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C 9300-12

:2014

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

1

4

  環境条件  

2

5

  形式検査  

2

5.1

  検査条件  

2

5.2

  検査の順序  

2

6

  設計 

3

7

  電撃の防護  

3

7.1

  電圧定格  

3

7.2

  絶縁抵抗  

3

7.3

  絶縁耐力  

4

7.4

  間接接触に対する導電部の保護  

4

8

  温度定格  

4

8.1

  温度上昇  

4

8.2

  高温物体への耐力  

5

9

  機械的要求事項  

5

9.1

  保持方法  

5

9.2

  溶接ケーブルの入り口  

6

9.3

  溶接ケーブルジョイントへの溶接ケーブルの絶縁の入り込み  

6

9.4

  溶接ケーブルの接続  

6

9.5

  破壊荷重  

6

9.6

  寸法  

6

10

  表示  

6

11

  取扱説明書  

7

附属書 A(規定)寸法  

8

附属書 JA(規定)タイプ 

10

附属書 JB(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

11


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(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

溶接協会(JWES)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改

正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格であ

る。

これによって,JIS C 9300-12:2008 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

JIS C 9300

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS

C

9300-1

  第 1 部:アーク溶接電源

JIS

C

9300-3

  第 3 部:アーク起動及びアーク安定化装置

JIS

C

9300-5

  第 5 部:ワイヤ送給装置

JIS

C

9300-6

  第 6 部:限定使用率アーク溶接装置

JIS

C

9300-7

  第 7 部:トーチ

JIS

C

9300-10

  第 10 部:電磁両立性(EMC)要求(予定)

JIS

C

9300-11

  第 11 部:溶接棒ホルダ

JIS

C

9300-12

  第 12 部:溶接ケーブルジョイント

JIS

C

9300-13

  第 13 部:溶接クランプ


日本工業規格

JIS

 C

9300-12

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アーク溶接装置−第 12 部:溶接ケーブルジョイント

Arc welding equipment-Part 12: Coupling devices for welding cables

序文 

この規格は,2011 年に第 3 版として発行された IEC 60974-12 を基とし,我が国の実態に合わせるため,

技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。また,

属書 JA は対応国際規格にはない事項である。変更の一覧表にその説明を付けて,附属書 JB に示す。

IEC 60974-12

と寸法の整合化が困難な規定内容は,JIS 固有の規定をタイプ J として追加規定した。

適用範囲 

この規格は,アーク溶接及び関連プロセスに用いる,道具なしで接続及び切離しができるように設計し

た溶接ケーブルジョイントの性能要件及び安全要件について規定する。ただし,水中溶接に使用する溶接

ケーブルジョイントには適用しない。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

IEC 60974-12:2011

,Arc welding equipment−Part 12: Coupling devices for welding cables(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 0920

  電気機械器具の外郭による保護等級(IP コード)

注記  対応国際規格:IEC 60529:2001,Degrees of protection provided by enclosures (IP Code)(IDT)

JIS C 1102-2

  直動式指示電気計器    第 2 部:電流計及び電圧計に対する要求事項

JIS C 1302

  絶縁抵抗計

JIS C 9300-1

  アーク溶接装置−第 1 部:アーク溶接電源

注記  対応国際規格:IEC 60974-1:2005,Arc welding equipment−Part 1: Welding power sources(MOD)

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS C 9300-1 によるほか,次による。

3.1 

溶接ケーブルジョイント(coupling device)

二つの溶接ケーブルを相互に接続する,又は溶接ケーブルと溶接装置とを接続する器具。


2

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3.2 

保持方法(retaining means)

適切に接続したとき,溶接ケーブルジョイントが適正な位置になるように保ち,故意でない離脱を防止

するための機械的な方法。

3.3 

アーク起動及びアーク安定化電圧(arc striking and stabilizing voltage)

アークを発生又は維持するため出力回路に重畳した電圧。

3.3A 

定格ピークアーク起動及びアーク安定化電圧 

溶接及び関連プロセスに用いる装置(以下,装置という。

)に,定格入力電圧を供給したとき,この装置

の出力端子における,アーク起動及びアーク安定化電圧の極性にかかわらない最高ピーク電圧の定格値。

3.3B 

タイプ 

溶接ケーブルジョイントの寸法要求に,我が国固有の規定を適用したタイプ。

環境条件 

溶接ケーブルジョイントは,次の環境条件下で使用できなければならない。

a)

周囲温度範囲

溶接中:−10  ℃∼+40  ℃

b)

