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C 9108

:2009

(1) 

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

1

4

  種類

2

5

  定格電圧及び定格周波数

2

6

  性能

3

6.1

  電圧変動

3

6.2

  始動

3

6.3

  消費電力

3

6.4

  温度

3

6.5

  絶縁

4

6.6

  吸込仕事率

4

6.7

  耐過速度

4

6.8

  スイッチ

4

6.9

  コードの折曲げ

5

6.10

  コードの巻取り

5

6.11

  機械的強度

5

6.12

  耐久性

6

6.13

  騒音

6

6.14

  ホースの折曲げ

7

6.15

  ホースの耐圧縮

7

6.16

  質量

7

6.17

  最大集じん容積

7

6.18

  高調波電流

7

7

  構造

8

7.1

  構造一般

8

7.2

  充電部

10

7.3

  電気絶縁物

12

7.4

  配線

12

7.5

  部品

13

8

  材料

14

9

  試験方法

15

9.1

  試験条件

15

9.2

  構造試験

15

9.3

  電圧変動試験

15


C 9108

:2009  目次

(2) 

ページ

9.4

  始動試験

15

9.5

  消費電力試験

15

9.6

  温度試験

15

9.7

  絶縁試験

15

9.8

  吸込仕事率試験

16

9.9

  耐過速度試験

16

9.10

  スイッチ試験

16

9.11

  コード折曲げ試験

16

9.12

  コード巻取機構試験

18

9.13

  機械的強度試験

18

9.14

  耐久性試験

19

9.15

  騒音試験

19

9.16

  ホース折曲げ試験

19

9.17

  ホースの耐圧縮試験

20

9.18

  質量試験

20

9.19

  最大集じん容積試験

20

9.20

  本体持ち運び用取っ手の衝撃落下試験

21

10

  検査

21

10.1

  形式検査

21

10.2

  製品検査

22

11

  製品の呼び方

22

12

  表示

22

12.1

  製品表示

22

12.2

  包装表示

22

13

  使用上の注意事項

23

附属書 A(規定)吸込仕事率の測定方法

24

附属書 B(規定)騒音測定方法

32

附属書 C(参考)じゅうたん床面における性能測定方法

35


C 9108

:2009

(3) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本電機

工業会(JEMA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって,JIS C 9108:2007 は改

正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


C 9108

:2009  目次

(4) 

白      紙


   

日本工業規格

JIS

 C

9108

:2009

電気掃除機

Electric vacuum cleaners

1

適用範囲

この規格は,電動機で運転する送風機の背圧を利用した定格消費電力 100 W∼1 000 W の家庭用の電気

掃除機(以下,掃除機という。

)及び 1 000 W を超え 1 500 W 以下のその他の掃除機について規定する。た

だし,送風用電動機と機械的に接続する方式の回転ブラシをもつ掃除機,床用吸込具が掃除機本体(以下,

本体という。

)にじか付けの掃除機で床用吸込具又はその通路が分離できないもの,及び配管工事を必要と

する掃除機並びに充電式掃除機及び業務用掃除機については適用しない。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 5705

  ビニル系床材

JIS C 3301

  ゴムコード

JIS C 3306

  ビニルコード

JIS C 8303

  配線用差込接続器

JIS C 60068-2-75

  環境試験方法−電気・電子−第 2-75 部:ハンマ試験

JIS C 61000-3-2

  電磁両立性−第 3-2 部:限度値−高調波電流発生限度値(1 相当たりの入力電流が

20 A

以下の機器)

JIS K 2240

  液化石油ガス(LP ガス)

JIS K 5600-5-4

  塗料一般試験方法−第 5 部:塗膜の機械的性質−第 4 節:引っかき硬度(鉛筆法)

JIS K 7202-2

  プラスチック−硬さの求め方−第 2 部:ロックウェル硬さ

JIS S 6006

  鉛筆,色鉛筆及びそれらに用いるしん

JIS Z 8731

  環境騒音の表示・測定方法

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1

標準測定状態

新しい集じん袋及び/又は集じん容器並びにフィルタを装着し,本体の吸込口に附属のホースを自然の

状態で真っすぐに取り付け,ホースの先端に標準状態にした延長管を接続し,延長管の先端開口部を障害

物から 100 mm 以上離して全開した状態。ただし,ホース又は延長管のいずれか一方だけを附属するもの

はそのものだけを接続し,いずれも附属していないものは,本体から床用吸込具又はその通路を分離しそ


2

C 9108

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れぞれ先端開口部を障害物から 100 mm 以上離して全開した状態。

