>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

C 9335-2-39

:2016

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

2

3

  用語及び定義  

2

4

  一般要求事項  

3

5

  試験のための一般条件  

3

6

  分類 

4

7

  表示,及び取扱説明又は据付説明  

4

8

  充電部への接近に対する保護  

6

9

  モータ駆動機器の始動  

6

10

  入力及び電流  

6

11

  温度上昇  

6

12

  (規定なし)  

7

13

  動作温度での漏えい電流及び耐電圧  

7

14

  過渡過電圧  

7

15

  耐湿性等  

7

16

  漏えい電流及び耐電圧  

9

17

  変圧器及びその関連回路の過負荷保護  

9

18

  耐久性  

9

19

  異常運転  

9

20

  安定性及び機械的危険  

10

21

  機械的強度  

10

22

  構造  

10

23

  内部配線  

12

24

  部品  

13

25

  電源接続及び外部可とうコード  

13

26

  外部導体用端子  

13

27

  接地接続の手段  

13

28

  ねじ及び接続  

14

29

  空間距離,沿面距離及び固体絶縁  

14

30

  耐熱性及び耐火性  

14

31

  耐腐食性  

14

32

  放射線,毒性その他これに類する危険性  

14

附属書  

16

附属書 N(規定)保証トラッキング試験  

16


C 9335-2-39

:2016  目次

(2)

ページ

参考文献  

16

附属書 JAA(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

17


C 9335-2-39

:2016

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本

工業規格である。これによって,JIS C 9335-2-39:2005 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

JIS C 9335

の規格群には,約 100 規格に及ぶ部編成があるが,この規格では省略した。

なお,全ての部編成は,次に示す規格の“まえがき”に記載されている。

JIS

C

9335-1

  第 1 部:通則


日本工業規格

JIS

 C

9335-2-39

:2016

家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−

第 2-39 部:業務用多目的調理鍋の個別要求事項

Household and similar electrical appliances-Safety-

Part 2-39: Particular requirements for commercial electric

multi-purpose cooking pans

序文 

この規格は,2012 年に第 6 版として発行された IEC 60335-2-39 を基とし,我が国の配電事情などを考慮

し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

この規格は,JIS C 9335-1 と併読する規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一

覧表にその説明を付けて,

附属書 JAA に示す。

この規格の箇条などの番号は,JIS C 9335-1 と対応している。JIS C 9335-1 に対する変更は,次の表現を

用いた。

−  “

置換”は,JIS C 9335-1 の該当する箇所の要求事項を,この規格の規定に置き換えることを意味す

る。

−  “

追加”は,JIS C 9335-1 の該当する箇所の要求事項に,この規格の規定を追加することを意味する。

変更する箇所に関する情報が必要な場合には,

これらの表現に続く括弧書きで示す。

ただし,

JIS C 9335-1

の引用項目又は引用箇所は,この規格の作成時に最新版として発効されていた JIS C 9335-1:2014 を引用し

ている。このため,この規格の発効以降に発効された JIS C 9335-1 を引用する場合は,その引用項目又は

引用箇所が異なる場合があることに注意する。

JIS C 9335-1

に追加する細分箇条番号は,JIS C 9335-1 の箇条番号の後に“101”からの番号を付け,図

番号及び表番号は,

101”からの連続番号を付ける。追加する細別は,aa)bb)  などとし,追加する附属

書番号は,AABB などと記載する。

適用範囲 

置換(箇条 全て)

この規格は,家庭用を意図しない業務用の多目的調理鍋で,定格電圧が 1 相と中性点との間に接続する

単相機器の場合は 250 V 以下,その他の機器の場合は 480 V 以下のものの安全性について規定する。また,

この規格は,圧力機器及び圧力がかかる部分をもつ機器についても適用する。

注記 1  これらの機器は,業務用食品の加工のために,例えば,レストラン,従業員食堂,病院など

のちゅう(厨)房,及びパン屋,肉屋などの業務用施設において用いられる。


2

C 9335-2-39

:2016

電磁誘導加熱源をもつ機器については,適用できる場合には,JIS C 9335-2-36 の関連要求事項も適用す

る。

機器が他の形態のエネルギーを利用する場合,機器の電気部分も,この規格の適用範囲である。

この規格では,これらの機器に起因する共通的な危険性を可能な限り取り扱う。

注記 2  この規格の適用に際しては,次のことに注意する。

−  車両,船舶又は航空機搭載用機器には,要求事項の追加が必要になる場合がある。

−  厚生関係機関,労働安全管轄機関,水道当局,その他の当局によって,追加要求事項を

規定する場合がある。

注記 3  この規格は,次のものへの適用は意図していない。

−  工業目的の専用機器

−  腐食しやすい場所,又は爆発性の雰囲気(じんあい,蒸気又はガス)が存在する特殊な

状況にある場所で用いる機器

−  大量生産用の食品連続加工機器

−  業務用フライヤ(JIS C 9335-2-37

注記 4  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

IEC 60335-2-39:2012

,Household and similar electrical appliances−Safety−Part 2-39: Particular

requirements for commercial electric multi-purpose cooking pans

(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

引用規格は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 2(引用規格)による。

追加 

JIS C 9335-1

  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 1 部:通則

注記  対応国際規格:IEC 60335-1,Household and similar electrical appliances−Safety−Part 1: General

requirements

(MOD)

JIS C 9335-2-36

  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 2-36 部:業務用電気レンジ,オーブ

ン,こんろ及びこんろ部の個別要求事項

用語及び定義 

用語及び定義は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 3(用語及び定義)による。

3.1.4 

追加(定義の説明文の後に,次を追加する。)

