過昇防止装置は,非自己復帰形のトリップフリーのもので,かつ,1 極以上を遮断するもの

でなければならない。

非自己復帰形温度過昇防止装置が,工具を用いて部品を取り外さないと可触にならない場合には,トリ

ップフリーである必要はない。

注記 1  トリップフリーの温度過昇防止装置は,自動的な作動及びリセット操作部をもち,その自動

的な作動がリセット機構の操作又は位置とは無関係の構造をもつものである。

箇条 19 の試験中に作動するバルブ及びキャピラリ形の温度過昇防止装置は,

キャピラリチューブの破損

によって,19.13 への適合を損なってはならない。

適否は,目視検査,手による試験及びキャピラリチューブを破損させることによって判定する。このと

き,キャピラリチューブが閉塞しないように注意して破損させる。

注記 2  (対応国際規格の注記の内容は,規定であることから,本文に移した。)

22.102

危険,警告又は類似の状況を示すための,照明,スイッチ又は押しボタンの色は,赤でなければ

ならない。

適否は,目視検査によって判定する。

22.103

蒸し器及び蒸気発生装置の運転圧力は,定格圧力以下でなければならない。

適否は,箇条 11 の試験中に判定する。

22.104

加圧機器の調理スペースのドアは,圧力がほぼ大気圧に下がるまで,開けることができてはなら

ない。

適否は,目視検査及び手による試験によって判定する。

22.105

大気圧で運転する機器の蒸気口は,設計,配置又はその他の方法で,閉塞しないように保護して

いなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

22.106

蒸気発生装置及び調理スペースから排水するための装置は,電気絶縁に悪影響を及ぼさない方法

で水を放出できなければならない。

適否は,目視検査及び手による試験によって判定する。

22.107

手動で給水する容器の水位は,給水時に容易に確認できる位置になければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

22.108

機器は,排出蒸気が配水管に流れ込む前に,自動的に凝結させる装置をもたなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

22.109

加圧機器は,真空運転を意図する機器を除き,部分的な真空状態を回避する真空逃し弁を備えな

ければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

22.110

機器の加圧部分は,定格圧力に耐えなければならない。

適否は,加圧部分に定格圧力の 1.5 倍に等しい水圧を 30 分間与えることによって判定する。全ての排出


14

C 9335-2-42

:2016

口を密閉し,全ての過圧防止安全装置は無効にする。水以外の手段を用いて,水圧を発生させてもよい。

試験中,機器の加圧部分には,漏れの兆候,恒久的な変形又は破損があってはならない。

22.111

20.2

及び 20.102 の要求事項に適合するために,オーブンのドア及びガードに取り付けるインタロ

ックは,次のいずれかによらなければならない。

−  調理スペースのドアが 50 mm 開く前に,ファンモータの電源を遮断する。

−  JIS C 0922 の検査プローブ B を用いても,インタロックは無効にできない。

適否は,目視検査,測定及び調理スペースのドアをあらゆる位置に開けた状態で,検査プローブ B を当

てることによって判定する。

22.112

可搬形機器は,小さな物体が侵入して充電部に接触するような底面の開口部があってはならない。

適否は,目視検査及び支持面と開口部を通した充電部との距離を測定することによって判定する。この

距離は,6 mm 以上でなければならない。ただし,脚が付いている機器の場合には,この距離は,卓上で

用いる機器は 10 mm 以上,床上で用いる機器は 20 mm 以上でなければならない。

22.113

過圧防止安全装置は,その作動によって人体の傷害又は周囲への損害の原因とならない位置に配

置するか,又は人体の傷害又は周囲への損害の原因とならない構造でなければならない。過圧防止安全装

置は,無効にできない構造か,又は特別な工具を用いることなく,圧力除去設定を更に高く変更できない

構造でなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

22.114

(欠番)