注記  標準状態にした延長管とは,複数の延長管を附属するものにあってはそのすべてを接続した状

態,また,伸縮自在の延長管にあっては最大に伸ばした状態をいう。

3.2

標準負荷状態

標準測定状態で運転した掃除機の状態。機械式,電気式などの風量調整装置を備えたものは最大風量で

運転する。ただし,床用吸込具に電気的負荷をもつものは,床用吸込具を接続し,床用吸込具の先端開口

部を障害物から 100 mm 以上離して運転した状態。

3.3

空気力学的動力

風量及び真空度の測定値を用いて,A.1 によって算出した値。

3.4

吸込仕事率

掃除機の空気を吸い込む能力を表す指標で,空気力学的動力曲線の最大値。

なお,空気力学的動力曲線は,

図 A.1 による。

3.5

定格消費電力

定格周波数の定格電圧を加え,標準負荷状態における掃除機の消費電力であって,製造業者が機器に表

示したもの。

3.6

最大負荷電流

定格周波数の定格電圧を加え,掃除機を標準負荷状態で運転したときに定常的に流れる最大電流。

3.7

床移動形

本体を,ホースで引っ張って,床面上で移動させて用いる形状。

3.8

ほうき形

ハンドル及び床用吸込具を本体と一体にして用いる形状。

3.9

携帯形

本体を肩に掛けたり,手で持って用いる形状。

4

種類

種類は,次の 3 種類とする。

a)

床移動形

b)

ほうき形

c)

携帯形

5

定格電圧及び定格周波数

定格電圧は単相交流 300 V 以下とし,定格周波数は 50 Hz,60 Hz 又は 50 Hz/60 Hz 共用とする。


3

C 9108

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6

性能

6.1

電圧変動

電圧変動は,9.3 によって試験を行ったとき,支障なく運転が継続できなければならない。

6.2

始動

始動は,9.4 によって試験を行ったとき,始動しなければならない。

6.3

消費電力

消費電力は,9.5 によって試験を行ったとき,定格消費電力に対して 100 W∼1 000 W のものは,±15 %

以内,1 000 W を超え 1 500 W 以下のものでは,±10 %以内でなければならない。また,9.8 の試験で採用

した 3 回の測定における消費電力の最大値を含めて,吸込口が全開から全閉までの全領域で,100 W∼1 000

W

のものでは定格消費電力の+15 %以下,1 000 W を超え 1 500 W 以下のものでは定格消費電力の+10 %

以下でなければならない。

6.4

温度

各部の温度は,9.6 によって試験を行ったとき,

表 の値以下でなければならない。

表 1−温度

単位  ℃

測定箇所

温度

a)

A

種絶縁のもの 100

E

種絶縁のもの 115

B

種絶縁のもの 125(120)

b)

F

種絶縁のもの 150(140)

b)

巻線

H

種絶縁のもの 170(165)

b)

セレン製のもの 75

ゲルマニウム製のもの 60

整流体(交流側電源回路に用いるものに限る。

シリコン製のもの 135

ヒューズクリップの接触部

90

金属製のもの,陶磁器製のもの及び
ガラス製のもの

65

持ち運び用の取っ手(使用中に人が操作するものを
除く。

その他のもの 80

金属製のもの,陶磁器製のもの及び
ガラス製のもの

55

使用中に人が操作する取っ手

その他のもの 70

金属製のもの,陶磁器製のもの及び
ガラス製のもの

60

スイッチなどのつまみ及び押しボタン

その他のもの 75

人が容易に触れるおそれがある外郭 65

天然ゴム混合物,ポリウレタンゴム
混合物及び塩化ビニル混合物

60

クロロプレンゴム混合物,スチレン
ブタジエンゴム混合物,耐熱塩化ビ
ニル混合物及びポリエチレン混合物

75

ブチルゴム混合物及びエチレンプロ
ピレンゴム混合物

80

コード巻取機構内部の電源電線各層の表面

クロロスルホン化ポリエチレンゴム
混合物,架橋ポリエチレン混合物,
けい素ゴム混合物及び四ふっ化エチ
レン樹脂混合物

90

a)

基準周囲温度は,30  ℃とする。

b)

括弧内の数値は,電動機の巻線に適用する。


4

C 9108

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6.5

絶縁

a)

絶縁抵抗  絶縁抵抗は,9.7.1 によって試験を行ったとき,1 M

Ω以上でなければならない。

b)