注記 101  定格入力は,機器の中の同時通電が可能な,全ての電熱素子の入力の和である。同時通電

が可能な組合せが複数存在する場合には,最大の入力が得られる組合せを,定格入力とし

て用いる。

3.1.9 

置換(3.1.9 全て)

通常動作(normal operation)

次の条件の下で,通常の使用方法で機器を運転したときの状態。

機器は,製造業者の説明書によって無負荷で運転する。鍋の底面の内側の中心で測定する温度が,次の

温度になるように制御装置を設定して運転する。


3

C 9335-2-39

:2016

段階設定形の制御装置の場合は,275  ℃以上になる最初の位置に設定する。間欠運転形の制御装置の場

合は,間欠運転のサイクル中の平均温度が,275±5  ℃になるように設定する。この温度に到達できない場

合には,制御装置は最大に設定する。

機器に組み込まれたモータは,製造業者の取扱説明書を考慮し,意図する方法及び通常使用時に想定さ

れる最も過酷な条件の下で運転する。

3.5.1 

置換(3.5.1 全て)

可搬形機器(portable appliance)

次のいずれかに該当する機器。

−  運転中に移動することを意図している。

−  様々な作業場所で運転することを意図している。

−  固定形機器以外の機器で,質量が 18 kg 未満である。

追加 

3.101 

多目的調理鍋(multi-purpose cooking pan)

主に,肉,ソースなどを調理又は下ごしらえするために,底面が均一に加熱される鍋部分をもつ機器。

注記 1  鍋部分は,固定されていても,傾斜可能でもよい。

注記 2  多目的調理鍋には,ブラットパン(Bratt pan)として知られる鍋も含む。

3.102 

専用設置壁(installation wall)

機器接続用の電源設備を内部にもち,機器をそれに固定して設置するための特別な定置式の構造物。

3.103 

常圧多目的調理鍋(atmospheric multi-purpose cooking pan)

容器内の圧力が大気圧と大きく変わらない多目的調理鍋。

3.104 

定格圧力(rated pressure)

機器の加圧部分に対して製造業者が指定する最高使用圧力。

一般要求事項 

一般要求事項は,JIS C 9335-1 の箇条 4(一般要求事項)による。

試験のための一般条件 

試験のための一般条件は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 5(試験のための一般条件)による。

5.5 

追加(“機器又は可動部は,”で始まる段落の後に,次を追加する。)

試験は,機器を通常の調理する位置にして実施する。

5.10 

追加(“埋込形機器及び固定形機器は,”で始まる段落の後に,次を追加する。)

他の機器に組み込む機器及び専用設置壁に固定する機器は,感電及び水の有害な浸入に対して,機器に

添付する据付説明書に従って設置した場合と同等の保護が得られるように囲う。

注記 101  適切な外郭又は追加の機器が,試験用に必要になる場合がある。


4

C 9335-2-39

:2016

追加 

5.101

モータをもつ機器であっても,電熱機器として試験する。

5.102

他の機器との組合せで組み立てる機器又は他の機器に組み込む機器は,

この規格の要求事項に従っ

て試験する。このとき,他の機器は,関連規格の要求事項に従って同時運転する。

分類 

分類は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 6(分類)による。

6.1 

置換(6.1 全て)

機器は,感電に対する保護に関し,クラス 0I 又はクラス I でなければならない。

適否は,目視検査及び関連する試験によって判定する。

6.2 

追加(“適否は,”で始まる段落の前に,次を追加する。)

卓上で用いる機器の水に対する保護等級は,IPX3 以上でなければならない。他の機器は,IPX4 以上で

なければならない。

表示,及び取扱説明又は据付説明 

表示,及び取扱説明又は据付説明は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 7(表示,及び取扱説明又は据付説

明)による。

7.1 

追加(注記 の前に,次を追加する。)

−  水道に接続する機器の場合,水圧又は水圧の範囲[キロパスカル(kPa)

。ただし,取扱説明書に記載

する場合は除く。

−  定格容量[リットル(L)

。ただし,取扱説明書に記載する場合,又は指示レベルなどの他の手段に

よって機器上に表示する場合は除く。

7.10 

追加(“数字 0 は,”で始まる段落の後に,次を追加する。)

傾斜可能な部分をもつ機器の傾斜操作を制御する装置は,その動作方向を明確に表示しなければならな

い。

7.12 

追加(“取扱説明書には,次の趣旨を”で始まる段落の最初の文章の末尾に,次を追加する。)

ただし,この規格を適用する機器は,この限りではない。

注記 101A  対応国際規格では修正(Modification)としているが,規格利用者の利便性を考慮し,追

加とした。

追加(“適否は,”で始まる段落の前に,次を追加する。)

取扱説明書には,次の警告を記載しなければならない。

警告  使用者は業務用電気フライヤをその目的以外で用いてはならない。”

IEC 60417

の記号 5021 を機器に表示する場合には,その意味を取扱説明書に説明しなければならない。

取扱説明書には,次の趣旨を記載しなければならない。

“この機器は,例えば,レストラン,従業員食堂,病院,パン屋,肉屋などの業務用施設において用

いることを意図したもので,大量生産の食品連続加工を意図したものではない。

製造業者が,上記で意図する使用範囲を更に制限したい場合には,取扱説明書に,その旨を記載しなけ

ればならない。

7.12.1 

置換(7.12.1 全て)


