>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

C 9220

:2011

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

2

3.1

  機器構成に関する用語

2

3.2

  水の温度に関する用語

3

3.3

  ヒートポンプ性能に関する用語

4

3.4

  給湯モード性能に関する用語

4

3.5

  年間給湯保温効率及び年間給湯効率に関する用語

5

3.6

  その他の用語

5

4

  種類,並びに定格電圧及び定格周波数

6

4.1

  種類

6

4.2

  定格電圧及び定格周波数

7

5

  性能

7

5.1

  ヒートポンプ性能

7

5.2

  年間給湯保温効率

8

5.3

  年間給湯効率

8

5.4

  貯湯性能

8

5.5

  加熱ヒータ性能

8

5.6

  冷媒設備の安全基準

9

5.7

  電気安全性能

9

5.8

  水道用器具としての性能

11

6

  材料及び構造

11

6.1

  一般

11

6.2

  材料

12

6.3

  構造

12

7

  試験

22

7.1

  ヒートポンプ性能試験

22

7.2

  年間給湯保温効率及び年間給湯効率の算出のための試験

24

7.3

  貯湯性能試験

24

7.4

  加熱ヒータ性能試験

25

7.5

  電気安全性能試験

25

8

  検査

28

8.1

  形式検査

28

8.2

  製品検査

29

9

  表示

29


C 9220

:2011  目次

(2)

ページ

9.1

  本体への表示

29

9.2

  技術資料(カタログ,取扱説明書など)への表示

30

9.3

  設置及び使用上の注意事項

32

附属書 A(規定)ヒートポンプ加熱性能試験方法

33

附属書 B(規定)給湯モード性能試験方法

39

附属書 C(規定)年間給湯保温効率算出方法

58

附属書 D(規定)年間給湯効率算出方法

69

附属書 E(規定)CO

2

を冷媒として用いるものの冷媒設備の安全基準

80

附属書 F(規定)電気の安全に関する材料,構造及び性能−タイプ による場合の要求事項

87

附属書 G(規定)水道用器具としての性能

89


C 9220

:2011

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本冷凍空調工業会(JRAIA)及び

財団法人日本規格協会(JSA)から工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日

本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


C 9220

:2011  目次

(4)

白      紙


   

日本工業規格

JIS

 C

9220

:2011

家庭用ヒートポンプ給湯機

Residential heat pump water heaters

1

適用範囲

この規格は,主に家庭における入浴,洗面などに使用する温水の供給設備用に設計・製造した給湯機で

あって,二酸化炭素(CO

2

)又はハイドロフルオロカーボン(HFC)を冷媒として用いた電動圧縮式・空

気熱源方式のヒートポンプ,貯湯タンク,給湯制御機器,リモコンなどで構成する家庭用ヒートポンプ給

湯機について規定する。ただし,次に示すものは除く。

a) CO

2

を冷媒として用いるものであって,一つの冷媒循環系統の呼び冷凍能力が 11.58 kW 以上のもの

b) HFC

を冷媒として用いるものであって,その HFC 冷媒が不燃性・非毒性でないもの,温度 35  ℃にお

ける飽和蒸気圧が 3 MPa を超えるもの,又は一つの冷媒循環系統の呼び冷凍能力が 19.3 kW 以上のも

c)

分離形であって,ヒートポンプユニットと貯湯ユニットとを冷媒配管で接続するもの

d) 

貯湯タンクをもたないもの

e) 

この規格の試験において,電力以外の熱源を併用するもの

なお,この規格で用いる圧力の単位は,特に明示のない限りゲージ圧力をいう。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。

は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 8240:1986

  冷凍用圧力容器の構造

JIS B 8265:2003

  圧力容器の構造−一般事項

JIS B 8414

  温水機器用逃し弁

JIS B 8620:2002

  小形冷凍装置の安全基準

JIS C 1509-1

  電気音響−サウンドレベルメータ(騒音計)−第 1 部:仕様

JIS C 1509-2

  電気音響−サウンドレベルメータ(騒音計)−第 2 部:型式評価試験

JIS C 1602

  熱電対

JIS C 1604

  測温抵抗体

JIS C 3301

  ゴムコード

JIS C 3306

  ビニルコード

JIS C 3312

  600 V ビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル

JIS C 3327

  600 V ゴムキャブタイヤケーブル

JIS C 8201-2-2

  低圧開閉装置及び制御装置−第 2-2 部:漏電遮断器


2

C 9220

:2011

   

JIS C 8221

  住宅及び類似設備用漏電遮断器−過電流保護装置なし(RCCBs)

JIS C 8222

  住宅及び類似設備用漏電遮断器−過電流保護装置付き(RCBOs)

JIS C 8283-1:2008

  家庭用及びこれに類する用途の機器用カプラ−第 1 部:一般要求事項

JIS C 8303

  配線用差込接続器

JIS C 9335-2-21

  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 2-21 部:貯湯式電気温水器の個別要

求事項

JIS C 9335-2-40

  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 2-40 部:エアコンディショナ及び除

湿機の個別要求事項

JIS G 0571

  ステンレス鋼のしゅう酸エッチング試験方法

JIS G 0576

  ステンレス鋼の応力腐食割れ試験方法

JIS G 3555

  織金網

JIS K 2240

  液化石油ガス(LP ガス)

JIS K 5600-5-4

  塗料一般試験方法−第 5 部:塗膜の機械的性質−第 4 節:引っかき硬度(鉛筆法)

JIS K 7202-2

  プラスチック−硬さの求め方−第 2 部:ロックウェル硬さ

JIS S 3200-1

  水道用器具−耐圧性能試験方法

JIS S 3200-2

  水道用器具−耐寒性能試験方法

JIS S 3200-4

  水道用器具−逆流防止性能試験方法

JIS S 3200-5

  水道用器具−負圧破壊性能試験方法

JIS S 3200-7

  水道用器具−浸出性能試験方法

JIS S 6006

  鉛筆,色鉛筆及びそれらに用いるしん

JIS Z 2371

  塩水噴霧試験方法

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1

機器構成に関する用語

3.1.1

分離形

電動圧縮機,空気熱交換器,水熱交換器,配管などのヒートポンプを構成する機器,並びに貯湯タンク

及び給湯制御機器を二つの箱体内に収納したもの。通常,分離形は,ヒートポンプユニット及び貯湯ユニ

ットで構成する。

3.1.1.1

ヒートポンプユニット

電動圧縮機,空気熱交換器,水熱交換器,配管などのヒートポンプを構成する機器を内蔵したユニット。

3.1.1.2

貯湯ユニット

ヒートポンプユニットから供給する湯をタンクに貯湯するとともに,給湯制御機能をもつユニット。

なお,貯湯ユニットは設置場所によって,次の区分がある。

a)

屋外形  貯湯ユニットで屋外に設置できるもの。

b)

屋内形  貯湯ユニットで屋内又は風雨にさらさない場所に設置するもの。


3

C 9220

:2011

3.1.2

一体形

電動圧縮機,空気熱交換器,水熱交換器,配管などのヒートポンプを構成する機器,貯湯タンク及び給

湯制御機器を同一箱体内に収納したもの。

3.1.3

寒冷地仕様

冬の寒さが厳しい地域での使用を想定して,設計・製造したもの。この規格では,平成 21 年 1 月 30 日

経済産業省・国土交通省告示第 2 号の住宅事業建築主の判断の基準における地域の区分の I 地域及び II 地

域で使用されることを想定して,設計・製造されたもの。

3.1.4

リモコン

機器の運転などを遠隔操作する装置。メインリモコン(台所リモコン)

・浴室リモコンなどがある。

3.1.5

加熱ヒータ

貯湯タンクの湯水を補助的に沸上げる電熱装置。貯湯タンクに設置する。

3.1.6

逃し弁

貯湯タンク及び管路内に異常な圧力が生じた場合,又は加熱によって体積膨張した湯水を,安全のため

に自動的に排水する弁。

3.2

水の温度に関する用語

3.2.1

給水温度

家庭用ヒートポンプ給湯機に供給する水の温度。℃(セルシウス温度)で表す。

3.2.2

入水温度

ヒートポンプの入口温度。℃(セルシウス温度)で表す。

3.2.3

出湯温度

ヒートポンプの出口温度。℃(セルシウス温度)で表す。

3.2.4

給湯温度

家庭用ヒートポンプ給湯機から供給する湯の温度。℃(セルシウス温度)で表す。

3.2.5

ふろ往き温度

家庭用ヒートポンプ給湯機からふろへ循環する湯の温度。℃(セルシウス温度)で表す。

3.2.6

ふろ戻り温度

ふろから家庭用ヒートポンプ給湯機へ循環する湯の温度。℃(セルシウス温度)で表す。

3.2.7

沸上げ温度


4

C 9220

:2011

   

ヒートポンプによる加熱の場合は,ヒートポンプが沸上げる出湯温度。加熱ヒータを併用する場合は,

全量沸上げ完了した直後に採湯口から連続して採湯し,タンク容量の 2 分の 1 に当たる採湯時の湯温。℃

(セルシウス温度)で表す。

注記  分離形の機器構成における水の温度の例を,図 に示す。

ヒートポンプユニット

出湯温度

入水温度

給水温度

ふろ戻り温度

貯湯ユニット

給湯温度

ふろ往き温度

浴槽

図 1−分離形の機器構成における水の温度(例)

3.3

ヒートポンプ性能に関する用語

3.3.1

加熱能力

ヒートポンプを運転するときに,循環する湯水に与える単位時間当たりの熱量。kW(キロワット)で表

す。

3.3.2

消費電力

ヒートポンプを運転するときに消費する電力。kW(キロワット)で表す。

3.3.3

エネルギー消費効率

ヒートポンプの加熱能力と消費電力との比。

3.3.4

平均水比熱

給水温度の水の比熱と給湯温度の水の比熱とを平均したもの。

3.4

給湯モード性能に関する用語

3.4.1

給湯保温モード及び給湯モード

家庭用ヒートポンプ給湯機の給湯性能を評価するために設定した試験モード。

3.4.2

給湯熱量

給湯保温モード及び給湯モードで給湯を行った場合に得られる給水温度を基準とした熱量。MJ(メガジ

ュール)で表す。


5

C 9220

:2011

3.4.3

保温熱量

給湯保温モードで保温を行った場合に,

家庭用ヒートポンプ給湯機からふろへ循環する湯に与える熱量。

MJ(メガジュール)で表す。

3.4.4

給湯保温モード熱量及び給湯モード熱量

給湯保温モード及び給湯モードで運転するときに得られる 1 日単位の熱量。MJ(メガジュール)で表す。

3.4.5

給湯保温モード消費電力量及び給湯モード消費電力量

給湯保温モード及び給湯モードで運転する場合の 1 日単位の消費電力量。kWh(キロワット時)で表す。

3.4.6

給湯保温モード効率及び給湯モード効率

給湯保温モード熱量と給湯保温モード消費電力量を熱量に換算した値との比,及び給湯モード熱量と給

湯モード消費電力量を熱量に換算した値との比。

3.5

年間給湯保温効率及び年間給湯効率に関する用語

3.5.1

年間給湯保温モード熱量及び年間給湯モード熱量

給湯保温モード及び給湯モードで運転する場合に得られる年間の総熱量。MJ(メガジュール)で表す。

3.5.2

年間給湯保温モード消費電力量及び年間給湯モード消費電力量

給湯保温モード及び給湯モードで運転する場合に消費する年間の総消費電力量。kWh(キロワット時)

で表す。

3.5.3

年間給湯保温効率及び年間給湯効率

年間給湯保温モード熱量と年間給湯保温モード消費電力量を熱量に換算した値との比,及び年間給湯モ

ード熱量と年間給湯モード消費電力量を熱量に換算した値との比。

3.6

その他の用語

3.6.1

加熱ヒータ消費電力

加熱ヒータが作動するときに消費する電力。kW(キロワット)で表す。

3.6.2

最大電流

ヒートポンプ,加熱ヒータ,ポンプなどの構成機器を同時に運転する場合の,機器の最大電流の合計。

A(アンペア)で表す。

3.6.3

設計圧力

家庭用ヒートポンプ給湯機の冷媒回路の設計において,その冷媒設備の各部分の圧力に対する強さ又は

厚さを決定するときに用いる圧力。MPa(メガパスカル)で表す。

3.6.4

水側最高使用圧力


6

C 9220

:2011

   

家庭用ヒートポンプ給湯機から給湯する湯の圧力の最高値。実際には,逃し弁の設定圧力である。kPa

(キロパスカル)で表す。

3.6.5

タンク容量

湯水を貯蔵できるタンクの容量。L(リットル)で表す。

3.6.6

質量

分離形では“ヒートポンプユニット”及び“貯湯ユニット”

,又は一体形では“ユニット全体”において,

運転状態の湯水を含まない家庭用ヒートポンプ給湯機の質量。kg(キログラム)で表す。

3.6.7

満水時質量

分離形の貯湯ユニット,又は一体形のユニット全体において,運転状態の湯水を含む家庭用ヒートポン

プ給湯機の質量。kg(キログラム)で表す。

3.6.8

形式検査

製品の品質が,設計で定めた全ての品質項目を満足するかどうかを判定するための検査。

3.6.9

製品検査

既に形式検査に合格したものと同じ設計・製造による製品の受渡しの場合,必要と認められる品質項目

を満足するかどうかを判定するための検査。

4

種類,並びに定格電圧及び定格周波数

4.1

種類

家庭用ヒートポンプ給湯機の種類は,機器構成,ふろ保温機能及び電気安全によって次のとおり区分す

る。

a)

機器構成による区分

機器構成による区分は,

図 による。

図 2−機器構成による区分

b)

ふろ保温機能による区分

1)

ふろの湯を循環加温する機能をもつもの。

家庭用

ヒートポンプ給湯機

分離形

一体形

屋外形

屋内形

貯湯ユニット

ヒートポンプユニット


7

C 9220

:2011

2)

ふろの湯を循環加温する機能をもたないもの。

c)

電気安全による区分

1)

タイプ A(5.7 及び箇条 の規定によるもの)

2)

タイプ B(

附属書 の規定によるもの)

4.2

定格電圧及び定格周波数

家庭用ヒートポンプ給湯機の定格電圧は,単相交流 300 V 以下とし,定格周波数は 50 Hz,60 Hz 又は

50 Hz 及び 60 Hz 共用とする。

5

性能

5.1

ヒートポンプ性能

5.1.1

一般

家庭用ヒートポンプ給湯機のヒートポンプ性能は,5.1.25.1.11 による。

5.1.2

中間期標準加熱能力

中間期標準加熱能力は,7.1.2 によって試験したとき,箇条 によって表示した中間期標準加熱能力の

95 %以上でなければならない。

5.1.3

中間期標準消費電力

中間期標準消費電力は,7.1.2 によって試験したとき,ヒートポンプが消費する電力の合計であって,箇

条 によって表示した中間期標準消費電力の 105 %以下でなければならない。

5.1.4

冬期高温加熱能力

冬期高温加熱能力は,7.1.2 によって試験したとき,箇条 によって表示した冬期高温加熱能力の 95 %

以上でなければならない。

5.1.5

冬期高温消費電力

冬期高温消費電力は,7.1.2 によって試験したとき,ヒートポンプが消費する電力の合計であって,箇条

9

によって表示した冬期高温消費電力の 105 %以下でなければならない。

5.1.6

寒冷地冬期高温加熱能力

寒冷地冬期高温加熱能力は,7.1.2 によって試験したとき,箇条 によって表示した寒冷地冬期高温加熱

能力の 95 %以上でなければならない。

5.1.7

始動電流

始動電流は,7.1.3 によって試験したとき,その値は,箇条 によって表示した値以下でなければならな

い。

5.1.8

ヒートポンプ過負荷運転性能

ヒートポンプ過負荷運転性能は,7.1.4 によって試験したとき,次に適合しなければならない。

a)

試験中は,異常なく運転できる。また,最初の 1 時間,ヒートポンプの電動機過負荷保護装置が動作

しないで,ヒートポンプ加熱運転を継続できる。

b)

ヒートポンプへの電源を 3 分間停止後,再運転したとき,再運転後 5 分間は,電動機過負荷保護装置

が動作してもよい。その後の 1 時間は,電動機過負荷保護装置が動作してはならない。

c)

再運転後 5 分間以内に電動機過負荷保護装置が動作し,その 5 分間以内に電動機過負荷保護装置が自

動復帰しない設計としているヒートポンプは,最大 30 分間運転できなくてもよい。その後,ヒートポ

ンプ加熱運転を 1 時間継続できる。

なお,a)∼c)で,過負荷保護制御などの自動復帰による圧縮機の運転・停止は,電動機過負荷保護装置


8

C 9220

:2011

   

の動作とみなさずに,ヒートポンプの加熱運転が継続しているとして試験する。

5.1.9

ヒートポンプ低温限界運転性能

ヒートポンプ低温限界運転性能は,7.1.5 によって試験したとき,試験中いかなる保護装置も動作しては

ならない。

注記  試験中の除霜運転は,保護装置の動作とはみなさない。

5.1.10

ヒートポンプ自動除霜性能

自動除霜機能をもつヒートポンプの自動除霜性能は,7.1.6 によって試験したとき,次に適合しなければ

ならない。

a)

保護装置の作動によって運転が停止しない。

b)

除霜運転は,自動的に開始及び終了を行わなければならない。

c)

除霜時の融解水及び加熱運転時におけるヒートポンプの空気熱交換器の凝縮水は,異常なく排出又は

処理できる。

5.1.11

ヒートポンプ運転音

ヒートポンプ運転音は,中間期及び冬期のそれぞれについて,箇条 によって表示する運転音の音圧レ

ベルの値を とすると,7.1.7 によって試験するときの音圧レベルは,

L+3)dB 以下でなければならない。

例  表示した運転音の音圧レベルの値が 50 dB の場合,7.1.7 によって試験するときの音圧レベルは,

50+3=53 dB 以下でなければならない。

5.2

年間給湯保温効率

家庭用ヒートポンプ給湯機の年間給湯保温効率は,7.2 によって試験したとき,

附属書 で算出した値

が,箇条 によって表示した年間給湯保温効率の 100 %以上でなければならない。

5.3

年間給湯効率

家庭用ヒートポンプ給湯機の年間給湯効率は,7.2 によって試験したとき,

附属書 で算出した値が,

箇条 によって表示した年間給湯効率の 100 %以上でなければならない。

5.4

貯湯性能

5.4.1

貯湯タンクの耐食性

貯湯タンクの耐食性は,次に適合しなければならない。

a)

ステンレス鋼製の場合は,7.3.2 a)によって試験したとき,連続溝状組織が生じてはならず,かつ,

7.3.2 b)

によって試験したとき,割れが生じてはならない。

b)

ステンレス鋼製以外の場合は,7.3.2 c)によって試験したとき,著しい腐食を生じてはならない。

5.4.2

貯湯タンク容量

貯湯タンク容量は,7.3.3 によって試験したとき,箇条 によって表示したタンク容量に対し,±2 %で

なければならない。

5.5

加熱ヒータ性能

5.5.1

加熱ヒータ消費電力

加熱ヒータ消費電力は,7.4.2 によって試験したとき,加熱ヒータ消費電力に対する許容差は,

表 に規

定する値に適合しなければならない。


9

C 9220

:2011

表 1−消費電力の許容差

加熱ヒータ消費電力

kW

許容差

%

1 以下

±10

1 を超え 10 以下

+5

−10

5.5.2

加熱ヒータの耐食性

加熱ヒータの耐食性は,次に適合しなければならない。

a)

ステンレス鋼製の場合は,7.4.3 a)によって試験したとき,連続溝状組織が生じてはならず,かつ,

7.4.3 b)

によって試験したとき,割れが生じてはならない。

b)

ステンレス鋼製以外の場合は,7.4.3 c)によって試験したとき,著しい腐食を生じてはならない。

5.5.3

加熱ヒータの過負荷性能

加熱ヒータの過負荷は,7.4.4 によって試験したとき,電熱線又は電熱帯は破断してはならない。

5.6

冷媒設備の安全基準

家庭用ヒートポンプ給湯機の冷媒設備(冷媒が通り圧力がかかる部分。冷媒の圧力を受ける潤滑油系統

を含む。

)は,CO

2

を冷媒として用いるものにあっては

附属書 に,HFC を冷媒として用いるものにあっ

ては,JIS B 8620 の規定に適合しなければならない。

5.7

電気安全性能

家庭用ヒートポンプ給湯機の電気安全性能は,次による。ただし,タイプ B の場合は,

附属書 による。

なお,本体と

附属書 とは部分的に併用しない。

5.7.1

平常温度上昇

平常温度は,

7.5.2

によって試験したとき,

測定箇所の温度が

表 に規定する値以下でなければならない。

ただし,人が容易に触れるおそれのある外郭,及び供試機を置く木台の表面の温度は,

表 に規定する値

以下とする。


10

C 9220

:2011

   

表 2−温度限度(その 1

単位  ℃

測定箇所

温度

合成樹脂絶縁のもの 140

全密閉形圧縮機用電動機

その他のもの 130 
A 種絶縁のもの 100 
E 種絶縁のもの 115 
B 種絶縁のもの 125(120) 
F 種絶縁のもの 150(140)

巻線

その他のもの

H 種絶縁のもの 170(165)

セレン製のもの 75

ゲルマニウム製のもの 60

整流体(交流側電源回路に用いる
ものにだけ限る。

シリコン製のもの 135

ヒューズクリップの接触部 90

金属製のもの,陶器製のもの及びガラス製のもの 55

使用中に人が操作する取っ手

その他のもの 70

金属製のもの,陶器製のもの及びガラス製のもの 60

点滅器などのつまみ及び押しボタ

その他のもの 75

金属製のもの,陶器製のもの及びガラス製のもの 55

人が触れて使用するもの

その他のもの 70

金属製のもの,陶器製のもの及びガラス製のもの 85

人が容易に触れるおそれの

あるもの

その他のもの 100

外郭

人が容易に触れるおそれのないもの 100

供試機を置く木台の表面 95

括弧内の数値は,回転機の巻線に適用する。 
“温度”には,機器などが停止した後に達する最高温度を含む。 
巻線温度を抵抗法で測定することが著しく困難なものにおいては,コイルの表面を測定した場合の温度

が,この表に規定する値から 10  ℃減じた値以下でなければならない。

表 3−温度限度(その 2

単位  ℃

測定箇所

温度

人が容易に触れるおそれのある外郭

(発熱部の保護枠及び温風出口を除く。

125

供試機を置く木台の表面 80

5.7.2

絶縁抵抗

絶縁抵抗は,7.5.3 によって試験したとき,1 MΩ 以上でなければならない。

5.7.3

耐電圧

耐電圧は,7.5.4 によって試験したとき,これに耐えなければならない。

5.7.4

異常温度上昇

異常温度上昇は,次による。

a)

異常温度上昇は,7.5.5 によって試験したとき,測定箇所の温度が

表 に規定する値以下で,器体又は

木台は燃焼するおそれがなく,かつ,絶縁抵抗は 0.1  Ω 以上でなければならない。また,そのときに

タンク内の温度は 100  ℃以下でなければならない。


11

C 9220

:2011

表 4−温度限度(その 3

単位  ℃

測定箇所

温度

人が容易に触れるおそれのある外郭

(発熱部の保護枠及び温風出口を除く。

150

供試機を置く木台の表面 150

b)

電動機の拘束試験は,7.5.5 c)によって試験したとき,木台が燃焼するおそれがなく,機器に発火,発

煙などの異常が生じることなく,製品外部の温度が 150  ℃以下であり,かつ,絶縁抵抗は 0.1 MΩ 以

上でなければならない。

5.7.5

雑音の強さ

雑音の強さは,次に適合しなければならない。

a)

雑音電力は,7.5.6 による試験で,周波数が 30 MHz 以上,300 MHz 以下の範囲で 55 dB 以下でなけれ

ばならない。ここで,dB(デシベル)は,1 pW を 0 dB として算出した値とする。

b)

雑音端子電圧は,7.5.6 による試験で一線対地間を測定したとき,次に適合しなければならない。

1)

連続性雑音端子電圧は,

表 に規定する周波数範囲ごとに,各々の端子電圧以下でなければならな

い。ここで,dB は,1 μV を 0 dB として算出した値とする。

表 5−連続性雑音端子電圧

単位  dB

周波数範囲

電源端子

負荷端子又は補助端子

526.5 kHz 以上 5 MHz 以下 56

74

5 MHz を超え 30 MHz 以下 60

74

2)

不連続性雑音端子電圧は,

表 に規定する端子電圧に対し,表 に規定するクリック率ごとに補正

値を加えた値以下でなければならない。

表 6−補正値

単位  dB

クリック率(回/分)

補正値

0.2 未満 44

0.2 以上 30 以下 20

log

10

(30/n

30 を超えるもの 0

注記  は,クリック率とし,その単位は,回/分とする。

5.7.6

注水絶縁性能

屋外用のものの注水絶縁性能は,7.5.7 によって試験したとき,絶縁抵抗は 1 MΩ 以上で,かつ,耐電圧

に耐えなければならない。

5.8

水道用器具としての性能

家庭用ヒートポンプ給湯機の水道用器具としての性能は,

附属書 の規定に適合しなければならない。

6

材料及び構造

6.1

一般

材料及び構造は,次による。


12

C 9220

:2011

   

6.2

材料

6.2.1

材料一般

材料は,次による。

a)

主要部分は,金属,その他の適切な材料で作り,耐久性がなければならない。

b)

各部の材料は,通常の使用状態における温度に耐えるものでなければならない。

c)

電気絶縁物及び熱絶縁物は,これに接触又は近接する部分の温度に十分耐え,かつ,吸湿性が少ない

ものでなければならない。ただし,吸湿性の熱絶縁物で,通常の使用状態で危険が生じるおそれがな

いものは,この限りではない。

d)

アークが達するおそれがある部分に用いる電気絶縁物は,アークによって有害な変形及び有害な絶縁

低下が生じてはならない。

e)

鉄及び鋼(ステンレス鋼を除く。

)には,めっき,塗装,油焼き,その他の適切なさび止めをしなけれ

ばならない。ただし,酸化によって危険が生じるおそれがない部分に用いるものは,この限りではな

い。

f)

屋外(屋側を含む。

)で使用する外郭の材料は,さびにくい金属,さび止めを施した金属,合成ゴム,

陶磁器など,又は 80  ℃±3  ℃の空気中に 1 時間放置した後に自然冷却したとき,膨れ,ひび,割れ

などの異常が生じない合成樹脂とする。ただし,構造上直接日光にさらされずに,かつ,雨水が浸入

するおそれがない外郭は,この限りではない。

g)

電源電線用端子の材料は,銅,銅合金若しくはステンレス鋼,又はめっきを施した鉄若しくは鋼でな

ければならない。

h)

接地用端子ねじの材料は,十分な機械的強度をもち,かつ,さびにくいものでなければならない。

i)

器体及びその部品の材料は,人体に有害なものであってはならない。

j)

電熱装置の周囲に用いる断熱材又は吸音材は,難燃性のものでなければならない。

k)

印刷回路用積層板は,難燃性をもつものでなければならない。ただし,15 W を超える電力の供給を受

けるものに限る。

l)

使用中,水に接する部分の材料は,水による有害な腐食及び有害な物質が溶出するおそれがないもの

であり,かつ,耐食性をもつものでなければならない。

6.2.2

導電材料

導電材料は,次による。

a)

接続器及び開閉器の刃,及び刃受けの部分は,銅又は銅合金でなければならない。

b)  a)

以外の部分は,銅,銅合金,ステンレス鋼,又はめっきを施した鉄若しくは鋼とする。ただし,め

っきを施さない鉄若しくは鋼の場合,又は弾性を必要とする部分若しくはその他の構造上やむを得な

い部分に使用するもので,危険が生じるおそれがない場合は,この限りではない。

6.2.3

ヒューズ及びヒューズ取付部

ヒューズ及びヒューズ取付部は,次による。

a)

可溶体の材料は,容易に変質しないものでなければならない。

b)

取付端子の材料は,取付けに支障がない硬さをもつものでなければならない。

6.3

構造

6.3.1

構造一般

構造は,次による。

a)

通常の使用状態で危険が生じるおそれがないものであり,かつ,形状が正しく,組立て及び各部の仕


13

C 9220

:2011

上がりが良好で,動作が円滑でなければならない。また,使用中緩みなどによって,機械的又は電気

的な故障を起こしてはならない。

b)

人が触れるおそれがある可動部分は,容易に触れるおそれがないように適切な保護枠又は保護網を取

り付ける。ただし,機能上可動部分を露出して使用することがやむを得ないものの可動部分及び可動

部分に触れたときに感電,傷害などの危険が生じるおそれがないものは,この限りではない。

c)