耐電圧  耐電圧は,9.7.2 によって試験を行ったとき,これに耐えなければならない。

6.6

吸込仕事率

吸込仕事率は,9.8 によって試験を行ったとき,測定値は表示値の−10 %以内でなければならない。た

だし,入力の電力・電流又は風量・真空度・回転数等を自動的に検出して入力電力を制御するものにあっ

ては,−3 %以内でなければならない(

図 のように,単に,低風量域で入力を下げるだけの制御を行う

ものは除く。

なお,吸込仕事率の箇条 12 による表示値は,

表 の値以上でなければならない。ただし,表 の値以上

とし,記載以外の定格消費電力に対する吸込仕事率は,直線補間法による。

表 2−吸込仕事率

単位  W

定格消費電力

吸込仕事率

100 10

200 25

300 45

400 70

500 100

600 115

700 125

800 135

900 145

1 000

155

1 500

205

図 1−低風量域で入力を下げるだけの制御(例)

6.7

耐過速度

耐過速度は,9.9 によって試験を行ったとき,各部に異状があってはならない。

6.8

スイッチ

スイッチは,次の各項に適合しなければならない。

a)

開閉は,9.10 a)  によって試験を行ったとき,各部に支障があってはならない。

b)

温度は,9.10 b)  によって試験を行ったとき,接触子の温度が

表 の値以下でなければならない。


5

C 9108

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表 3−接触子の温度

単位  ℃

接触子の材料

温度

a)

銅又は銅合金 70

銀又は銀合金 95

a)

基準周囲温度は,30  ℃とする。

6.9

コードの折曲げ

コードの折曲げは,コードを器体にじか付けするものは,9.11 a)  及び 9.11 b)  によって,その他のもの

は,9.11 b)  によって試験を行ったとき,次の各項に適合しなければならない。

a)

コードの短絡及びその他の危険が生じてはならない。

b)

コードの素線の断線率は,20 %以下でなければならない。

6.10

コードの巻取り

コードの巻取機構をもつものは,9.12 によって試験を行ったとき,次の各項に適合しなければならない。

a)

コードの短絡及びその他の危険が生じてはならない。

b)

コードの素線の断線率は,20 %以下でなければならない。

c)

コードの巻取機構に実用上支障があってはならない。

d)

試験後,電圧降下法によって測定した接触部の接触抵抗は,50 m

Ω以下でなければならない。

6.11

機械的強度

機械的強度は,次の各項に適合しなければならない。

a)

床移動形掃除機は,9.13 a)  によって,携帯形及びほうき形掃除機は,9.13 b)  によって試験を行った

とき,次の 1)∼4)  に適合するほか各部に危険が生じるおそれがあるひび,割れなどの異状が生じては

ならない。

1)

充電部が露出してはならない。ただし,試験後に

図 に示す試験指に 10 N の力を加えて,開口部か

ら押し込んだとき充電部に接触しないものはこの限りでない。

2)

電源を接続したとき,火災及び感電の危険が生じるおそれがあってはならない。

3)

直流 500 V 絶縁抵抗計によって測定した充電部と掃除機の表面との間の絶縁抵抗は,1 M

Ω以上でな

ければならない。

4)

実用上支障なく運転できなければならない。


6

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単位  mm

注記 1  角度の許容差は,±5'とする。 
注記 2  寸法の許容差は,25 mm 以下は

0

05

.

0

 mm

,25 mm を超えるものは±0.2 mm とする。

注記 3  使用材料は,黄銅とする。 
注記 4  試験品の導電部は,一括して接続する。 
注記 5  電源電圧は,定格電圧以下の任意の電圧(40 V 以上)としてもよい。

図 2−試験指

b)

床用吸込具は,9.13 c)  によって試験を行ったとき,実用上支障が生じるひび,割れ,その他の異状が

あってはならない。

c)

本体持ち運び用取っ手は,9.20 によって試験を行ったとき,実用上支障があってはならない。

6.12

耐久性

耐久性は,9.14 によって試験を行ったとき,各部の緩みなど実用上支障があってはならない。

6.13

騒音

騒音は,9.15 によって試験を行ったとき,測定値が,

表 の値以下,かつ,表示値の+3 dB 以下でなけ

ればならない。


7

C 9108

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表 4−騒音値

種類

騒音値

dB

床移動形 
ほうき形

75

以下

携帯形 85 以下

6.14

ホースの折曲げ

ホースの折曲げは,9.16 によって試験を行ったとき,次の各項に適合しなければならない。

a)

ホースのチューブに空気漏れを生じる破れがあってはならない。

b)

ホースのチューブの表面に金属フィルムを巻き付け,次の 1)  及び 2)  の部分に定格電圧が 100 V のも

のは 1 000 V,定格電圧が 200 V のものは 1 500 V,定格電圧が 100 V 及び 200 V 以外のものは,定格

電圧の 2 倍の電圧に 1 000 V を加えた電圧で,周波数が 50 Hz 又は 60 Hz の正弦波交流電圧を 1 分間

加えたとき,これに耐えなければならない。ただし,充電部が絶縁変圧器の二次側に接続された回路

であって,対地電圧及び線間電圧が,交流では 30 V 以下,直流では 45 V 以下であるもの並びに 1 k

Ω

の抵抗を大地との間及び線間に接続した場合に当該抵抗に流れる電流が,商用周波数以上の周波数に

おいて感電の危険が生じるおそれがない場合を除き,1 mA 以下の部分は,この限りでない。

1)