大気の相対湿度: 40  ℃で 50 %以下

20

℃で 90 %以下

溶接ケーブルジョイントは,機能及び性能を損ねることなく,周囲温度−20  ℃∼+55  ℃の保管及び運

搬に耐えなければならない。

形式検査 

5.1 

検査条件 

全ての形式検査は,新品で完全に組み立てた同一の溶接ケーブルジョイントで行う。

全ての形式検査は,周囲温度 10  ℃∼40  ℃の間で行う。

測定器の確度(精度)は,次による。

a)

電気的測定器

1)

電気指示計器は,JIS C 1102-2 の階級指数 1 又はそれ以上。

2)

絶縁耐力試験の電圧の測定は,JIS C 1102-2 の階級指数 2.5 又はそれ以上の確度(精度)の電圧計。

3)

絶縁抵抗の測定は,JIS C 1302 の 500 V 絶縁抵抗計。

b)

温度計:±2 K

5.2 

検査の順序 

形式検査は,次の順序で行う。

a)

目視検査

b)

温度上昇(8.1 参照)

c)

破壊荷重(9.5 参照)

d)

絶縁抵抗(7.2 参照)


3

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e)

絶縁耐力(7.3 参照)

なお,これ以外の形式検査は,任意の順序で行うことができる。

設計 

溶接ケーブルジョイントの種類は,

表 及び表 JA.1 に示す 13 種類とし,表 に示す試験電流に耐えな

ければならない。ただし,タイプ J は

附属書 JA による。

溶接ケーブルジョイントは,接続する溶接ケーブルの断面積範囲によって,設計しなければならない。

最大断面積に基づく,周囲温度 40  ℃での試験電流を,

表 又は表 JA.1 に示す。

溶接ケーブルジョイントは,

表 又は表 JA.1 に示す最小断面積を適用しなければならない。

最小断面積は,溶接ケーブルジョイントの適用範囲を拡大するために減じてもよい。

表 1−溶接ケーブルジョイントの試験電流と試験用溶接ケーブルとの関係 

種類

試験用溶接ケーブルの断面積範囲

mm

2

使用率 60 %における溶接ケーブル

ジョイントの試験電流

A

10

10

以下 125

16

10

∼16 150

25

16

∼25 200

35

25

∼35 250

50

35

∼50 300

70

50

∼70 400

95

70

∼95 500

注記  溶接ケーブルの定格は,断面積に基づいている。溶接ケーブルジョイントが溶接ケーブル

の定格電流に耐えるように試験電流を定義している。

合否判定は,測定による。

電撃の防護 

7.1 

電圧定格 

溶接ケーブルジョイントの電圧定格は,

表 に示すプロセスによって規定し,該当する場合はアーク起

動及びアーク安定化電圧によって規定する。

表 2−溶接ケーブルジョイントの電圧定格 

プロセス

電圧定格

Vpeak

絶縁抵抗

M

Ω

絶縁耐力

V

(実効値)

JIS C 0920

による

保護等級

プラズマ切断を除く

全てのプロセス

113 2.5  000

IP3X

プラズマ切断 500

2.5

100

IP3X

7.2 

絶縁抵抗 

新品の溶接ケーブルジョイントの絶縁抵抗は,湿度処理後 2.5 M

Ω以上とする。

合否判定は,次の試験による。


4

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a) 

湿度処理  恒温恒湿槽は,温度(t)を 20  ℃∼30  ℃,相対湿度を 91 %∼95 %に維持する。溶接ケー

ブルジョイントは溶接ケーブルを取り外し,温度を t  ℃∼(t+4)  ℃の間に放置した後,恒温恒湿槽に

48

時間放置する。

b) 

絶縁抵抗測定  湿度処理の後直ちに溶接ケーブルジョイントをきれいにふき,絶縁物の外部表面を金

属はくでしっかりと包む。

絶縁抵抗は,充電部と金属はくとの間に,直流電圧 500 V を印加し,測定値が安定した後測定する。

7.3 

絶縁耐力 

7.3.1 

一般要求事項 

溶接ケーブルジョイントは,フラッシュオーバ又は絶縁破壊を生じることなく

表 の絶縁耐力に示す交

流試験電圧に耐えなければならない。電圧低下を伴わない放電(コロナ)は,無視する。

合否判定は,次の試験による。

溶接ケーブルジョイントはきれいにふき,絶縁した外部表面を金属はくでしっかりと包む。

交流試験電圧は,ピーク値が 1.45 倍以下の場合適正な正弦波の実効値,50 Hz 又は 60 Hz の周波数で,

充電部と金属はくとの間に 1 分間印加する。

7.3.2 

アーク起動及びアーク安定化電圧のための追加要求事項 

アーク起動及びアーク安定化電圧を使用する溶接ケーブルジョイントは,次のいずれかの電圧に耐えな

ければならない。

a)