金属製の蓋又は箱のうち,スイッチが開閉したときアークが達するおそれがある部分には,耐アーク

性の電気絶縁物を施していなければならない。

d)

器体の一部を取り付け又は取り外すものは,その操作が容易に,かつ,安全にできなければならない。

e)

屋外用のものは,通常の使用状態で充電部に水がかからない構造でなければならない。

f)

吸湿することによって,部品の燃焼,充電部の露出などの危険が生じるおそれがある部分には,防湿

処理を施さなければならない。

g)

加熱ヒータをもつものは,自動温度調節器(温度過昇防止装置として用いるものを除く。

)を取り付け

なければならない。

h)

加熱ヒータをもつものであって危険が生じるおそれがあるものは,危険が生じる前に確実に動作する

温度過昇防止装置を取り付ける。

i)

漏電遮断器を附属させる場合は,JIS C 8201-2-2JIS C 8221 及び JIS C 8222 に規定するもの又はこれ

と同等以上の性能をもつものでなければならない。

j)

タンク内の水を容易に排水できる排水口をもたなければならない。

k)

逃し弁は,JIS B 8414 に規定するもの又はこれと同等以上の性能をもつものでなければならない。

l)

先止式のものは,最高使用圧力に達すると直ちに動作する逃し弁を設けていなければならない。

m)

合成樹脂の外郭をもつものは,その外郭の外面の 9 cm

2

以上の正方形の平面部分,又は外郭に 9 cm

2

以上の正方形の平面部分をもたない場合は,原厚のまま一辺の長さが 3 cm の正方形に切り取った試験

片を,水平面に対して約 45°に傾斜させた状態に置く。次に,JIS K 2240 に規定する 1 種 1 号のガス

又はこれと同等のガスを用いて,ノズルの内径が 0.5 mm のガスバーナの空気口を閉じた状態で燃焼

させた長さ約 20 mm の炎の先端を,当該平面部分の中央部に垂直下から 5 秒間当てた後に,炎を取り

去ったとき燃焼しないものでなければならない。ただし,透光性又は透視性を必要とする合成樹脂の

外郭をもつもの,及び機能上可とう性,機械的強度などを必要とする合成樹脂の外郭をもつものを除

く。

n)

外郭は,次のいずれかの試験を行ったとき,感電,火災などの危険が生じるおそれがあるひび,割れ

などの異常が生じてはならない。

−  JIS K 7202-2 に規定するロックウェル硬度 HRR100 の硬さの材料の表面にポリアミド加工を施し

た半径 10 mm の球面をもつ質量 250 g のおもりを,20  cm の高さから垂直に 1 回落とす試験

図 に示す衝撃試験機で 0.5±0.05 N・m の衝撃力を 1 回加える試験

ただし,器体の外面に露出している表示灯,ヒューズホルダ,その他これらに類するもの及びそれ

らの保護カバーであって,表面積が 4 cm

2

以下であり,かつ,器体の外郭の表面から 10 mm 以上突き

出していないものは,この限りではない。


14

C 9220

:2011

   

図 3−衝撃試験機

o)

半導体素子を用いて温度,回転速度などを制御するものにあっては,それらの半導体素子が制御能力

を失ったとき,次に適合しなければならない。

1)

制御回路に接続した部品は,燃焼しないものでなければならない。ただし,当該回路に接続する一

つの部品が燃焼した場合,その他の部品が燃焼するおそれがないものは,この限りでない。

2)

地絡するおそれがある非充電金属部又は露出する充電部は,次のいずれかに適合しなければならな

い。

−  対地電圧及び線間電圧が,交流では 30 V 以下,直流では 45 V 以下でなければならない。

− 1

kΩ の抵抗を大地との間,線間,及び非充電金属部と充電部との間に接続したとき,当該抵抗

に流れる電流は,商用周波数以上の周波数において,感電の危険が生じるおそれがない場合を

除き,1 mA 以下でなければならない。

3)  2)

の試験後に,直流 500 V 絶縁抵抗計によって測定した充電部と器体の表面との間の絶縁抵抗は,

0.1 MΩ 以上でなければならない。ただし,その充電部が次のいずれかの場合で,かつ,当該抵抗に

流れる電流が 1 mA 以下のものを除く。

−  対地電圧及び線間電圧が交流 30 V 以下の充電部

−  対地電圧及び線間電圧が直流 45 V 以下の充電部

− 1

kΩ の抵抗を大地との間及び線間に接続した充電部

なお,商用周波数以上の周波数において,感電の危険が生じるおそれがない場合は,当該抵抗に

流れる電流が 1 mA 以下であることを要しない。

p)

電子管,コンデンサ,半導体素子,抵抗器などをもつ絶縁変圧器の二次側回路,整流後の回路などは,

次の試験をしたとき,その回路に接続した部品が燃焼してはならない。ただし,その回路に接続して

いる一つの部品が燃焼した場合に,

その他の部品が燃焼するおそれがないものは,この限りではない。

1)

電子管,表示灯などは,ヒータ又はフィラメント端子を開放し,その他の端子相互間を短絡する。

2)

コンデンサ,半導体素子,抵抗器,変圧器,コイル,その他これらに類するものは,端子相互間を

短絡又は開放する。

3)  1)

及び 2)の試験において,短絡又は開放したとき,次に適合しなければならない。

3.1)

地絡するおそれがある非充電金属部又は露出する充電部は,次のいずれかに適合しなければならな

い。

−  対地電圧及び線間電圧が,交流では 30 V 以下,直流では 45 V 以下でなければならない。

− 1

kΩ の抵抗を大地との間,線間,及び非充電金属部と充電部との間に接続したとき,当該抵

抗に流れる電流は,商用周波数以上の周波数において,感電の危険が生じるおそれがない場合


15

C 9220

:2011

を除き,1 mA 以下でなければならない。

3.2)

直流 500 V 絶縁抵抗計によって測定した充電部と器体の表面との間の絶縁抵抗は,0.1 MΩ 以上で

なければならない。ただし,その充電部が次のいずれかの場合で,かつ,当該抵抗に流れる電流が

1 mA 以下のものを除く。

−  対地電圧及び線間電圧が交流 30 V 以下の充電部

−  対地電圧及び線間電圧が直流 45 V 以下の充電部

− 1

kΩ の抵抗を大地との間及び線間に接続した充電部

なお,商用周波数以上の周波数において,感電の危険が生じるおそれがない場合は,当該抵抗に

流れる電流が 1 mA 以下であることを要しない。

q)

遠隔操作をもつものにあっては,次に適合しなければならない。

1)

器体スイッチ又はコントローラの操作だけで,電源回路の開閉を行う構造にしなければならない。

ただし,危険が生じるおそれのない場合にあってはこの限りではない。

2)

器体から分離しているコントローラにあっては,特別に規定するものを除き,コンクリートの床上

に置いた厚さ 30 mm の表面が平らなラワン板の中央部に 70 cm の高さから 3 回落としたとき,

感電,

火災などの危険が生じるおそれがあってはならない。ただし,そのコントローラは,通常の使用状

態において,壁,柱などに固定するものを除く。

r)

据付け工事又は配管工事を伴わないで床に置いて使用するもので,かつ,器体の質量が 40 kg 以下の

ものは,次の角度で傾斜させたときに転倒してはならない。

−  通常の使用状態で,10°

−  電熱装置を備えているものは,15°

ただし,底面を除く器体のあらゆる位置から 100 N の力を加えたときに転倒しないものは,この限

りではない。

s)

造営材に取り付けて使用するものは,容易に,かつ,堅ろう(牢)に取り付けることができなければ

ならない。

t)

使用者が操作するスイッチには,スイッチの開閉操作又は開閉状態を,文字,記号又は色によって見

やすい箇所に表示しなければならない。ただし,表示することが困難なものは,この限りではない。

u)

極性が異なる充電部相互間,又は充電部と人が触れるおそれがある非充電金属部との間のせん(尖)

頭電圧が 600 V を超える部分は,その近傍又は外郭の見やすい箇所に容易に消えない方法で,

“高電圧

注意”などの表示をしなければならない。

v)

電装部の近傍(50 mm 未満)に充塡する保温材,断熱材などは,7.5.8 によって試験したとき,燃え尽

きることなく,残炎時間は 10  秒間以内でなければならない。ただし,保温材,断熱材などが燃焼し

た場合に感電,火災などの危険が生じるおそれがないものは,この限りではない。

w)

使用中著しい振動及び騒音がなく,安全に動作するものでなければならない。

x)

圧縮用電動機及び定格出力 0.2 kW を超える電動機には,電動機焼損防止用の過負荷保護装置を付けな

ければならない。

y)

電池を用いるものは,電池の液漏れによって変形,絶縁劣化などの変質が生じてはならない。

z)

定格周波数を切り換える機構をもつ二重定格のものは,切り換えている定格周波数が容易に識別でき,

不用意な切換えができない構造で,かつ,定格周波数を誤って切り換えたときに危険が生じるおそれ

がないものでなければならない。


16

C 9220

:2011

   

6.3.2

充電部

充電部は,次による。

a)

充電部には,容易に取り外すことができる部分を取り外した状態で,

図 に示す試験指が触れてはな

らない。この場合に試験指に加える力の大きさは,次による。

−  開口部を含む器体の外面には,30 N

−  裏面及び底面には,10 N

−  器体の重さが 40 kg を超えるもので,床面から器体の底面までの高さが 5 cm 以下のものは,その

高さの 2 倍の長さを底面の外縁から内側に及ぼした範囲には,10 N

ただし,40 kg を超えるものの底面の開口部から 40 cm 以上離れている充電部は,この限りでない。

単位  mm

角度の許容差は,±0.08°とする。 
寸法の許容差は,25 mm 未満は

0

05

.

0

 mm,25 mm 以上の寸法は±0.2 mm とする。

使用材料は,黄銅とする。 
供試機の導電部は,一括して接続する。 
供試機の電源電圧は,定格電圧以下で 40 V 以上の任意の電圧としてもよい。

図 4−試験指

b)

極性が異なる充電部相互間,充電部と地絡するおそれがある非充電金属部との間,及び充電部と人が

触れるおそれがある非金属部の表面との間の空間距離は,器体又は器体の部分ごとに,それぞれ

表 7

表 に規定する値以上とする。この空間距離には沿面距離を含む。ただし,表 に規定する部分の

うち,

“密閉形圧縮用電動機の内部”は,

表 による。


17

C 9220

:2011

表 7−空間距離(その 1

単位  mm

沿面距離を含む空間距離

電源電線の取付部

その他の部分

極性が異なる 
充電部間

充電部と,地絡するお
そ れ の あ る 非 充 電 金

属 部 又 は 人 が 触 れ る
お そ れ の あ る 非 金 属
部の表面との間



電圧




電圧

(V)

使 用 者 が
接 続 す る

端子部間

使 用 者 が
接 続 す る

端 子 と ,
地 絡 す る
お そ れ の

あ る 非 充
電 金 属 部
又 は 人 が

触 れ る お
そ れ の あ
る 非 金 属

部 の 表 面
との間

製 造 業 者
が 接 続 す

る 端 子 部

製 造 業 者
が 接 続 す

る 端 子 部
と , 地 絡
す る お そ

れ の あ る
非 充 電 金
属 部 又 は

人 が 触 れ
る お そ れ
の あ る 非

金 属 部 の
表 面 と の

固 定 し て
い る 部 分

で あ っ
て , じ ん
あ い が 侵

入 し に く
く,かつ,
金 属 粉 が

付 着 し に
くい箇所

そ の 他 の
箇所

固 定 し て
い る 部 分

で あ っ
て , じ ん
あ い が 侵

入 し に く
く,かつ,
金 属 粉 が

付 着 し に
くい箇所

そ の 他 の
箇所

50 以下

−  1.2 1.5 1.2 1.2

50 を超え 
150 以下

6  6  3  2.5 1.5 2.5 1.5  2

150 を超え 
300 以下

6 6 4 3 2 3 2 2.5

300 を超え 
600 以下

− 4  5

4

(3)

a)

5

(4)

a)

600 を超え 
1 000 以下

− 6  7  6  7

1 000 を超え 
3 000 以下

− 20 20 20 20

3 000 を超え 
7 000 以下

− 30 30 30 30

7 000 を超え 
12 000 以下

− 40 40 40 40

12 000 を 
超える

− 50 50 50 50

線間電圧又は対地電圧が 1 000 V を超える場合,沿面距離を除く空間距離は,10 mm を減じた値とすることができる。

a)

  括弧内の数値は,ガラス封じ端子に適用する。

表 8−空間距離(その 2

単位  mm

部分

沿面距離を含む空間距離

耐湿性の絶縁被膜をもつもの 0.5

線間電圧又は対地電圧が 15 V 以下の充電部分
ただし,使用者が接続するねじ止め端子部を除

く。

その他のもの 1

密閉形圧縮用電動機の内部

表 の値


18

C 9220

:2011

   

表 9−空間距離(その 3

単位  mm

線間電圧又は対地電圧(V)

50 以下のもの

50 を超え

150 以下のもの

150 を超え

300 以下のもの

300 を超え

600 以下のもの

密閉形圧縮用電動機の内部
の沿面距離を含む空間距離

1.2 1.5  1.6  1.6

なお,絶縁変圧器の二次側の回路,整流後の回路など構造上やむを得ない部分であって,次の試験

を行ったとき,これに適合するものは,

表 7∼表 は適用しない。

1)

極性が異なる充電部相互間を短絡する試験では,短絡回路に接続した部分が燃焼してはならない。

ただし,その部品が燃焼した場合に,その他の部品が燃焼するおそれがないものは,この限りでは

ない。

2)

極性が異なる充電部相互間,充電部と地絡するおそれがある非充電金属部との間,及び充電部と人

が触れるおそれがある非金属部の表面との間を接続する試験では,次による。

−  その非充電金属部又は露出する充電部の対地電圧及び線間電圧が,交流の場合は 30 V 以下,直

流の場合は 45 V 以下とする。

− 1

kΩ の抵抗を,大地との間,線間,及び非充電金属部と充電部との間に接続したとき,当該抵

抗に流れる電流は,商用周波数以上の周波数において,感電の危険が生じるおそれがない場合

を除き,1 mA 以下とする。

3)  1)

の試験後に,直流 500 V 絶縁抵抗計によって測定した充電部と器体の表面との間の絶縁抵抗は,

0.1 MΩ 以上でなければならない。ただし,その充電部が次のいずれかの場合で,かつ,当該抵抗に

流れる電流が 1 mA 以下のものを除く。

−  対地電圧及び線間電圧が交流 30 V 以下の充電部

−  対地電圧及び線間電圧が直流 45 V 以下の充電部

− 1

kΩ の抵抗を大地との間及び線間に接続した充電部

なお,商用周波数以上の周波数において,感電の危険が生じるおそれがない場合は,当該抵抗に

流れる電流が 1 mA 以下であることを要しない。

4)

極性が異なる充電部相互間及び充電部と非充電金属部との間を短絡する試験では,その短絡回路に

接続した電動機の整流子部が燃焼しないとき,その線間電圧は交流の場合は 30 V 以下,直流の場合

は 45 V 以下とする。

c)

充電部相互又は充電部と非充電部との接続部分は,通常の使用状態において緩みが生じずに,かつ,

規定の温度に耐えなければならない。

なお,端子を印刷回路用積層板に直接はんだ付けする JIS C 8283-1 に規定する機器用インレットに

あっては,器具用差込みプラグ又はコードコネクターボディを抜き差しするとき,当該はんだ付け部

が機械的応力を受けない構造でなければならない。

6.3.3

電気絶縁物

電気絶縁物の厚さは,次による。

a)

器体の外被の材料が絶縁体を兼ねる場合は,器体に組み込む部分を除き,絶縁物の厚さは 0.8 mm(人

が触れるおそれのないものにあっては 0.5 mm)以上であって,かつ,ピンホールがあってはならない。

ただし,次のいずれかの試験で,感電,火災などの危険が生じるおそれがあるひび,割れ,その他

の異常が生じず,かつ,ピンホールがないものはこの限りではない。


19

C 9220

:2011

−  JIS K 7202-2 に規定するロックウェル硬度 HRR100 の硬さの材料の表面にポリアミド加工を施し

た半径 10 mm の球面をもつ質量 250 g のおもりを,20 cm の高さから垂直に 3 回落とす試験

図 に示す衝撃試験機で 0.5±0.05 N・m の衝撃力を 3 回加える試験

b)  a)

以外のものであって,外傷を受けるおそれがある部分に用いる絶縁物の厚さは 0.3 mm 以上で,かつ,

ピンホールがあってはならない。ただし,次の 1)及び 2)の試験に適合し,かつ,ピンホールがないも

のはこの限りでない。

1)

絶縁物は,

表 10 に規定する“絶縁物を使用する電圧の区分”ごとに,それぞれに対応する交流電圧

を加えたとき,連続して 1 分間これに耐える。

表 10−絶縁物の耐電圧値

単位  V

絶縁物を使用する電圧の区分

交流電圧

30 以下 500

30 を超え 150 以下 1

000

150 を超え 300 以下 1

500

2)  JIS K 5600-5-4

の試験を行ったとき,試験片の破れが試験板に届いてはならない。この試験で用い

る鉛筆は,JIS S 6006 に規定する硬度記号が 8 H のものとする。

c)

外傷を受けるおそれがない部分に用いる絶縁物は,b) 1)の試験を行ったとき,これに適合しなければ

ならず,かつ,ピンホールがあってはならない。ただし,絶縁物の厚さが 0.3 mm 以上で,かつ,ピ

ンホールがないものにおいては,この限りでない。また,この絶縁物は,変圧器の定格周波数の 2 倍

以上の周波数の定格一次電圧の 2 倍に等しい電圧を連続して 5 分間加えたとき,これに耐える変圧器

のコイル部とコイルの立上り引出線との間の部分,及び電動機のコイル部とコイルの立上り引出線と

の間の部分を除く。

d)

コンデンサをもつものであって,差込刃によって電源に接続するものは,差込刃を刃受けから引き抜

いたとき,差込刃間の電圧は 1 秒間後において,45 V 以下でなければならない。ただし,差込刃側か

ら見た回路の総合静電容量が 0.1 μF 以下であるものは,この限りではない。

6.3.4

配線

配線は,次による。

a)

電源電線,口出線,器具間を接続する電線,及び機能上やむを得ず器体の外部に露出する電線(以下,

“電源電線など”という。

)の貫通孔は,保護スプリング,保護ブッシング,その他適切な保護装置を

使用してある場合を除き,電源電線などを損傷するおそれがないように面取り,その他の適切な保護

加工を施さなければならない。ただし,貫通部が金属以外のもので,その部分が滑らかであり,かつ,

電源電線などを損傷するおそれのないものは,この限りではない。

b)

器体の内部配線は,次に適合しなければならない。

1) 2

N の力を加えた場合に,高温部に接触してはならない。

2) 2

N の力を加えた場合に,可動部に接触してはならない。ただし,危険が生じない場合は,この限

りではない。

3)

被覆した電線を固定する場合,貫通孔を通す場合,又は 2 N の力を電線に加えたときにその他の部

分に接触する場合は,被覆を損傷しないようにする。ただし,危険が生じない場合には,この限り


20

C 9220

:2011

   

ではない。

4)

接続器によって接続したものは,抜差しを 5 回行った後,5 N の力を接続した部分に加えたとき外

れてはならない。ただし,2 N 以上 5 N 未満の力を加え,外れた場合に危険が生じない部分は,こ

の限りではない。

5)

可動する部分に接続するものであって,

表 11 に規定する使用形態ごとに,可動範囲においてそれぞ

れ 5 秒間に 1 回の割合で,規定の回数(往復で 1 回とする。

)折り曲げたとき,配線が短絡せず,素

線の断線率が 30 %以下であり,7.5.3 に規定する絶縁抵抗試験を行ったとき,これに適合し,かつ,

各部に異状が生じてはならない。ただし,危険が生じるおそれのないものにあっては,この限りで

ない。

表 11−内部配線の屈曲回数

使用形態

回数

(回)

使用時に人を介さないで屈曲を受けるもの 50

000

使用時に,人の操作によって,屈曲を受けるもの 5

000

使用時に位置,高さ,方向などを調整するために,人の操作を介して

動かすもの

1 000

使用者などによる保守,点検などの場合において屈曲を受けるもの 50

c)

電源電線などは,器体の外方に向かって 100 N の張力,又はリモートコントロール側に向かって 30 N

の張力を連続して 15 秒間加えたとき,及び器体の内部に向かって電源電線などの器体側から 5 cm の

箇所を保持して押し込んだときに,電源電線などと内部端子との接続部に張力が加わってはならず,

又はブッシングが外れるおそれがあってはならない。ただし,電源電線などは,固定して使用するも

ので,取り付けた状態で外部に露出しないもの,人が容易に触れないもの及び機能上やむを得ず器体

の外部に露出するものを除く。

d)

がい管に収めた導電部が金属部を貫通する箇所は,導電部が金属部に触れてはならない。

e)

接地回路以外の回路に緑及び黄色の配色を施した電線を用いてはならない。

f)

電線の取付部は,次による。

1)

電線の取付部は,電線を確実に取り付けることができる構造とする。

2) 2

本以上の電線を一つの取付部に締め付ける場合は,それぞれの電線の間にナット又は座金を用い

る。ただし,圧着端子その他の器具によって確実に取り付けることができるものは除く。

3)

電源電線の取付端子のねじは,電源電線以外のものの取付けに兼用してはならない。ただし,電源

電線を取り付け又は取り外した場合に,電源電線以外のものが脱落するおそれがないものは除く。

6.3.5

接地用端子及び接地用口出線

外郭の見やすい箇所に,接地用端子又は接地用口出線を設けなければならない。ただし,器体の外部に

金属が露出していないもの,及び電源プラグの接地用の刃で接地できる構造のものは除く。

a)

接地用の端子は,接地線が容易に,かつ,確実に取り付けることができなければならない。

b)

接地用端子又は接地用口出線は,人が触れるおそれがある金属部と電気的に完全に接続し,容易に緩

まないように堅ろう(牢)に取り付けることができなければならない。

c)

呼び径 4 mm 以上の接地用端子ねじ,又は呼び径 3.5 mm 以上の押締めねじを用い,はめ合う有効ねじ

山は 2 山以上とする。


21

C 9220

:2011

d)

接地用端子は,接地以外のものの取付けに兼用してはならない。ただし,接地線以外のものを取り付

け又は取り外した場合に,接地線が緩むおそれがないものは,この限りではない。

e)

接地用口出線は,次のいずれかとする。

1)

直径が 1.6 mm の軟銅線,公称断面積 2.0 mm

2

以上の軟銅線,又はそれと同等以上の強さ及び太さを

もつ容易に腐食しにくい金属線

2)

公称断面積が 1.25 mm

2

以上の単心コード又は単心キャブタイヤケーブル

3)

公称断面積が 0.75 mm

2

以上の,より合わせコードを除く多心コード。又は多心キャブタイヤケーブ

ルの線心の一つ

f)

接地の表示は,次に適合しなければならない。

1)

接地用端子,接地用口出線を接続する端子,及び電源プラグの接地用の刃に接続する線心を器体内

に接続する端子には,容易に取り外せる端子ねじ以外の端子そのもの,又はその近傍に,容易に消

えない方法で接地用である旨の表示を付ける。ただし,器体の内部にあるもので接地線を容易に取

り換えることができないものは,この限りではない。

2)

接地線,接地用口出線及び電源プラグの接地用の刃に接続する電線には,電線そのものに,容易に

消えない方法で接地用である旨の表示を付ける。ただし,これらに,緑及び黄色の配色の電線を用

いた場合は,この限りではない。

6.3.6

電源電線

電源電線は,次による。

a)

電源電線は,JIS C 3312 に規定するケーブル,JIS C 3327 に規定するケーブル,JIS C 3301 に規定す

る CTF,CTFK,RNCTF 若しくは JIS C 3306 に規定する VCTF,VCTFK,又はこれらと同等以上の特

性をもつものを用い,その導体公称断面積は 0.75 mm

2

以上でなければならない。

b)

電源電線の許容電流は,その電源電線に接続する負荷の最大電流以上でなければならない。

c)

温度試験で,温度が 100  ℃を超える部分に触れるおそれがある電源電線には,ビニルコード,ビニル

キャブタイヤコード及びビニルキャブタイヤケーブル以外のものを用いなければならない。

d)

器体内部の電源電線の被覆の温度が,その被覆の材料の温度限度を超える場合には,有効な耐熱保護

を施さなければならない。

e)

電源電線の電源側接続端には,JIS C 8303 に規定する差込プラグ又はこれと同等以上のものを付けな

ければならない。

6.3.7

電熱装置

電熱装置は,次による。

a)

発熱体は,堅ろう(牢)に取り付け,かつ,発熱線が断線した場合に,人が容易に触れるおそれがあ

る非充電金属部又はこれと電気的に接続している非充電金属部に触れるおそれがないように取り付け

なければならない。ただし,非充電金属部に発熱体が触れて接地した場合に電源回路を遮断する漏電

遮断器又はこれと同等以上の性能の装置が取り付けてある場合は,この限りではない。

b)

発熱体の取付面は,重力又は振動によって容易に動いてはならない。

c)

温度上昇によって危険が生じるおそれがあるものは,温度過昇防止装置(温度ヒューズを含む。

)を取

り付けなければならない。

6.3.8

自動温度調節器

自動温度調節器は,次による。

a)

堅ろう(牢)で,耐久性をもつ構造であり,かつ,動作が確実で,電路断続のとき,連続アークが生


22

C 9220

:2011

   

じてはならない。

b)

故障の原因となるじんあいなどが侵入しにくい構造でなければならない。

c)

動作温度が調節できるものは,その操作が容易に,かつ,確実にできる構造でなければならない。

6.3.9

温度過昇防止装置

温度過昇防止装置は,通常の使用状態で動作せず,堅ろう(牢)で,耐久性をもつ構造であり,かつ,

動作が確実で,アークによって短絡してはならない。

6.3.10

ヒューズ及びヒューズ抵抗器取付部

ヒューズ又はヒューズ抵抗器を取り付けるものは,次による。

a)

ヒューズ及びヒューズ抵抗器が溶断したとき,その回路を完全に遮断するものでなければならない。

b)

ヒューズ及びヒューズ抵抗器が溶断するときに,アークによって短絡してはならない。また,地絡す

るおそれがあってはならない。

c)

ヒューズが溶断するときに,ヒューズを収めている蓋,箱又は台が損傷してはならない。

d)

ヒューズの取付端子は,ヒューズを容易に,かつ,確実に取り付けることができるものであり,締め

付けるときヒューズのつめが回ってはならない。

e)

皿形座金を用いるものは,ヒューズ取付面の大きさが,皿形座金の底面の大きさ以上とする。

f)

非包装ヒューズを取り付けたものは,ヒューズの器体との間の空間距離を 4 mm 以上とする。

g)

ヒューズ取付端子のねじは,ヒューズ以外の部品の取付けに兼用してはならない。ただし,ヒューズ

を取り付け又は取り外した場合に,ヒューズ以外の部品の取付けが緩むおそれがないものは除く。

h)

ヒューズ抵抗器の発熱によって,その周囲の充塡物,プリント配線板などが炭化又はガス化し,発火

するおそれがあってはならない。

i)

銘板又はヒューズの取付部に,電流ヒューズには定格電流を,温度ヒューズには定格動作温度を,そ

れぞれ容易に消えない方法で表示する。ただし,取り換えることができないヒューズは除く。

6.3.11

漏電遮断器

漏電遮断器をもつ場合は,JIS C 8201-2-2JIS C 8221 及び JIS C 8222 に規定するもの又はこれと同等以

上の性能をもつものでなければならない。また,高感度高速形の電流動作形漏電遮断器でなければならな

い。

7

試験

7.1

ヒートポンプ性能試験

7.1.1

一般

ヒートポンプ性能試験は,分離形にあってはヒートポンプユニットについて,一体形のものにあっては

ユニット全体について行う。ただし,分離形であって,ヒートポンプユニットだけの試験がふさわしくな

い場合には,貯湯ユニットと組み合わせた状態で行ってもよい。

7.1.2

ヒートポンプ加熱性能試験

ヒートポンプ加熱性能試験は,

附属書 に基づいて,中間期標準加熱条件及び冬期高温加熱条件につい

て行う。寒冷地仕様の機器においては

附属書 に基づいて,中間期標準加熱条件,冬期高温加熱条件及び

寒冷地冬期高温加熱条件について行う。

7.1.3

始動電流試験

始動電流試験は,

表 12 に規定する条件で運転した後,3 分間以内で製造業者が指定した時間,停止させ

てから,電動機の回転子を拘束した状態で定格電圧及び定格周波数を加えた場合の電流を測定する。ただ


23

C 9220

:2011

し,電動機の回転子を拘束することができない構造では,電動機の回転子が停止した状態で定格周波数を

加え,中間期標準消費電力試験で測定した電動機の電流値に近い電流を通じて電圧を測定し,次の式によ

って始動電流を算出する。

S

S

S

ST

×

=

=

E

E

I

I

I

ここに,  I

ST

:  始動電流(A)