5

C 9335-2-39

:2016

設置するときに特別な注意が必要な場合には,その詳細を記載した据付説明書を機器に添付しなければ

ならない。他の機器の中に組み込む機器及び専用設置壁に固定する機器は,感電及び水の有害な浸入に対

する適切な保護を確実にする方法の詳細を提供しなければならない。複数の機器の制御装置を独立した外

郭に組み込む場合には,詳しい据付説明書を提供しなければならない。清掃方法など,使用者による保守

のための取扱説明書も提供しなければならない。その取扱説明書には,機器は水の噴射又はスチームクリ

ーナによって清掃してはならない旨を記載しなければならない。

清掃のために水に浸せきさせる機器が機器用インレットを備える場合には,次の趣旨を取扱説明書に記

載しなければならない。

“機器の清掃前にコネクタを外し,機器を再使用する前に,機器用インレットを乾燥させなければな

らない。

清掃のために部分的又は完全に水に浸せきさせない,据置形機器以外の機器及び着脱できる電気部分を

もつ機器の取扱説明書には,次の趣旨を記載しなければならない。

“機器又は該当する部分を水に浸せきさせてはならない。

注記 0A  (対応国際規格に記載された,固定配線に直接接続し,かつ,漏えい電流が 10 mA を超え

るおそれがある機器に対する取扱説明書への記載要求事項を削除した。

適否は,目視検査によって判定する。

7.12.4 

追加(“適否は,”の段落の前に,次を追加する。)

複数の機器用の独立した制御パネルをもつ埋込形機器の取扱説明書には,可能性がある危険を避けるた

めに制御パネルには指定する機器だけを接続する旨を記載しなければならない。

7.15 

追加(“スイッチ及び制御装置についての表示は,”で始まる段落の前に,次を追加する。)

固定形機器の場合,機器を設置した後,表示が見えるように配置することが実際的でないときは,関連

情報を取扱説明書に記載するか,又は機器の設置後に,機器の近傍に貼ることができる追加表示を提供し

なければならない。

注記 101  上記の機器の例として,埋込形機器がある。

追加 

7.101

等電位ボンディング端子には,IEC 60417 の記号 5021 を表示しなければならない。

これらの表示は,導体を接続するときに着脱可能な,ねじ,座金,その他の部品の上に配置してはなら

ない。

適否は,目視検査によって判定する。

7.102

清掃のために部分的に水に浸せきさせる機器又は着脱できる電気部分には,

最大の浸せき深さを明

瞭に示す線を,次の警告とともに表示しなければならない。

警告  この線を超えて,水に浸せきさせないこと。”

機器又は機器の部分に,15.102 の試験に耐えられない継ぎ目又はシール部分がある場合には,それらを

所定の位置にして清掃するとき,最大の浸せき深さを示す線は,継ぎ目又はシール部分から 50 mm 以上,

下側になければならない。

適否は,目視検査及び測定によって判定する。

7.103

常圧多目的調理鍋以外の多目的調理鍋の取扱説明書には,次の警告を記載しなければならない。

警告  圧力がほぼ大気圧に下がるまでは,排水栓又は他の排出装置を開けてはならない。”


6

C 9335-2-39

:2016

充電部への接近に対する保護 

充電部への接近に対する保護は,JIS C 9335-1 の箇条 8(充電部への接近に対する保護)による。

モータ駆動機器の始動 

モータ駆動機器の始動は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 9(モータ駆動機器の始動)による。 

追加 

9.101

箇条 11 に適合させるための冷却ファンのモータは,使用時に発生する可能性がある全ての電圧状

態の下で始動できなければならない。

適否は,定格電圧の 0.85 倍の電圧で 3 回,モータを始動させることによって判定する。試験は,モータ

を室温の状態にして開始する。

モータは,通常動作の運転開始時に発生する状態の下で,又は自動運転の機器の場合には,通常動作の

サイクル中の運転開始時に発生する状態の下で,毎回始動させる。モータは,次の始動までの間は休止し

てもよい。遠心力以外による始動スイッチをもつモータを備えた機器の場合には,この試験を,定格電圧

の 1.06 倍の電圧でも繰り返す。

全ての場合において,モータは始動し,安全性に悪影響を及ぼさず,かつ,モータの過負荷保護装置が

作動してはならない。

注記 0A  電源は,試験中の電圧降下が 1 %以内のものが望ましい。

10 

入力及び電流 

入力及び電流は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 10(入力及び電流)による。

10.1 

追加(注記の後に,次を追加する。)

複数の加熱装置をもつ機器の全入力は,各加熱装置の入力を個別に測定して決定してもよい(3.1.4 参照)

11 

温度上昇 

温度上昇は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 11(温度上昇)による。

11.2 

追加(“厚さ約 20 mm のつや消し黒に塗った”で始まる段落の前に,次を追加する。)

床に固定する機器及びローラ若しくはキャスタ又はこれらと類似の手段を備えていない 40 kg を超える

質量をもつ機器は,製造業者の据付説明書に従って設置する。据付説明書がない場合には,これらの機器

は,通常,床上に置く機器とみなして設置する。

11.4 

置換(11.4 全て)

機器は,通常動作の下で,機器の全入力が定格入力の 1.15 倍になるように運転する。全ての電熱素子を

同時通電することが不可能な場合には,回路中の切換スイッチの組合せによって最大負荷となる可能性が

ある組合せの各々について試験を行う。

機器が全入力を制限する制御装置を備えている場合には,その制御装置によって選択可能な中で最も過

酷な条件となる加熱装置の全ての組合せについて試験を行う。

モータ,変圧器又は電子回路の温度上昇限度を超える場合には,機器に定格電圧の 1.06 倍の電圧を供給

して試験を繰り返す。この場合には,モータ,変圧器又は電子回路の温度上昇だけを測定する。

注記 11.7 も参照する。

11.7 

置換(11.7 全て)