充電部と金属フィルムとの間

2)

異極充電部間

6.15

ホースの耐圧縮

ホースの耐圧縮は,9.17 の試験を行った後,ホースのチューブの表面に金属フィルムを巻き付け,次の

a)

及び b)  の部分に定格電圧が 100 V のものは 1 000 V,定格電圧が 200 V のものは 1 500 V,定格電圧が

100 V

及び 200 V 以外のものは,

定格電圧の 2 倍の電圧に 1 000 V を加えた電圧で周波数が 50 Hz 又は 60 Hz

の正弦波交流電圧を 1 分間加えたとき,これに耐えなければならない。ただし,充電部が絶縁変圧器の二

次側に接続された回路であって,対地電圧及び線間電圧が,交流では 30 V 以下,直流では 45 V 以下であ

るもの並びに 1 k

Ωの抵抗を大地との間及び線間に接続した場合に当該抵抗に流れる電流が,商用周波数以

上の周波数において感電の危険が生じるおそれがない場合を除き,1 mA 以下の部分はこの限りでない。

a)

充電部と金属フィルムとの間

b)

異極充電部間

6.16

質量

質量は,9.18 の試験を行ったとき,測定値は,表示値に対して±3 %以内でなければならない。

なお,表示は,kg 単位とし,小数点第 1 位まで表示する。

6.17

最大集じん容積

最大集じん容積は,9.19 の試験を行ったとき,測定値は,表示値に対して±10 %以内でなければならな

い。

なお,表示の単位はリットル(L)とする。

6.18

高調波電流

高調波電流は,JIS C 61000-3-2 による。


8

C 9108

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7

構造

7.1

構造一般

構造は,次の各項に適合しなければならない。

a)

各部の仕上がりは良好で,かつ,各部は,容易に機械的又は電気的な故障を起こしてはならない。

b)

使用中,著しい振動及び騒音があってはならない。

c)

送風用電動機は通常の運転状態において,整流子とブラシとの間に著しい火花が生じてはならない。

d)

温度上昇によって危険が生じるおそれがあるものは,温度過昇防止装置を,過電流,過負荷などによ

って危険が生じるおそれがあるものは,過負荷保護装置を取り付けてあり,それらは,通常の使用状

態において動作してはならない。

e)

通常の使用状態において人が触れるおそれがある可動部分は,容易に触れるおそれがないように適切

な保護枠又は保護網を取り付けていなければならない。ただし,機能上可動部分を露出して用いるこ

とがやむを得ないものの可動部分及び可動部分に触れたときに感電,傷害などの危険が生じるおそれ

がないものは,この限りでない。

f)

半導体素子(単なる整流器は含まない。

)を用いて温度,回転速度などを制御するものは,それらの半

導体素子が制御能力を失ったとき,次に適合しなければならない。

1)

制御回路に接続された部品は,燃焼してはならない。ただし,当該回路に接続されている一つの部

品が燃焼した場合において,ほかの部品が燃焼するおそれがないものは,この限りでない。

2)

地絡するおそれがある非充電金属部又は露出する充電部は,次のいずれかに適合しなければならな

い。

2.1)

対地電圧及び線間電圧が,交流では 30 V 以下,直流では 45 V 以下でなければならない。

2.2) 1

k

Ωの抵抗を充電部と大地との間並びに線間及び非充電金属部と充電部との間に接続したとき当

該抵抗に流れる電流は,商用周波数以上の周波数において感電の危険が生じるおそれがない場合

を除き,1 mA 以下でなければならない。

3)  2)

の試験後に直流 500 V 絶縁抵抗計によって測定した充電部[対地電圧及び線間電圧が,交流では

30 V

以下,直流では 45 V 以下のもの,及び 1 k

Ωの抵抗を大地との間及び線間に接続した場合に当

該抵抗に流れる電流が 1 mA 以下(商用周波数以上の周波数において,感電の危険が生じるおそれ

がない場合は,1 mA 以下であることを要しない。

)のものを除く。

]と器体の表面との間の絶縁抵抗

は 0.1 M

Ω以上でなければならない。

g)