I

S

:  定格電圧における拘束電流(A)

I

S'

:  中間期標準消費電力試験で測定した電動機の電流値に近い拘束電流(A)

E:  定格電圧(V)

E

S'

:  電流 I

S'

に対するインピーダンス電圧(V)

始動装置に正特性サーミスタを用いるものは,運転後 10 分間停止した後に始動電流を測定する。

始動電流が中間期標準消費電力試験で測定した電流を超えないものは,この試験を省略することができ

る。

7.1.4

ヒートポンプ過負荷運転性能試験

ヒートポンプ過負荷運転性能試験は,ヒートポンプをリモコンなどでヒートポンプ加熱能力が最大とな

る状態にして,定格電圧の+10 %の電圧,及び−10 %の電圧及び定格周波数の下に,

表 12 に規定する過

負荷運転条件で運転し,定められた温度条件に達した後,連続して 1 時間運転する。その後,ヒートポン

プへの電源を 3 分間停止し,再通電後 1 時間運転を行う。ただし,再通電時に自動で再運転しない機器は,

速やかに手動で運転を再開する。

なお,定格周波数が 50 Hz 及び 60 Hz 共用の試験電圧は,50 Hz の場合は定格電圧の 110 %の電圧,60 Hz

の場合は定格電圧の 90 %の電圧としてもよい。

表 12−過負荷運転性能試験の温度条件

単位  ℃

吸込空気温度

水温度

条件

乾球温度

湿球温度

入水温度

出湯温度

過負荷運転条件 43±1.0 26±0.5 29±2.0

7.1.5

ヒートポンプ低温限界運転性能試験

ヒートポンプ低温限界運転性能試験は,ヒートポンプをリモコンなどでヒートポンプ加熱能力が最大に

なる状態にして,

表 13 に規定する条件で,定格電圧及び定格周波数の下に,1 時間運転し,条件が安定後

4 時間運転する。

表 13−低温限界運転性能試験の温度条件

単位  ℃

条件

吸込空気温度

水温度

乾球温度

湿球温度

入水温度

出湯温度

低温限界運転条件

設置可能最低外

気温度±1.0

5±2.0

7.1.6

ヒートポンプ自動除霜性能試験

ヒートポンプ自動除霜性能試験は,ヒートポンプの空気熱交換器に霜・氷が最も多く付着しやすい状態


24

C 9220

:2011

   

にして,

表 A.1 に規定する着霜期高温加熱条件において,連続してヒートポンプ加熱を行い,最初の除霜

サイクルが終わってから,3 時間連続運転を行う。

7.1.7

ヒートポンプ運転音試験

ヒートポンプ運転音試験は,中間期運転音試験及び冬期運転音試験の二つとし,次による。

a)

運転音測定室は,次に規定する程度の無響室とする。

1)

暗騒音と測定値との差が,8 dB 以上とする。

2)

壁からマイクロホンまでの距離は,壁からの反射音の影響を無視できる程度とする。

b)

運転音測定器は,JIS C 1509-及び JIS C 1509-2 に規定するもの又はこれと同等以上のものとする。

c)

試験条件,運転状態の設定などは,次による。

1)

中間期運転音試験は,ヒートポンプを a)に規定する測定室の中に設置し,吸込空気温度及び水温を

表 A.1 の中間期標準加熱条件になるように調節した後,定格電圧及び定格周波数の下に,ヒートポ

ンプをリモコンなどで中間期標準加熱能力試験と同じ運転条件になるよう設定して運転する。

2)

冬期運転音試験は,ヒートポンプを a)に規定する測定室の中に設置し,吸込空気温度及び水温を

A.1

の冬期高温加熱条件になるように調節した後,定格電圧・定格周波数の下に,ヒートポンプを

リモコンなどで冬期高温加熱能力試験と同じ運転条件になるよう設定して運転する。

なお,試験条件の許容差は,吸込空気温度では±3  ℃,水温では±6  ℃とする。

d)

運転音の測定は,中間期運転音試験及び冬期運転音試験について,ヒートポンプ表面から 1 m 離れた

距離で,

運転音の最も大きい位置にマイクロホンを置き,

ヒートポンプの運転音を A 特性で測定する。

7.2

年間給湯保温効率及び年間給湯効率の算出のための試験

家庭用ヒートポンプ給湯機の年間給湯保温効率及び年間給湯効率の算出のための試験は,一般的な機器

については,7.1.2 に規定する試験に加え,

附属書 の夏期標準加熱条件,冬期標準加熱条件,着霜期高温

加熱条件及び冬期給湯モード加熱条件における試験,並びに

附属書 の冬期給湯モード性能試験について

行う。また,C.1.2 に規定する特定の機器の場合には,C.1.2.1C.1.2.2 又は C.1.2.3 に規定する試験を行い,

D.1.2

に規定する特定の機器の場合には,D.1.2.1D.1.2.2 又は D.1.2.3 に規定する試験を行う。

7.3

貯湯性能試験

7.3.1

一般

貯湯性能試験は,

分離形にあっては貯湯ユニットについて,一体形にあってはユニット全体について行う。

7.3.2

貯湯タンクの耐食性試験

貯湯タンクの耐食性試験は,タンクの胴の直線溶接部から切り出した試験片について,次の方法によっ

て行う。

a)  JIS G 0571

に規定する方法によって行う。ただし,鋭敏化熱処理は行わない。

b)  JIS G 0576

に規定する U 字曲げ試験によって 1 サイクル 8 時間とし,これを 2 回行う。ただし,試験

片の研磨,熱処理,U 字曲げ及び試験中の応力付与は行わない。

c)

JIS Z 2371

に規定する方法によって 24 時間噴霧した後,表面の付着物を十分に水洗し,表面の状態を

調べる。

7.3.3

貯湯タンク容量試験

貯湯タンク容量試験は,タンクに水を満たした後,排水口から排水したその排水量を手動台はかりを用

いて測定し,その質量を比重換算して容量とし,単位は L(リットル)とする。この場合の水の比重は 1

とみなす。


25

C 9220

:2011

7.4

加熱ヒータ性能試験

7.4.1

一般

加熱ヒータ性能試験は,加熱ヒータをもつユニットについて,次によって行う。

7.4.2

加熱ヒータ消費電力試験

加熱ヒータ性能消費電力試験は,次の条件で定格電圧に等しい電圧を加え,消費電力がほぼ一定になっ

たときにその値を測定する。

a)

自動温度調節器の動作温度が調節できるものは,その動作温度を最高に設定する。ただし,温度過昇防

止装置として用いる自動温度調節器を除く。

b)

タンクには,水を満たした状態とする。

7.4.3

加熱ヒータの耐食性試験

加熱ヒータの耐食性試験は,次の方法によって行う。

a)  JIS G 0571

に規定する方法によって行う。ただし,鋭敏化熱処理は行わない。

b)  JIS G 0576

に規定する U 字曲げ試験によって 1 サイクル 8 時間とし,これを 2 回行う。ただし,試験

片の研磨,熱処理,U 字曲げ及び試験中の応力付与は行わない。

c)

JIS Z 2371

に規定する方法によって 24 時間噴霧した後,表面の付着物を水洗し,表面の状態を調べる。

7.4.4

加熱ヒータの過負荷試験

加熱ヒータの過負荷試験は,タンクに水を満たし,自動温度調節器の動作温度を最高に設定し,定格電

圧の 120 %に等しい電圧を 2 時間通電し 15 分間通電停止する操作を 1 回とし,通電時間の累計が 2 000 時

間になるまで繰り返した後,電熱線又は電熱帯の断線の有無を調べる。

7.5

電気安全性能試験

7.5.1

一般

家庭用ヒートポンプ給湯機の電気の安全性能に関する試験は,次による。

7.5.2

平常温度上昇試験

平常温度上昇試験は,次による。

a)

試験条件は,周囲温度 30  ℃とし,沸上げ温度は,製造業者が指定した運転可能な最高温度とする。

b)

厚さが 10 mm 以上の表面が平らな木台の上に供試機を置き,a)の試験条件で温度過昇防止装置として

使用するものを除く自動温度調節器の動作温度を最高にセットする。さらに,定格周波数に等しい周

波数の定格電圧に等しい電圧を,各部の温度上昇がほぼ一定となるまで連続して加え,

表 に規定す

る測定箇所の温度を測定する。温度の測定は,巻線には抵抗法,その他は熱電温度計法を用いて行う。

なお,試験は,表示のタンク容量の水を入れた状態で行う。

7.5.3

絶縁抵抗試験

絶縁抵抗試験は 7.5.2 の試験前及び直後で,直流 500 V 絶縁抵抗計を用いて,充電部と地絡するおそれが

ある非充電金属部との間の絶縁抵抗を測定する。

7.5.4

耐電圧試験

耐電圧試験は,7.5.2 の試験直後に行う絶縁抵抗試験に引き続いて行う。定格電圧が 100 V のものは 1  000

V,定格電圧が 200 V のものは 1 500 V で,周波数 50 Hz 又は 60 Hz の正弦波に近い電圧を,低電圧回路を

除く充電部と非充電金属部との間,及び電圧が異なる充電部との間に,連続して 1 分間加える。ただし,

異なる電圧を印加できる場合は,いずれか高い側の電圧を試験電圧とする。

なお,完成品について行う検査は,試験電圧の 120 %の電圧を 1 秒間加え,これに代えることができる。


26

C 9220

:2011

   

7.5.5

異常温度上昇試験

異常温度上昇試験は,次による。

a)

試験条件は,周囲温度 30  ℃とする。

b)

厚さが 10 mm 以上の表面が平らな木台に供試機を置き a)の試験条件で,温度過昇防止装置として用い

るものを除く自動温度調節器の接点を短絡する。次に,水を入れない状態で,定格周波数に等しい周

波数の定格電圧に等しい電圧を各部の温度上昇がほぼ一定となるまで連続して加える。温度ヒューズ

又は温度過昇防止装置として用いる自動スイッチが動作したときは,その時まで連続してその電圧を

加える。この間において,供試機又は木台の燃焼の有無を確認し,500 V 絶縁抵抗計によって充電部

と器体の表面との間の絶縁抵抗を測定する。

c)

厚さが 10 mm 以上の表面が平らな木台に供試機を置き,a)の試験条件で,電動機の回転子を拘束した

状態で,定格電圧・定格周波数において温度上昇がほぼ一定となるまで運転を行う。

なお,電動機が複数ある場合には,1 個ずつ順次行う。密閉形の圧縮機用電動機などの外部からの

拘束が困難なものについては,次の等価試験を行うことができる。

1)

三相誘導電動機の場合は,一相を開放する。

2)

コンデンサ始動誘導電動機の場合は,始動用及び運転用コンデンサを短絡する。

3)

コンデンサ誘導電動機の場合は,運転用のコンデンサを短絡する。

7.5.6

雑音の強さ試験

雑音の強さ試験は,次による。

a)

通常の使用状態において,定格電圧・定格周波数で運転する。機器は,50 Ω/50 μH・V 形擬似電源回路

網から 80 cm 離して配置して,一線対地間の雑音端子電圧を測定する。

b)

通常の使用状態において,定格電圧・定格周波数で運転する。機器の配置は a)のままとし,50 Ω/50 μH・

V 形擬似電源回路網を用い,接続電線が 2 m を超える負荷端子又は補助端子に 1 500 Ω の定格インピ

ーダンス(周波数帯 0.15∼30 MHz)をもつ抵抗とコンデンサとの直列接続からなるプローブにて,雑

音端子電圧を測定する。

c)

通常の使用状態において,定格電圧・定格周波数で運転し,吸収クランプによって雑音電力を測定す

る。

7.5.7

注水絶縁性能試験

注水絶縁性能試験は,供試機を通常の使用状態に取り付け,定格周波数に等しい周波数の定格電圧に等

しい電圧を加えて,清水を約 45°の傾斜方向から降雨状態で一様に注水し,1 時間経過したときに注水を

続けながら 7.5.3 及び 7.5.4 の試験を行う。

なお,散水器具は,

図 に示すじょろ口とし,水圧はじょろ口を上に向けた場合の噴流の高さが約 1 m

となるようにする。供試機とじょろ口との距離は約 1.3 m とする。


27

C 9220

:2011

単位  mm

図 5−注水試験装置

7.5.8

保温材の難燃性試験

保温材の難燃性試験は,次によって行う。

a)

試験片  試験片は,次による。

1)

試験片は,本体の密度がほぼ均一な箇所から,次の寸法に切り取り,全ての異物は取り去る。ただ

し,厚さについて次の寸法が採れないものは,原寸法とする。

幅  :  50±1 mm

長さ: 150±1 mm

厚さ:  13±1 mm

2)

試験片は,2 個とする。

b)

試験装置  試験装置は,次による。

1)

試験装置は,

図 による。

単位  mm

図 6−試験装置


28

C 9220

:2011

   

2)

装置各部の寸法は,次による。

2.1)

金網は,JIS G 3555 に規定する線径 0.8 mm,網目の寸法 6.4 mm,長さ 216 mm 及び幅 76 mm のも

のとする。

2.2)

金網の一端は,90°の角度に折り曲げ,13 mm の縁を形成する。

2.3)

バーナは,口径 11 mm のブンゼンバーナとする。

3)

試験室は,無風状態とする。

c)

試験手順  試験手順は,次による。

1)

金網が水平になるように,二つのリングスタンドによって位置を決める。

2)

ブンゼンバーナは,その青色炎が約 38 mm になるように調整する。バーナを金網の直角に曲げた部

分の下に置き,バーナの中心線が金網の垂直断面と同一線上になるようにする。

3)

ブンゼンバーナの上部の縁と金網の下側の縁との距離は,13 mm とする。

4)

試験片は,その短辺の面が垂直に折り曲げた金網の面に接するように置く。ただし,金網の面に接

しない変形した試験片の場合は,炎の当たる位置に最も近づくように置く。

5)

試験片に炎を近づけてから 1 分間後にブンゼンバーナを試験片から炎の影響がないように十分離し,

燃焼状態を調べる。

6)

ガスは,JIS K 2240 の 1 種 1 号を用いる。

8

検査

8.1

形式検査

形式検査は,次の各項目について箇条 によって試験を行い,箇条 及び箇条 の規定に適合しなけれ

ばならない。

a)

ヒートポンプ性能

1)

中間期標準加熱能力

2)

中間期標準消費電力

3)

冬期高温加熱能力

4) 

冬期高温消費電力

5) 

寒冷地冬期高温加熱能力(寒冷地仕様の機器の場合)

6)

始動電流

7)

過負荷運転性能

8)

低温限界運転性能

9)

自動除霜性能

10)

中間期及び冬期運転音

b)

年間給湯保温効率又は年間給湯効率

c)

貯湯性能

1)

貯湯タンクの耐食性

2)

貯湯タンク容量

d)

加熱ヒータ性能(加熱ヒータがある場合)

1)

加熱ヒータ消費電力

2)

加熱ヒータの耐食性

3)

加熱ヒータの過負荷性能


29

C 9220

:2011

e)

冷媒設備の安全基準

f)

電気安全性能

g)

水道用器具としての性能

h)

材料及び構造

i)

表示

8.2

製品検査

製品検査は,製品ごとに次の各項目について行い,a) 5)及び e)については全数,それ以外については合

理的な抜取検査方式で箇条 によって試験を行い,箇条 及び箇条 の規定に適合しなければならない。

ただし,e)については,分離形の場合,貯湯ユニットとヒートポンプユニットとを個別に試験してもよい。

また,タイプ B を適用する製品は,

附属書 の規定に適合しなければならない。

a)

ヒートポンプ性能

1)

中間期標準加熱能力

2)

中間期標準消費電力

3)

水側の漏れ

4)

運転音

5)

気密試験

b)

貯湯性能:タンクの水漏れ

c)

加熱ヒータの消費電力(加熱ヒータがある場合)

d)

耐圧試験又は強度試験

e)

絶縁抵抗及び耐電圧

f)

平常温度上昇

9

表示

9.1

本体への表示

家庭用ヒートポンプ給湯機本体には,通常の据付状態で見やすい所に,容易に消えない方法で,

表 14

に規定する表示事項のうち,○印の項目について表示する。


30

C 9220

:2011

   

表 14−本体への表示事項

分離形

表示項目

ヒートポンプ

ユニット

貯湯ユニット

一体形

1)  名称

a) 

a) 

a) 

2)  形式

3)  種類

d) 

4)  相数

(○)

c) j) 

j) 

5)  定格電圧(V)

(○)

c) j) 

j) 

6)  定格周波数(Hz)

(○)

c) j) 

b) j) 

7)  中間期標準消費電力(kW)

b) 

(○)

c) b) 

b) 

8)  冬期高温消費電力(kW)

b) 

(○)

c) b) 

b) 

9)  加熱ヒータ消費電力(kW)

(○)

c) e) 

(○)

c) e) 

10)  冷媒名及び封入量(kg)

11)  設計圧力(MPa)

f) 

f) 

12)  タンク容量(L)

13)  沸上げ温度範囲(℃)

14)  質量(kg)

g) 

15)  満水時質量(kg)

16)  水側最高使用圧力(kPa)

17)  凍結防止ヒータ消費電力(kW)

(○)

c) h)

(○)

c) h) 

(○)

c) h) 

18)  設置及び使用上の注意事項

i) 

i) 

i) 

19)  最大電流(A)

(○)

c) j) 

j) 

20)  始動電流(A)

(○)

c) k)

(○)

c) k) 

21)  製造業者名又はその略号

22)  製造年,製造番号又はロット番号

a)

  規格名称を表示し,その他必要な種類などを示す名称を加えてもよい。

b)

50 Hz 及び 60 Hz を共用するものは,それぞれの周波数について表示する。ただし,
値が同じとなる場合はこの限りではない。

c)

  (○)印については,必要がある場合表示する。

d)

  屋外形か又は屋内形かを表示する。

e)

ヒータによる加熱機能がある場合に表示する。

f)

  高圧と低圧とがある場合は共に表示する。

なお,高圧部は H,低圧部は L と表示してもよい。

g)

  貯湯ユニットのこん包質量を,こん包などに表示する。

h)

機内配管などの凍結を防止する目的でヒータが取り付けられている場合に表示する。

i)

9.3

参照。

j)

  電源接続側のユニットに表示する。

k)

  単相 100 V のものは 45 A,単相 200 V のものは 60 A を超える場合に表示する。

9.2

技術資料(カタログ,取扱説明書など)への表示

使用者への機器の性能情報提供を目的として,

表 15 に規定する表示事項のうち,○印の項目について表

示する。


31

C 9220

:2011

表 15−技術資料への表示事項

表示項目

技術資料

1)

名称

a)

2)

形式

3)

種類

d)

4)

相数

5)

定格電圧(V)

6)

定格周波数(Hz)

7)

中間期標準加熱能力(kW)

b)

8)

中間期標準消費電力(kW)

b)

9)

中間期標準運転電流(A)

b)

10)

冬期高温加熱能力(kW)

b)

11)

冬期高温消費電力(kW)

b)

12)

寒冷地冬期高温加熱能力(kW)

(○)

bcn)

13)

加熱ヒータ消費電力(kW)

(○)

fc)

14)

冷媒名及び封入量(kg)

15)

設計圧力(MPa)

e)

16)

ヒートポンプ運転音(dB)

bg)

17)

年間給湯保温効率又は年間給湯効率

bmno)

18)

タンク容量(L)

19)

沸上げ温度範囲(℃)

20)

冬期高温沸上げ温度(℃)

21)

着霜期高温沸上げ温度(℃)

22)

夜間消費電力量比率(%)

h)

23)

質量(kg)

i)

24)

満水時質量(kg)

j)

25)

水側最高使用圧力(kPa)

26)

凍結防止ヒータ消費電力(kW)

(○)

ck)

27)

設置可能最低外気温度(℃)

l)

28)

最大電流(A)

b)

a)

  規格名称を表示し,その他必要な種類などを示す名称を加えてもよい。

b)

50 Hz 及び 60 Hz を共用するものは,それぞれの周波数について表示する。ただし,値が同じと
なる場合はこの限りではない。

c)

  (○)印については,必要がある場合表示する。

d)

  貯湯ユニットが屋外形か又は屋内形かを表示する。

e)

  高圧と低圧とがある場合は共に表示する。

なお,高圧部は H,低圧部は L と表示してもよい。

f)

  ヒータによる加熱機能がある場合に表示する。

g)

  運転音の表示に当たっては,ヒートポンプの中間期,及び冬期の運転音を区分して表示する。

h)

  B.6 に規定する算出方法に基づき表示する。

i)

  分離形のヒートポンプユニット又は一体形の質量を表示する。

j)

  貯湯ユニット又は一体形の満水時質量を表示する。

k)

  機内配管などの凍結を防止する目的でヒータが取り付けられている場合に表示する。

l)

  ヒートポンプユニットの設置可能最低外気温度を表示する。

m)

  年間給湯保温効率及び年間給湯効率の表示に当たっては,算出に用いた着霜期及び冬期給湯モー

ド性能試験時の沸上げ温度を表示する。また,C.1.2.1 又は D.1.2.1 に規定する特定の機器におい

ては,中間期及び夏期給湯モード加熱条件における沸上げ温度を表示し,C.1.2.2 又は D.1.2.2 
規定する特定の機器については,冬期,中間期及び夏期給湯モード性能試験を実施した旨を表示
する。少人数給湯保温モード又は少人数給湯モードで評価した場合にはその旨を表示する。

n)

  寒冷地仕様の機器については,参考として寒冷地における年間給湯保温効率又は年間給湯効率を

併記する。また,寒冷地冬期高温沸上げ温度を表示する。

o)

  給湯モード性能試験時の供試機の運転設定方法を表示する。


32

C 9220

:2011

   

9.3

設置及び使用上の注意事項

家庭用ヒートポンプ給湯機を設置する場合及び用いる場合の注意事項として,次の各項を,本体又は取

扱説明書,設置工事説明書などに表示する。表示は,使用者に理解しやすい文書又は図によって行う。た

だし,該当しないものは除く。

a)

設置場所に関する注意

b)

空気吸込み口及び吹出し口の周囲に関する注意

c)

周囲への騒音及び振動に関する注意

d)

ドレン処理に関する注意

e)

電気工事に関する注意

f)

接地線に関する注意

g)

配管工事に関する注意

h)

保守に関する注意

i)

長期不使用時の注意

j)

凍結防止に関する注意

k)

空だ(焚)き防止に関する注意

l)

やけど(火傷)に関する注意


33

C 9220

:2011

附属書 A

規定)

ヒートポンプ加熱性能試験方法

A.1

試験方法一般

A.1.1

試験設備

ヒートポンプ加熱性能試験は,水側熱量計法(ヒートポンプの水熱交換器を通過する水量と,出入口水

温とを測定することによって能力を求める方法)によって求め,その試験設備は,次による。

a)

試験室は,要求される試験条件を規定の範囲で維持できなければならない。

b)

試験室の広さはヒートポンプの性能に影響を与えないように十分な広さがあり,かつ,ヒートポンプ

付近の風速は,ヒートポンプの性能に影響を与えないように十分小さい値とする。

c)

給水装置は,継続的に安定した水量及び水温が得られる装置でなければならない。

A.1.2

供試機の設置及び測定器の取付け

試験は,分離形の場合はヒートポンプユニット,一体形の場合はユニット全体で行う。ただし,分離形

の場合には,貯湯ユニットと組み合わせた状態で行ってもよい。供試機は,通常の方法によって据え付け,

特殊な改造及び接続を行ってはならない。ただし,一体形であって,構造上本体外部でヒートポンプの水

熱交換器の出入口水温が測定できない場合には,本体内部の水配管を用いて水熱交換器の出入口水温を測

定する。また,次の測定器を取り付ける。

a)

ヒートポンプの消費電力を測定する電力計

b)

ヒートポンプの入水温度及び出湯温度を測定する温度計並びに流量計

なお,試験設備,供試機及び測定器の配置の例を,

図 A.1 に示す。






調





流量計

温度計






流量計

温度計

図 A.1−試験設備,供試機及び測定器の配置(例)

供試機(ヒートポンプユニット)


34

C 9220

:2011

   

A.1.3

水質

水質は,腐食性がなく,不純物が少ないものを用いなければならない。

A.1.4

試験に用いる測定器

試験に用いる温度計,流量計,消費電力計などは,

表 A.3 に適合するものでなければならない。

A.2

試験条件

A.2.1

試験条件一般

試験の条件は,次による。

a)

吸込空気温度及び水温度は,

表 A.1 による。

b) 

試験中の温度条件の許容変動幅は,

表 A.2 による。

表 A.1−ヒートポンプ加熱性能試験の温度条件

単位  ℃

吸込空気温度

水温度

条件

出湯温度の設定

乾球温度

湿球温度

入水温度

中間期標準加熱条件

標準沸上げ温度

  a)

16 12 17

夏期標準加熱条件

標準沸上げ温度

  a)

25 21 24

冬期標準加熱条件

標準沸上げ温度

  a)

7 6 9

冬期高温加熱条件

冬期高温沸上げ温度

  b)

  7 6 9

着霜期高温加熱条件

着霜期高温沸上げ温度

  b)

 2 1 5

寒冷地冬期高温加熱条件

  e)

  寒冷地冬期高温沸上げ温度

  b)

−7

−8

 d)

 5

中間期給湯モード 
加熱条件

  e)

中間期給湯モード性能試験時
の沸上げ温度

  c)

16 12 17

夏期給湯モード 
加熱条件

  e)

夏期給湯モード性能試験時の
沸上げ温度

  c)

25 21 24

冬期給湯モード 
加熱条件

冬期給湯モード性能試験時の
沸上げ温度

  c)

7 6 9

a)

  箇条 によって表示する沸上げ温度の範囲の下限であり,65  ℃を目標とした温度。

b)

  箇条 によって表示する最高の沸上げ温度。

c)

  箇条 によって表示する沸上げ温度の範囲で,65  ℃以上の温度。

d)

  氷点下の湿球温度は,相対湿度計又は露点温度計で測定してもよい。

e)

  C.1.2 及び D.1.2 の特定の機器のヒートポンプ加熱性能試験の温度条件。

表 A.2−試験中の温度条件の許容変動幅

単位  ℃

吸込空気温度

水温度

項目

乾球温度

湿球温度

入水温度

出湯温度

平均変動幅

  a)

±0.3

±0.2

許容変動幅

最大変動幅

  b)

±1.0

±0.5

±1.0

±2.0

a)

  平均変動幅とは,測定値の平均値の試験条件の設定目標値からの許容差である。ただし,除霜

中及び除霜終了直後は,この表の規定は適用しない。

b)