機器は,定常状態に達するまで運転する。試験期間は,運転のサイクルが 2 回以上になる場合がある。


7

C 9335-2-39

:2016

かくはん用のモータは,タイマ付きのものを除き連続的に運転する。タイマ付きのものは,タイマによ

って設定可能な最長時間又は定常状態に達するまでの時間のうち,いずれか短い方の時間運転をする。

傾斜用のモータは,機器が定常状態に達した後,直ちに,1 サイクル運転する。完全に立った状態から

完全に傾け,更に元に戻す動作を 1 サイクルとする。

巻上用のモータは,傾斜用のモータと同様に運転するが,3 サイクルとする。

12 

(規定なし) 

13 

動作温度での漏えい電流及び耐電圧 

動作温度での漏えい電流及び耐電圧は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 13(動作温度での漏えい電流及

び耐電圧)による。

13.2 

置換(“11.7 に規定する時間機器を運転した後,”で始まる段落の“可搬形クラス I”機器に関する細別を

次に置き換える。

−  コード及びプラグ接続の可搬形クラス I 機器 0.75

mA

又は機器の定格入力 kW 当たり 0.75 mA で

最大 5 mA のいずれか大きい方

−  その他の可搬形クラス I 機器

機器の定格電力 kW 当たり 0.75 mA で,最大 10 mA

注記 101A  対応国際規格では修正(Modification)としているが,規格利用者の利便性を考慮し,置

換とした。

置換(“11.7 に規定する時間機器を運転した後,”で始まる段落の“据置形クラス I”機器に関する二つの

細別を,次に置き換える。

−  コード及びプラグ接続の据置形クラス I 機器

機器の定格入力 kW 当たり 1 mA で,最大 10 mA

−  その他の据置形クラス I 機器

機器の定格入力 kW 当たり 1 mA で,最大 10 mA

14 

過渡過電圧 

過渡過電圧は,JIS C 9335-1 の箇条 14(過渡過電圧)による。

15 

耐湿性等 

耐湿性等は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 15(耐湿性等)による。

15.1 

追加(注記の後に,次を追加する。)

清掃のために水に部分的又は完全に浸せきさせる機器又は着脱できる電気部分は,

15.102

の試験も行う。

注記 101  据置形機器以外の機器又は着脱できる電気部分であって,最大の浸せき深さを示す線がな

いか,又は取扱説明書に部分的若しくは完全な浸せきに対する警告がない場合には,清掃

のために水中に完全に浸せきさせる機器又は部分と考える。

15.1.1 

追加(“充電部をもち,かつ,”で始まる段落の後に,次を追加する。)

さらに,IPX0,IPX1,IPX2,IPX3 及び IPX4 の機器は,次の飛まつ試験を 5 分間行う。

図 101 に示す装置を用いる。試験中,飛まつがボウルの底から 150 mm 上まで跳ね上がるように水圧を

調節する。通常,床上で用いる機器の場合には,ボウルは床上に置く。その他の機器の場合には,機器の

下端よりも 50 mm 下の水平な支持台上にボウルを置き,機器の全ての方向に飛まつが跳ね上がるように,

ボウルを動かす。試験中,水の噴射が,機器に直接当たらないように注意する。


8

C 9335-2-39

:2016

15.1.2 

置換(“通常,床上又は卓上で用いる機器は,”で始まる段落を,次に置き換える。)

通常,床上で用いる機器は,直径がオシレーティングチューブの半径の 2 倍よりも 15 cm 短い,穴のあ

いていない水平支持台の上に置く。また,通常,卓上で用いる機器は,機器の正射投影寸法よりも 15±5 cm

大きな寸法をもつ支持台の上に置く。

注記 101A 13.2 の注記 101A 参照。

15.2 

置換(“通常使用時に液体が”で始まる段落を,次に置き換える。)

機器は,通常使用時にこぼれた液体によって電気絶縁に悪影響を及ぼさない構造でなければならない。

注記 101A 13.2 の注記 101A 参照。

追加(“機器の液体容器に”で始まる段落の後に,次を追加する。)

この試験の直後に,傾斜可能な部分をもつ機器は,次の試験を行う。

約 1 %の食塩を含む冷水を,調理鍋の定格容量又は指示レベルの表示まで満たして,機器を全ての位置

に傾ける。

15.3

追加(注記の後に,次を追加する。)

注記 101  機器全体を恒温恒湿槽の中に置くことが不可能な場合,機器の中で起こる状態を考慮して,

電気部品を内蔵する部分を個別に試験してもよい。

追加 

15.101

水の充塡又は清掃のために水栓を備えている機器は,水栓からの水が充電部に接触しない構造で

なければならない。

適否は,次の試験によって判定する。

製造業者が指定する最高水圧の水道に機器を接続し,水栓を 1 分間全開にする。傾斜可能又は移動可能

な部分は,蓋も含めて最も不利となる姿勢に傾斜させるか,又は配置する。スイベル形の水栓は,水によ

って最も不利な結果となる方向にする。この試験の直後,機器は,16.3 に規定する耐電圧試験に耐えなけ

ればならない。

15.102

清掃のために水に部分的又は完全に浸せきさせる機器,又は着脱できる電気部分は,浸せきの悪

影響がないように,十分に保護しなければならない。

適否は,次の試験によって判定する。

試験品は,通常動作の下で運転する。ただし,間欠運転形の制御装置をもつ場合には,最大に設定する。

電源電圧は,機器の定格入力の 1.15 倍となる電圧とする。

定常状態に達したとき,又は間欠運転形の制御装置が最初に作動したとき,コネクタを引き抜くか,又

は電源を遮断する。試験品は,直ちに 10∼25  ℃の水中に完全に浸せきさせる。ただし,最大の浸せき深

さを示す線を表示している場合には,機器をその線まで水に浸せきさせる。

1

時間浸せきさせた後,試験品を水から取り出し,乾燥させる。その際,機器用インレットのピンの近

傍の全ての絶縁物の湿気を除去するように注意する。その後,機器を組み立てた状態で,16.2 の規定によ

って漏えい電流を測定する。

漏えい電流は,16.2 に規定する値を超えてはならない。

上記の試験及び漏えい電流の測定後,試験品は,16.3 に規定する耐電圧試験に耐えなければならない。

ただし,この場合の試験電圧は,1 000 V に低減する。

次に,試験品は,10 日間(240 時間)