パルス幅 0.2 µs∼8 µs,繰返し周波数 50 Hz∼300 Hz で,製造業者が決めた定格ピークアーク起動及び

アーク安定化電圧の 20 %高い高周波試験電圧。

b)

製造業者が決めた定格ピークアーク起動及びアーク安定化電圧よりも 20 %高いピーク値をもつ 50 Hz

又は 60 Hz の正弦波波形の交流試験電圧。

合否判定は,次の試験による。

アーク起動及びアーク安定化電圧の使用を意図した溶接ケーブルジョイントは,試験電圧 a)  又は b)  を

溶接電流を通電する回路と次との間に 2 秒間印加する。

1)

金属はく

2)

もし存在すれば,その他の絶縁した回路(制御線の絶縁した回路などが存在する場合)

フラッシュオーバ又は絶縁破壊が生じてはならない。電圧低下を伴わない放電(コロナ)は,無視する。

7.4 

間接接触に対する導電部の保護 

出力電流を通電し,溶接ケーブルジョイントの結合を外した後でも充電部となり得る金属部品は,絶縁

物内径の 10 %以上の深さ,すなわち,最小でも深さ 2 mm を絶縁体端面から引っ込めなければならない。

合否判定は,長さの測定及び目視検査による。

温度定格 

8.1 

温度上昇 

正常に結合した溶接ケーブルジョイントの温度上昇は,

表 又は表 JA.1 に示す最大断面積のすずめっき

なしの銅線の溶接ケーブルを取り付けた状態で,試験電流を通電したとき,外部表面の最も熱い箇所が 45

K

を超えてはならない。

合否判定は,次の試験による。

溶接ケーブルジョイントは,最小限 2 m の長さの溶接ケーブルを接続した状態で,正常に結合する。結

合した溶接ケーブルジョイントは,接続した溶接ケーブルを用いて,1 m 離れた二つの木片の間に架けて,


5

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隙間風のない地上 200 mm の高さに水平に維持する。

表 又は表 JA.1 の試験電流の 75 %の電流を,溶接ケーブルジョイントの温度上昇が 2 K/h を超えなく

なるまで連続通電する。全ての試験期間の間,通電電流の許容差は試験電流の 75 %の電流に対して±2 %

以下とする。

注記  試験電流の 75 %の電流値は,約 60 %の使用率における温度上昇に相当する。

8.2 

高温物体への耐力 

溶接ケーブルジョイントの絶縁物は,発火したり不安全になることなく,高温物体及び通常の溶接で発

生する溶接スパッタの影響に耐える能力をもっていなければならない。

合否判定は,

図 に従った装置を用いて行う。

単位  mm

 

1

  18/8 クロムニッケル鋼線

θ=試験温度

2

  溶接ケーブルジョイント

注記  鋼線のφ2.5±0.05 が手に入らない場合は,φ2.6±0.05 を使用してもよい。 

図 1−高温物体に対する耐力試験装置 

鋼線の温度

θ が,250

0

5

+

℃の定常状態に達するまで電流(約 23 A)を流す。試験の間,加熱した鋼線の

温度を維持する。この温度は,接触温度計又は熱電対によって測定する。

次に,水平状態の加熱した鋼線を 2 分間,溶接ケーブルジョイントの絶縁の最も弱い箇所に当てる(例

えば,絶縁最小肉厚部と充電部との最短距離部)