  最大変動幅とは,測定値の最大値及び最小値の,試験条件の設定目標値からの許容差である。

A.2.2

供試機の運転

ヒートポンプは,定格周波数及び定格電圧(その許容差は各々の定格の±2 %)で運転して行う。この


35

C 9220

:2011

場合,ヒートポンプの運転状態は,使用者がリモコンなどの設定によって再現できる範囲でなければなら

ない。循環ポンプを貯湯ユニットにもつものをヒートポンプユニットだけで試験する場合は,あらかじめ

流量を測定し,その流量に調整して行う。

A.3

試験方法

A.3.1

中間期標準加熱能力試験

中間期標準加熱能力試験は,リモコンなどで標準沸上げ温度となるようにヒートポンプを設定して,

A.1

の中間期標準加熱条件の下で運転し,A.4 に規定する測定方法及び A.5 に規定する算出式によって中間

期標準加熱能力を算出する。

A.3.2

中間期標準消費電力試験

中間期標準消費電力試験は,中間期標準加熱能力試験において,中間期標準加熱能力測定値が安定した

とき,消費電力を測定する。このとき,運転電流も測定する。

A.3.3

夏期標準加熱能力試験

夏期標準加熱能力試験は,リモコンなどで標準沸上げ温度となるようにヒートポンプを設定して,

表 A.1

の夏期標準加熱条件の下で運転し,A.4 に規定する測定方法及び A.5 に規定する算出式によって夏期標準

加熱能力を算出する。

A.3.4

夏期標準消費電力試験

夏期標準消費電力試験は,夏期標準加熱能力試験において,夏期標準加熱能力測定値が安定したとき,

消費電力を測定する。

A.3.5

冬期標準加熱能力試験

冬期標準加熱能力試験は,リモコンなどで標準沸上げ温度となるようにヒートポンプを設定して,

表 A.1

の冬期標準加熱条件の下で運転し,A.4 に規定する測定方法及び A.5 に規定する算出式によって冬期標準

加熱能力を算出する。

A.3.6

冬期標準消費電力試験

冬期標準消費電力試験は,冬期標準加熱能力試験において,冬期標準加熱能力測定値が安定したとき,

消費電力を測定する。

A.3.7

冬期高温加熱能力試験

冬期高温加熱能力試験は,リモコンなどで冬期高温沸上げ温度となるようにヒートポンプを設定して,

表 A.1 の冬期高温加熱条件の下で運転し,A.4 に規定する測定方法及び A.5 に規定する算出式によって冬

期高温加熱能力を算出する。

A.3.8

冬期高温消費電力試験

冬期高温消費電力試験は,冬期高温加熱能力試験において,冬期高温加熱能力測定値が安定したとき,

消費電力を測定する。

A.3.9

着霜期高温加熱能力試験

着霜期高温加熱能力試験は,リモコンなどで着霜期高温沸上げ温度となるようにヒートポンプを設定し

て,

表 A.1 の着霜期高温加熱条件の下で運転し,A.4 に規定する測定方法及び A.5 に規定する算出式によ

って着霜期高温加熱能力を算出する。

A.3.10

着霜期高温消費電力試験

着霜期高温消費電力試験は,着霜期高温加熱能力試験において,着霜期高温加熱能力測定値が安定した

とき,消費電力を測定する。


36

C 9220

:2011

   

A.3.11

寒冷地冬期高温加熱能力試験

寒冷地冬期高温加熱能力試験は,リモコンなどで寒冷地冬期高温沸上げ温度となるようにヒートポンプ

を設定して,

表 A.1 の寒冷地冬期高温加熱条件の下で運転し,A.4 に規定する測定方法及び A.5 に規定す

る算出式によって寒冷地冬期高温加熱能力を算出する。

A.3.12

寒冷地冬期高温消費電力試験

寒冷地冬期高温消費電力試験は,寒冷地冬期高温加熱能力試験において,寒冷地冬期高温加熱能力測定

値が安定したとき,消費電力を測定する。

A.3.13

中間期給湯保温モード加熱能力試験

中間期給湯保温モード加熱能力試験は,リモコンなどで中間期給湯モード性能試験時の給湯保温モード

で給湯保温を行った場合の沸上げ温度となるようにヒートポンプを設定して,

表 A.1 の中間期給湯モード

加熱条件の下で運転し,A.4 に規定する測定方法及び A.5 に規定する算出式によって中間期給湯保温モー

ド加熱能力を算出する。

A.3.14

中間期給湯保温モード消費電力試験

中間期給湯保温モード消費電力試験は,中間期給湯保温モード加熱能力試験において,中間期給湯保温

モード加熱能力測定値が安定したとき,消費電力を測定する。

A.3.15

中間期給湯モード加熱能力試験

中間期給湯モード加熱能力試験は,リモコンなどで中間期給湯モード性能試験時の給湯モードで給湯を

行った場合の沸上げ温度となるようにヒートポンプを設定して,

表 A.1 の中間期給湯モード加熱条件の下

で運転し,A.4 に規定する測定方法及び A.5 に規定する算出式によって中間期給湯モード加熱能力を算出

する。

A.3.16

中間期給湯モード消費電力試験

中間期給湯モード消費電力試験は,中間期給湯モード加熱能力試験において,中間期給湯モード加熱能

力測定値が安定したとき,消費電力を測定する。

A.3.17

夏期給湯保温モード加熱能力試験

夏期給湯保温モード加熱能力試験は,リモコンなどで夏期給湯モード性能試験時の給湯保温モードで給

湯保温を行った場合の沸上げ温度となるようにヒートポンプを設定して,

表 A.1 の夏期給湯モード加熱条

件の下で運転し,A.4 に規定する測定方法及び A.5 に規定する算出式によって夏期給湯保温モード加熱能

力を算出する。

A.3.18

夏期給湯保温モード消費電力試験

夏期給湯保温モード消費電力試験は,夏期給湯保温モード加熱能力試験において,夏期給湯保温モード

加熱能力測定値が安定したとき,消費電力を測定する。

A.3.19

夏期給湯モード加熱能力試験

夏期給湯モード加熱能力試験は,リモコンなどで夏期給湯モード性能試験時の給湯モードで給湯を行っ

た場合の沸上げ温度となるようにヒートポンプを設定して,

表 A.1 の夏期給湯モード加熱条件の下で運転

し,A.4 に規定する測定方法及び A.5 に規定する算出式によって夏期給湯モード加熱能力を算出する。

A.3.20

夏期給湯モード消費電力試験

夏期給湯モード消費電力試験は,夏期給湯モード加熱能力試験において,夏期給湯モード加熱能力測定

値が安定したとき,消費電力を測定する。

A.3.21

冬期給湯保温モード加熱能力試験

冬期給湯保温モード加熱能力試験は,リモコンなどで冬期給湯モード性能試験時の給湯保温モードで給


37

C 9220

:2011

湯保温を行った場合の沸上げ温度となるようにヒートポンプを設定して,

表 A.1 の冬期給湯モード加熱条

件の下で運転し,A.4 に規定する測定方法及び A.5 に規定する算出式によって冬期給湯保温モード加熱能

力を算出する。

A.3.22

冬期給湯保温モード消費電力試験

冬期給湯保温モード消費電力試験は,冬期給湯保温モード加熱能力試験において,冬期給湯保温モード

加熱能力測定値が安定したとき,消費電力を測定する。

A.3.23

冬期給湯モード加熱能力試験

冬期給湯モード加熱能力試験は,リモコンなどで冬期給湯モード性能試験時の給湯モードで給湯を行っ

た場合の沸上げ温度となるようにヒートポンプを設定して,

表 A.1 の冬期給湯モード加熱条件の下で運転

し,A.4 に規定する測定方法及び A.5 に規定する算出式によって冬期給湯モード加熱能力を算出する。

A.3.24

冬期給湯モード消費電力試験

冬期給湯モード消費電力試験は,冬期給湯モード加熱能力試験において,冬期給湯モード加熱能力測定

値が安定したとき,消費電力を測定する。

A.4

測定方法

a)

定常状態における測定  測定は,試験条件が定常状態に達してから,1 時間以上運転した後,5 分間ご

とに 7 回測定を行う。

b)

過渡的状態における測定  除霜を伴う領域において,試験開始後 3 時間以内に除霜運転に入る場合は,

過渡的状態における測定を行い,そのヒートポンプ加熱能力試験は,次による。

1)

供試機の入力を求めるために,積算電力計を用いる。

2)

試験室の空気調和装置及び供試機は,試験条件で安定状態に達するまで,供試機の除霜運転による

通常の変化が起きている間を除き,1 時間以上運転する。除霜条件下では試験室の空気調和装置の

正常機能が妨げられる場合があり,沸上げ運転中の吸込空気温度の許容変動幅は

表 A.2 に規定する

値の 3 倍とする。

3)

供試機は,次のいずれかを満たす最小の試験期間,運転する。

3.1)

最低 3 回の完全な除霜サイクル

3.2) 1

回の完全な除霜サイクルを含む最低 3 時間

3.3)

除霜が生じない場合 6 時間

  供試機がこの試験時間の終わりに除霜状態にある場合には,その除霜サイクルが完了するまで

試験を行う。データは 5 分間隔以下で記録する。ただし,除霜サイクルの間は測定を少なくとも

10 秒間ごとに正確に除霜サイクルの始まりと終わりが確認できるように記録し,供試機の入力を

記録する。また,加熱運転している場合は,出湯温度の経時変化も記録する。

4)

加熱能力は,3)の試験で得られた測定を積算し,単位時間当たりに換算した値とする。また,消費

電力は 3)の試験で得られた積算電力値を単位時間当たりに換算した値とする。

A.5

加熱能力の算出方法

加熱能力の算出は,測定値の平均とし,式(A.1)によって算出する。

p

1

2

)

(

c

qr

T

T

Φ

×

×

=

 (A.1)

ここに,

Φ

:  利用側熱交換器の熱交換量から算出した全ヒートポンプ加熱能力

(kW)


38

C 9220

:2011

   

T

1

:  利用側熱交換器の入口水温(℃)

T

2

  利用側熱交換器の出口水温(℃)

c

p

:  平均水比熱 4.18(kJ/kg・℃)

qr:  利用側熱交換器の質量流量(kg/s)

A.6

測定の誤差

測定の誤差は,

表 A.3 に規定する数値を超えてはならない。

表 A.3−測定の誤差

測定項目

測定の誤差(不確かさ)

a)

温度

±0.1  ℃

温度差

±0.1  ℃

質量流量

±1 %

空気

乾球温度

±0.2  ℃

湿球温度

±0.2  ℃

電気入力

±0.5 %

a)

  測定の誤差(不確かさ)とは,測定量(測定の

対象となる量)の真の値が存在する範囲を示す
推定値のことである。

参考  測定の誤差は,通常,多くの成分からなる。そ

れらの成分のあるものは,一連の測定結果の統
計的分布に基づいて推定可能で,標準偏差で示
すことができる。その他の成分は,経験又はそ

の他の情報に基づいて推定できる。


39

C 9220

:2011

附属書 B

規定)

給湯モード性能試験方法

B.1

試験方法一般

B.1.1

試験設備

家庭用ヒートポンプ給湯機の給湯モード性能試験は,水側熱量計法(家庭用ヒートポンプ給湯機の給湯

量,給水量及びその温度差によって給湯熱量を求める方法)によって,その試験設備は A.1.1 による。

B.1.2

供試機の設置と測定器の取付け

家庭用ヒートポンプ給湯機は,試験室に通常の据付状態になるように設置する。分離形のヒートポンプ

ユニットと貯湯ユニットとの間の接続配管は 2 m とし,配管材料は製造業者の推奨部材を用い,配管断熱

材は 10 mm 以上とする。

貯湯ユニットと浴槽との接続配管は 2 m,

配管材料は製造業者の推奨部材を用い,

配管断熱材は 10 mm 以上とする。給湯配管は 4 m 以下,10 L/min 以上の流量が確保できる配管径とし,配

管材料は製造業者の推奨部材を用い,配管断熱材は 10 mm 以上とする。浴槽は容量が 200 L 以上のものと

する。浴槽は B.3.2 a)の規定を満足する断熱を施す。また,次の測定器を取り付ける。

a)

給水温度及び給湯温度を測定する温度計,並びに湯量を測定する流量計

b)

ふろ往き温度及びふろ戻り温度を測定する温度計,並びに湯量を測定する流量計

c)

家庭用ヒートポンプ給湯機の消費電力を測定する積算電力計

d) 

ヒートポンプの入水温度及び出湯温度を測定する温度計,並びに水量を測定する流量計

e) 

貯湯タンクの残湯熱量確認のための熱電対

なお,試験設備,供試機及び取り付ける測定器の配置の例を

図 B.1 に示す。






調





流量計

温度計









浴槽

H
P

H
P



流量計

温度計

a)

  ふろ保温機能をもつ家庭用ヒートポンプ給湯機

図 B.1−家庭用ヒートポンプ給湯機の試験設備,供試機及び測定器の配置(例)

供試機

(ヒートポンプユニット)




供試機

(貯湯ユニット)


40

C 9220

:2011

   






調





流量計

温度計










H
P

H
P



流量計

温度計

b)

  ふろ保温機能をもたない家庭用ヒートポンプ給湯機

図 B.1−家庭用ヒートポンプ給湯機の試験設備,供試機及び測定器の配置(例)(続き)

B.1.3

試験に用いる測定器

B.1.3.1

温度計

温度の測定には,JIS C 1604 に規定するシース測温抵抗体を用いる。

a)

シース外径は 3.2 mm 以下とする。

b)

シース測温抵抗体は,JIS C 1604 に規定する Pt100 クラス A を用いる。また,導線の結線方式は導線

抵抗の影響を受けにくい 3 導線式又は 4 導線式を用いる。

c)

給水温度,給湯温度,ふろ往き温度及びふろ戻り温度は,各配管内にシースを挿入して測定する。

d)

給水温度,給湯温度,ふろ往き温度及びふろ戻り温度は,貯湯ユニットの直近で測定する。

B.1.3.2

流量計

流量計の誤差は,

表 A.3 による。

B.1.3.3

電力量計

積算電力計の誤差は,

表 A.3 による。

なお,ヒートポンプ運転時及び待機時を各々の測定に適したレンジにて測定し,積算集計し,測定結果

とすることが望ましい。

B.2

試験条件

B.2.1

試験条件一般

試験条件は,次による。

a)

吸込空気温度及び水温度は,

表 B.1 による。

b)

試験中の温度条件の許容変動幅は,

表 B.2 による。

供試機

(ヒートポンプユニット)

供試機

(貯湯ユニット)


41

C 9220

:2011

表 B.1−給湯モード性能試験の温度条件

単位  ℃

吸込空気温度

水温度

条件

乾球温度

湿球温度

給水温度

給湯温度

中間期給湯モード性能試験条件

16 12 17 40

夏期給湯モード性能試験条件

25 21 24 40

冬期給湯モード性能試験条件

7 6 9 40

表 B.2−試験中の温度条件の許容変動幅

単位  K

吸込空気温度

水温度

項目

乾球温度

湿球温度

給水温度

給湯温度

安定時の条件

±1.0

±0.5

許容変動幅

a)

試験設備の 
除霜時の条件

±6.0

±2.0

−2.0

各回の給湯開

始後 30 秒間後

b)

a)

  許容変動幅とは,試験条件の目標設定値からの許容差である。

b)

 30 秒間以上の給湯行為の場合。

B.2.2

供試機の運転

試験は,家庭用ヒートポンプ給湯機を,定格周波数及び定格電圧(その許容差は,各々の定格の±2 %

以内)で運転して行う。

a)

ふろ保温機能をもつ家庭用ヒートポンプ給湯機の運転は,出荷時の運転設定とする。ただし,学習制

御を備えている機器では出荷時の運転設定で給湯保温モードにおいて安定した状態となるまで運転を

行う。安定後の残湯量が 40  ℃換算で 100 L 未満となる場合は,残湯量が 40  ℃換算で 100 L 以上とな

るような試験運転設定にする。試験運転設定の沸上げ温度は,出荷時の運転設定で給湯保温モードに

て運転を行い,安定した状態の沸上げ温度以上でなければならない。

b)

ふろ保温機能をもたない家庭用ヒートポンプ給湯機の運転は,出荷時の運転設定とする。ただし,学

習制御を備えている機器では出荷時の運転設定で給湯モードにおいて安定した状態となるまで試験を

行う。安定後の残湯量が 40  ℃換算で 100 L 未満となる場合は,残湯量が 40  ℃換算で 100 L 以上とな

るような試験運転設定にする。試験運転設定の沸上げ温度は,出荷時の運転設定で給湯モードにて運

転を行い,安定した状態の沸上げ温度以上でなければならない。

B.3

試験方法

B.3.1

給湯モード性能試験

給湯モード性能試験は,家庭用ヒートポンプ給湯機を B.2.2 の運転設定で運転する。ふろ保温機能をも

つ家庭用ヒートポンプ給湯機は,B.3.3 に規定する給湯保温モードにて給湯モード性能試験を行い,ふろ保

温機能をもたない家庭用ヒートポンプ給湯機は,B.3.3 に規定する給湯モードによって給湯モード性能試験

を行う。

附属書 に規定する年間給湯保温効率の算出,及び附属書 に規定する年間給湯効率の算出に当たって

は,

表 B.1 に規定する冬期給湯モード性能試験条件にて試験を行う。ただし,C.1.2.2 及び D.1.2.2 に規定

する中間期及び夏期条件で,給湯モード性能試験を実施する必要がある機器の場合は,

表 B.1 に規定する

中間期給湯モード性能試験条件及び夏期給湯モード性能試験条件における試験も行う。

なお,給湯及びふろ保温以外に暖房機能などをもつ家庭用ヒートポンプ給湯機の給湯及び保温機能の給


42

C 9220

:2011

   

湯モード性能試験は,この規格を適用する。また,電力以外の熱源を併用する家庭用ヒートポンプ給湯機

の給湯モード性能試験は,熱源として電力だけを用いた場合,この規定を適用する。

B.3.2

試験の手順

給湯モード性能試験は,ふろ保温機能の有無によって,次の a)又は b)の手順で行う。その試験手順を,

図 B.2 に示す。

a)

ふろ保温機能をもつ家庭用ヒートポンプ給湯機の給湯モード性能試験手順

1)

手順 1(1 日目)貯湯タンクを満水にし水を沸き上げる。

2)

手順 2(2 日目)B.3.3 に規定する給湯保温モードで給湯及び保温を行い,B.4.3 に規定する給湯保温

モード熱量を算出する。各回の保温時間は 15 分間以内とし,最後の保温終了時の

ふろ戻り温度は 38  ℃以上とする。浴槽のお湯は,最後の給湯終了後から翌日の湯

張り開始までに排出する。以降同一の給湯保温モードで試験を行う。ヒートポンプ

ユニットの入水温度,出湯温度及び流量から沸上げ熱量を算出する。

3)

手順 3(3 日目) 手順 2 と同様に給湯及び保温を行い,B.4.3 に規定する給湯保温モード熱量を算出

する。ヒートポンプユニットの入水温度,出湯温度及び流量から沸上げ熱量を算出

する。手順 3 の沸上げ熱量が,手順 2 の沸上げ熱量に対して±5 %以内の範囲にあ

る場合は手順 4 へ移行する。手順 3 の沸上げ熱量が,手順 2 の沸上げ熱量に対して

±5 %以内の範囲にない場合は手順 3 を繰り返し,回目の沸上げ熱量が,n−1 回

目の沸上げ熱量に対して±5 %以内の範囲に安定するまで手順 3 を繰り返す。最後

に手順 3 を行った日の 7 時から翌日(手順 4)の 7 時までの総消費電力量を給湯保

温モード消費電力量とする。また,手順 3 の給湯終了後,B.5.3 に規定する方法に

よって,貯湯タンク内に 40  ℃換算で 100 L 以上の残湯量があることを確認して給

湯モード性能試験を終了してもよい。

4)

手順 4(4 日目)手順 2 と同様に給湯及び保温を行い,B.4.3 に規定する給湯保温モード熱量を算出

する。この場合,給湯保温モード熱量は,手順 3 の給湯保温モード熱量以上でなけ

ればならない。また,手順 4 の 7 時から給湯終了までの消費電力量を測定し,その

消費電力量は,手順 3 の 7 時から給湯終了までの消費電力量に対して±5 %以内で

なければならない。給湯終了後,速やかに B.5.2 に規定する方法によって,貯湯タ

ンク内の残湯にて 40  ℃換算で 100 L 以上の給湯ができることを確認する。

b)

ふろ保温機能をもたない家庭用ヒートポンプ給湯機の給湯モード性能試験手順

1)

手順 1(1 日目)貯湯タンクを満水にし水を沸き上げる。

2)

手順 2(2 日目) B.3.3 に規定する給湯モードで給湯を行い,B.4.3 に規定する給湯モード熱量を算出

する。以降同一の給湯モードで試験を行う。ヒートポンプユニットの入水温度,出

湯温度及び流量から沸上げ熱量を算出する。

3)

手順 3(3 日目)手順 2 と同様に給湯を行い,B.4.3 に規定する給湯モード熱量を算出する。ヒート

ポンプユニットの入水温度,出湯温度及び流量から沸上げ熱量を算出する。手順 3

の沸上げ熱量が,手順 2 の沸上げ熱量に対して±5 %以内の範囲にある場合は手順

4 へ移行する。手順 3 の沸上げ熱量が,手順 2 の沸上げ熱量に対して±5 %以内の

範囲にない場合は手順 3 を繰り返し,回目の沸上げ熱量が,n−1 回目の沸上げ熱

量に対して±5 %以内の範囲に安定するまで手順 3 を繰り返す。最後に手順 3 を行

った日の 7 時から翌日(手順 4)の 7 時までの総消費電力量を給湯モード消費電力


43

C 9220

:2011

量とする。また,手順 3 の給湯終了後,B.5.3 に規定する方法によって貯湯タンク

内に 40  ℃換算で 100 L 以上の残湯量があることを確認して給湯モード性能試験を

終了してもよい。

4)

手順 4(4 日目)手順 2 と同様に給湯を行い,B.4.3 に規定する給湯モード熱量を算出する。この場

合,給湯モード熱量は,手順 3 の給湯モード熱量以上でなければならない。また,

手順 4 の 7 時から給湯終了までの消費電力量を測定し,その消費電力量は,手順 3

の 7 時から給湯終了までの消費電力量に対して±5 %以内でなければならない。給

湯終了後,速やかに B.5.2 に規定する方法によって貯湯タンク内の残湯にて 40  ℃

換算で 100 L 以上の給湯ができることを確認する。

7  8  9

10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23

0

1  2  3  4  5  6

沸上げ

手順 1

給湯及び保温又は給湯

手順 2

給湯及び保温又は給湯

 
 

手順 3

給湯及び保温又は給湯

 
 

手順 4

沸上げ熱量計測時間帯

消費電力量計測時間帯

図 B.2−給湯モード性能試験手順

B.3.3

給湯保温モード及び給湯モード

ふろ保温機能の有無によって,給湯保温モードは次の a)による。また,給湯モードは次の b)による。

a)

ふろ保温機能をもつ家庭用ヒートポンプ給湯機においては,

表 B.3 の a)に規定する給湯保温モード,

又は

表 B.3 の b)に規定する給湯保温モード(同じ用途の行為を集約した場合)で給湯及び保温を行う。

製造業者によって少人数世帯向けの指示がある場合は,

表 B.4 の a)に規定する少人数給湯保温モード,

又は

表 B.4 の b)に規定する少人数給湯保温モード(同じ用途の行為を集約した場合)で給湯及び保温

を行う。給湯及び保温は,

表 B.3 の a),表 B.3 の b),表 B.4 の a)及び表 B.4 の b)に規定する開始時刻,

給湯量,給湯熱量及び保温熱量で行う。この場合,給湯量は目安とする。

なお,給湯熱量及び保温熱量は,

表 B.1 の中間期,夏期及び冬期給湯モード性能試験条件に応じた

給湯熱量及び保温熱量とする。

b)

ふろ保温機能をもたない家庭用ヒートポンプ給湯機においては,

表 B.5 の a)に規定する給湯モード,

又は

表 B.5 の b)  に規定する給湯モード(同じ用途の行為を集約した場合)にて給湯を行う。製造業

者によって少人数世帯向けの指示がある場合は,

表 B.6 の a)に規定する少人数給湯モード,又は表 B.6

の b)に規定する少人数給湯モード(同じ用途の行為を集約した場合)で給湯を行う。給湯は,

表 B.5

の a),

表 B.5 の b),表 B.6 の a),及び表 B.6 の b)に規定する開始時刻,給湯量及び給湯熱量で行う。

この場合,給湯量は目安とする。

なお,給湯熱量は,

表 B.1 の中間期,夏期及び冬期給湯モード性能試験条件に応じた給湯熱量とす

る。


44

C 9220

:2011

   

表 B.3−給湯保温モード及び熱量

a)

  給湯保温モード及び熱量

冬期

中間期

夏期


用途

開始 
時刻

流量

L/min

給湯量

L

給湯熱量

MJ

保温熱量

MJ

給湯熱量

MJ

保温熱量

MJ

給湯熱量

MJ

保温熱量

MJ

1

洗面 7:00:00  5  10.00 1.286  − 0.954 − 0.664 −

2

洗面 7:02:30  5  0.83 0.107  − 0.079 − 0.055 −

3

洗面 7:03:10  5  0.83 0.107  − 0.079 − 0.055 −

4

洗面 7:04:20  5  0.83 0.107  − 0.079 − 0.055 −

5

洗面 7:05:00  5  0.83 0.107  − 0.079 − 0.055 −

6

台所 8:15:00  5  5.00 0.643  − 0.477 − 0.332 −

7

台所 8:16:30  5  0.83 0.107  − 0.079 − 0.055 −

8

台所 8:17:10  5  0.83 0.107  − 0.079 − 0.055 −

9

台所 8:27:20  5  25.00 3.214  − 2.385 − 1.659 −

10

台所 8:34:20  5  2.50 0.321  − 0.238 − 0.166 −

11

台所 13:00:00  5  5.00  0.643

− 0.477 − 0.332 −

12

台所 13:01:30  5  0.83  0.107

− 0.079 − 0.055 −

13

台所 13:02:10  5  0.83  0.107

− 0.079 − 0.055 −

14

台所

13:07:20 5  10.00 1.286  − 0.954 −

0.664

15

台所

13:10:20 5  2.50  0.321  − 0.238 −

0.166

16

台所

18:15:00 5  5.00  0.643  − 0.477 −

0.332

17

台所

18:16:30 5  0.83  0.107  − 0.079 −

0.055

18

台所

18:18:40 5  5.00  0.643  − 0.477 −

0.332

19

台所

18:24:40 5  5.00  0.643  − 0.477 −

0.332

20

台所

18:26:10 5  0.83  0.107  − 0.079 −

0.055

21

台所

18:26:50 5  0.83  0.107  − 0.079 −

0.055

22

台所

18:27:30 5  0.83  0.107  − 0.079 −

0.055

23

台所

18:32:40 5  2.50  0.321  − 0.238 −

0.166

24

台所

18:33:40 5  0.83  0.107  − 0.079 −

0.055

25

台所

18:34:20 5  0.83  0.107  − 0.079 −

0.055

26

湯張り

19:40:00 10∼15 180.00

23.143

− 17.170 −

11.945

27

台所

20:00:00 5  10.00 1.286  − 0.954 −

0.664

28

台所

20:02:30 5  2.50  0.321  − 0.238 −

0.166

29  シャワー

20:08:00 10  20.00  2.571

− 1.908 −

1.327

30

台所

20:12:00 5  2.50  0.321  − 0.238 −

0.166

31

台所

20:13:00 5  0.83  0.107  − 0.079 −

0.055

32

台所

20:18:10 5  2.50  0.321  − 0.238 −

0.166

33

台所

20:19:10 5  0.83  0.107  − 0.079 −

0.055

34

台所

20:19:50 5  0.83  0.107  − 0.079 −

0.055

35

保温

20:27:00

− 1.020 − 0.770 − 0.465

36  シャワー

20:30:00 10  50.00  6.428

− 4.770 −

3.318

37

台所

20:36:00 5  0.83  0.107  − 0.079 −

0.055

38

台所

20:36:40 5  0.83  0.107  − 0.079 −

0.055

39

台所

20:37:20 5  0.83  0.107  − 0.079 −

0.055

40

台所

20:38:00 5  0.83  0.107  − 0.079 −

0.055

41

保温

20:57:00

− 1.020 − 0.770 − 0.465


45

C 9220

:2011

表 B.3−給湯保温モード及び熱量(続き)

a)

  給湯保温モード及び熱量(続き)

冬期

中間期

夏期


用途

開始 
時刻

流量

L/min

給湯量

L

給湯熱量

MJ

保温熱量

MJ

給湯熱量

MJ

保温熱量

MJ

給湯熱量

MJ

保温熱量

MJ

42

保温

21:27:00

− 0.530 − 0.385 − 0.233

43

保温

21:57:00

− 0.530 − 0.385 − 0.233

44

洗面

22:00:00 5  10.00 1.286  − 0.954 −

0.664

45

洗面 22:02:30  5  0.83  0.107

− 0.079 − 0.055 −

46

洗面 22:03:10  5  0.83  0.107

− 0.079 − 0.055 −

47

洗面 22:03:50  5  0.83  0.107

− 0.079 − 0.055 −

48  シャワー 22:14:00  10

20.00  2.571

− 1.908 − 1.327 −

49

洗面 22:16:30  5  0.83  0.107

− 0.079 − 0.055 −

50

洗面 22:17:10  5  0.83  0.107

− 0.079 − 0.055 −

51

保温 22:27:00 −

− 1.020 − 0.770 − 0.465

52  シャワー 22:32:20  10

50.00  6.428

− 4.770 − 3.318 −

53

洗面 22:39:20  5  2.50  0.321

− 0.238 − 0.166 −

54

洗面 22:40:50  5  0.83  0.107

− 0.079 − 0.055 −

55

洗面 22:43:00  5  5.00  0.643

− 0.477 − 0.332 −

56

洗面 22:45:00  5  0.83  0.107

− 0.079 − 0.055 −

合計

455.74

58.594 4.120 43.473 3.080 30.242 1.861

 

b)