電子管,コンデンサ,半導体素子,抵抗器などをもつ絶縁変圧器の二次側の回路,整流後の回路など

では,次の試験を行ったとき,その回路に接続された部品が燃焼してはならない。ただし,当該回路

に接続されている一つの部品が燃焼した場合において,ほかの部品が燃焼するおそれがないものは,

この限りでない。

1)

電子管,表示灯などでは,端子相互間を短絡すること[7.2 c)  の規定に適合するものは除く。以下,

g) 

においても同じ。

,及びヒータ又はフィラメント端子を開放しなければならない。

2)

コンデンサ,半導体素子,抵抗器,変圧器,コイル及びその他これらに類するものは,端子相互間

を短絡し又は開放しなければならない。

3)  1) 

及び 2)  に示すものであって,金属ケースに収めたものは,端子と金属ケースとの間を短絡しな

ければならない。ただし,部品内部で端子に接続された部分と金属ケースとが接触するおそれがな

いものでは,この限りでない。

4)  1)

2)  及び 3)  の試験において短絡又は開放したとき,f) 2)  及び f) 3)  に適合しなければならない。


9

C 9108

:2009

h)

部品又は附属品の定格電圧,定格電流及び許容電流は,これらに加わる最大電圧又はこれらに流れる

最大電流以上でなければならない。

i)

ホース,延長管,床用吸込具などの着脱が確実,かつ,容易な構造でなければならない。

j)

ホースは,たわみ性があって,操作が容易でなければならない。

k)

集じん袋及び/又は集じん容器並びにフィルタは,微細なじんあいを捕集し,かつ,排気中に含まれ

るじんあいが少なくなければならない。

l)

集じん袋及び/又は集じん容器並びにフィルタは,丈夫なもので,捕集したじんあいを容易に除去で

きる構造でなければならない。

m)

操作及び移動が容易にできなければならない。

n)

雑音の強さは,次に適合しなければならない。

1)

雑音電力は,吸収クランプで測定したとき,周波数が 30 MHz∼300 MHz の範囲において 55 dB 以下

でなければならない。ただし,デシベル(dB)は 1 pW を 0 dB として算出した値とする。

2)

雑音端子電圧は一線対地間を測定したとき,次に適合しなければならない。

2.1)

連続性雑音端子電圧は,

表 の左欄に示す周波数範囲ごとに同表の右欄に示す値以下でなければ

ならない。この場合において,デシベル(dB)は 1 µV を 0 dB として算出した値とする。

表 5−連続性雑音端子電圧

周波数範囲

連続性雑音端子電圧

dB

 526.5

kHz

以上 5

MHz

以下 56 以下

 5

MHz

を超え 30

MHz

以下 60 以下

2.2)

接点を機械的に開閉するもの(手動スイッチは除く。

)では,不連続性雑音端子電圧は,

表 に示

す値に,

表 に示すクリック率ごとに同表の右欄に示す補正値を加えた値以下でなければならな

い。

表 6−補正値

クリック率

回/分

補正値

dB

0.2

未満 44

 0.2

以上 30 以下 20

log

10

(30/N

 30

を超え 0

注記  はクリック率とし,その単位は回/分とする。

o)

スイッチのあるものは,その開閉操作又は開閉状態を,文字,記号又は色によって見やすい箇所に表

示しなければならない。ただし,表示することが困難なものは,この限りでない。

p)

合成樹脂製の外郭をもつものは,その外郭の外面の 9 cm

2

以上の正方形の平面部分(外郭に 9 cm

2

以上

の正方形の平面部分をもたないものは原厚のまま,一辺の長さが 3 cm の正方形に切り取った試験片)

を水平面に対し約 45°に傾斜させた状態に置いて,当該平面部分の中央部に,JIS K 2240 で規定する

1

種 1 号のガスを,ノズルの内径が 0.5 mm のガスバーナの空気口を閉じた状態で燃焼させた長さ約

20 mm

の炎の先端を垂直下から 5 秒間当て,炎を取り去ったとき,燃焼しないものでなければならな

い。又は,試験機関において,外郭用合成樹脂材料の水平燃焼の確認を受けたものと同等以上のもの


10

C 9108

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でなければならない。

注記  合成樹脂製の外郭が透光性又は透視性を必要とするもの,及び機能上可とう性,機械的強度

などを必要とするものは除く。

q)