22.115

排水コック及び類似の高温液体用の排出装置は,それらが不用意に開くおそれがない構造でなけ

ればならない。さらに,排水プラグを不用意に引き抜くことができてはならない。

適否は,目視検査及び手による試験によって判定する。

注記  不用意に開くおそれがない構造の例として,バルブハンドルが,開放したとき自動的に閉じた

状態に戻るもの,ホイール形のもの,くぼみの中に配置されるものなどがある。

22.116

調理スペースが 700 mm×1 500 mm×700 mm を超える場合,調理スペースのドアは,内側から開

けることができなければならない。内側から開ける力は,70 N を超えてはならない。

適否は,目視検査及び測定によって判定する。

22.117

結露水を自動的に排出する手段をもつ機器は,排出によって危険が生じない構造でなければなら

ない。

適否は,目視検査によって判定する。

23 

内部配線 

内部配線は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 23(内部配線)による。

23.3 

追加(注記 の後に,次を追加する。)

自動温度調節器のキャピラリチューブが,通常使用時に屈曲を受ける可能性がある場合には,次を適用

する。

−  キャピラリチューブが内部配線の一部として取り付けられる場合には,JIS C 9335-1 を適用する。

−  キャピラリチューブが分離している場合には,毎分 30 回以下の速度で,1 000 回の屈曲試験を行う。

上記のいずれの場合においても,その部分の質量などのために,機器の可動部分を規定する速度で動か

すことができない場合は,屈曲速度を遅くしてもよい。

注記 101  (対応国際規格の注記の内容は,規定であることから,本文に移した。)


15

C 9335-2-42

:2016

試験後,キャピラリチューブは,この規格の意図する範囲内での損傷の徴候及びその後の使用を妨げる

損傷があってはならない。

ただし,キャピラリチューブの破損がその機器の動作を停止するように働く(フェールセーフ)場合に

は,分離しているキャピラリチューブに対しては屈曲試験は行わず,また,内部配線の一部として取り付

けられているものに対しては,上記の要求事項は適用しない。

この場合の適否は,キャピラリチューブを破損させることによって判定する。このとき,キャピラリチ

ューブが閉塞しないように注意して破損させる。

注記 102  (対応国際規格の注記の内容は,規定であることから,本文に移した。)

24 

部品 

部品は,JIS C 9335-1 の箇条 24(部品)による。

25 

電源接続及び外部可とうコード 

電源接続及び外部可とうコードは,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 25(電源接続及び外部可とうコード)

による。

25.1 

追加(“適否は,”で始まる段落の後に,次を追加する。)

機器は,機器用インレットを備えてはならない。

注記 101A  対応国際規格では修正(Modification)としているが,規格利用者の利便性を考慮し,追

加とした。

25.3 

追加(“適否は,”で始まる段落の後に,次を追加する。)

固定形機器及びローラ若しくはキャスタ又はこれらと類似の手段を備えていない 40 kg を超える質量を

もつ機器は,製造業者の据付説明書に従って設置した後に,電源コードが接続できる構造でなければなら

ない。

固定配線に直接電源電線を接続する場合の端子は,電源コードの X 形取付けに適合させてもよい。この

場合には,機器は 25.16 に適合するコード止めを取り付けなければならない。

機器が可とうコードを接続するための一組の端子を備える場合には,端子は,電源コードの X 形取付け

に適していなければならない。

いずれの場合も,取扱説明書及び据付説明書には,電源コードの詳細を記載しなければならない。

埋込形機器の電源ケーブルへの接続は,機器を設置する前に行ってもよい。

適否は,目視検査によって判定する。

25.7 

置換(25.7 全て)

電源コードは,オーディナリークロロプレン又はその他の合成エラストマーシース付きコード(コード

分類 60245 IEC 57)と同等以上の特性をもつ耐油性の可とう被覆ケーブルでなければならない。

注記 0A  電気用品の技術上の基準を定める省令の解釈(20130605 商局第 3 号)の別表第一に適合す

るキャブタイヤケーブルであって,絶縁体又は外装にクロロプレンゴム混合物又はクロロ

スルホン化ポリエチレンゴム混合物を用いるものは,同等以上の特性をもつものとみなさ

れている。

適否は,目視検査によって判定する。

注記 0B 7.12 の注記 101A 参照。


16

C 9335-2-42

:2016

26 

外部導体用端子 

外部導体用端子は,JIS C 9335-1 の箇条 26(外部導体用端子)による。

27 

接地接続の手段 

接地接続の手段は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 27(接地接続の手段)による。

27.2 

追加(“適否は,”で始まる段落の前に,次を追加する。)