  給湯保温モード及び熱量(同じ用途の行為を集約した場合)

冬期

中間期

夏期


用途

開始時

流量

L/min

給湯量

L

給湯熱量

MJ

保温熱量

MJ

給湯熱量

MJ

保温熱量

MJ

給湯熱量

MJ

保温熱量

MJ

1

洗面 7:00:00  5  13.32 1.713  − 1.271 − 0.884 −

2

台所 8:25:00  5  34.16 4.392  − 3.259 − 2.267 −

3

台所 13:05:00  5  19.16 2.463

− 1.828 − 1.271 −

4

台所 18:25:00  5  22.48 2.890

− 2.144 − 1.492 −

5

湯張り 19:40:00

10∼15 180.00

23.143

− 17.170 − 11.945 −

6

台所 20:01:00  5  12.50 1.607

− 1.192 − 0.829 −

7

シャワー 20:08:00  10

20.00  2.571

− 1.908 − 1.327 −

8

台所 20:16:00  5  7.49  0.963

− 0.714 − 0.497 −

9

保温 20:27:00 −

− 1.020 − 0.770 − 0.465

10  シャワー 20:30:00  10

50.00  6.428

− 4.770 − 3.318 −

11

台所 20:37:00  5  3.32  0.427

− 0.317 − 0.220 −

12

保温 20:57:00 −

− 1.020 − 0.770 − 0.465

13

保温 21:27:00 −

− 0.530 − 0.385 − 0.233

14

保温 21:57:00 −

− 0.530 − 0.385 − 0.233

15

洗面 22:02:00  5  12.49 1.606

− 1.191 − 0.829 −

16  シャワー 22:14:00  10

20.00  2.571

− 1.908 − 1.327 −

17

洗面 22:17:00  5  1.66  0.213

− 0.158 − 0.110 −

18

保温 22:27:00 −

− 1.020 − 0.770 − 0.465

19  シャワー 22:32:20  10

50.00  6.428

− 4.770 − 3.318 −

20

洗面 22:43:00  5  9.16  1.178

− 0.874 − 0.608 −

合計

455.74

58.594 4.120 43.473 3.080 30.242 1.861


46

C 9220

:2011

   

表 B.4−少人数給湯保温モード及び熱量

a)

  少人数給湯保温モード及び熱量

冬期

中間期

夏期


用途

開始時

流量

L/min

給湯量

L

給湯熱量

MJ

保温熱量

MJ

給湯熱量

MJ

保温熱量

MJ

給湯熱量

MJ

保温熱量

MJ

1

洗面 7:00:00  5  5.00  0.643  − 0.477 − 0.332 −

2

洗面 7:02:30  5  0.83  0.107  − 0.079 − 0.055 −

3

洗面 7:03:10  5  0.83  0.107  − 0.079 − 0.055 −

4

台所 8:15:00  5  1.00  0.129  − 0.096 − 0.067 −

5

台所 8:16:30  5  0.83  0.107  − 0.079 − 0.055 −

6

台所 8:17:10  5  0.83  0.107  − 0.079 − 0.055 −

7

台所 8:27:20  5  10.00 1.286  − 0.954 − 0.664 −

8

台所 8:34:20  5  1.00  0.129  − 0.095 − 0.066 −

9

台所 13:00:00  5  1.00  0.129

− 0.096 − 0.067 −

10

台所 13:01:30  5  0.83  0.107

− 0.079 − 0.055 −

11

台所 13:02:10  5  0.83  0.107

− 0.079 − 0.055 −

12

台所 13:07:20  5  4.00  0.514

− 0.382 − 0.265 −

13

台所 13:10:20  5  1.00  0.129

− 0.095 − 0.066 −

14

台所 18:15:00  5  1.50  0.193

− 0.143 − 0.100 −

15

台所 18:16:30  5  0.83  0.107

− 0.079 − 0.055 −

16

台所 18:18:40  5  2.00  0.257

− 0.191 − 0.133 −

17

台所 18:24:40  5  1.34  0.172

− 0.127 − 0.089 −

18

台所 18:26:50  5  0.83  0.107

− 0.079 − 0.055 −

19

台所 18:27:30  5  0.83  0.107

− 0.079 − 0.055 −

20

台所 18:32:40  5  1.66  0.214

− 0.159 − 0.110 −

21

台所 20:00:00  5  4.00  0.514

− 0.382 − 0.265 −

22

台所 20:02:30  5  1.00  0.129

− 0.095 − 0.066 −

23

台所 20:12:00  5  1.33  0.171

− 0.127 − 0.088 −

24

台所 20:18:10  5  1.66  0.214

− 0.159 − 0.110 −

25

台所 20:37:00  5  1.33  0.171

− 0.127 − 0.088 −

26

湯張り 20:40:00

10∼15 150.00

19.285

− 14.309 − 9.954 −

27  シャワー 21:08:00  10

20.00

2.571

− 1.908 − 1.327 −

28

保温 21:27:00 −

− 0.850 − 0.642 − 0.388

29

保温 21:57:00 −

− 0.442 − 0.321 − 0.194

30

保温 22:27:00 −

− 0.442 − 0.321 − 0.194

31  シャワー 22:32:20  10

50.00

6.428

− 4.770 − 3.318 −

32

洗面 22:39:20  5

7.08

0.910  − 0.675 − 0.469 −

33

洗面 22:42:00  5

1.67

0.214  − 0.159 − 0.110 −

34

洗面 22:44:30  5

2.92

0.375  − 0.278 − 0.193 −

合計

277.96

35.737 1.734 26.515 1.284 18.445 0.776


47

C 9220

:2011

表 B.4−少人数給湯保温モード及び熱量(続き)

b)

  少人数給湯保温モード及び熱量(同じ用途の行為を集約した場合)

冬期

中間期

夏期


用途

開始時

流量

L/min

給湯量

L

給湯熱量

MJ

保温熱量

MJ

給湯熱量

MJ

保温熱量

MJ

給湯熱量

MJ

保温熱量

MJ

1

洗面 7:00:00  5  6.66 0.856  − 0.635 − 0.442 −

2

台所 8:25:00  5  13.66 1.757  − 1.303 − 0.907 −

3

台所 13:05:00  5  7.66  0.985

− 0.731 − 0.509 −

4

台所 18:25:00  5  8.99  1.156

− 0.858 − 0.597 −

5

台所 20:01:00  5  5.00  0.643

− 0.477 − 0.332 −

6

台所 20:16:00  5  3

00  0.385  − 0.286 − 0.199 −

7

台所 20:37:00  5  1.33  0.171

− 0.127 − 0.088 −

8

湯張り 20:40:00

10∼15 150.00

19.285

− 14.309 − 9.954 −

9

シャワー 21:08:00  10

20.00  2.571

− 1.908 − 1.327 −

10

保温 21:27:00 −

− 0.850 − 0.642 − 0.388

11

保温 21:57:00 −

− 0.442 − 0.321 − 0.194

12

保温 22:27:00 −

− 0.442 − 0.321 − 0.194

13

シャワー 22:32:20  10

50.00  6.428

− 4.770 − 3.318 −

14

洗面 22:43:00  5  11.66 1.498

− 1.112 − 0.773 −

合計

277.96

35.737 1.734 26.515 1.284 18.445 0.776


48

C 9220

:2011

   

表 B.5−給湯モード及び熱量

a)

  給湯モード及び熱量

番号

用途

開始時刻

流量

L/min

給湯量

L

冬期

給湯熱量

MJ

中間期

給湯熱量

MJ

夏期

給湯熱量

MJ

1

洗面 7:00:00  5  10.00 1.286 0.954 0.664

2

洗面 7:02:30  5

0.83  0.107  0.079  0.055

3

洗面 7:03:10  5

0.83  0.107  0.079  0.055

4

洗面 7:04:20  5

0.83  0.107  0.079  0.055

5

洗面 7:05:00  5

0.83  0.107  0.079  0.055

6

台所 8:15:00  5

5.00  0.643  0.477  0.332

7

台所 8:16:30  5

0.83  0.107  0.079  0.055

8

台所 8:17:10  5

0.83  0.107  0.079  0.055

9

台所 8:27:20  5  25.00 3.214 2.385 1.659

10

台所 8:34:20  5

2.50  0.321  0.238  0.166

11

台所

13:00:00 5  5.00 0.643 0.477 0.332

12

台所

13:01:30 5  0.83 0.107 0.079 0.055

13

台所

13:02:10 5  0.83 0.107 0.079 0.055

14

台所

13:07:20  5  10.00 1.286 0.954 0.664

15

台所

13:10:20 5  2.50 0.321 0.238 0.166

16

台所

18:15:00 5  5.00 0.643 0.477 0.332

17

台所

18:16:30 5  0.83 0.107 0.079 0.055

18

台所

18:18:40 5  5.00 0.643 0.477 0.332

19

台所

18:24:40 5  5.00 0.643 0.477 0.332

20

台所

18:26:10 5  0.83 0.107 0.079 0.055

21

台所

18:26:50 5  0.83 0.107 0.079 0.055

22

台所

18:27:30 5  0.83 0.107 0.079 0.055

23

台所

18:32:40 5  2.50 0.321 0.238 0.166

24

台所

18:33:40 5  0.83 0.107 0.079 0.055

25

台所

18:34:20 5  0.83 0.107 0.079 0.055

26

湯張り

19:40:00 10∼15 180.00 23.143 17.170 11.945

27

台所

20:00:00  5  10.00 1.286 0.954 0.664

28

台所

20:02:30 5  2.50 0.321 0.238 0.166

29

シャワー

20:08:00 10  20.00 2.571 1.908 1.327

30

台所

20:12:00 5  2.50 0.321 0.238 0.166

31

台所

20:13:00 5  0.83 0.107 0.079 0.055

32

台所

20:18:10 5  2.50 0.321 0.238 0.166

33

台所

20:19:10 5  0.83 0.107 0.079 0.055

34

台所

20:19:50 5  0.83 0.107 0.079 0.055

35

シャワー

20:30:00 10  50.00 6.428 4.770 3.318

36

台所

20:36:00 5  0.83 0.107 0.079 0.055

37

台所

20:36:40 5  0.83 0.107 0.079 0.055

38

台所

20:37:20 5  0.83 0.107 0.079 0.055

39

台所

20:38:00 5  0.83 0.107 0.079 0.055

40

洗面

22:00:00  5  10.00 1.286 0.954 0.664

41

洗面

22:02:30 5  0.83 0.107 0.079 0.055

42

洗面

22:03:10 5  0.83 0.107 0.079 0.055

43

洗面

22:03:50 5  0.83 0.107 0.079 0.055

44

シャワー

22:14:00 10  20.00 2.571 1.908 1.327


49

C 9220

:2011

表 B.5−給湯モード及び熱量(続き)

a)

  給湯モード及び熱量(続き)

番号

用途

開始時刻

流量

L/min

給湯量

L

冬期

給湯熱量

MJ

中間期

給湯熱量

MJ

夏期

給湯熱量

MJ

45

洗面 22:16:30  5

0.83  0.107  0.079  0.055

46

洗面 22:17:10  5

0.83  0.107  0.079  0.055

47

シャワー

22:32:20 10  50.00 6.428 4.770 3.318

48

洗面 22:39:20  5

2.50  0.321  0.238  0.166

49

洗面 22:40:50  5

0.83  0.107  0.079  0.055

50

洗面 22:43:00  5

5.00  0.643  0.477  0.332

51

洗面 22:45:00  5

0.83  0.107  0.079  0.055

合計 455.74

58.594

43.473

30.242

b)

  給湯モード及び熱量(同じ用途の行為を集約した場合)

番号

用途

開始時刻

流量

L/min

給湯量

L

冬期

給湯熱量

MJ

中間期

給湯熱量

MJ

夏期

給湯熱量

MJ

1

洗面

7:00:00 5  13.32 1.713 1.271 0.884

2

台所

8:25:00 5  34.16 4.392 3.259 2.267

3

台所

13:05:00 5  19.16 2.463 1.828 1.271

4

台所

18:25:00 5  22.48 2.890 2.144 1.492

5

湯張り

19:40:00

10∼15

180.00 23.143 17.170 11.945

6

台所

20:01:00 5  12.50 1.607 1.192 0.829

7

シャワー

20:08:00 10  20.00 2.571 1.908 1.327

8

台所

20:16:00 5  7

49 0.963 0.714 0.497

9

シャワー

20:30:00 10  50.00 6.428 4.770 3.318

10

台所

20:37:00 5  3.32 0.427 0.317 0.220

11

洗面

22:02:00 5  12.49 1.606 1.191 0.829

12

シャワー

22:14:00 10  20.00 2.571 1.908 1.327

13

洗面

22:17:00  5

1.66  0.213 0.158 0.110

14

シャワー

22:32:20 10  50.00 6.428 4.770 3.318

15

洗面

22:43:00 5  9.16 1.178 0.874 0.608

合計

455.74 58.594 43.473 30.242


50

C 9220

:2011

   

表 B.6−少人数給湯モード及び熱量

a)

  少人数給湯モード及び熱量

番号

用途

開始時刻

流量

L/min

給湯量

L

冬期

給湯熱量

MJ

中間期

給湯熱量

MJ

夏期

給湯熱量

MJ

1

洗面 7:00:00  5

5.00  0.643  0.477  0.332

2

洗面 7:02:30  5

0.83  0.107  0.079  0.055

3

洗面 7:03:10  5

0.83  0.107  0.079  0.055

4

台所 8:15:00  5

1.00  0.129  0.096  0.067

5

台所 8:16:30  5

0.83  0.107  0.079  0.055

6

台所 8:17:10  5

0.83  0.107  0.079  0.055

7

台所 8:27:20  5

10.00  1.286  0.954  0.664

8

台所 8:34:20  5

1.00  0.129  0.095  0.066

9

台所 13:00:00  5

1.00  0.129  0.096  0.067

10

台所 13:01:30  5

0.83  0.107  0.079  0.055

11

台所 13:02:10  5

0.83  0.107  0.079  0.055

12

台所 13:07:20  5

4.00  0.514  0.382  0.265

13

台所 13:10:20  5

1.00  0.129  0.095  0.066

14

台所 18:15:00  5

1.50  0.193  0.143  0.100

15

台所 18:16:30  5

0.83  0.107  0.079  0.055

16

台所 18:18:40  5

2.00  0.257  0.191  0.133

17

台所 18:24:40  5

1.34  0.172  0.127  0.089

18

台所 18:26:50  5

0.83  0.107  0.079  0.055

19

台所 18:27:30  5

0.83  0.107  0.079  0.055

20

台所

18:32:40  5

1.66  0.214 0.159 0.110

21

台所 20:00:00  5

4.00  0.514  0.382  0.265

22

台所 20:02:30  5

1.00  0.129  0.095  0.066

23

台所 20:12:00  5

1.33  0.171  0.127  0.088

24

台所

20:18:10  5

1.66  0.214 0.159 0.110

25

台所 20:37:00  5

1.33  0.171  0.127  0.088

26

湯張り 20:40:00 10∼15 150.00 19.285  14.309  9.954

27

シャワー

21:08:00 10  20.00 2.571 1.908 1.327

28

シャワー

22:32:20 10  50.00 6.428 4.770 3.318

29

洗面 22:39:20  5

7.08  0.910  0.675  0.469

30

洗面

22:42:00  5

1.67  0.214 0.159 0.110

31

洗面 22:44:30  5

2.92  0.375  0.278  0.193

合計 277.96

35.737

26.515

18.445


51

C 9220

:2011

表 B.6−少人数給湯モード及び熱量(続き)

b)

  少人数給湯モード及び熱量(同じ用途の行為を集約した場合)

番号

用途

開始時刻

流量

L/min

給湯量

L

冬期

給湯熱量

MJ

中間期

給湯熱量

MJ

夏期

給湯熱量

MJ

1

洗面 7:00:00  5

6.66  0.856  0.635  0.442

2

台所 8:25:00  5

13.66  1.757  1.303  0.907

3

台所 13:05:00  5

7.66  0.985  0.731  0.509

4

台所 18:25:00  5

8.99  1.156  0.858  0.597

5

台所 20:01:00  5

5.00  0.643  0.477  0.332

6

台所 20:16:00  5

3

00  0.385  0.286  0.199

7

台所 20:37:00  5

1.33  0.171  0.127  0.088

8

湯張り 20:40:00 10∼15 150.00 19.285 14.309  9.954

9

シャワー

21:08:00 10  20.00 2.571 1.908 1.327

10

シャワー

22:32:20 10  50.00 6.428 4.770 3.318

11

洗面 22:43:00  5

11.66  1.498  1.112  0.773

合計 277.96

35.737

26.515

18.445

B.4

給湯保温モード効率及び給湯モード効率の算出方法

B.4.1

給湯熱量及び保温熱量の測定

給湯熱量及び保温熱量の測定は,次による。

a)

給湯熱量及び保温熱量は,B.3.2 a)及び B.3.2 b)に規定する給湯モード性能試験の手順 2 以降の全ての

給湯及び保温について測定を行う。

b) 

給湯熱量の測定は,B.1 によって,給水温度,給湯温度及び流量にて行う。

c) 

保温熱量の測定は,B.1 によって,ふろ往き温度,ふろ戻り温度及び流量にて行う。

d) 

給水温度,給湯温度及び流量の測定間隔は,1 秒間以下の等間隔とする。ただし,

表 B.3 の b),表 B.4

の b),

表 B.5 の b),及び表 B.6 の b)にて給湯モード性能試験を行う場合の流量の測定間隔は,2 秒間

以下の等間隔とすることができる。給湯中は,給水温度,給湯温度及び流量を連続して測定する。

一日の給湯熱量は,B.3.3 に規定する一日の給湯熱量の±5 %以内でなればならない。また,偏りを

除くため,各回の給湯熱量は B.3.3 に規定する各回の給湯熱量の±5 %以内が望ましい。

e) 

ふろ往き温度,ふろ戻り温度及び流量の測定間隔は,2 秒間以下の等間隔とし,保温中は連続して測

定する。一日の保温熱量は,B.3.3 に規定する一日の保温熱量の 95 %以上とする。

B.4.2

給湯熱量及び保温熱量の算出

給湯熱量及び保温熱量の算出は,次による。各回の熱量は,B.4.1 に規定する測定間隔ごとの測定値を用

いて算出する。

a)

各回の給湯熱量は,式(B.1)によって算出する。

(

)

[

]

=

×

×

×

×

=

e

s

m

p

m

i

m

t

t

j

t

c

q

T

T

Q

ρ

 (B.1)

ここに,

Q:  各回の給湯熱量(kJ)

j  一つの測定間隔ごとに番号付けした区分

t

s

:  給湯開始時の時刻


52

C 9220

:2011

   

t

e

:  給湯終了時の時刻

T

m

:  給湯温度(℃)

T

i

:  各給湯温度の同時測定時における給水温度(℃)

q

m

:  測定間隔内の流量(L/min)

ρ

:  各給湯温度における水の密度(kg/L)

表 B.7 による。

c

p

:  平均水比熱 4.18 kJ/kg・℃

t

m

:  測定間隔(min)

b)

各回の保温熱量は,式(B.2)によって算出する。

(

)

[

]

=

×

×

×

×

=

e

s

p

ik

ok

k

t

t

j

t

c

q

T

T

Q

ρ

 (B.2)

ここに,

Q

k

:  各回の保温熱量(kJ)

j  一つの測定間隔ごとに番号付けした区分

t

s

:  保温開始時の時刻

t

e

:  保温終了時の時刻

T

ok

:  ふろ往き温度(℃)

T

ik

:  ふろ往き温度の同時測定時におけるふろ戻り温度(℃)

q

k

:  測定間隔内の流量(L/min)

ρ

:  ふろ戻り温度における水の密度(kg/L)

表 B.7 による。

c

p

:  平均水比熱 4.18 kJ/kg・℃

t

k

:  測定間隔(min)

積算は T

ok

T

ik

の条件が成立する間で行う。

B.4.3

給湯保温モード熱量及び給湯モード熱量の算出

給湯保温モード熱量及び給湯モード熱量の算出は,次による。

a)

給湯保温モード熱量は,B.3.2 a) 3)の手順 3 の最終日において,各回の給湯熱量と各回の保温熱量とを

合計した 1 日の熱量とする。

b)

給湯モード熱量は,B.3.2 b) 3)の手順 3 の最終日において,各回の給湯熱量を合計した 1 日の熱量とす

る。

B.4.4

給湯保温モード消費電力量及び給湯モード消費電力量の測定

給湯保温モード消費電力量及び給湯モード消費電力量の測定は,次による。

a)

給湯保温モード消費電力量は,B.3.2 a) 3)の手順 3 の最終日における 7 時から翌日(手順 4)の 7 時ま

での総消費電力量を測定する。

b)

給湯モード消費電力量は,B.3.2 b) 3)の手順 3 の最終日における 7 時から翌日(手順 4)の 7 時までの

総消費電力量を測定する。

B.4.5

給湯保温モード効率及び給湯モード効率の算出

給湯保温モード効率及び給湯モード効率の算出は,次による。

a)

給湯保温モード効率は,式(B.3)によって算出する。


53

C 9220

:2011

6

.

3

M1

M1

M1

×

=

P

Q

C

B.3

ここに,

C

M1

給湯保温モード効率

Q

M1

B.4.3 a

)

に規定する給湯保温モード熱量(

MJ

P

M1

B.4.4 a

)

に規定する給湯保温モード消費電力量(

kWh

 3.6

 kWh

MJ

に変換する係数

なお,

附属書 で規定する年間給湯保温効率を算出する場合は,表 B.1 に規定する冬期給湯モード

性能試験条件にて試験を行い,冬期給湯保温モード効率(

C

MW1

,冬期給湯保温モード熱量(

Q

MW1

及び冬期給湯保温モード消費電力量(

P

MW1

)を算出に用いる。また,C.1.2.2 に規定する中間期及び夏

期条件で給湯モード性能試験を実施する必要がある機種の場合は,各々の試験を実施し,中間期給湯

保温モード効率(

C

MI1

)及び夏期給湯保温モード効率(

C

MS1

)を算出に用いる。

b

)

給湯モード効率は,式(

B.4

)によって算出する。

6

.

3

M2

M2

M2

×

=

P

Q

C

B.4

ここに,

C

M2

給湯モード効率

Q

M2

B.4.3 b

)

に規定する給湯モード熱量(

MJ

P

M2

B.4.4 b

)

に規定する給湯モード消費電力量(

kWh

 3.6

 kWh

MJ

に変換する係数

なお,

附属書 で規定する年間給湯効率を算出する場合は,表 B.1 に規定する冬期給湯モード性能

試験条件にて試験を行い,冬期給湯モード効率(

C

MW2

,冬期給湯モード熱量(

Q

MW2

)及び冬期給湯

モード消費電力量(

P

MW2

)を算出に用いる。また,D.1.2.2 に規定する中間期及び夏期条件で給湯モー

ド性能試験を実施する必要がある機種の場合は,各々の試験を実施し,中間期給湯モード効率(

C

MI2

及び夏期給湯モード効率(

C

MS2

)を算出に用いる。

B.5

貯湯タンクの残湯量の確認

B.5.1

試験方法一般

B.3.2 a

)

 4

)

及び B.3.2 b

)

 4

)

の手順

4

に規定する“貯湯タンク内の残湯にて

40

℃換算で

100 L

以上の給湯

ができること”の確認は,給湯終了直後に貯湯タンクの残湯を取り出して試験する方法を用い,その測定

及び判定は B.5.2 による。貯湯タンク内の

40

℃未満の残湯を有効に利用する機能をもつもの,及び,熱電

対の貼付けによって貯湯ユニットの性能が低下するおそれのある場合は,この方法を用いる。

なお,ヒートポンプユニットの運転によって直接給湯する運転状態にあるものは,

40

℃換算,

10 L/min

以上の流量で

100 L

の給湯ができることを確認する。

B.3.2 a

)

 3

)

及び B.3.2 b

)

 3

)

の手順

3

に規定する“貯湯タンク内に

40

℃換算で

100 L

以上の残湯量がある

こと”の確認は,給湯終了直後に貯湯タンクに貼り付けた熱電対によって測定する方法とし,その測定と

判定は B.5.3 による。この場合は,B.3.2 a

)

 4

)

及び B.3.2 b

)

 4

)

の手順

4

を省略できる。

B.5.2

残湯を取り出すことによる残湯量の確認方法

B.5.2.1

残湯量の測定方法

残湯を取り出すことによる残湯量の測定方法は,次による。

a

)

測定は,B.3.2 a

)

 4

)

又は B.3.2 b

)

 4

)

の手順

4

の最後の給湯終了直後に行う。


54

C 9220

:2011

   

b

)

測定時の温度条件は

表 B.1 による。ただし,湿球温度は適用しない。

c

)

残湯量の測定は,B.4.1 と同様に設定温度

40

℃,給湯流量

10 L/min

以上で給湯し,熱量を積算する。

ただし,熱量の積算は給湯温度が

38

℃以上となったときから開始し,有効範囲は

表 B.2 に規定する

許容変動幅を維持できなくなったとき(

40

℃−

2

℃=

38

℃を下回ったとき)までとする。

d

)

給湯熱量の算出は,B.4.2 a

)

に規定する給湯熱量の算出と同様に行う。

B.5.2.2

残湯量の算出方法

残湯量は,式(

B.5

)によって算出する。

( )

(

)

(

)

100

40

p

40

i

m

p

m

i

m

40

e

s

c

T

t

c

q

T

T

V

t

t

j

×

×

×

×

×

×

=

ρ

ρ

 (B.5)

ここに,

  V

(40)

: 40

℃に換算した残湯量(L)

j:  一つの測定間隔ごとに番号付けした区分

t

s

:  給湯開始時の時刻

t

e

:  給湯終了時の時刻

T

m

:  給湯温度(℃)

T

i

:  各給湯温度の同時測定時における給水温度(℃)

q

m

:  測定間隔内の流量(L/min)

ρ

:  各給湯温度における水の密度(kg/L)

表 B.7 による。

c

p

:  平均水比熱 4.18 kJ/kg・℃

t

m

  測定間隔(min)

ρ

40

  40  ℃における水の密度 0.992 2 kg/L

B.5.3

熱電対を用いた残湯量の確認方法

B.5.3.1

残湯量の測定方法

熱電対を用いた残湯量の測定方法は,次による。

a)

測定は,B.3.2 a) 3)又は B.3.2 b) 3)の手順 3 の最後の給湯終了直後に行う。

b)

測定時の温度条件は

表 B.1 による。ただし,湿球温度は適用しない。

c)

測定は,供試機の貯湯タンク外表面に熱電対を規定の間隔,かつ,必要な位置に貼り付けて貯湯タン

ク内の水温を測定する。

d)

熱電対の貼付間隔は 40 mm 以内とする。

e)

用いる熱電対は,JIS C 1602 に規定する種類 T(銅−コンスタンタン)

,クラス 1 とする。

f)

用いる測定計器は,

表 A.3 を満足できるものとする。

B.5.3.2

残湯量の算出方法

残湯量は,式(B.6)によって算出する。式に用いる記号の概念を,

図 B.3 に示す。

( )

(

)

(

)

( )

100

40

40

1

p

40

i

p

i

v

40

=

×

×

×

×

×

n

j

j

j

j

c

T

c

V

T

T

V

ρ

ρ

 (B.6)


55

C 9220

:2011

ここに,

  V

(40)

: 40

℃に換算した残湯量(L)

j:  貯湯タンクに貼り付けた上下の熱電対によって区切られた区分で,

上位から 1,2,3…の順に示したもの。ただし,j=1 は,最上位の熱

電対の上の区分をいう。

n

(40)

:  熱電対による区分 のうち,貯湯タンク内の湯の温度(T

vj

)が 40  ℃

以上の部分を含む最後の区分。この区分の熱量は,上下の熱電対の

示す温度から 40  ℃以上となる部分をあん(按)分によって求めて算

出する。

T

vj

:  区分 における貯湯タンク内の湯の温度(℃)で,上下の熱電対の示

す温度の平均を用いる。ただし,j=1 においては最上位の熱電対が示

す温度とする。

T

i

:  給水温度(℃)

ρ

j

:  区分 における貯湯タンク内の温度に対応した水の密度(kg/L)

ρ

40

: 40

℃における水の密度 0.992 2 kg/L

c

p

:  貯湯タンク内の水の平均水比熱 4.18 kJ/kg・℃

V

j

:  区分 における上下の熱電対で水平方向に区切られた貯湯タンク内

の水の体積(L)