,通常動作の下で運転する。電源電圧は,機器の全入力が定格入力


9

C 9335-2-39

:2016

の 1.15 倍となる電圧とする。この間,一定の間隔で 5 回,ほぼ室温まで試験品を冷却する。

この後,試験品のコネクタを引き抜くか,又は他の方法で電源を遮断し,試験品を上記と同じ条件で,

もう一度,1 時間水に浸せきさせる。その後,それを乾燥させ,16.2 の規定によって漏えい電流を測定す

る。

漏えい電流は,16.2 に規定する値を超えてはならない。

その後,試験品は,上記と同じ試験電圧による耐電圧試験に耐えなければならない。さらに,目視検査

の結果,機器の中に,明らかな水の浸入があってはならない。

注記  機器の中の水の存在を検査する場合,特に,電気部品を内蔵する部分に注意する。

16 

漏えい電流及び耐電圧 

漏えい電流及び耐電圧は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 16(漏えい電流及び耐電圧)による。

16.2 

置換(“漏えい電流は,次の値を”で始まる段落の“可搬形クラス I”機器に関する細別を,次に置き換え

る。

−  コード及びプラグ接続の可搬形クラス I 機器 0.75

mA

又は機器の定格入力 kW 当たり 0.75 mA で

最大 5 mA のいずれか大きい方

−  その他の可搬形クラス I 機器

機器の定格電力 kW 当たり 0.75 mA で,最大 10 mA

注記 101A 13.2 の注記 101A 参照。

置換(“漏えい電流は,次の値を”で始まる段落の“据置形クラス I”機器に関する二つの細別を,次に置

き換える。

−  コード及びプラグ接続の据置形クラス I 機器

機器の定格入力 kW 当たり 1 mA で,最大 10 mA

−  その他の据置形クラス I 機器

機器の定格入力 kW 当たり 1 mA で,最大 10 mA

注記 101B 13.2 の注記 101A 参照。

追加(“全ての制御装置が全極に”で始まる段落の前に,次を追加する。)

注記 101  清掃のために部分的又は完全に水に浸せきさせる機器がコネクタを備え,この試験に耐え

ることができない場合には,試験電圧を印加する前に吸取紙などによって機器用インレッ

トを乾燥させてもよい。

17 

変圧器及びその関連回路の過負荷保護 

変圧器及びその関連回路の過負荷保護は,JIS C 9335-1 の箇条 17(変圧器及びその関連回路の過負荷保

護)による。

18 

耐久性 

耐久性は,この規格では規定しない。

19 

異常運転 

異常運転は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 19(異常運転)による。

19.1 

追加(“電圧切換スイッチを内蔵した”で始まる段落の後に,次を追加する。)

さらに,機器の同一部分が別の機能に対応して異なる設定が可能で,かつ,異なる規格が適用される場

合の制御装置又は開閉装置は,製造業者の取扱説明書に関係なく,最も厳しい設定とする。


10

C 9335-2-39

:2016

19.2 

追加(注記の後に,次を追加する。)

制御装置は,最大に設定する。

19.4 

追加(“複数の制御装置をもつ機器”で始まる段落の後に,次を追加する。)

通常使用時に,電熱素子を開閉するための電磁接触器の主接点は,

“ON”位置に固定する。ただし,2

個の電磁接触器が互いに独立して動作するか,又は 1 個の電磁接触器が二組の独立した主接点を動かす場

合には,これらの接点は,順番に“ON”位置に固定する。

注記 101  (対応国際規格の注記の内容は,規定であることから,本文に移した。)

追加 

19.101

箇条 11 の試験中,圧力を制限する制御装置をもつ機器は,この制御装置を無効にして,19.4 の試

験を行う。ただし,継続的な作動する圧力除去装置は無効にしない。

注記  (対応国際規格の注記の内容は,規定であることから,本文に移した。)

19.102

正常動作のためにあらかじめ設定される,機器内にある調整可能な温度制御装置及び圧力制御装

置は,その位置を固定しない場合,最も不利な位置に調整する。

20 

安定性及び機械的危険 

安定性及び機械的危険は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 20(安定性及び機械的危険)による。

20.2 

追加(注記 の前に,次を追加する。)

この要求事項は,傾斜操作に必要な部分,すなわち,ハンドル又はホイールにも適用する。

追加 

20.101

運動エネルギーが 200 J を超える,混合,かくはんなどに用いる運動部分をもつ多目的調理鍋は,

蓋又はガードを 50 mm を超えて開けたとき,運動部分を停止させるインタロックを備えなければならない。

インタロックは,JIS C 0922 の検査プローブ B を用いて解除できてはならない。

代替手段として,かくはん装置の周速が 1 m/s 以下の場合には,機器には,使用者が手を用いることな

く簡単に作動させることができるインタロック又は類似の装置を備えていてもよい。ただし,このインタ

ロック又は類似の装置は,非自己復帰形とし,かつ,電源から全極を遮断するものでなければならない。

適否は,目視検査及び安全装置を作動させることによって判定する。

21 

機械的強度 

機械的強度は,JIS C 9335-1 の箇条 21(機械的強度)による。

22 

構造 

構造は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 22(構造)による。

22.13 

追加(“通常使用状態でハンドルを”で始まる段落の後に,次を追加する。)