。加熱した鋼線が絶縁体を貫通して充電部に接触してはな

らない。

加熱した鋼線の接触領域において発生する可能性があるガスに,電気スパーク又は小さい火炎によって

引火を試みる。そのガスが可燃性である場合,加熱した鋼線を取り除いたら直ちに燃焼が止まらなければ

ならない。

機械的要求事項 

9.1 

保持方法 

保持方法は,長さ方向の引張りに対して溶接ケーブルジョイントの故意でない分離を防止しなければな

らない。

注記  可能な場合,例えば,相対して互いに二つの線を引くなどの表示印によって,保持方法が機能

していることを目視確認できることが望ましい。

合否判定は,手動操作及び目視検査による。


6

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9.2 

溶接ケーブルの入り口 

溶接ケーブルジョイントの溶接ケーブルの入り口は,曲げによって溶接ケーブルに損傷を与えないよう

に設計しなければならない。

合否判定は,目視検査による。

9.3 

溶接ケーブルジョイントへの溶接ケーブルの絶縁の入り込み 

溶接ケーブルジョイントは,溶接ケーブルの絶縁が少なくとも溶接ケーブルの外径の 2 倍以上,30 mm

以上の深さまで入り込むよう設計しなければならない。

合否判定は,製造業者が指定する最大断面積の溶接ケーブルを用いて測定による。

9.4 

溶接ケーブルの接続 

溶接ケーブルジョイントは,製造業者が指定する溶接ケーブル断面積の範囲内で取替えができるよう設

計しなければならない。接続部は,分離することなく機械的引張試験に耐えなければならない。

合否判定は,目視検査及び次の試験による。

プラグ,コネクタ又はプラグ・コネクタは,製造業者が指定する最大断面積の溶接ケーブルを用い,製

造業者の指示に従って接続する。接続部は,溶接ケーブルの断面積当たり 40 N/mm

2

,最大 2 000 N の引張

力を 10 回加える。引張力は,1 秒間で 0 から指定した値まで増加し,その後 1 秒間維持する。

試験の後で,溶接ケーブルは,著しいずれがあってはならない。

この試験は,製造業者が指定する最小断面積の溶接ケーブルでも繰り返す。

溶接ケーブルの固定箇所が一つ以上ある場合は,全ての箇所で試験する。

9.5 

破壊荷重 

溶接ケーブルジョイントは,絶縁破壊又は機械的損傷なしで,破壊試験の機械的圧力に耐えなければな

らない。

合否判定は,次の試験,手動操作及び目視検査による。

溶接ケーブルジョイントは,製造業者が指定する最大断面積の溶接ケーブルを接続した状態で正常に結

合し,溶接ケーブルジョイントの軸が破壊荷重と直角になるよう平行な板の間に置き,圧力を加える。破

壊荷重は,

表 に示す値まで徐々に増やす。

表 3−破壊荷重 

溶接ケーブルの断面積

mm

2

破壊荷重

N

25

以下 1

200

 25

を超え 50 以下 1

500

 50

を超える 2

000

この試験は,製造業者が指定する最小断面積の溶接ケーブルでも繰り返す。

9.6 

寸法 

溶接ケーブルジョイントの寸法は,

附属書 による。ただし,タイプ J は,除く。

10 

表示 

各溶接ケーブルジョイントに次の項目を明瞭に,かつ,容易に消えないように表示をしなければならな

い。

a)

製造業者,販売業者又は輸入業者の名称又は略号


7

C 9300-12

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b)

溶接ケーブルの許容最大断面積

c)

溶接ケーブルの許容最小断面積

d)

該当する場合,定格ピークアーク起動及びアーク安定化電圧

e)

規格番号(JIS C 9300-12

f)

種類

寸法的に全ての表示を明瞭に付けることが不可能な種類 10,16,J 14 及び J 22 の溶接ケーブルジョイン

トは,c)  は省略し,包装又は印刷物(文書)に表示してもよい。

パネルに取り付けるように設計した溶接ケーブルジョイントには b)c)  を表示しなくてよい。

合否判定は,目視検査及び表示を乾燥した布で 15 秒間,手でこすることによって行う。試験後において

も,表示は容易に読み取れなければならない。

11 

取扱説明書 

各溶接ケーブルジョイントには,次の項目を含む取扱説明書を附属しなければならない。

a)

溶接ケーブルジョイントの正しい接続及び切離し。

b)

溶接ケーブルの正しい接続。

c)

溶接ケーブルの種類及びサイズ(断面積)の選択。

d)

許容電流と使用率との関係。

合否判定は,説明書の記載内容による。


8

C 9300-12

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附属書 A

(規定)

寸法

この規格に従った溶接ケーブルジョイントの寸法は,

図 A.1 及び図 A.2 並びに表 A.1 による。

注記  ロックピンは,円筒,円すい(錐)又は角柱を随意使用できる。

図 A.1−プラグ要素 

図 A.2−ソケット要素 

図 A.1 及び図 A.2 並びに表 A.1 で指定していない寸法及び詳細は,製造業者の自由裁量に任せる。


9

C 9300-12

:2014

表 A.1−図 A.1 及び図 A.2 の寸法 

寸法

寸法単位

mm

タイプ 1

タイプ 2

タイプ 3

α 

4

°

5

°

1

°40′

0.4 0.4 0.4

9

08

.

0

02

.

0

+

+

 13

08

.

0

02

.

0

+

+

 15

08

.

0

02

.

0

+

+

R  (最大値) 6

8.7

10

N  (最大値) 16

27

30

M  (最大値) 26

40

45

H  (最大値) 11

15.5

17.5

G  (最小値) 6.5

7

7

F  (最小値) 2

2.5

6

Er

4.65

1

.

0
0

+

 10.04

1

.

0
0

+

 15

1

.

0
0

+

9

01

.