。ただし,V

1

は最上位の熱電対の上の部分の体積を

いう。

図 B.3

残湯量算出の式に用いる記号の概念

B.6

夜間消費電力量比率の算出

夜間消費電力量比率は,

表 B.1

に規定する冬期給湯モード性能試験条件において,次によって算出する。

a

)  ふろ保温機能をもつ家庭用ヒートポンプ給湯機は,式(B.7)によって算出する。

100

MW1

7)W1

(23

1

×

=

P

P

M

B.7


56

C 9220

:2011

   

ここに,

M

1

 

夜間消費電力量比率(

%

P

(23

7)W1

  B.3.2 a)

の手順

3

に規定する

23

時から手順

4

に規定する

7

時まで

の保温機能をもつ家庭用ヒートポンプ給湯機の消費電力量

kWh

P

MW1

  B.3.2 a)

の手順

3

に規定する給湯保温モード消費電力量(

kWh

b)

ふろ保温機能をもたない家庭用ヒートポンプ給湯機は,式(

B.8

)によって算出する。

100

MW2

7)W2

(23

2

×

=

P

P

M

B.8

ここに,

M

2

 

夜間消費電力量比率(

%

P

(23

7)W2

  B.3.2 b)

の手順

3

に規定する

23

時から手順

4

に規定する

7

時まで

の保温機能をもたない家庭用ヒートポンプ給湯機の消費電力量

kWh

P

MW2

  B.3.2 b)

の手順

3

に規定する給湯モード消費電力量(

kWh

箇条

9

によって表示する夜間消費電力量比率の値を

M

0

とすると,式(

B.7

)及び式(

B.8

)で算出する夜

間消費電力量比率

M

2

は,

M

0

5

%

以上でなければならない。

表示した夜間消費電力量比率の値

M

0

80 %

の場合は,式(

B.7

)及び式(

B.8

)で算出する夜間

消費電力量比率

M

2

は,

80

5

75 %

以上でなければならない。


57

C 9220

:2011

表 B.7

各温度における水の密度

密度

kg/L

密度

kg/L

温度

0  0.2 0.4 0.6 0.8

温度

0  0.2 0.4 0.6 0.8

5

1.000 0    1.000 0

1.000 0    0.999 9

0.999 9

43

0.991 0

0.991 0

0.990 9    0.990 8    0.990 7

6

0.999 9    0.999 9

0.999 9    0.999 9

0.999 9

44

0.990 6

0.990 5

0.990 5    0.990 4    0.990 3

7

0.999 9    0.999 9

0.999 9    0.999 9

0.999 9

45

0.990 2

0.990 1

0.990 0    0.990 0    0.989 9

8

0.999 9    0.999 8

0.999 8    0.999 8

0.999 8

46

0.989 8

0.989 7

0.989 6    0.989 5    0.989 4

9

0.999 8    0.999 8

0.999 7    0.999 7

0.999 7

47

0.989 4

0.989 3

0.989 2    0.989 1    0.989 0

10

0.999 7    0.999 7

0.999 7    0.999 6

0.999 6

48

0.988 9

0.988 8

0.988 8    0.988 7    0.988 6

11

0.999 6    0.999 6

0.999 6    0.999 5

0.999 5

49

0.988 5

0.988 4

0.988 3    0.988 2    0.988 1

12

0.999 5    0.999 5

0.999 4    0.999 4

0.999 4

50

0.988 0

0.987 9

0.987 9    0.987 8    0.987 7

13

0.999 4    0.999 4

0.999 3    0.999 3

0.999 3

51

0.987 6

0.987 5

0.987 4    0.987 3    0.987 2

14

0.999 2    0.999 2

0.999 2    0.999 2

0.999 1

52

0.987 1

0.987 0

0.986 9    0.986 8    0.986 7

15

0.999 1    0.999 1

0.999 0    0.999 0

0.999 0

53

0.986 7

0.986 6

0.986 5    0.986 4    0.986 3

16

0.998 9    0.998 9

0.998 9    0.998 8

0.998 8

54

0.986 2

0.986 1

0.986 0    0.985 9    0.985 8

17

0.998 8    0.998 7

0.998 7    0.998 7

0.998 6

55

0.985 7

0.985 6

0.985 5    0.985 4    0.985 3

18

0.998 6    0.998 6

0.998 5    0.998 5

0.998 4

56

0.985 2

0.985 1

0.985 0    0.984 9    0.984 8

19

0.998 4    0.998 4

0.998 3    0.998 3

0.998 2

57

0.984 7

0.984 6

0.984 5    0.984 4    0.984 3

20

0.998 2    0.998 2

0.998 1    0.998 1

0.998 0

58

0.984 2

0.984 1

0.984 0    0.983 9    0.983 8

21

0.998 0    0.997 9

0.997 9    0.997 9

0.997 8

59

0.983 7

0.983 6

0.983 5    0.983 4    0.983 3

22

0.997 8    0.997 7

0.997 7    0.997 6

0.997 6

60

0.983 2

0.983 1

0.983 0    0.982 9    0.982 8

23

0.997 5    0.997 5

0.997 4    0.997 4

0.997 3

61

0.982 7

0.982 6

0.982 5    0.982 4    0.982 3

24

0.997 3    0.997 2

0.997 2    0.997 1

0.997 1

62

0.982 2

0.982 1

0.981 9    0.981 8    0.981 7

25

0.997 0    0.997 0

0.996 9    0.996 9

0.996 8

63

0.981 6

0.981 5

0.981 4    0.981 3    0.981 2

26

0.996 8    0.996 7

0.996 7    0.996 6

0.996 6

64

0.981 1

0.981 0

0.980 9    0.980 8    0.980 7

27

0.996 5    0.996 5

0.996 4    0.996 3

0.996 3

65

0.980 6

0.980 4

0.980 3    0.980 2    0.980 1

28

0.996 2    0.996 2

0.996 1    0.996 1

0.996 0

66

0.980 0

0.979 9

0.979 8    0.979 7    0.979 6

29

0.995 9    0.995 9

0.995 8    0.995 8

0.995 7

67

0.979 5

0.979 3

0.979 2    0.979 1    0.979 0

30

0.995 7    0.995 6

0.995 5    0.995 5

0.995 4

68

0.978 9

0.978 8

0.978 7    0.978 6    0.978 5

31

0.995 3    0.995 3

0.995 2    0.995 2

0.995 1

69

0.978 3

0.978 2

0.978 1    0.978 0    0.977 9

32

0.995 0    0.995 0

0.994 9    0.994 8

0.994 8

70

0.977 8

0.977 7

0.977 5    0.977 4    0.977 3

33

0.994 7    0.994 6

0.994 6    0.994 5

0.994 4

71

0.977 2

0.977 1

0.977 0    0.976 9    0.976 7

34

0.994 4    0.994 3

0.994 2    0.994 2

0.994 1

72

0.976 6

0.976 5

0.976 4    0.976 3    0.976 1

35

0.994 0    0.994 0

0.993 9    0.993 8

0.993 8

73

0.976 0

0.975 9

0.975 8    0.975 7    0.975 6

36

0.993 7    0.993 6

0.993 5    0.993 5

0.993 4

74

0.975 4

0.975 3

0.975 2    0.975 1    0.975 0

37

0.993 3    0.993 3

0.993 2    0.993 1

0.993 0

75

0.974 9

0.974 7

0.974 6    0.974 5    0.974 4

38

0.993 0    0.992 9

0.992 8    0.992 7

0.992 7

76

0.974 3

0.974 1

0.974 0    0.973 9    0.973 8

39

0.992 6    0.992 5

0.992 4    0.992 4

0.992 3

77

0.973 6

0.973 5

0.973 4    0.973 3    0.973 2

40

0.992 2    0.992 1

0.992 1    0.992 0

0.991 9

78

0.973 0

0.972 9

0.972 8    0.972 7    0.972 5

41

0.991 8    0.991 8

0.991 7    0.991 6

0.991 5

79

0.972 4

0.972 3

0.972 2    0.972 0    0.971 9

42

0.991 4    0.991 4

0.991 3    0.991 2

0.991 1


58

C 9220

:2011

   

附属書 C 

規定)

年間給湯保温効率算出方法

C.1

算出に用いる主な性能値

C.1.1

一般的な機器の場合に用いる性能値

ふろ保温機能をもつ家庭用ヒートポンプ給湯機の年間給湯保温効率の算出について,一般的な機器の場

合に用いる主な性能値は,次による。

a)

中間期標準エネルギー消費効率  C

I

  附属書 A

による中間期標準加熱条件におけるヒートポンプのエ

ネルギー消費効率。中間期標準加熱能力及び中間期標準消費電力から算出する。

b)

夏期標準エネルギー消費効率  C

S

附属書 A

による夏期標準加熱条件におけるヒートポンプのエネル

ギー消費効率。夏期標準加熱能力及び夏期標準消費電力から算出する。

c)

冬期標準エネルギー消費効率  C

W1

  附属書 A

による冬期標準加熱条件におけるヒートポンプのエネ

ルギー消費効率。冬期標準加熱能力及び冬期標準消費電力から算出する。

d)

冬期給湯保温モードエネルギー消費効率

C

HMT1

附属書 A

による冬期給湯モード加熱条件における

ヒートポンプのエネルギー消費効率。冬期給湯保温モード加熱能力及び冬期給湯保温モード消費電力

から算出する。

e)

冬期高温エネルギー消費効率

C

W2

附属書 A

による冬期高温加熱条件におけるヒートポンプのエネ

ルギー消費効率。冬期高温加熱能力及び冬期高温消費電力から算出する。

f)

着霜期高温エネルギー消費効率  C

def

  附属書 A

による着霜期高温加熱条件におけるヒートポンプの

エネルギー消費効率。着霜期高温加熱能力及び着霜期高温消費電力から算出する。

g)

冬期給湯保温モード効率  C

MW1

  附属書 B

による冬期給湯モード性能試験条件における冬期給湯保

温モード効率。冬期給湯保温モード熱量及び冬期給湯保温モード消費電力量から算出する。

なお,加熱ヒータが貯湯タンク内の水を加熱する運転を行う場合は,加熱ヒータの消費電力量を冬

期給湯保温モード消費電力量に加算する。

C.1.2

特定の機器の場合に用いる性能値

C.1.2.1

中間期及び夏期給湯モード加熱条件において,沸上げ温度が標準沸上げ温度を超える機器

中間期給湯モード加熱条件において,沸上げ温度が標準沸上げ温度を超える機器の場合には,

C.1.1 a)

に規定する中間期標準エネルギー消費効率を用いず,次の

a)

に規定する中間期給湯保温モードエネルギー

消費効率を算出して用いなければならない。

なお,夏期給湯モード加熱条件においても同様に,

C.1.1 b)

に規定する夏期標準エネルギー消費効率を用

いず,次の

b)

に規定する夏期給湯保温モードエネルギー消費効率を算出して用いなければならない。

a)

中間期給湯保温モードエネルギー消費効率

C

IH1

附属書 A

による中間期給湯モード加熱条件におけ

るヒートポンプのエネルギー消費効率。中間期給湯保温モード加熱能力及び中間期給湯保温モード消

費電力から算出する。

b)

夏期給湯保温モードエネルギー消費効率

C

SH1

附属書 A

による夏期給湯モード加熱条件におけるヒ

ートポンプのエネルギー消費効率。夏期給湯保温モード加熱能力及び夏期給湯保温モード消費電力か

ら算出する。

C.1.2.2

中間期及び夏期給湯モード性能試験条件で給湯モード性能試験を実施する必要がある機器


59

C 9220

:2011

給湯モード性能試験において,目標とする沸上げ温度を

1

日に複数もつ場合,加熱ヒータが貯湯タンク

内の水を加熱する運転を行う場合など,冬期給湯モード性能試験条件におけるヒートポンプ・給湯保温効

率係数を中間期又は夏期に展開できない場合には,

附属書 B

に規定する中間期及び夏期給湯モード性能試

験条件において,給湯モード性能試験を実施し,次の

a)

及び

b)

に規定する中間期及び夏期給湯保温モード

効率を用いなければならない。この場合,

C.1.1 a)

及び

C.1.1 b)

に規定する中間期及び夏期標準エネルギー

消費効率は用いない。

a)

中間期給湯保温モード効率

C

MI1

附属書 B

による中間期給湯モード性能試験条件における給湯保温

モード効率。中間期給湯保温モード熱量及び中間期給湯保温モード消費電力量から算出する。

なお,加熱ヒータが貯湯タンク内の水を加熱する運転を行う場合は,加熱ヒータの消費電力量を中

間期給湯保温モード消費電力量に加算する。

b)

夏期給湯保温モード効率

C

MS1

附属書 B

による夏期給湯モード性能試験条件における給湯保温モー

ド効率。夏期給湯保温モード熱量及び夏期給湯保温モード消費電力量から算出する。

なお,加熱ヒータが貯湯タンク内の水を加熱する運転を行う場合は,加熱ヒータの消費電力量を夏

期給湯保温モード消費電力量に加算する。

また,冬期給湯モード性能試験条件において,給湯モード

性能試験時に加熱ヒータが運転を行わず,着霜期高温加熱条件において,加熱ヒータが運転を行う機

器の場合は,

C.1.1 f)

に規定する着霜期高温エネルギー消費効率を算出するときに,着霜期高温消費電

力に加熱ヒータの消費電力を加算する。さらに,寒冷地仕様の機器の場合は,

C.1.2.3

に規定する寒冷

地冬期高温エネルギー消費効率も同様に加熱ヒータの消費電力を加算して算出する。

C.1.2.3

寒冷地仕様の機器

寒冷地仕様の機器の場合は,

C.1.1

に規定する各条件のエネルギー消費効率及び冬期給湯保温モード効率

に加えて,次に規定する寒冷地冬期高温エネルギー消費効率を算出して用いなければならない。

寒冷地冬期高温エネルギー消費効率

C

UL

附属書 A

による寒冷地冬期高温加熱条件におけるヒートポ

ンプのエネルギー消費効率。寒冷地冬期高温加熱能力及び寒冷地冬期高温消費電力から算出する。

C.2

年間給湯保温効率

ふろ保温機能をもつ家庭用ヒートポンプ給湯機の年間給湯保温効率

C

MA1

は,式(

C.1

)によって算出す

る。

6

.

3

MA1

MA1

MA1

×

=

P

Q

C

C.1

ここに,

C

MA1

給湯保温モードで給湯保温した場合の年間給湯保温効率

Q

MA1

  C.3

に規定する年間給湯保温モード熱量(

MJ

P

MA1

  C.4

に規定する年間給湯保温モード消費電力量(

kWh

3.6

 kWh

MJ

に変換する係数

C.3

年間給湯保温モード熱量の算出

C.3.1

算出方法一般

ふろ保温機能をもつ家庭用ヒートポンプ給湯機の年間給湯保温モード熱量

Q

MA1

は,式(

C.2

)によって

算出する。


60

C 9220

:2011

   

[

]

×

43

1

M1

MA1

 )

(

j

dj

tj

Q

Q

C.2

ここに,

j

外気温度による

1

2

3

 43

の温度区分

tj

外気温度区分

j

における

1

日の夜間平均外気温度(℃)

Q

M1

(tj)

  1

日の夜間平均外気温度が

tj

の日における,給湯保温モード熱量

MJ

1

日の夜間平均外気温度

tj

とこれに関連した給水温度及

び保温熱量の範囲に応じて

C.3.2

による。

dj

  1

日の夜間平均外気温度が

tj

の日の

1

年間の発生日数。

表 C.1

よる。また,参考として,寒冷地における

1

年間の夜間平均外

気温度の発生日数を,

表 C.2

に記載する。

表 C.1

1

年間の夜間平均外気温度ごとの発生日数

温度区分

j

 

外気温度

tj

日数

dj

d

温度区分

j

 

外気温度

tj

日数

dj

d

温度区分

j

 

外気温度

tj

日数

dj

d

1

−10

0 16 5 17 31 20 15

2

−9 0 17 6 17 32 21 15

3

−8 0 18 7 15 33 22 13

4

−7 0 19 8 15 34 23 14

5

−6 0 20 9 13 35 24 11

6

−5 0  21 10 12 36 25 12

7

−4 0  22 11 11 37 26 13

8

−3 0  23 12 12 38 27 14

9

−2 0  24 13 10 39 28 15

10

−1 0  25 14 12 40 29  7

11  0  1  26 15 13 41 30  2 
12  1  1  27 16 13 42 31  0 
13  2  5  28 17 14 43 32  0 
14 3  9 29 18 15 
15 4 15 30 19 14

合計 365


61

C 9220

:2011

表 C.2

寒冷地における 年間の夜間平均外気温度ごとの発生日数

温度区分

j

 

外気温度

tj

日数

dj

d

温度区分

j

 

外気温度

tj

日数

dj

d

温度区分

j

 

外気温度

tj

日数

dj

d

1

−10

0 16 5 10 31 20 11

2

−9 1 17 6 11 32 21 9

3

−8 2 18 7 11 33 22 9

4

−7 3 19 8  9 34 23 9

5

−6 5 20 9 10 35 24 6

6

−5 8 21 10 9 36 25 4

7

−4 11 22 11 10 37 26  1

8

−3 13 23 12 11 38 27  0

9

−2 15 24 13 11 39 28  0

10

−1 16 25 14 12 40 29  0

11  0  20 26 15 13 41 30  0 
12  1  16 27 16 15 42 31  0 
13  2  13 28 17 15 43 32  0 
14 3 11 29 18 13 
15 4  9 30 19 13

合計 365

C.3.2

給湯保温モード熱量の算出

1

日の夜間平均外気温度が

tj

の日における給湯保温モード熱量

Q

M1

(tj)

(単位は

MJ

)は,式(

C.3

)によ

って算出する。

なお,外気温度,水温,保温熱量及び発生日数についての概念図を,

図 C.1

に示す。

[

]

{

}

)

(

0.001

)

(

)

(

k

1

p

m

m

c

m

M1

tj

Q

c

L

tj

T

T

tj

Q

n

m

ρ

×

×

×

×

=

=

 (C.3)

ここに,

m:  表 B.3 の a)又は表 B.3 の b)に規定する給湯保温モードの番号 

よって 1,2,3,…までを示す。

T

m

表 B.3 の a)又は表 B.3 の b)に規定する給湯保温モードの番号が m
の場合の給湯温度 40  ℃

T

c

(tj):  1 日の平均外気温度が tj の場合の給水温度(℃)。tj の範囲に応じ

て,次による。 
tj が 2  ℃以下の場合

5

)

(

c

=

tj

T

 (C.4)

tj が 2  ℃を超え,16  ℃以下の場合

(

)

9

7

9

8

)

(

c

+

tj

tj

T

 (C.5)

tj が 16  ℃を超え,31  ℃以下の場合

(

)

17

16

9

7

)

(

c

+

=

tj

tj

T

C.6

tj

31

℃を超える場合

29

)

(

c

=

tj

T

C.7

L

m

表 B.3 の a

)

又は

表 B.3 の b

)

に規定する給湯保温モードの番号が

m

の場合の給湯量(

L

ρ

m

給湯温度

40

℃の場合の水の密度

0.992 2 kg/L


62

C 9220

:2011

   

c

p

平均水比熱。

4.18 kJ/kg

・℃の一定値を用いる。

0.001

 kJ

MJ

に換算する係数

Q

k

(tj)

  1

日の平均外気温度が

tj

の場合の総保温熱量(

MJ

tj

の範囲に応

じて,次による。

tj

2

℃以下の場合

70

.

4

)

(

k

=

tj

Q

C.8

tj

2

℃を超え,

16

℃以下の場合

(

)

12

.

4

7

9

04

.

1

)

(

k

+

=

tj

tj

Q

C.9

tj

16

℃を超える場合

(

)

08

.

3

16

9

22

.

1

)

(

k

+

=

tj

tj

Q

C.10

20

0

30

10

0

1

2

3

4

5

0

20

5

10

15

給水温度T(tj)

保温熱量Q

k

(tj)

給湯温度

(洗面、台所、湯張り、シャワー)

外気温度 tj (℃)

0

10

20

30

40

50

発生


(d)

保温

(MJ)

水温

(℃)

図 C.1−外気温度,水温,保温熱量及び発生日数

C.4

年間給湯保温モード消費電力量の算出

C.4.1

算出方法一般

ふろ保温機能をもつ家庭用ヒートポンプ給湯機の年間給湯保温モード消費電力量

P

MA1

(単位は

kWh

)は,

式(

C.11

)によって算出する。

[

]

=

×

=

43

1

M1

MA1

 )

(

j

dj

tj

P

P

=

×

×

=

43

1

j

M1

M1

6

.

3

)

(

)

(

dj

tj

C

tj

Q

(C.11)

給水温度 T

c

(tj)

保温熱量 Q

k

(tj)

給湯温度(洗面,台所,湯張り,シャワー)


63

C 9220

:2011

ここに,

j

外気温度による 1,2,3  … 43 の温度区分

tj

外気温度区分

j

における 1 日の夜間平均外気温度(℃)

P

M1

(

tj

): 1 日の夜間平均外気温度が

tj

の日における給湯保温モー

ド消費電力量(kWh)

dj

1 日の夜間平均外気温度が

tj

の日の 1 年間の発生日数

(d)

Q

M1

(

tj

): 1 日の夜間平均外気温度が

tj

の日における給湯保温モー

ド熱量(MJ)

C.3.2 の式(C.3)による。

C

M1

(

tj

): 1 日の夜間平均外気温度が

tj

の日における給湯保温モー

ド効率。C.4.2 による。

C.4.2

1

日の夜間平均外気温度が tj の場合の給湯保温モード効率の算出

1 日の夜間平均外気温度が

tj

の場合の給湯保温モード効率

C

M1

(

tj

)は,

tj

とこれに対応した沸上げ温度及

び算出に用いるヒートポンプの性能に関する範囲に応じて,次によって算出する。

a) 1

日の夜間平均外気温度

tj

が 16  ℃を超える場合

⎥⎦

⎢⎣

×

+

=

×

)

(

9

16

)

(

I

S

I

HM1

M1

C

C

tj

C

F

tj

C

 (C.12)

ここに,

F

HM1

ヒートポンプ・給湯保温効率係数。C.4.3 による。

C

I

中間期標準エネルギー消費効率

C

S

夏期標準エネルギー消費効率

 16: 中間期の外気温度条件(℃) 

9: 夏期と中間期との外気温度条件の差(℃)

ただし,C.1.2 に規定する特定の機器であって,該当する場合は,次によって算出する。

1)

中間期給湯モード加熱条件における沸上げ温度が,標準沸上げ温度を超える機器の場合

[1 日の夜間平均外気温度が 16  ℃を超え,25  ℃以下の場合。25  ℃を超える場合は,式(C.12)

によって算出する。

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

)

(

9

16

)

(

IH1

S

IH1

HM1

M1

C

C

tj

C

F

tj

C

 (C.13)

ここに,

C

IH1

中間期給湯保温モードエネルギー消費効率

2)

中間期給湯モード加熱条件及び夏期給湯モード加熱条件における沸上げ温度が,ともに標準沸上げ

温度を超える機器の場合

⎥⎦

⎢⎣

×

×

=

)

(

9

16

)

(

IH1

SH1

IH1

HM1

M1

C

C

tj

C

F

tj

C

C.14

ここに,

C

SH1

夏期給湯保温モードエネルギー消費効率

3)

中間期及び夏期給湯モード性能試験条件において,給湯モード性能試験を実施する必要がある機器

の場合


64

C 9220

:2011

   

)

(

9

16

)

(

MI1

MS1

MI1

M1

C

C

tj

C

tj

C

×

+

=

 (C.15)

ここに,

C

MI1

中間期給湯保温モード効率

C

MS1

夏期給湯保温モード効率

b

) 1 日の夜間平均外気温度 tj が 7  ℃を超え,16  ℃以下の場合

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

)

(

9

16

)

(

HMT1

I

I

HM1

M1

C

C

tj

C

F

tj

C

 (C.16)

ここに,

F

HM1

ヒートポンプ・給湯保温効率係数。

C.4.3

による。

C

I

中間期標準エネルギー消費効率

C

HMT1

冬期給湯保温モードエネルギー消費効率

 16: 中間期の外気温度条件(℃) 

9: 中間期と冬期との外気温度条件の差(℃)

ただし,

C.1.2

に規定する特定の機器であって,該当する場合は,次によって算出する。

1

)  中間期給湯モード加熱条件における沸上げ温度が,標準沸上げ温度を超える機器の場合

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

)

(

9

16

)

(

HMT1

IH1

IH1

HM1

M1

C

C

tj

C

F

tj

C

 (C.17)

ここに,

C

IH1

中間期給湯保温モードエネルギー消費効率

2

)  中間期及び夏期給湯モード性能試験条件において,給湯モード性能試験を実施する必要がある機器

の場合

)

(

9

16

)

(

MW1

MI1

MI1

M1

C

C

tj

C

tj

C

×

+

=

 (C.18)

ここに,

C

MW1

冬期給湯保温モード効率

C

MI1

中間期給湯保温モード効率

c

) 1 日の夜間平均外気温度 tj が 5.5  ℃を超え,7  ℃以下の場合

W1

HMT1

W1

I

W1

HM1

M1

)

(

9

7

)

(

C

C

C

C

tj

C

F

tj

C

×

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

 (C.19)

ここに,

F

HM1

ヒートポンプ・給湯保温効率係数。

C.4.3

による。

C

W1

冬期標準エネルギー消費効率

C

I

中間期標準エネルギー消費効率

C

HMT1

冬期給湯保温モードエネルギー消費効率


65

C 9220

:2011

7: 冬期の外気温度条件(℃)

9: 中間期と冬期との外気温度条件の差(℃)

ただし,

C.1.2

に規定する特定の機器であって,該当する場合は,式(C.20)によって算出する。

中間期及び夏期給湯モード性能試験条件において,給湯モード性能試験を実施する必要がある機器

の場合

)

(

9

7

)

(

MW1

MI1

MW1

M1

C

C

tj

C

tj

C

×

+

=

 (C.20)

ここに,

C

MW1

冬期給湯保温モード効率

C

MI1

中間期給湯保温モード効率

d

) 1 日の夜間平均外気温度 tj が着霜領域−7  ℃を超え,5.5  ℃以下の場合

defHT

HMF1

ULHT

defHT

defHT

HM1

M1

)

(

9

2

)

(

C

C

C

C

tj

C

F

tj

C

'

×

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

 (C.21)

ここに,

2: 着霜期の外気温度条件(℃)

9: 着霜期と寒冷地冬期との外気温度条件の差(℃)

F

HM1

ヒートポンプ・給湯保温効率係数。

C.4.3

による。

C

defHT

着霜期高温加熱条件において,箇条

9

によって表示する

沸上げ温度範囲の上限温度で出湯する場合のヒートポ
ンプのエネルギー消費効率。次による。

MW1

W2

def

W2

W2

HMT1

W2

def

WHT

defHT

)

(

T

T

T

T

C

C

C

C

C

C

×

+

×

=

 (C.22)

ここに,

C

WHT

冬期高温加熱条件において,箇条

9

によっ

て表示する沸上げ温度範囲の上限温度で
出湯する場合のヒートポンプのエネルギ
ー消費効率。次による。

MW1

W2

2

W2

W2

HMT1

W2

WHT

)

(

T

T

T

T

C

C

C

C

×

+

=

·· (C.23)

ここに, T

2

箇条

9

によって表示する沸上

げ温度範囲の上限温度(℃)

C

def

着霜期高温エネルギー消費効率

C

W2

冬期高温エネルギー消費効率

C

HMT1

冬期給湯保温モードエネルギー消費効率

T

W2

冬期高温沸上げ温度(℃)

T

def

着霜期高温沸上げ温度(℃)

T

MW1

冬期給湯モード性能試験時の沸上げ温度
(℃)

C

ULHT'

寒冷地冬期高温加熱条件において,箇条

9

によって表示

する沸上げ温度範囲の上限温度で出湯する場合のヒー
トポンプのエネルギー消費効率。次による。

73

.