外郭では,質量が 250 g で JIS K 7202-2 に規定するロックウェル硬さ HR-R100 の硬さに表面をポリア

ミド加工し,半径が 10 mm の球面をもつおもりを 200 mm の高さから垂直に 1 回落としたとき,又は

図 に示す JIS C 60068-2-75 の Ehb:スプリングハンマで 0.5 Nm±0.05 Nm の衝撃力を 1 回加えたと

き,感電,火災などの危険が生じるおそれがあるひび,割れ,異状などが生じてはならない。ただし,

器体の外面に露出している表示灯,ヒューズホルダ,その他これらに類するもの,及びそれらの保護

カバーであって,表面積が 4 cm

2

以下であり,かつ,器体の外郭の表面から 10 mm 以上突出していな

いものは,この限りでない。

注記  ハンマ頭部は,JIS K 7202-2 に規定するロックウェル硬さ HR-R100 の硬さに表面をポリアミド加工した

半径が 10 mm の球面をもつもの。

図 3−スプリングハンマ試験装置

7.2

充電部

充電部は,次の各項に適合しなければならない。

a)

充電部には,容易に取り外すことができる部分を取り外した状態で,

図 に示す試験指が触れてはな

らない。この場合に試験指に加える力は 30 N とする。ただし,構造上,充電部を露出して用いること

がやむを得ない部分の充電部であって,絶縁変圧器の二次側に接続された回路の対地電圧及び線間電

圧が,交流では 30 V 以下,直流では 45 V 以下のもの並びに 1 k

Ωの抵抗を大地との間及び線間に接続

した場合に当該抵抗に流れる電流が,商用周波数以上の周波数において感電の危険が生じるおそれが

ない場合を除き,1 mA 以下のものは,この限りでない。

b)

極性が異なる充電部相互間,充電部と地絡するおそれがある非充電金属部との間,及び充電部と人が

触れるおそれがある非金属部の表面との間の空間距離(沿面距離を含む。

)は,それぞれ

表 に適合し

なければならない。この場合,空間距離は,器体の外面を 30 N,器体の内部を 2 N の力で,距離が最

も小さくなるように加えて測定したときの距離とする。


11

C 9108

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表 7−空間距離(沿面距離を含む)

単位  mm

15 V

以下

区分

線間電圧又は対地電圧

耐 湿 性 の
絶 縁 被 膜
を も つ も

そ の 他 の
もの

15 V

を超

え 50 V 以

50 V

を超

え 150 V

以下

150 V

超 え 300

V

以下

製造業者が接続する端子部間

− 3.0 4.0

電源電線
の取付部  製造業者が接続する端子部と地絡するおそ

れがある非充電金属部,又は人が触れるお
それがある非金属部表面との間

− 2.5 3.0

固定している部分で,じ
ん あ い が 侵 入 す る お そ

れがなく,かつ,金属粉
が付着しにくい箇所

0.5  1.0 1.2 1.5 2.0

極性が異なる充
電部間

その他の箇所

0.5  1.0 1.5 2.5 3.0

固定している部分で,じ
ん あ い が 侵 入 す る お そ

れがなく,かつ,金属粉
が付着しにくい箇所

0.5  1.0 1.2 1.5 2.0

充電部と地絡す
るおそれがある

非充電金属部又
は人が触れるお
それがある非金

属部表面との間

その他の箇所

0.5  1.0 1.2 2.0 2.5

その他の
部分

電動機の整流子部(充電部と非充電金属部

との間)

1.6 1.6

(6.4)

a)

a)

括弧内の数値は,250 V を超え 300 V 以下に適用する。

c)

絶縁変圧器の二次側の回路,整流後の回路などの構造上やむを得ない部分であって,次の試験を行っ

たとき,これに適合する場合,b)  は適用しない。

1)

極性が異なる充電部相互間を短絡した場合,短絡回路に接続された部品が燃焼してはならない。た

だし,当該回路に接続されている一つの部品が燃焼しても,ほかの部品が燃焼するおそれがないも

のは,この限りでない。

2)

極性が異なる充電部相互間,充電部と地絡するおそれがある非充電金属部との間,及び充電部と人

が触れるおそれがある非金属部の表面との間を接続した場合に,その非充電金属部又は露出する充

電部の対地電圧及び線間電圧が,交流では 30 V 以下,直流では 45 V 以下であるか,並びに 1 k

Ωの

抵抗を大地との間及び線間並びに非充電金属部と充電部との間に接続したとき,当該抵抗に流れる

電流は,商用周波数以上の周波数において感電の危険が生じるおそれがない場合を除き,1 mA 以下

でなければならない。

3)  1)

の試験後,直流 500 V 絶縁抵抗計によって測定した充電部[対地電圧及び線間電圧が,交流では

30 V

以下,直流では 45 V 以下のもの,及び 1 k

Ωの抵抗を大地との間及び線間に接続したとき当該

抵抗に流れる電流が 1 mA 以下(商用周波数以上の周波数において,感電の危険が生じるおそれが

ない場合は 1 mA 以下であることを要しない。

)のものを除く。

]と器体の表面との間の絶縁抵抗は,

0.1 M

Ω以上でなければならない。

d)