蓋及びそのグリップは,蓋の開閉時に蒸気によるやけどを未然に防ぐ構造でなければならない。

追加 

22.101

三相機器の場合,電熱素子をもつ回路を保護する温度過昇防止装置,及び偶発的に始動すること

が危険を引き起こす可能性があるモータの温度過昇防止装置は,

非自己復帰形のトリップフリーのもので,


11

C 9335-2-39

:2016

かつ,電源から全極を遮断するものでなければならない。

なお,漏電遮断器を備えている場合又は据付説明書に適切な漏電遮断器を設置する旨を記載している場

合は,全極遮断でなくてもよい。

単相機器,単相の電熱素子及び/又は 1 相と中性線との間若しくは相間に接続するモータの場合,電熱

素子をもつ回路を保護する温度過昇防止装置及び偶発的に始動することが危険を引き起こす可能性がある

モータの温度過昇防止装置は,非自己復帰形のトリップフリーのもので,かつ,1 極以上を遮断するもの

でなければならない。

非自己復帰形温度過昇防止装置が,工具を用いて部品を取り外さないと可触にならない場合には,トリ

ップフリーである必要はない。

注記  トリップフリーの温度過昇防止装置は,自動的な作動及びリセット操作部をもち,その自動的

な作動がリセット機構の操作又は位置とは無関係の構造をもつものである。

箇条 19 の試験中に作動するバルブ及びキャピラリ形の温度過昇防止装置は,

キャピラリチューブの破損

によって,19.13 への適合を損なってはならない。

適否は,目視検査,手による試験及びキャピラリチューブを破損させることによって判定する。このと

き,キャピラリチューブが閉塞しないように注意して破損させる。

22.102

危険,警告又は類似の状況を示すための,照明,スイッチ又は押しボタンの色は,赤でなければ

ならない。

適否は,目視検査によって判定する。

22.103

機器は,通常使用時に,300  ℃を超える温度の部分に高温の油のこぼれ又は跳ね返りを十分に防

止する構造でなければならない。

適否は,15.2 の試験後に目視検査によって判定する。

22.104

傾斜可能な調理鍋をもつ機器は,いかなる位置においても,その位置からの偶発的な傾斜を防止

する機構をもたなければならない。

調理鍋を電気モータで傾斜させる場合には,そのための制御ボタン又はスイッチに圧力を加えていると

きに限り,このモータが機能することが可能でなければならない。ボタン又はスイッチは,それらが偶発

的に操作されるおそれがないように配置及び保護しなければならない。

調理鍋を手動で傾斜させる場合には,所定の手段以外によって,傾斜させる動作に悪影響を与えてはな

らない。

適否は,目視検査及び 340 N の力を調理鍋の全ての部分に加えることによって判定する。

22.105

傾斜可能な調理鍋をもつ機器は,調理鍋を水平線から 12°を超えて傾斜させたとき,電熱素子が

自動的に遮断する構造でなければならない。

適否は,目視検査及び測定によって判定する。

22.106

丁番付きの蓋は,偶発的に落下しないように保護しなければならない。

適否は,目視検査及び手による試験によって判定する。

22.107

可搬形機器は,小さな物体が侵入して充電部に接触するような底面の開口部があってはならない。

適否は,目視検査及び支持面と開口部を通した充電部との距離を測定することによって判定する。この

距離は,6 mm 以上でなければならない。ただし,脚が付いている機器の場合には,この距離は,卓上で

用いる機器は 10 mm 以上,床上で用いる機器は 20 mm 以上でなければならない。

22.108

傾斜可能な調理鍋の縁には,液体が均一に排出できる構造をもたなければならない。

適否は,手による試験によって判定する。


12

C 9335-2-39

:2016

22.109

容器の中を大気圧を超える圧力(過圧)で運転させる多目的調理鍋は,適切な過圧防止安全装置

を備えていなければならない。

適否は,機器の圧力制御装置を無効にして,定格入力で運転することによって判定する。

試験中,過圧防止安全装置は,内部圧力が定格圧力の 120 %を超えないように,作動しなければならな

い。

22.110

蓋及びそのグリップは,蓋の開閉時に蒸気によるやけどを防止する構造でなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

22.111

過圧防止安全装置は,その作動によって人体の傷害又は周囲への損害の原因とならない位置に配

置するか,又は人体の傷害又は周囲への損害の原因とならない構造でなければならない。過圧防止安全装

置は,無効にできない構造か,又は特別な工具を用いることなく,圧力除去設定を更に高く変更できない

構造でなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

22.112

加圧機器の蓋又はカバーは,圧力がほぼ大気圧に下がるまで,開けることができてはならない。

適否は,目視試験及び手による試験によって判定する。

22.113

加圧機器は,真空運転を意図する機器を除き,部分的な真空状態を回避する真空逃し弁を備えな

ければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

22.114

機器の加圧部分は,定格圧力に耐えなければならない。

適否は,加圧部分に定格圧力の 1.5 倍に等しい水圧を 30 分間加えることによって判定する。全ての排出

口を密閉し,全ての過圧防止安全装置は無効にする。

水以外の手段を用いて,水圧を発生させてもよい。

試験中,機器の加圧部分には,漏れの兆候,恒久的な変形又は破損があってはならない。

22.115

清掃目的で前後に移動させる固定形機器は,例えば,水,蒸気,ガス,等電位などの供給源に個々

に可とうコード又はホースで接続しなければならず,かつ,これらの接続は,移動中に破損しない構造で

なければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

23 

内部配線 

内部配線は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 23(内部配線)による。

23.3 

追加(注記 の後に,次を追加する。)