0

1

.

0

 13

01

.

0

1

.

0

 15

01

.

0

1

.

0

C  (最大値) 4.5

5.2

6

B  (最大値) 4.5

5.2

6

L  (最大値) 12

20

26


10

C 9300-12

:2014

附属書 JA

(規定)

タイプ J

この附属書は,箇条 のタイプ J に適用する規定である。

表 JA.1−溶接ケーブルジョイントの試験電流と試験用溶接ケーブルとの関係(タイプ J 

種類

溶接ケーブルジョイントの試験電流

A

試験用溶接ケーブルの断面積範囲

mm

2

J 14

125

14

以下

J 22

150

14

∼22

J 38

200

22

∼38

J 50

300

38

∼50

J 80

400

60

∼80

J 100

500

80

∼100

注記  溶接ケーブルの断面積は,JIS C 3404 に規定したもの,又は相当品を使用する場合

を示す。

参考文献 JIS 

3404

  溶接用ケーブル 


11

C 9300-12

:2014

附属書 JB

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS C 9300-12:2014

  アーク溶接装置−第 12 部:溶接ケーブルジョイント

IEC 60974-12:2011

,Arc welding equipment−Part 12: Coupling devices for welding

cables

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ご
との評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

3

用 語 及

び定義

3.3A

定格 ピ ーク ア

ー ク 起 動 及 び ア ー
ク安定化電圧

 3

JIS

とほぼ同じ。

追加 7.3 で使用しているが,IEC 規格

には規定されていない。

IEC

規格の規定が曖昧。IEC 

提案する。

 3.3B

タイプ J

追加

JIS

固有のタイプを追加。

実質的な差異はない。

5

形 式 検

5

JIS

とほぼ同じ。

5.1

検査条件

5.1

追加

電気測定器の精度確度要求に JIS

を適用。

絶縁抵抗の値を保証するために

測定器の規格を追加した。

6

設計

6

JIS

とほぼ同じ。

追加

タイプ J を追加

IEC

規格の“定格”は合理性が

ない。また,我が国の法令に適

合しない。IEC に提案する。

7

電 撃 の

防護

7

JIS

とほぼ同じ。

7.3

試験電圧値   7.3

交流 1 000 r.m.s

変更

表 2 の試験電圧が正しい。

IEC

規格の規定がおかしい。

IEC

に提案する。

代替試験

代替試験なし

追加

JIS C 9300-3

IEC 60974-3)の箇

条 6 を採用。

IEC

に提案する。 

試験回路

(もし存在すれば)

電極回路,導電性の表面

変更

試験回路明確化。 IEC 規格の規定がおかしい。

IEC

に提案する。 

他の絶縁回路(制御

線 の 絶 縁 し た 回 路

など)

他の絶縁回路

追加

他の絶縁回路が存在するとは限

らない。絶縁回路の例を具体的に

示した。

IEC

規格の規定がおかしい。

IEC

に提案する。 

11

C

 930

0-12


20
14


12

C 9300-12

:2014

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ご
との評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

7.4

  7.4

使用中における絶縁耐力

削除

IEC

規格の規定は合理性がない。 IEC に提案する。

8

温 度 定

定格電流の 75 %の
電流に対して±2 %

以下

 8

JIS

に同じ。

8.1

表 1 又は表 JA.1

8.1

表 1 

追加

IEC

規格の規定が曖昧。

IEC

に提案する。

8.2

鋼線の温度 θ が,

250

℃ の 定 常 状 態

に 達 す る ま で 電 流

(約 23 A)を流す。

 8.2

鋼線の温度 θ が,300  ℃

の定常状態に達するまで
電流(約 25 A)を流す。

変更

JIS C 9300-7

の規定と異なるた

め。

IEC

に提案する。

8.2

図 1

高 温 物 体 に 対 す る
耐力試験装置

図 1

追加

試験装置用 18/8 クロムニッケル
鋼線にφ2.6±0.05 を追加した。

国内で入手可能な鋼線は JIS G 

4309

に従っているため。IEC 

提案する。

10

表示 f)

種類

10

追加

種類の表示を追加。

JIS

固有の規定としてタイプ J

を追加したため。

附属書 JA
(規定)

表 JA.1 溶接ケーブ
ル ジ ョ イ ン ト の 試

験 電 流 と 試 験 用 溶

接 ケ ー ブ ル と の 関
係(タイプ J)

追加

JIS

固有の規定として追加。

我が国の法令の適用及び適用溶
接ケーブルに JIS を引用したた

め,固有規定とした。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:IEC 60974-12:2011,MOD

関連する法規

電気用品安全法技術基準

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

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