充電部相互又は充電部と非充電部との接続部分は,通常の使用状態において緩みが生じず,かつ,そ

の温度に耐えなければならない。


12

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7.3

電気絶縁物

絶縁物の厚さは,次の各項に適合しなければならない。

a)

器体の外被の材料が絶縁体を兼ねる場合には,器具に組み込まれる部分を除き,絶縁物の厚さは,0.8

mm

(人が触れるおそれがないものは,0.5 mm)以上で,かつ,ピンホールがないものでなければな

らない。ただし,質量が 250 g で,JIS K 7202-2 に規定するロックウェル硬さ HR-R100 の硬さに,表

面をポリアミド加工した半径が 10 mm の球面をもつおもりを 200 mm の高さから垂直に 3 回落とした

とき,又は

図 に示す JIS C 60068-2-75 の Ehb:スプリングハンマで 0.5 Nm±0.05 Nm の衝撃力を 3

回加えたとき,感電,火災などの危険が生じるおそれがあるひび,割れ,その他の異状が生じないも

ので,かつ,ピンホールがないものは,この限りでない。

b)  a)

以外のもので外傷を受けるおそれがある部分に用いる絶縁物(7.2 の規定に適合するために用いる

ものに限る。以下,7.3 においても同じ。

)の厚さは,0.3 mm 以上で,かつ,ピンホールがないもので

なければならない。ただし,1)  及び 2)  の試験を行ったときこれに適合するもので,かつ,ピンホー

ルがないものは,この限りでない。

1)

表 の左欄に示す絶縁物が用いられる電圧の区分ごとに,それぞれ同表の右欄に示す交流電圧を加

えたとき,連続して 1 分間これに耐えなければならない。

表 8−絶縁物の耐電圧値

単位  V

絶縁物が用いられる電圧の区分

交流電圧

30

以下

500

 30

を超え 150 以下   1

000

 150

を超え 300 以下   1

500

2)  JIS K 5600-5-4

の 9.(手順)によって試験を行ったとき,絶縁物の破れが試験板に届いてはならな

い。この場合,鉛筆引っかき値は,JIS S 6006 に規定する硬度記号が 8 H のもの。

c)

外傷を受けるおそれがない部分に用いる絶縁物(電動機のコイル部とコイルの立上引出線との間の部

分を除く。

)は,b) 1)  の試験を行ったときこれに適合し,かつ,ピンホールがないものでなければな

らない。ただし,絶縁物の厚さが 0.3 mm 以上で,かつ,ピンホールがないものは,この限りでない。

7.4

配線

配線は,次の各項に適合しなければならない。

a)

コードの貫通孔は,保護スプリング,保護ブッシングその他の適切な保護装置を用いる場合を除き,

コードを損傷するおそれがないように面取りなどの適切な保護加工をしなければならない。

b)

コードは器体の外方に向かって器体の質量の 3 倍の値(器体の質量の 3 倍の値が 10 kg を超えるもの

は 100 N,器体の質量の 3 倍の値が 3 kg 未満のものは 30 N の値)の張力を連続して 15 秒間加えたと

き,及び器体の内部に向かってコードの器体側から 50 mm の箇所を保持して押し込んだとき,コード

と内部端子との接続部に張力が加わらず,かつ,ブッシングが外れるおそれがあってはならない。

c)

器体の内部の配線は,次に適合しなければならない。

1) 2

N

の力を加えた場合に高温部に接触するおそれがあるものは,接触したときに異状が生じるおそ

れがあってはならない。

2) 2

N

の力を加えたときに可動部に接触するおそれがあってはならない。ただし,危険が生じるおそ


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れがない場合は,この限りでない。

3)

被覆をもつ電線を固定する場合,貫通孔を通す場合又は 2 N の力を電線に加えたときにほかの部分

に接触する場合は,被覆を損傷しないようにしなければならない。ただし,危険が生じるおそれが

ない場合は,この限りでない。

4)

接続器によって接続したものは,5 N の力を接続した部分に加えたとき,外れてはならない。ただ

し,2 N 以上 5 N 未満の力を加えて外れた場合において危険が生じるおそれがない場合は,この限

りでない。

d)

電線の取付部は,次に適合しなければならない。

1)

電線を確実に取り付けることができる構造でなければならない。

2)    2

本以上の電線を一つの取付部に締め付ける場合は,それぞれの電線の間にナット又は座金を用い

なければならない。ただし,圧着端子その他の器具によって確実に取り付けることができるものは,

この限りでない。

3)