自動温度調節器のキャピラリチューブが,通常使用時に屈曲を受ける可能性がある場合には,次を適用

する。

−  キャピラリチューブが内部配線の一部として取り付けられる場合には,JIS C 9335-1 を適用する。

−  キャピラリチューブが分離している場合には,毎分 30 回以下の速度で,1 000 回の屈曲試験を行う。

上記のいずれの場合においても,その部分の質量などのために,機器の可動部分を規定する速度で動か

すことができない場合は,屈曲速度を遅くしてもよい。

試験後,キャピラリチューブは,この規格の意図する範囲内での損傷の徴候及びその後の使用を妨げる

損傷があってはならない。ただし,キャピラリチューブの破損がその機器の動作を停止するように働く(フ

ェールセーフ)場合には,分離しているキャピラリチューブに対しては屈曲試験は行わず,また,内部配

線の一部として取り付けられているものに対しては,上記の要求事項は適用しない。


13

C 9335-2-39

:2016

この場合の適否は,キャピラリチューブを破損させることによって判定する。このとき,キャピラリチ

ューブが閉塞しないように注意して破損させる。

24 

部品 

部品は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 24(部品)による。

追加 

24.101

機器に取り付けるコネクタには,自動温度調節器を組み込んではならない。

適否は,目視検査によって判定する。

25 

電源接続及び外部可とうコード 

電源接続及び外部可とうコードは,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 25(電源接続及び外部可とうコード)

による。

25.3 

追加(“適否は,”で始まる段落の後に,次を追加する。)

固定形機器及びローラ若しくはキャスタ又はこれらと類似の手段を備えていない 40 kg を超える質量を

もつ機器は,製造業者の据付説明書に従って設置した後に,電源コードが接続できる構造でなければなら

ない。

固定配線に直接電源電線を接続する場合の端子は,電源コードの X 形取付けに適合させてもよい。この

場合には,機器は 25.16 に適合するコード止めを取り付けなければならない。

機器が可とうコードを接続するための一組の端子を備える場合には,端子は,電源コードの X 形取付け

に適していなければならない。

いずれの場合も,取扱説明書及び据付説明書には,電源コードの詳細を記載しなければならない。

埋込形機器の電源ケーブルへの接続は,機器を設置する前に行ってもよい。

適否は,目視検査によって判定する。

25.7 

置換(25.7 全て)

電源コードは,オーディナリークロロプレン又はその他の合成エラストマーシース付きコード(コード

分類 60245 IEC 57)と同等以上の特性をもつ耐油性の可とう被覆ケーブルでなければならない。

注記 0A  電気用品の技術上の基準を定める省令の解釈(20130605 商局第 3 号)の別表第一に適合す

るキャブタイヤケーブルであって,絶縁体又は外装にクロロプレンゴム混合物又はクロロ

スルホン化ポリエチレンゴム混合物を用いるものは,同等以上の特性をもつものとみなさ

れている。

適否は,目視検査によって判定する。

注記 0B 13.2 の注記 101A 参照。

26 

外部導体用端子 

外部導体用端子は,JIS C 9335-1 の箇条 26(外部導体用端子)による。

27 

接地接続の手段 

接地接続の手段は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 27(接地接続の手段)による。

27.2 

追加(“適否は,”で始まる段落の前に,次を追加する。)

据置形機器で,外部の等電位導体を接続するための端子を備えている場合には,その端子は,機器の全


14

C 9335-2-39

:2016

ての固定した露出金属部分と,有効な電気的接触をしていなければならない。また,端子は,10 mm

2

以下

の公称断面積の導体の接続が可能でなければならない。端子は,機器の設置後にボンディング導体を接続

するために適切な位置に配置しなければならない。

注記 101  例えば,銘板などのような,小さな固定した露出金属部分は,端子と電気的に接触しなく

てもよい。

28 

ねじ及び接続 

ねじ及び接続は,JIS C 9335-1 の箇条 28(ねじ及び接続)による。

29 

空間距離,沿面距離及び固体絶縁 

空間距離,沿面距離及び固体絶縁は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 29(空間距離,沿面距離及び固体

絶縁)による。

29.2 

追加(注記 の前に,次を追加する。)

機器が通常使用中に絶縁物によって囲われていない又は絶縁物を設置していないため,汚染にさらされ

る可能性がある場合には,ミクロ環境は汚損度 3 であって,その絶縁物の比較トラッキング指数(CTI)

は 250 以上でなければならない。

30 

耐熱性及び耐火性 

耐熱性及び耐火性は,次を除き,JIS C 9335-1 の箇条 30(耐熱性及び耐火性)による。

30.2.1 

置換(“非金属材料の部分に”で始まる段落を,次に置き換える。)

非金属材料の部分に JIS C 60695-2-11 に従って 650  ℃のグローワイヤ試験を行う。ただし,JIS C 

60695-2-12

に従って,650  ℃以上のグローワイヤ燃焼指数(GWFI)に分類される材料の部分には,グロー

ワイヤ試験を行わない。

注記 101A 13.2 の注記 101A 参照。

30.2.2

この規格では,適用しない。

追加 

30.101

油脂吸収用の非金属製のフィルタは,関連する場合,カテゴリーHBF 材料のための JIS K 7241 

規定する燃焼試験を行うか,又は JIS C 60695-11-10 に従って HB40 以上に分類される材料でなければなら

ない。ただし,分類のために用いた試料の厚さは,機器の該当部分よりも厚いものであってはならない。

注記  試料を支持することが必要な場合がある。

31 

耐腐食性 

耐腐食性は,JIS C 9335-1 の箇条 31(耐腐食性)による。

32 

放射線,毒性その他これに類する危険性 

放射線,毒性その他これに類する危険性は,JIS C 9335-1 の箇条 32(放射線,毒性その他これに類する

危険性)による。


15

C 9335-2-39

:2016

追加(図 12 の後に,次の図を追加する。)