据置形機器で,外部の等電位導体を接続するための端子を備えている場合には,その端子は,機器の全

ての固定した露出金属部分と,有効な電気的接触をしていなければならない。また,端子は,10 mm

2

以下

の公称断面積の導体の接続が可能でなければならない。端子は,機器の設置後にボンディング導体を接続

するために都合のよい位置に配置しなければならない。

注記 101  例えば,銘板などのような,小さな固定した露出金属部分は,端子と電気的に接触しなく

てもよい。

28 

ねじ及び接続 

ねじ及び接続は,JIS C 9335-1 の箇条 28(ねじ及び接続)による。

29 

空間距離,沿面距離及び固体絶縁 

空間距離,沿面距離及び固体絶縁は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 29(空間距離,沿面距離及び固体

絶縁)による。

29.2 

追加(注記 の前に,次を追加する。)

機器が通常使用中に絶縁物によって囲われていない又は絶縁物を設置していないため,汚染にさらされ

る可能性がある場合には,ミクロ環境は汚損度 3 であって,その絶縁物の比較トラッキング指数(CTI)

は 250 以上でなければならない。

30 

耐熱性及び耐火性 

耐熱性及び耐火性は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 30(耐熱性及び耐火性)による。

30.2.1 

置換(“非金属材料の部分に”で始まる段落を,次に置き換える。)

非金属材料の部分に,JIS C 60695-2-11 に従って 650  ℃のグローワイヤ試験を行う。ただし,JIS C 

60695-2-12

に従って,650  ℃以上のグローワイヤ燃焼指数(GWFI)に分類される材料の部分には,グロー

ワイヤ試験を行わない。

注記 101A 7.12 の注記 101A 参照。

30.2.2

この規格では,適用しない。

追加 

30.101

油脂吸収用の非金属製のフィルタは,関連する場合,カテゴリーHBF 材料のための JIS K 7241 

規定する燃焼試験を行うか,又は JIS C 60695-11-10 に従って HB40 以上に分類される材料でなければなら

ない。ただし,分類のために用いた試料の厚さは,機器の該当部分よりも厚いものであってはならない。

注記  試料を支持することが必要な場合がある。


17

C 9335-2-42

:2016

31 

耐腐食性 

耐腐食性は,JIS C 9335-1 の箇条 31(耐腐食性)による。

32 

放射線,毒性その他これに類する危険性 

放射線,毒性その他これに類する危険性は,JIS C 9335-1 の箇条 32(放射線,毒性その他これに類する

危険性)による。


18

C 9335-2-42

:2016

追加(図 12 の後に,次の図を追加する。)

単位  mm

図 101−飛まつ試験装置 

最小高さ:30 mm

形状及び色は,JIS Z 9101 による。

図 102−やけど防止のための警告表示 


19

C 9335-2-42

:2016

附属書

附属書は,次を除き,JIS C 9335-1 の附属書による。

附属書 N 
(規定)

保証トラッキング試験

保証トラッキング試験は,次を除き,JIS C 9335-1 

附属書 による。

10.1 

手順

置換(“試験電圧は,”で始まる段落を,次に置き換える。)

試験電圧は,100 V,175 V,250 V,400 V 又は 600 V のいずれか該当する値とする。

注記 101A  対応国際規格では追加(Addition)としているが,規格利用者の利便性を考慮し,置換と

した。

参考文献

参考文献は,次を除き,JIS C 9335-1 の参考文献による。

追加 

JIS C 9335-2-90

  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 2-90 部:業務用電子レンジの個別要

求事項

注記  対応国際規格:IEC 60335-2-90,Household and similar electrical appliances−Safety−Part 2-90:

Particular requirements for commercial microwave ovens

(MOD)


20

C 9335-2-42

:2016

附属書 JAA

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS C 9335-2-42:2016

  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 2-42 部:

業務用コンベクションオーブン,蒸し器及びスチームコンベクションオーブンの
個別要求事項

IEC 60335-2-42:2002

,Household and similar electrical appliances−Safety−Part 2-42:

Particular requirements for commercial electric forced convection ovens, steam cookers

and steam-convection ovens

及び Amendment 1:2008

(I)JIS の規定

(II)

国際

規格 
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと

の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

2

引用規格

2

JIS

とほぼ同じ

追加

対応国際規格では,参考文献に記載
されている JIS Z 9101 を引用規格

に移動した。

図 102 で色及び形状の規定を JIS 

Z 9101

から引用している。

国際規格の見直しの際,改正提案

を検討する。

6.1

感 電 に 対 す る 保 護
分類

 6.1  JIS

とほぼ同じ

追加

感電に対する保護に関し,“クラス

0I

”を追加した。

我が国の配電事情による。クラス

0I

の追加は,

TBT

例外事項である。

7.12.1

取 扱 説 明 書 に 記 載

する内容

 7.12.1

JIS

とほぼ同じ

削除

我が国の接地に対する配電事情か

ら,漏えい電流を大きくすることは

危険につながる可能性があるため,
対応国際規格の第 2 段落を削除し

た。

対応国際規格が認めている 10 mA

を超える漏えい電流は認めないこ

とにしたため,取扱説明書への記
載も不要となる(13.2 及び 16.2 参

照)

13.2

動 作 温 度 で の 漏 え

い電流

 13.2 JIS

とほぼ同じ

変更

対応国際規格では,コード及びプラ

グ接続以外の据置形クラス I 機器の
漏えい電流の上限値はなしとして

いるため限度値を設定した。

我が国の接地に対する配電事情か

ら,漏えい電流を上限値なしとす
ることは危険につながる可能性が

ある。国際規格の見直しの際,改

正提案を検討する。

16.2

耐 湿 試 験 後 の 漏 え
い電流

 16.2 JIS

とほぼ同じ

変更 13.2 と同じ理由で,置換する文を変

更した。

13.2

と同じ。

20

C

 933

5-2

-42

2

016


21

C 9335-2-42

:2016

(I)JIS の規定

(II)
国際

規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

19.7

拘 束 状 態 の 試 験 条

 19.7 JIS

とほぼ同じ

変更

短絡試験を除外するコンデンサの

条件を通則に合わせた。

通則に合わせ,IEC 60252-1 の場

合,クラス P2 コンデンサを要求し
た。また,JIS C 4908 の P1 及び

P2

コンデンサは,IEC 60252-1 

P2

と同等である旨を,デビエーシ

ョンとして追加した。

22.101

機 器 に 組 み 込 む 温

度 過 昇 防 止 装 置 の

条件

 22.101

JIS

とほぼ同じ

追加

対応国際規格では,温度過昇防止装

置等は,非自己復帰形であって,か

つ,両切りと規定されているが,業
務用の機器の設置環境では,ほとん

どの電源設備に漏電遮断器が設置

されているため,片切りも可とし
た。

漏電遮断器が設置されている場合

の保護について考慮した。

22.111

イ ン タ ロ ッ ク の 構

 22.111

JIS

とほぼ同じ

変更

対応国際規格の引用先の細分箇条

番号の誤記を修正した。

国際規格の見直しの際,改正提案

を検討する。

27.2

据 置 形 機 器 に 対 す

る 外 部 等 電 位 端 子
に対する要求

 27.2 JIS

とほぼ同じ

変更

対応国際規格では,据置形機器に対

する外部等電位端子を備えること
を強制しているが,この規格では備

えた場合の要求事項とした。

我が国の業務用ちゅう(厨)房に

おいては,外部等電位端子が設置
されていないので,機器本体に端

子装備を義務化しても導体接続で

きる状況にないことを考慮した。

附属書 N 
(規定)

保 証 ト ラ ッ キ ン グ
試験

附属書 N

JIS

とほぼ同じ

変更

対応国際規格の誤記を修正した。

国際規格の見直しの際,改正提案
を検討する。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:

IEC 60335-2-42:2002,Amd.1:2008,MOD)

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

−  削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
−  追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

−  変更  国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

− MOD

国際規格を修正している。

21

C

 933

5-2

-42

2

016