0

WHT

ULHT

×

C

C

'

(C.24)

ただし,

defHT

ULHT

C

C

'

の場合は,式(C.25)による。


66

C 9220

:2011

   

defHT

ULHT

C

C

'

=

 (C.25)

C

HMF1

着霜期高温加熱条件において,着霜期給湯モード性能試
験時の沸上げ温度で出湯する場合のヒートポンプのエ
ネルギー消費効率。次による。

WHT

defHT

MW1

W2

MF1

W2

W2

HMT1

W2

HMF1

)

(

C

C

T

T

T

T

C

C

C

C

×

×

+

=

(C.26)

ここに,

T

MF1

着霜期給湯モード性能試験時の沸上げ温
度(℃)

ただし,

C.1.2

に規定する特定の機器であって,該当する場合は,次によって算出する。

1

)  中間期及び夏期給湯モード性能試験条件において,給湯モード性能試験を実施する必要がある機器

の場合

defHT

HMFM1

ULHT

defHT

defHT

HM1

M1

)

(

9

2

)

(

C

C

C

C

tj

C

F

tj

C

'

×

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

 (C.27)

ここに,

C

HMFM1

着霜期高温加熱条件において,着霜期給湯モード性能試
験時の主たる沸上げ温度で出湯する場合のヒートポン
プのエネルギー消費効率。次による。

WHT

defHT

MWM1

W2

MFM1

W2

W2

HMTM1

W2

HMFM1

)

(

C

C

T

T

T

T

C

C

C

C

×

×

+

=

 (C.28)

ここに,

C

HMTM1

冬期給湯モード性能試験時の主
たる沸上げ温度で出湯する場合
のヒートポンプのエネルギー消
費効率

T

MWM1

冬期給湯モード性能試験時の主
たる沸上げ温度(℃)

T

MFM1

着霜期給湯モード性能試験時の
主たる沸上げ温度(℃)

なお,式(C.27)及び式(C.28)中の C

WHT

及び C

defHT

の算出に当たっては,式(C.22)及び式(C.23)

中の C

HMT1

及び T

MW1

をそれぞれ C

HMTM1

及び T

MWM1

に置き換える。

2

)  寒冷地仕様の機器の場合

defHT

HMF1

ULHT

defHT

defHT

HM1

M1

)

(

9

2

)

(

C

C

C

C

tj

C

F

tj

C

×

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

 (C.29)

ここに,

C

ULHT

寒冷地冬期高温加熱条件において,箇条

9

によって表示

する沸上げ温度範囲の上限温度で出湯する場合のヒー
トポンプのエネルギー消費効率。次による。

MW1

W2

UL

W2

W2

HMT1

W2

UL

WHT

ULHT

)

(

T

T

T

T

C

C

C

C

C

C

×

+

×

=

 (C.30)

ここに

C

UL

寒冷地冬期高温エネルギー消費
効率

T

UL

寒冷地冬期高温沸上げ温度(℃)

e

) 1 日の夜間平均外気温度 tj が−7  ℃以下の場合


67

C 9220

:2011

WHT

HMTF1

ULHT

WHT

WHT

HM1

M1

)

(

14

7

)

(

C

C

C

C

tj

C

F

tj

C

'

×

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

(C.31)

ここに,

7: 冬期の外気温度条件(℃)

 14: 冬期と寒冷地冬期との外気温度条件の差(℃) 

F

HM1

ヒートポンプ・給湯保温効率係数。

C.4.3

による。

C

WHT

冬期高温加熱条件において,箇条

9

によって表示する沸

上げ温度範囲の上限温度で出湯する場合のヒートポン
プのエネルギー消費効率。式(C.22)による。

C

ULHT'

寒冷地冬期高温加熱条件において,箇条

9

によって表示

する沸上げ温度範囲の上限温度で出湯する場合のヒー
トポンプのエネルギー消費効率。式(C.24)又は式(C.25)
による。

C

HMTF1

冬期高温加熱条件において,着霜期給湯モード性能試験
時の沸上げ温度で出湯する場合のヒートポンプのエネ
ルギー消費効率。次による。

MW1

W2

MF1

W2

W2

HMT1

W2

HMTF1

)

(

T

T

T

T

C

C

C

C

×

+

=

(C.32)

ここに,

C

W2

冬期高温エネルギー消費効率

C

HMT1

冬期給湯保温モードエネルギー消
費効率

T

W2

冬期高温沸上げ温度(℃)

T

MW1

冬期給湯モード性能試験時の沸上
げ温度(℃)

T

MF1

着霜期給湯モード性能試験時の沸
上げ温度(℃)

ただし,

C.1.2

に規定する特定の機器であって,該当する場合は,次によって算出する。

1

)  中間期及び夏期給湯モード性能試験条件において,給湯モード性能試験を実施する必要がある機器

の場合

WHT

HMTFM1

ULHT'

WHT

WHT

HM1

M1

)

(

14

7

)

(

C

C

C

C

tj

C

F

tj

C

×

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

 (C.33)

ここに,

C

HMTFM1

冬期高温加熱条件において,着霜期給湯モード性能試験
時の主たる沸上げ温度で出湯する場合のヒートポンプ
のエネルギー消費効率。次による。

MWM1

W2

MFM1

W2

W2

HMTM1

W2

HMTFM1

)

(

T

T

T

T

C

C

C

C

×

+

=

(C.34)

ここに,

C

HMTM1

冬期給湯モード性能試験時の主た
る沸上げ温度で出湯する場合のヒ
ートポンプのエネルギー消費効率

T

MWM1

冬期給湯モード性能試験時の主た
る沸上げ温度(℃)

T

MFM1

着霜期給湯モード性能試験時の主
たる沸上げ温度(℃)

なお,式(C.33)中の C

WHT

の算出に当たっては,式(C.22)中の C

HMT1

及び T

MW1

をそれぞれ C

HMTM1


68

C 9220

:2011

   

及び T

MWM1

に置き換える。

2

)  寒冷地仕様の機器の場合

WHT

HMTF1

ULHT

WHT

WHT

HM1

M1

)

(

14

7

)

(

C

C

C

C

tj

C

F

tj

C

×

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

 (C.35)

ここに,

C

ULHT

寒冷地冬期高温加熱条件において,箇条

9

によって表示

する沸上げ温度範囲の上限温度で出湯する場合のヒー
トポンプのエネルギー消費効率。式(C.30)による。

C.4.3

ヒートポンプ・給湯保温効率係数の算出

ヒートポンプ・給湯保温効率係数 F

HM1

は,式(C.36)によって算出する。

HMT1

MW1

HM1

C

C

F

=

 (C.36)

ここに,

C

HMT1

冬期給湯保温モードエネルギー消費効率

C

MW1

冬期給湯保温モード効率

ただし,

C.1.2

に規定する特定の機器であって,該当する場合は,式(C.37)によって算出する。

中間期及び夏期給湯モード性能試験条件において,給湯モード性能試験を実施する必要がある機器の場

HMTM1

MW1

HM1

C

C

F

=

 (C.37)

ここに,

C

HMTM1

冬期給湯モード性能試験時の主たる沸上げ温度で出湯
する場合のヒートポンプのエネルギー消費効率


69

C 9220

:2011

附属書 D 

規定)

年間給湯効率算出方法

D.1

算出に用いる主な性能値

D.1.1

一般的な機器の場合に用いる性能値

ふろ保温機能をもたない家庭用ヒートポンプ給湯機の年間給湯効率の算出について,一般的な機器の場

合に用いる主な性能値は,次による。

a

)

中間期標準エネルギー消費効率

C

I

  附属書 A

による中間期標準加熱条件におけるヒートポンプのエ

ネルギー消費効率。中間期標準加熱能力及び中間期標準消費電力から算出する。

b

)

夏期標準エネルギー消費効率

C

S

  附属書 A

による夏期標準加熱条件におけるヒートポンプのエネル

ギー消費効率。夏期標準加熱能力及び夏期標準消費電力から算出する。

c

)

冬期標準エネルギー消費効率

C

W1

  附属書 A

による冬期標準加熱条件におけるヒートポンプのエネ

ルギー消費効率。冬期標準加熱能力及び冬期標準消費電力から算出する。

d

)

冬期給湯モードエネルギー消費効率

  C

HMT2

附属書 A

による冬期給湯モード加熱条件におけるヒー

トポンプのエネルギー消費効率。冬期給湯モード加熱能力及び冬期給湯モード消費電力から算出する。

e

)

冬期高温エネルギー消費効率

  C

W2

附属書 A

による冬期高温加熱条件におけるヒートポンプのエネ

ルギー消費効率。冬期高温加熱能力及び冬期高温消費電力から算出する。

f

)

着霜期高温エネルギー消費効率

C

def

  附属書 A

による着霜期高温加熱条件におけるヒートポンプの

エネルギー消費効率。着霜期高温加熱能力及び着霜期高温消費電力から算出する。

g

)

冬期給湯モード効率

C

MW2

  附属書 B

による冬期給湯モード性能試験条件における冬期給湯モード

効率。冬期給湯モード熱量及び冬期給湯モード消費電力量から算出する。

なお,加熱ヒータが貯湯タンク内の水を加熱する運転を行う場合は,加熱ヒータの消費電力量を冬

期給湯モード消費電力量に加算する。

D.1.2

特定の機器の場合に用いる性能値

D.1.2.1

中間期及び夏期の給湯モード加熱条件において

沸上げ温度が標準沸上げ温度を超える機器

中間期給湯モード加熱条件において,沸上げ温度が標準沸上げ温度を超える機器の場合には,

D.1.1 a

)

に規定する中間期標準エネルギー消費効率を用いず,次の

a

)に規定する中間期給湯モードエネルギー消費

効率を算出して用いなければならない。

なお,夏期給湯モード加熱条件においても同様に,

D.1.1 b

)に規定する夏期標準エネルギー消費効率の値

を用いず,次の

b

)に規定する夏期給湯モードエネルギー消費効率を算出して用いなければならない。

a

)

中間期給湯モードエネルギー消費効率

  C

IH2

附属書 A

による中間期給湯モード加熱条件におけるヒ

ートポンプのエネルギー消費効率。中間期給湯モード加熱能力及び中間期給湯モード消費電力から算

出する。

b

)

夏期給湯モードエネルギー消費効率

  C

SH2

附属書 A

による夏期給湯モード加熱条件におけるヒート

ポンプのエネルギー消費効率。夏期給湯モード加熱能力及び夏期給湯モード消費電力から算出する。

D.1.2.2

中間期及び夏期給湯モード性能試験条件で給湯モード性能試験を実施する必要がある機器

給湯モード性能試験において,目標とする沸上げ温度を 1 日に複数もつ場合,加熱ヒータが貯湯タンク

内の水を加熱する運転を行う場合など,冬期給湯モード性能試験条件におけるヒートポンプ・給湯効率係


70

C 9220

:2011

   

数を中間期又は夏期に展開できない場合には,

附属書 B

に規定する中間期及び夏期給湯モード性能試験条

件において,給湯モード性能試験を実施し,次の

a

)及び

b

)に規定する中間期及び夏期給湯モード効率を用

いなければならない。この場合,

D.1.1 a

)及び

D.1.1 b

)のヒートポンプの中間期及び夏期標準エネルギー消

費効率は用いない。

a

)

中間期給湯モード効率

  C

MI2

附属書 B

による中間期給湯モード性能試験条件における給湯モード効

率。中間期給湯モード熱量及び中間期給湯モード消費電力量から算出する。

なお,加熱ヒータが貯湯タンク内の水を加熱する運転を行う場合は,加熱ヒータの消費電力量を中

間期給湯モード消費電力量に加算する。

b

)

夏期給湯モード効率

  C

MS2

附属書 B

による夏期給湯モード性能試験条件における給湯モード効率。

夏期給湯モード熱量と夏期給湯モード消費電力量とから算出する。

なお,加熱ヒータが貯湯タンク内の水を加熱する運転を行う場合は,加熱ヒータの消費電力量を夏

期給湯モード消費電力量に加算する。

また,冬期給湯モード性能試験条件において,給湯モード性能試験時に加熱ヒータが運転を行わず,着

霜期高温加熱条件において,加熱ヒータが運転を行う機器の場合は,

D.1.1 f

)に規定する着霜期高温エネル

ギー消費効率を算出するときに,着霜期高温消費電力に加熱ヒータの消費電力を加算する。さらに,寒冷

地仕様の機器の場合は,

D.1.2.3

に規定する寒冷地冬期高温エネルギー消費効率も同様に加熱ヒータの消費

電力を加算して算出する。

D.1.2.3

寒冷地仕様の機器

寒冷地仕様の機器の場合は,

D.1.1

に規定する各条件のエネルギー消費効率及び冬期給湯モード効率に加

えて,次に規定する寒冷地冬期高温エネルギー消費効率を算出して用いなければならない。

寒冷地冬期高温エネルギー消費効率

  C

UL

附属書 A

による寒冷地冬期高温加熱条件におけるヒートポ

ンプのエネルギー消費効率。寒冷地冬期高温加熱能力及び寒冷地冬期高温消費電力から算出する。

D.2

年間給湯効率

ふろ保温機能をもたない家庭用ヒートポンプ給湯機の年間給湯効率 C

MA2

は,式(D.1)によって算出す

る。

6

.

3

MA2

MA2

MA2

×

=

P

Q

C

 (D.1)

ここに,

C

MA2

:  給湯モードで給湯した場合の年間給湯効率

Q

MA2

D.3

に規定する年間給湯モード熱量(MJ)

P

MA2

D.4

に規定する年間給湯モード消費電力量(kWh)

3.6: kWh を MJ に変換する係数

D.3

年間給湯モード熱量の算出

D.3.1

算出方法一般

ふろ保温機能をもたない家庭用ヒートポンプ給湯機の年間給湯モード熱量 Q

MA2

は,式(D.2)によって

算出する。


71

C 9220

:2011

[

]

×

43

1

M2

MA2

 )

(

j

dj

tj

Q

Q

 (D.2)

ここに,

j:  外気温度による 1,2,3  … 43 の温度区分

tj:  外気温度区分 における 1 日の夜間平均外気温度(℃)

Q

M2

(tj):  1 日の夜間平均外気温度が tj の日に,給湯モード熱量(MJ)。1

日の夜間平均外気温度 tj とこれに関連した給水温度及び保温熱
量の範囲に応じて

D.3.2

による。

dj  1 日の夜間平均外気温度が tj の日の 1 年間の発生日数。

表 D.1

よる。また,参考として,寒冷地における 1 年間の夜間平均外
気温度の発生日数を,

表 D.2

に記載する。

表 D.1

1

年間の夜間平均外気温度ごとの発生日数

温度区分

j

 

外気温度

tj

日数

dj

d

温度区分

j

 

外気温度

tj

日数

dj

d

温度区分

j

 

外気温度

tj

日数

dj

d

1

−10

0 16 5 17 31 20 15

2

−9 0 17 6 17 32 21 15

3

−8 0 18 7 15 33 22 13

4

−7 0 19 8 15 34 23 14

5

−6 0 20 9 13 35 24 11

6

−5 0  21 10 12 36 25 12

7

−4 0  22 11 11 37 26 13

8

−3 0  23 12 12 38 27 14

9

−2 0  24 13 10 39 28 15

10

−1 0  25 14 12 40 29  7

11  0  1  26 15 13 41 30  2 
12  1  1  27 16 13 42 31  0 
13  2  5  28 17 14 43 32  0 
14 3  9 29 18 15 
15 4 15 30 19 14

合計 365


72

C 9220

:2011

   

表 D.2

寒冷地における 年間の夜間平均外気温度ごとの発生日数

温度区分

j

 

外気温度

tj

日数

dj

d

温度区分

j

 

外気温度

tj

日数

dj

d

温度区分

j

 

外気温度

tj

日数

dj

d

1

−10

0 16 5 10 31 20 11

2

−9 1 17 6 11 32 21 9

3

−8 2 18 7 11 33 22 9

4

−7 3 19 8  9 34 23 9

5

−6 5 20 9 10 35 24 6

6

−5 8 21 10 9 36 25 4

7

−4 11 22 11 10 37 26  1

8

−3 13 23 12 11 38 27  0

9

−2 15 24 13 11 39 28  0

10

−1 16 25 14 12 40 29  0

11  0  20 26 15 13 41 30  0 
12  1  16 27 16 15 42 31  0 
13  2  13 28 17 15 43 32  0 
14 3 11 29 18 13 
15 4  9 30 19 13

合計 365

D.3.2

給湯モード熱量の算出

1 日の夜間平均外気温度が tj の日における給湯モード熱量 Q

M2

(tj)(単位は MJ)は,式(D.3)によって

算出する。

なお,外気温度,水温及び発生日数についての概念図を,

図 D.1

に示す。

[

]

{

}

0.001

)

(

)

(

1

p

m

m

c

m

M2

×

×

×

×

=

=

n

m

c

L

tj

T

T

tj

Q

ρ

 (D.3)

ここに,

m

表 B.5

a

)又は

表 B.5

b

)に規定する給湯モードの番号 によっ

て 1,2,3,…までを示す

T

m

表 B.5

a

)又は

表 B.5

b

)に規定する給湯モードの番号が の場

合の給湯温度 40  ℃

T

c

(tj):  1 日の平均外気温度が tj の場合の給水温度(℃)。tj の範囲に応じ

て,次による。 
tj が 2  ℃以下の場合

5

)

(

c

=

tj

T

 (D.4)

tj が 2  ℃を超え,16  ℃以下の場合

(

)

9

7

9

8

)

(

c

+

tj

tj

T

 (D.5)

tj が 16  ℃を超え,31  ℃以下の場合

(

)

17

16

9

7

)

(

c

+

=

tj

tj

T

 (D.6)

tj が 31  ℃を超える場合

29

)

(

c

=

tj

T

 (D.7)

L

m

表 B.5

a

)又は

表 B.5

b

)に規定する給湯モードの番号が の場

合の給湯量(L)

ρ

m

:  給湯温度 40  ℃の場合の水の密度 0.992 2 kg/L


73

C 9220

:2011

c

p

:  平均水比熱。4.18 kJ/kg・℃の一定値を用いる。

 0.001: kJ を MJ に換算する係数

20

0

30

10

0

20

5

10

15

外気温度 tj (℃)

発生

(d)

給水温度T(tj)

給湯温度

(洗面、台所、湯張り、シャワー)

0

10

20

30

40

50

水温

(℃)

図 D.1

外気温度,水温及び発生日数

D.4

年間給湯モード消費電力量の算出

D.4.1

算出方法一般

ふろ保温機能をもたない家庭用ヒートポンプ給湯機の年間給湯モード消費電力量 P

MA2

(単位は kWh)は,

式(D.8)によって算出する。

[

]

=

×

=

43

1

M2

MA2

 )

(

j

dj

tj

P

P

=

×

×

=

43

1

M2

M2

6

.

3

)

(

)

(

j

dj

tj

C

tj

Q

 (D.8)

ここに,

j: 外気温度による 1,2,3  … 43 の温度区分

tj: 外気温度区分 における 1 日の夜間平均外気温度(℃)

P

M2

(tj): 1 日の夜間平均外気温度が tj の日における給湯モード消

費電力量(kWh)

dj: 1 日の夜間平均外気温度が tj の日の 1 年間の発生日数(d)

Q

M2

(tj): 1 日の夜間平均外気温度が tj の日における給湯モード熱

量(MJ)

D.3.2

の式(D.3)による。

C

M2

(tj): 1 日の夜間平均外気温度が tj の日における給湯モード効

率。

D.4.2

による。

D.4.2

1

日の夜間平均外気温度が tj の場合の給湯モード効率の算出

1 日の夜間平均外気温度が tj の場合の給湯モード効率 C

M2

(tj)は,tj とこれに対応した沸上げ温度及び算

  給水温度 T

c

(tj)

給湯温度(洗面,台所,湯張り,シャワー)


74

C 9220

:2011

   

出に用いるヒートポンプの性能に関する範囲に応じて,次によって算出する。

a

) 1 日の夜間平均外気温度 tj が 16  ℃を超える場合

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

)

(

9

16

)

(

I

S

I

HM2

M2

C

C

tj

C

F

tj

C

 (D.9)

ここに,

F

HM2

ヒートポンプ・給湯効率係数。

D.4.3

による。

C

I

中間期標準エネルギー消費効率

C

S

夏期標準エネルギー消費効率

16: 中間期の外気温度条件(℃)

9: 夏期と中間期との外気温度条件の差(℃)

ただし,

D.1.2

に規定する特定の機器であって,該当する場合は,次によって算出する。

1

)  中間期給湯モード加熱条件における沸上げ温度が,標準沸上げ温度を超える機器の場合

[1 日の夜間平均外気温度が 16  ℃を超え,25  ℃以下の場合。25  ℃を超える場合は,式(D.9)

によって算出する。

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

)

(

9

16

)

(

IH2

S

IH2

HM2

M2

C

C

tj

C

F

tj

C

 (D.10)

ここに,

C

IH2

中間期給湯モードエネルギー消費効率

2

)  中間期給湯モード加熱条件及び夏期給湯モード加熱条件における沸上げ温度が,ともに標準沸上げ

温度を超える機器の場合

⎥⎦

⎢⎣

×

×

=

)

(

9

16

)

(

IH2

SH2

IH2

HM2

M2

C

C

tj

C

F

tj

C

 (D.11)

ここに,

C

SH2

夏期給湯モードエネルギー消費効率

3

)  中間期及び夏期給湯モード性能試験条件において,給湯モード性能試験を実施する必要がある機器

の場合

)

(

9

16

)

(

MI2

MS2

MI2

M2

C

C

tj

C

tj

C

×

+

=

 (D.12)

ここに,

C

MI2

中間期給湯モード効率

C

MS2

夏期給湯モード効率

b

) 1 日の夜間平均外気温度 tj が 7  ℃を超え,16  ℃以下の場合


75

C 9220

:2011

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

)

(

9

16

)

(

HMT2

I

I

HM2

M2

C

C

tj

C

F

tj

C

 (D.13)

ここに,

F

HM2

ヒートポンプ・給湯効率係数。

D.4.3

による。

C

I

中間期標準エネルギー消費効率

C

HMT2

冬期給湯モードエネルギー消費効率

16: 中間期の外気温度条件(℃)

9: 中間期と冬期との外気温度条件の差(℃)

ただし,

D.1.2

に規定する特定の機器であって,該当する場合は,次によって算出する。

1

)  中間期給湯モード加熱条件における沸上げ温度が,標準沸上げ温度を超える機器の場合

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

)

(

9

16

)

(

HMT2

IH2

IH2

HM2

M2

C

C

tj

C

F

tj

C

 (D.14)

ここに,

C

IH2

中間期給湯モードエネルギー消費効率

2

)  中間期及び夏期給湯モード性能試験条件において,給湯モード性能試験を実施する必要がある機器

の場合

)

(

9

16

)

(

MW2

MI2

MI2

M2

C

C

tj

C

tj

C

×

+

=

 (D.15)

ここに,

C

MW2

冬期給湯モード効率

C

MI2

中間期給湯モード効率

c

) 1 日の夜間平均外気温度 tj が 5.5  ℃を超え,7  ℃以下の場合

W1

HMT2

W1

I

W1

HM2

M2

)

(

9

7

)

(

C

C

C

C

tj

C

F

tj

C

×

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

 (D.16)

ここに,

F

HM2

D.4.3

によって求めたヒートポンプ・給湯効率係数

C

W1

冬期標準エネルギー消費効率

C

I

中間期標準エネルギー消費効率

C

HMT2

冬期給湯モードエネルギー消費効率

7: 冬期の外気温度条件(℃)

9: 中間期と冬期との外気温度条件の差(℃)

ただし,

D.1.2

に規定する特定の機器であって,該当する場合は,式(D.17)によって算出する。

中間期及び夏期給湯モード性能試験条件において,給湯モード性能試験を実施する必要がある機器

の場合


76

C 9220

:2011

   

)

(

9

7

)

(

MW2

MI2

MW2

M2

C

C

tj

C

tj

C

×

+

=

 (D.17)

ここに,

C

MW2

冬期給湯モード効率

C

MI2

中間期給湯モード効率

d

) 1 日の夜間平均外気温度 tj が着霜領域−7  ℃を超え,5.5  ℃以下の場合

defHT

HMF2

ULHT'

defHT

defHT

HM2

M2

)

(

9

2

)

(

C

C

C

C

tj

C

F

tj

C

×

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

 (D.18)

ここに,

2: 着霜期の外気温度条件(℃)

9: 着霜期と寒冷地冬期との外気温度条件の差(℃)

F

HM2

ヒートポンプ・給湯効率係数。

D.4.3

による。

C

defHT

着霜期高温加熱条件において,箇条

9

によって表示する

沸上げ温度範囲の上限温度で出湯する場合のヒートポ
ンプのエネルギー消費効率。次による。

MW2

W2

def

W2

W2

HMT2

W2

def

WHT

defHT

)

(

T

T

T

T

C

C

C

C

C

C

×

+

×

=

 (D.19)

ここに, C

WHT

冬期高温加熱条件において,箇条

9

によっ

て表示する沸上げ温度範囲の上限温度で出
湯する場合のヒートポンプのエネルギー消
費効率。次による。

MW2

W2

2

W2

W2

HMT2

W2

WHT

)

(

T

T

T

T

C

C

C

C

×

+

=

(D.20)

ここに, T

2

箇条

9

によって表示する沸上

げ温度範囲の上限温度(℃)

C

def

着霜期高温エネルギー消費効率

C

HMT2

冬期給湯モードエネルギー消費効率

C

W2

冬期高温エネルギー消費効率

T

W2

冬期高温沸上げ温度(℃)

T

def

着霜期高温沸上げ温度(℃)

T

MW2

冬期給湯モード性能試験時の沸上げ温度
(℃)

C

ULHT'

寒冷地冬期高温加熱条件において,箇条

9

によって表示

する沸上げ温度範囲の上限温度で出湯する場合のヒー
トポンプのエネルギー消費効率。次による。

73

.