単位  mm

図 101−飛まつ試験装置 


16

C 9335-2-39

:2016

附属書

附属書は,次を除き,JIS C 9335-1 の附属書による。

附属書 N 
(規定)

保証トラッキング試験

保証トラッキング試験は,次を除き,JIS C 9335-1 

附属書 による。

10.1 

手順

置換(“試験電圧は,”で始まる段落を,次に置き換える。)

試験電圧は,100 V,175 V,250 V,400 V 又は 600 V のいずれか該当する値とする。

注記 101A 13.2 の注記 101A 参照。

参考文献

参考文献は,次を除き,JIS C 9335-1 の参考文献による。

追加 

JIS C 9335-2-37

  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 2-37 部:業務用フライヤの個別要求

事項

注記  対応国際規格:IEC 60335-2-37,Household and similar electrical appliances−Safety−Part 2-37:

Particular requirements for commercial electric doughnut fryers and deep fat fryers

(MOD)


17

C 9335-2-39

:2016

附属書 JAA

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS C 9335-2-39:2016

  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 2-39 部:

業務用多目的調理鍋の個別要求事項

IEC 60335-2-39:2012

,Household and similar electrical appliances−Safety−Part 2-39:

Particular requirements for commercial electric multi-purpose cooking pans

(I)JIS の規定

(II) 
国際規

格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

1

適用範囲

1

JIS

とほぼ同じ

追加

電磁誘導加熱源を内蔵する機器に

ついては,適用できる場合には,JIS 

C 9335-2-36

の関連要求事項を適用

する旨を追加した。

対応国際規格では,電磁誘導加熱

源を内蔵する機器が考慮されてい
ないので,業務用ちゅう(厨)房

機器の規格でそれを考慮している

JIS C 9335-2-36

の関連部分を引用

することを明確にした。

6.1

感 電 に 対 す る 保 護

分類

 6.1

JIS

とほぼ同じ

追加

感電に対する保護に関し,“クラス

0I

”を追加した。

我が国の配電事情による。クラス

0I

の追加は,

TBT

例外事項である。

7.12.1

取 扱 説 明 書 に 記 載

する内容

 7.12.1

JIS

とほぼ同じ

削除

我が国の接地に対する配電事情か

ら,漏えい電流を大きくすることは
危険につながる可能性があるため,

対応国際規格の第 4 段落を削除し

た。

対応国際規格が認めている 10 mA

を超える漏えい電流は認めないこ
とにしたため,取扱説明書への記

載も不要となる(13.2 及び 16.2 参

照)

9.101

冷 却 フ ァ ン モ ー タ
の始動

 9.101

JIS

とほぼ同じ

変更

対応国際規格では,この試験に用い
る電源を試験中の電圧降下が 1 %

以内のものを要求しているが,注記

に移動し,推奨とした。

試験中の電圧降下が 1 %以内の電
源 を 用 意 す る の が 困 難 で あ る た

め。

国際規格の見直しの際,改正提案
を検討する。

17

C

 933

5-2

-39

2

016


18

C 9335-2-39

:2016

(I)JIS の規定

(II) 
国際規

格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

13.2

動 作 温 度 で の 漏 え

い電流

 13.2

JIS

とほぼ同じ

変更

対応国際規格では,コード及びプラ

グ接続の可搬形クラス I 機器の条件
に誤記があったので,修正した。

国際規格の見直しの際,改正提案

を検討する。

変更

対応国際規格では,コード及びプラ

グ接続以外の据置形クラス I 機器の
漏えい電流の上限値はなしとして

いるため限度値を設定した。

我が国の接地に対する配電事情か

ら,漏えい電流を上限値なしとす
ることは危険につながる可能性が

ある。国際規格の見直しの際,改

正提案を検討する。

16.2

耐 湿 試 験 後 の 漏 え
い電流

 16.2

JIS

とほぼ同じ

変更 13.2 と同じ理由で,誤記の修正及び

置換する文の変更を行った

13.2

と同じ。

22.101

機 器 に 組 み 込 む 温

度 過 昇 防 止 装 置 の

条件

 22.101

JIS

とほぼ同じ

追加

対応国際規格では,温度過昇防止装

置等は,非自己復帰形であって,か

つ,両切りと規定されているが,業
務用の機器の設置環境では,ほとん

どの電源設備に漏電遮断器が設置

されているため,片切りも可とし
た。

漏電遮断器が設置されている場合

の保護について考慮した。

27.2

据 置 形 機 器 に 対 す

る 外 部 等 電 位 端 子

に対する要求

 27.2

JIS

とほぼ同じ

変更

対応国際規格では,据置形機器に対

する外部等電位端子を備えること

を強制しているが,この規格では備
えた場合の要求事項とした。

我が国の業務用ちゅう(厨)房に

おいては,外部等電位端子が設置

されていないので,機器本体に端
子装備を義務化しても導体接続で

きる状況にないことを考慮した。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:IEC 60335-2-39:2012,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

−  削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

−  追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

−  変更  国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

− MOD

国際規格を修正している。

18

C

 933

5-2

-39

2

016