0

WHT

ULHT

×

C

C

'

(D.21)

ただし,

defHT

ULHT

C

C

'

の場合は式(D.22)による。

defHT

ULHT

C

C

'

=

 (D.22)

C

HMF2

着霜期高温加熱条件において,着霜期給湯モード性能試
験時の沸上げ温度で出湯する場合のヒートポンプのエ
ネルギー消費効率。次による。

WHT

defHT

MW2

W2

MF2

W2

W2

HMT2

W2

HMF2

)

(

C

C

T

T

T

T

C

C

C

C

×

×

+

=

 (D.23)

ここに,

T

MF2

着霜期給湯モード性能試験時の沸上げ温
度(℃)


77

C 9220

:2011

ただし,

D.1.2

に規定する特定の機器であって,該当する場合は,次によって算出する。

1

)  中間期及び夏期給湯モード性能試験条件において,給湯モード性能試験を実施する必要がある機器

の場合

defHT

HMFM2

ULHT'

defHT

defHT

HM2

M2

)

(

9

2

)

(

C

C

C

C

tj

C

F

tj

C

×

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

 (D.24)

ここに,

C

HMFM2

着霜期高温加熱条件において,着霜期給湯モード性能試
験時の主たる沸上げ温度で出湯する場合のヒートポン
プのエネルギー消費効率。次による。

WHT

defHT

MWM2

W2

MFM2

W2

W2

HMTM2

W2

HMFM2

)

(

C

C

T

T

T

T

C

C

C

C

×

×

+

=

  (D.25)

ここに,

C

HMTM2

冬期給湯モード性能試験時の主
たる沸上げ温度で出湯する場合
のヒートポンプのエネルギー消
費効率

T

MWM2

冬期給湯モード性能試験時の主
たる沸上げ温度(℃)

T

MFM2

着霜期給湯モード性能試験時の
主たる沸上げ温度(℃)

なお,式(D.24)及び式(D.25)中の C

WHT

及び C

defHT

の算出に当たっては,式(D.19)及び式(D.20)

中の C

HMT2

及び T

MW2

をそれぞれ C

HMTM2

及び T

MWM2

に置き換える。

2

)  寒冷地仕様の機器の場合

defHT

HMF2

ULHT

defHT

defHT

HM2

M2

)

(

9

2

)

(

C

C

C

C

tj

C

F

tj

C

×

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

 (D.26)

ここに,

C

ULHT

寒冷地冬期高温加熱条件において,箇条

9

によって表示

する沸上げ温度範囲の上限温度で出湯する場合のヒー
トポンプのエネルギー消費効率。次による。

MW2

W2

UL

W2

W2

HMT2

W2

UL

WHT

ULHT

)

(

T

T

T

T

C

C

C

C

C

C

×

+

×

=

 (D.27)

ここに

C

UL

寒冷地冬期高温エネルギー消費
効率

T

UL

寒冷地冬期高温沸上げ温度(℃)

e

) 1 日の夜間平均外気温度 tj が−7  ℃以下の場合

WHT

HMTF2

ULHT

WHT

WHT

HM2

M2

)

(

14

7

)

(

C

C

C

C

tj

C

F

tj

C

'

×

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

 (D.28)

ここに,

7: 冬期の外気温度条件(℃)

 14: 冬期と寒冷地冬期との外気温度条件の差(℃)


78

C 9220

:2011

   

F

HM2

ヒートポンプ・給湯効率係数。

D.4.3

による。

C

WHT

冬期高温加熱条件において,箇条

9

によって表示する沸

上げ温度範囲の上限温度で出湯する場合のヒートポン
プのエネルギー消費効率。式(D.19)による。

C

ULHT'

寒冷地冬期高温加熱条件において,箇条

9

によって表示

する沸上げ温度範囲の上限温度で出湯する場合のヒー
トポンプのエネルギー消費効率。式(D.21)又は式(D.22)
による。

C

HMTF2

冬期高温加熱条件において,着霜期給湯モード性能試験
時の沸上げ温度で出湯する場合のヒートポンプのエネ
ルギー消費効率。次による。

MW2

W2

MF2

W2

W2

HMT2

W2

HMTF2

)

(

T

T

T

T

C

C

C

C

×

+

=

 (D.29)

ここに,

C

W2

冬期高温エネルギー消費効率

C

HMT2

冬期給湯モードエネルギー消費効

T

W2

冬期高温沸上げ温度(℃)

T

MW2

冬期給湯モード性能試験時の沸上
げ温度(℃)

T

MF2

着霜期給湯モード性能試験時の沸
上げ温度(℃)

ただし,

D.1.2

に規定する特定の機器であって,該当する場合は,次によって算出する。

1

)  中間期及び夏期給湯モード性能試験条件において,給湯モード性能試験を実施する必要がある機器

の場合

WHT

HMTFM2

ULHT

WHT

WHT

HM2

M2

)

(

14

7

)

(

C

C

C

C

tj

C

F

tj

C

'

×

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

 (D.30)

ここに,

C

HMTFM2

冬期高温加熱条件において,着霜期給湯モード性能試験
時の主たる沸上げ温度で出湯する場合のヒートポンプ
のエネルギー消費効率。次による。

MWM2

W2

MFM2

W2

W2

HMTM2

W2

HMTFM2

)

(

T

T

T

T

C

C

C

C

×

+

=

 (D.31)

ここに,

C

HMTM2

冬期給湯モード性能試験時の主た
る沸上げ温度で出湯する場合のヒ
ートポンプのエネルギー消費効率

T

MWM2

冬期給湯モード性能試験時の主た
る沸上げ温度(℃)

T

MFM2

着霜期給湯モード性能試験時の主
たる沸上げ温度(℃)

なお,式(D.30)中の C

WHT

の算出に当たっては,式(D.19)中の C

HMT2

及び T

MW2

をそれぞれ C

HMTM2

及び T

MWM2

に置き換える。

2

)  寒冷地仕様の機器の場合


79

C 9220

:2011

WHT

HMTF2

ULHT

WHT

WHT

HM2

M2

)

(

14

7

)

(

C

C

C

C

tj

C

F

tj

C

×

⎥⎦

⎢⎣

×

+

×

=

 (D.32)

ここに,

C

ULHT

寒冷地冬期高温加熱条件において,箇条

9

によって表示

する沸上げ温度範囲の上限温度で出湯する場合のヒー
トポンプのエネルギー消費効率。式(D.27)による。

D.4.3

ヒートポンプ

給湯効率係数の算出

ヒートポンプ・給湯効率係数 F

HM2

は,式(D.33)によって算出する。

HMT2

MW2

HM2

C

C

F

=

 (D.33)

ここに,

C

HMT2

冬期給湯モードエネルギー消費効率

C

MW2

冬期給湯モード効率

ただし,

D.1.2

に規定する特定の機器であって,該当する場合は,式(D.34)によって算出する。

中間期及び夏期給湯モード性能試験条件において,給湯モード性能試験を実施する必要がある機器の場

HMTM2

MW2

HM2

C

C

F

=

 (D.34)

ここに,

C

HMTM2

冬期給湯モード性能試験時の主たる沸上げ温度で出湯
する場合のヒートポンプのエネルギー消費効率


80

C 9220

:2011

   

附属書 E

規定)

CO

2

を冷媒として用いるものの冷媒設備の安全基準

E.1

用語及び定義

この附属書で用いる主な用語及び定義は,次による。

E.1.1

呼び冷凍能力

保安上,冷凍装置の大きさを判断するための基準となる数値。

呼び冷凍能力の算定基準は,

E.2

による。

E.1.2

冷媒設備

冷凍装置のうち,冷媒が通り圧力がかかる部分。冷媒の圧力を受ける潤滑油系統も含む。

E.1.3

圧縮機

冷媒の蒸気を圧縮する機械。圧縮機と一体となった部分(密閉圧縮機のケーシング,熱交換器,潤滑油

ポンプなど)を含む。

E.1.4

圧力容器

冷媒設備のうち,次によるもの。

a

)  容器(受液器,液分離器,油分離器など),及び多管式交換器を含むシェル形熱交換器であって,胴の

内径が 160 mm を超えるもの。

b

)  二重管又は単管で構成するコイル形熱交換器であって,冷媒側の内径が 160 mm を超えるもの。

c

)  内径 160 mm を超えるヘッダをもつ熱交換器。

d

)  容器及びシェル形熱交換器であって,胴の内径が 160 mm 以下で,冷媒側内容積が 0.015 m

3

を超える

もの。

e

)  積層形,プレート形及びロールボンド形の熱交換器,その他これに類するものであって,その冷媒側

内容積が 0.015 m

3

を超えるもの。

E.1.5

配管

冷媒設備のうち,各部品相互間を連絡する管。

E.1.6

バルブ

冷媒の流量・圧力を制御する部品又は装置(例えば,止め弁,逆止め弁,電磁弁,膨張弁,圧力調整弁)

E.1.7

安全装置

圧縮機の吐出し側圧力が規定の圧力に達したとき,圧力を直接検知して圧縮機の運転を停止する高圧遮

断装置,及び規定の圧力を超えた過剰な圧力を自動的に解放する圧力逃がし装置(例えば,安全弁)


81

C 9220

:2011

E.1.8

高圧部

冷媒設備のうち,圧縮機の作用による吐出圧力を受ける部分。ただし,次を除く。

a

)  高圧部を内蔵した密閉形圧縮機であって低圧部の圧力を受ける部分。

b

)  自動膨張弁。ただし,膨張弁の二次側に高圧部圧力がかかるものは高圧部とする。

E.1.9

低圧部

冷媒設備のうち,高圧部以外の部分。二段圧縮の中間圧力にかかる部分は低圧部に含めても別途設定し

てもよい。

E.1.10

設計圧力

ヒートポンプの設計において,その冷媒設備の各部分の圧力に対する強さ又は厚さを決定するときに用

いる圧力。

E.1.11

循環ポンプ

ヒートポンプに水を供給するポンプ。

E.2

呼び冷凍能力の算出

呼び冷凍能力は,式(E.1)によって算出する。

C

V

R

×

=

6

.

3

900

13

(E.1)

ここに,

R:  呼び冷凍能力(W)

V:  標準回転速度における 1 時間当たりのピストン押しのけ量(m

3

/h)

C:  圧縮機の気筒 1 個の体積が 5 000 cm

3

以下のものでは,C=1.8

圧縮機の気筒 1 個の体積が 5 000 cm

3

を超えるものでは,C=1.7

E.3

設計圧力の設定

設計圧力は,次による。

a

)  設計圧力は,冷媒設備の高圧部及び低圧部ごとに設定する。

b

)  冷媒設備を構成する各部品の設計圧力は,各部品を用いて組み立てた冷媒設備の設計圧力に等しいか,

又はそれ以上の圧力とする。

c

)  高圧部の設計圧力値は,次のうち,いずれか最も高い圧力とする。

1

)  通常の運転状態中に予想される当該冷媒ガスの最高使用圧力

2

)  停止中に予想される最高温度によって生じる当該冷媒ガスの圧力

d

)  低圧部の設計圧力値は,次のうち,いずれか最も高い圧力とする。また,二段圧縮の中間圧力のかか

る部分の設計圧力値も同様である。

1

)  通常の運転状態中に予想される当該冷媒ガスの最高使用圧力

2

)  停止中に予想される最高温度によって生じる当該冷媒ガスの圧力。最高温度は 38  ℃以上とする。


82

C 9220

:2011

   

E.4

冷媒設備の材料

E.4.1

材料

冷媒設備に用いる金属材料は,

JIS B 8240

表 3

表 5

に規定する材料,並びに

JIS B 8265

付表 2.1.1

付表 2.2

に規定する材料(以下,規格材料という。

)又は用途に応じこれと同等以上の性質をもつことを,

冷媒設備製造業者が材料製造業者などと協議のうえ確認した材料(以下,確認材料という。

)を用いる。さ

らに,次の

a

)及び

b

)による。

a

)  規格材料は,

JIS B 8240

表 3

表 5

並びに

JIS B 8265

付表 2.1.1

付表 2.2

に規定する許容引張応

力値に対する温度範囲を超えて使用してはならない。ただし,最低使用温度における使用圧力が設計

圧力の 1/2.5 以下の圧力となる場合には,

JIS B 8240

表 6

に規定する最低許容温度の範囲内で用いる

ことができる。

b

)  確認材料は,冷媒設備の圧力,温度など使用条件に応じ,十分使用に耐え,適切であると確認した範

囲内で用いる。

E.4.2

使用制限

冷媒設備に用いる金属材料は,次による。

a

)  材料は,冷媒,潤滑油又はこれらの混合物によって劣化しない。

b

) 2

%を超えるマグネシウムを含有したアルミニウム合金を使用してはならない。

c

)  常時水に触れる部分には,純度が 99.7 %未満のアルミニウムを使用してはならない。ただし,適切な

耐食処理を施した場合は,この限りではない。

d

)  炭素鋼鋼材又は低合金鋼材で 0.35 %を超える炭素を含有しているものは,溶接構造に使用してはなら

ない。

E.5

冷媒設備の各部の強さ

E.5.1

圧力容器

圧力容器の強さは,次のいずれかによる。

a

)

JIS B 8240

によって設計し,これらに適合したもの。

b

)  圧力容器の確認圧力は,設計圧力の 5 倍以上とする。ただし,次に規定する圧力容器の確認圧力は設

計圧力の 3 倍以上とする。

1

)  容器及びシェル形熱交換器であって,胴の内径が 160 mm 以下で,冷媒側内容積が 0.015 m

3

を超え

るもの。

2

)  積層形,プレート形及びロールボンド形の熱交換器,その他これに類するものであって,その冷媒

側内容積が 0.015 m

3

を超えるもの。

E.5.2

圧縮機及びバルブ

圧縮機及びバルブの確認圧力は,設計圧力の 3 倍以上とする。ただし,ダイヤフラム及びベローズなど

の可とう部分の確認圧力は,設計圧力の 1.5 倍以上とする。

E.5.3

圧力容器以外の容器及び熱交換器

圧力容器以外の容器及び熱交換器の確認圧力は,

設計圧力の 3 倍以上とする。

ただし,

設計圧力が 3.3 MPa

以下で外径が 10 mm 以下の銅管で構成し,管の呼び厚さが 0.4 mm 以上の伝熱管は設計強度の確認の実施

を省略してもよい。この場合,伝熱管以外の部分については

JIS B 8240

によって設計し,これに適合しな

ければならない。

E.5.4

配管


83

C 9220

:2011

配管の強さは,次のいずれかによる。

a

)

JIS B 8240

によって設計し,これに適合したもの。

b

)  配管の確認圧力は,設計圧力の 3 倍以上とする。ただし,可とう管の確認圧力は,設計圧力の 1.5 倍

以上とする。

E.5.5

設計強度の確認

E.5.1

E.5.4

の被確認品の設計強度の確認は,次による。

a

)  被確認品は,常温で液体を満たし,空気を完全に排除した後,確認圧力まで徐々に加圧し,確認圧力

を 1 分間以上保たなければならない。

b

)  被確認品の破壊又は,漏れがあってはならない。ただし,胴又は管内部に収められた外径 26 mm 以下

の管が設計圧力の 2 倍以上の外圧で管の変形が生じた場合は,強度の確認上の破壊とみなさない。

c

)  実施した被確認品は,実用に供してはならない。

E.6

安全装置

E.6.1

高圧遮断装置

E.6.1.1

高圧遮断装置の取付け

冷媒設備には,圧縮機の吐出し側圧力を検知できる位置に高圧遮断装置を取り付ける。

E.6.1.2

高圧遮断装置の作動圧力の設定

高圧遮断装置は,冷媒設備の設計圧力以下で作動しなければならない。

E.6.1.3

高圧遮断装置の作動

高圧遮断装置は,手動復帰式とする。ただし,運転及び停止が自動的に行われても設計圧力以上に圧力

が上昇しない構造である場合は,自動復帰式でもよい。

E.6.1.4

高圧遮断装置の省略

次の規定によって,高圧遮断装置の取付けを省略してもよい。

a

) 2 台以上の圧縮機の吐出し管が共通である場合は,高圧遮断装置を共用することができる。

b

)  冷媒封入量が 9 kg 以下で,電源の定格電圧・定格周波数(50 Hz 及び 60 Hz を共用する場合は 60 Hz)

で運転し,循環ポンプを強制的に停止させたとき,設計圧力の 1.5 倍以下の圧力を維持できる場合は,

高圧遮断装置の取付けを省略できる。この場合,次のいずれかの条件によって,設計圧力の 1.5 倍以

下の圧力が維持できる場合も高圧遮断装置の取付けを省略できる。

1

)  温度,電流,過負荷リレーなどの保護装置が作動する場合。

2

)  圧縮機に内蔵安全弁をもっているもの。

E.6.2

圧力逃がし装置

E.6.2.1

圧力逃がし装置の取付け

圧力逃がし装置の取付けは,次による。

a

)  冷媒設備の高圧部の圧力容器のうち,シェル形熱交換器及び受液器に安全弁を取り付けなければなら

ない。

b

)  シェル形熱交換器及び受液器を連結する場合は,次の

1

)及び

2

)によって,いずれか一方の圧力逃し装

置を省略することができる。

1

)  相互の連絡管は止め弁がなく,かつ,省略しようとする圧力逃がし装置の口径より大きくなければ

ならない。

2

)  残すべき圧力逃がし装置の口径は,

E.6.2.3

に規定する算出式によって求められる口径以上とする。


84

C 9220

:2011

   

c

)  圧力容器となるシェル形熱交換器又は受液器をもたない冷凍設備の高圧部には,一つ以上の圧力逃が

し装置を取り付けなければならない。ただし,冷媒封入量が 4.5 kg 以下の冷媒設備では,圧力逃がし

装置を省略できる。

E.6.2.2

圧力逃がし装置の作動圧力の設定

圧力逃がし装置の作動圧力の設定は,次による。

安全弁の設定圧力は,安全弁を取り付ける冷凍設備の設計圧力以下とし,その作動圧力は,設定圧力以

上で吹き始め,設定圧力の 1.15 倍以下で吹き出さなければならない

E.6.2.3

シェル形熱交換器及び受液器に取り付ける圧力逃がし装置の口径

圧力逃がし装置の口径は,次による。

安全弁の口径は,次によって算出する値以上とする。

L

D

C

d

×

=

3

3

(E.2)

ここに,  d

3

:  安全弁の最小口径(mm)

D:  シェル形熱交換器又は受液器の外径(m)

L:  シェル形熱交換器又は受液器の長さ(m)

C

3

:  冷媒ガスの高圧部及び低圧部で,各々式(E.3)による。

M

r

P

C

×

×

=

1

359

3

(E.3)

ここに,

P:  許容圧力(MPa)

r:  冷媒ガスの許容圧力における蒸発潜熱(kJ/kg)

M:  分子量

二つ以上の容器が連結されている場合の共通の安全弁の口径は,式(E.2)の 及び の値に各々の容

器の 及び の合計値を代入して算出する。 

E.6.2.4

シェル形熱交換器,又は受液器をもたない冷媒設備に取り付ける圧力逃がし装置の口径

シェル形熱交換器又は受液器をもたない冷媒設備に取り付ける圧力逃がし装置の安全弁の口径は,5 mm

以上とする。

E.7

冷媒設備の各部の耐圧及び気密性能

冷媒設備各部は,

表 E.1

に規定する区分によって

E.8

の圧力試験を実施し,耐圧及び気密性能を確認し,

試験記録を 7 年間保存する。


85

C 9220

:2011

表 E.1

冷媒設備各部の耐圧及び気密性能

耐圧性能

気密性能

圧力容器

圧縮機

容器及び熱交換器

配管及び弁

組立て完了した冷媒設備

組立て完了した冷媒設備の気密試験によって部品個々の気密試験を兼用できる場

合は,部品個々の気密試験は必ずしも必要としない。

E.8

圧力試験

E.8.1

耐圧試験

耐圧試験は,当該製品の単体組立品又はその部品の全数について行う。

a

)  試験圧力は,当該製品の設計圧力の 1.5 倍以上の圧力とする。

b

)  試験は供試機に常温の液体を満たし,空気を完全に排除した後,試験圧力まで徐々に加圧し,試験圧

力を 1 分間以上保たなければならない。

c

)  供試機に破壊,漏れ又は異常な変形がないことを確かめる。

d

)  耐圧試験を気体で行う場合は,空気又は不活性ガスを用い,試験を安全に実施できるよう防護の措置

を講じたうえ実施する。

なお,この場合,気体で耐圧試験に合格した供試機は,気密試験に合格したものとみなす。

E.8.2

強度試験

その製品の製造工場で製造上の品質管理が適切で,均一した品物が製造できる場合には,工程中から任

意に抜き取ったサンプルで,次の条件によって強度試験を行うことができる。

a

)  供試機は同一の製造工場において,同一の製造ロットとして製造した,同一の形状,寸法,厚さ,材

料及び製造方法で生産したもののうちから抜き取る。強度に関係ない変更又は強度に影響がない附属

品の有無は同一ロットの製品とみなす。

b

)  検査ロットは 3 か月に 1 個以上抜き取るか,又は次の数量ごとに 1 個以上のいずれかを選択して行う。

−  圧力容器   1  000 個

−   圧縮機  3 000 個

c

)  試験圧力は,設計圧力の 3 倍以上の圧力とする。

d

)  試験は供試機に常温の液体を満たし,空気を完全に排除した後,試験圧力まで徐々に加圧し,試験圧

力を 1 分間以上保たなければならない。試験を安全に実施できるよう防護の措置を講じたうえ実施す

る。

e

)  供試機の破壊又は漏れがあってはならない。胴又は管の内部に収められた外径 26 mm 以下の管で,設

計圧力の 2 倍以上の外圧で管が変形する場合は,強度試験上の破壊とみなさない。

f

)  強度試験に合格したロットにおける製品は耐圧試験を省略できる。

g

)  試験を実施した供試機は,実用に供してはならない。

E.8.3

気密試験

気密試験は,その製品の単体組立品及び組立てを完了した冷媒設備の全数について行う。

a

)  試験圧力は,その製品の設計圧力以上とする。

b

)  試験は供試機に空気又は不活性ガスを徐々に加圧し試験圧力に保った後,水中に入れるか若しくは外


86

C 9220

:2011

   

部に発泡液を塗布し泡の発生がないことを確かめる,又はガス漏れ検知器によって,漏れがないこと

を確かめる。

c

)  配管呼び径が 20 mm 未満の冷媒設備において,当該設備に係る圧縮機,圧力容器,コイル形熱交換器

などが個別に気密試験を実施して合格した場合の配管部及び接続部の気密試験は,当該冷媒の検査温

度における圧力で,外部に発泡液を塗布し,泡の発生がないことを確かめるか,又はガス漏れ検知器

によって,漏れがないことを確かめる。

E.9

表示

E.9.1

圧縮機への表示

圧縮機には,本体の見やすい位置に,次の事項を刻印,銘板などで表示しなければならない。ただし,

家庭用ヒートポンプ給湯機製造業者が圧縮機製造業者と協議のうえ,特に表示する必要がないと認めた事

項は省略してもよい。

a

)  製造業者名又はその略号

b

)  製造番号又は製造年月

c

)  冷媒名

d

)  設計圧力

1)

[高圧部

2)

  低圧部

3)

1)

  設計圧力は,D.P と表示してもよい。

2)

  高圧部は,H と表示してもよい。

3)

  低圧部は,L と表示してもよい。

E.9.2

圧力容器への表示

圧力容器には,本体の見やすい位置に,次の事項を刻印,銘板などで表示しなければならない。ただし,

家庭用ヒートポンプ給湯機製造業者が圧力容器製造業者と協議のうえ,特に表示する必要がないと認めた

事項は省略してもよい。

a

)  製造業者名又はその略号

b

)  製造番号又は製造年月

c

)  冷媒名

d

)  設計圧力

E.9.3

高圧遮断装置への表示

高圧遮断装置には,次の事項を刻印,銘板などで表示しなければならない。

a

)  製造業者名又はその略号

b

)  製造番号又は製造年月

c

)  作動圧力

E.9.4

安全弁への表示

安全弁には,次の事項を刻印,銘板などで表示しなければならない。

a

)  製造業者名又はその略号

b

)  製造番号又は製造年月

c

)  設定圧力


87

C 9220

:2011

附属書 F

規定)

電気の安全に関する材料,構造及び性能−

タイプ B による場合の要求事項

F.1

ヒートポンプユニットの安全

分離形のヒートポンプユニット又は一体形のヒートポンプを構成する機器は,

JIS C 9335-2-40

の規定に

適合しなければならない。

ただし,水温は製造業者が指定した最高温度とする。

F.2

貯湯ユニットの安全

分離形の貯湯ユニット又は一体形の貯湯タンク及び給湯制御機器は,

JIS C 9335-2-21

の規定に適合しな

ければならない。

F.3

雑音の強さ

雑音の強さは,次による。ただし,

5.7.5

に適合しているものは,この附属書の適用を除外できる。

a

)  雑音電力は,吸収クランプで測定したとき,周波数が 30 MHz 以上,300 MHz 以下の範囲で

表 F.1

値以下とする。デジベル(dB)は 1 pW を 0 dB として算出した値とする。

表 F.1

30 MHz

300 MHz の周波数帯における妨害波電力の許容値

周波数帯

MHz

準せん頭値 dB

pW

平均値 dB

pW

a)

30∼300 45∼55 35∼45

a

)

  準せん頭値検波器を用いて得られた測定値が平均値に関する許容量を満足

する場合は,機器が両方の許容値を満足するものと考え,平均値検波器によ

る測定を実施しなくてもよい。ただし,許容値は,次によってもよい。

定格電源電圧が単相 100 V の機器については,

30 MHz でこの表よりも 6 dB

高い許容値,300 MHz ではこの表に等しい許容値とし,30 MHz∼300 MHz

までの許容値は周波数とともに直線的に増大することとする。

b

)  雑音端子電圧は,一線対地間を測定したとき,次による。

1

)  連続性雑音端子電圧は,

表 F.2

に規定する値以下とする。dB は 1 μV を 0 dB として算出した値とす

る[以下,

2

)において同じ。]。ただし,

表 F.2

の許容値は,0.15 MHz∼0.50 MHz の周波数範囲につ

いて,次による。

1.1

)

定格電源電圧が単相 100 V の機器の電源端子については,

表 F.2

(第 2 列及び第 3 列)よりも 6 dB

高い値を許容値として適用する。

1.2

)

定格電源電圧及び消費電力にかかわらずインバータ応用機器の電源端子については,

表 F.2

より

も 30 dB 高い値を許容値として適用する。

1.3

)

負荷端子及び補助端子の許容値は,

表 F.2

(第 4 列及び第 5 列)よりも 20 dB 高い値を許容値とし

て適用する。


88

C 9220

:2011

   

2

)  不連続雑音端子電圧は,

表 F.2

に示す値に

表 6

に示す補正値を加えた値以下とする。

表 F.2

0.15 MHz

30 MHz の周波数帯に対する端子電圧の許容値

周波数帯

電源端子

負荷端子及び補助端子

1 2 3 4 5

MHz

準せん頭値 dB

μV

平均値 dB

μV

準せん頭値 dB

μV

平均値 dB

μV

0.15∼0.50

周波数の対数値とともに

直線的に減少する

66∼56                      59∼46

80 70

0.50∼5

56 46 74 64

5∼30

60 50 74 64


89

C 9220

:2011

附属書 G 

規定)

水道用器具としての性能

G.1

性能

G.1.1

耐圧性能

耐圧性能は,

G.2.1

の方法によって試験を行い,逃がし弁設定圧力の 1.5 倍の静水圧(逃がし弁設定圧力

が 0.2 MPa 以下の場合には,0.3 MPa)の静水圧を 2 分間加えたとき,水漏れ,変形,破損その他の異常が

あってはならない。浴槽水などの加熱用水路(熱交換器内に限る。

)は 1.75 MPa の静水圧を 1 分間加えた

とき,水漏れ,変形,破損その他の異常があってはならない。

G.1.2

耐寒性能

寒冷地仕様のものに限る。

耐寒性能は,

G.2.2

の方法によって試験を行い,−20  ℃±2  ℃で 1 時間放置した後,再通水したとき,

通水しなければならない。この場合,凍結破損及び変形があってはならない。また,当該器具に適用する

耐圧性能,逆流防止性能及び負圧破壊性能の試験を行い,性能を満足しなければならない。

G.1.3

逆流防止性能

逆流防止装置内蔵のものに限る。

逆流防止性能は,

G.2.3

の方法によって試験を行い,3 kPa の静水圧を 1 分間加えたとき,流入側への水

漏れ,変形,破損その他の異常があってはならない。また,逆流防止機構付減圧弁を内蔵しているものは,

減圧弁設定圧力の静水圧を 1 分間加えたとき,流入側への水漏れ,変形,破損その他の異常があってはな

らない。浴槽に直結し自動給湯するものは,50 kPa の静水圧を 1 分間加えたとき,流入側への水漏れ,変

形,破損その他の異常があってはならない。ただし,逆流防止装置の流出側に循環ポンプが取り付けられ

ているものは,最大吐出圧力又は 50 kPa のいずれか高い方の静水圧を 1 分間加えたとき,流入側への水漏

れ,変形,破損その他の異常があってはならない。

G.1.4

負圧破壊性能

負圧破壊装置又は吐水口空間内蔵のものに限る。

負圧破壊性能は,

G.2.4

の方法によって試験を行い,負圧破壊装置内蔵のものは,水位上昇が負圧破壊装

置の空気吸入シート面から水面までの垂直距離の 1/2 以下でなければならない。

吐水口空間内蔵のものは吐水口から流入側へ水を引き込んではならない。ただし,

表 G.1

又は

表 G.2

吐水口空間を確保しているものはこの限りではない。

表 G.1

吐水口空間

呼び径 25 mm 以下のもの

単位  mm

呼び径

近接壁から吐水口中心までの水平距離

越流面から吐水口の中心までの垂直距離

(吐水口空間)

13 以下 25 以上 25 以上

13 を超え 20 以下 40 以上 40 以上 
20 を超え 25 以下 50 以上 50 以上


90

C 9220

:2011

   

表 G.2

吐水口空間

呼び径 25 mm を超えるもの

種別

壁との離れ

越流面から吐水口の最下端までの

垂直距離

近接壁の影響がない場合 1.7

d'+5 mm 以上

以下 3.0

d'  以上

を超え 5 以下

2.0 d'+5 mm 以上

近接壁 1 面の場合

を超えるもの 1.7

d'+5 mm 以上

以下 3.5

d'  以上

を超え 6 以下

3.0 d'  以上

を超え 7 以下

2.0 d'+5 mm 以上

近接壁の影響がある場合

近接壁 2 面の場合

を超えるもの 1.7

d'+5 mm 以上

は吐水口の内径(mm)を,d'は有効開口の内径(mm)を示す。 
吐水断面が長方形の場合は,長辺を とする。 
あふれ縁より少しでも高い壁がある場合は,近接壁とみなし,近接壁 1 面又は 2 面の場合の数値による。

G.1.5

浸出性能

浸出性能は,

G.2.5

の方法によって試験をしたとき,厚生労働省令で定める浸出基準に適合しなければな

らない。

注記

  厚生労働省令で定める浸出基準は,次のホームページで確認できる。

 http://www.mhlw.go.jp/

G.2

試験方法

G.2.1

耐圧性能試験

耐圧性能試験は,

JIS S 3200-1

による。ただし,試験圧力は逃がし弁設定圧力の 1.5 倍の静水圧で行うが,

逃がし弁設定圧力が 0.2 MPa 以下の場合には,試験圧力は 0.3 MPa の静水圧でよい。

G.2.2

耐寒性能試験

耐寒性能試験は,

JIS S 3200-2

による。

G.2.3

逆流防止性能試験

逆流防止性能試験は,

JIS S 3200-4

による。

G.2.4

負圧破壊性能試験

負圧破壊性能試験は,

JIS S 3200-5

による。

G.2.5

浸出性能試験

浸出性能試験は,

JIS S 3200-7

による。