コード取付端子のねじは,コード以外に兼用してはならない。ただし,コードを取り付け又は取り

外した場合で,コード以外のものが脱落するおそれがないものは,この限りでない。

7.5

部品

7.5.1

コード

コードは,

表 に示すコード又はこれらと同等以上の品質とする。その公称断面積は,0.75 mm

2

以上と

し,掃除機の最大負荷電流よりも大きい許容電流とする。ただし,有効長さは

表 の値以上とする。

表 9−コードの種類と長さ

単位  m

定格消費電力

W

コードの種類

コードの有効長さ

300

以下のもの

JIS C 3301

及び JIS C 3306 に規定する平形コード又は JIS C 

3301

に規定する袋打コード

3.9

300

を超え

500

以下のもの

JIS C 3301

及び JIS C 3306 に規定する平形コード

500

を超えるもの  JIS C 3301 及び JIS C 3306 に規定するキャブタイヤコード

4.9

7.5.2

差込接続器

差込接続器は,次の各項に適合しなければならない。

a)

コードに接続する差込接続器は,JIS C 8303 に適合する。

b)

器体とコードとを接続する接続器の保持力は,5 N 以上 60 N 以下。

7.5.3

コード巻取機構

コードリール式のものは,コードの終端部に容易に取れない方法で黄色及び赤色の印を設け,かつ,コ

ードをすべて引き出したとき赤印は器体の外に完全に出ていなければならない。コードの有効長さは,

4

による。


14

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図 4−コードの有効長さ

7.5.4

スイッチ

送風用電動機の始動に用いるスイッチ(電磁式のものを含む。

)は,動作が確実で,容易に故障を起こさ

ず,かつ,6.8 に適合しなければならない。

8

材料

材料は,次の各項に適合しなければならない。

a)

主要な部分は,耐久性をもつもの。

b)

器体の材料は,通常の使用状態における温度に耐えるもの。

c)

電気絶縁物及び熱絶縁物は,これに接触又は近接する部分の温度に十分に耐え,かつ,吸湿性が少な

いもの。ただし,吸湿性の熱絶縁物であって,通常の使用状態で危険が生じるおそれがないものは,

この限りでない。

d)

アークが達するおそれがある部分に用いる電気絶縁物は,アークによって有害な変形,有害な絶縁低

下などの変質が生じないもの。

e)

鉄及び鋼(ステンレス鋼を除く。

)には,めっき,塗装,油焼き,その他適切なさび止めを施す。ただ

し,酸化することによって危険が生じるおそれがない部分に用いるものは,この限りでない。

f)

電源電線用の端子ねじの材料は,銅,銅合金,ステンレス鋼,又はこれらと同等以上の耐食性をもつ

めっきを施した鉄,若しくは鋼(ステンレス鋼を除く。

)とする。

g)

導電材料は,次による。

1)

刃及び刃受けの部分は,銅又は銅合金とする。ただし,平形接続端子(ファストン端子)及びヒュ

ーズのクリップは,刃及び刃受けに含まない。

2)  1)

以外の導電材料は,銅,銅合金,ステンレス鋼又はこれらと同等以上の電気的,熱的及び機械的

な安定性をもつもの。ただし,めっきを施さない鉄又は鋼,弾性を必要とする部分,その他の構造

上やむを得ない部分に用いるものであって危険が生じるおそれがないときは,この限りでない。

h)

器体の部品及び構造材料は,ニトロセルロース系セルロイド,その他これに類する可燃性物質であっ

てはならない。

i)

器体の部品の材料は,ポリ塩化ビフェニルを含有したものは用いてはならない。


15

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9

試験方法

9.1

試験条件

試験条件は,特別な規定がない限り,室温 20±15  ℃,相対湿度(65±20)%及び大気圧 89∼106 kPa と

する。

9.2

構造試験

構造試験は,箇条 7,箇条 及び箇条 12 による。

9.3

電圧変動試験

電圧変動試験は,定格周波数の定格電圧を加え標準負荷状態で運転させ,電圧を定格電圧の 1.1 倍まで

上げ,次に定格電圧の 0.9 倍まで下げて運転の継続を調べる。

9.4

始動試験

始動試験は,定格周波数で定格電圧の 0.9 倍の電圧を加え,標準負荷状態で始動を調べる。

9.5

消費電力試験

消費電力試験は,定格周波数の定格電圧を加え標準負荷状態で連続運転し,消費電力の値がほぼ一定と

なったときの消費電力を測定する。

9.6

温度試験

温度試験の前後に絶縁抵抗試験を行う。

次に,

温度試験を引き続き行い,

9.7.1

の絶縁抵抗試験の後に 9.7.2

の耐電圧試験を行う。

温度試験は,定格周波数の定格電圧を加え標準負荷状態で連続運転し,

表 10 の測定箇所の温度がほぼ一

定となったとき,

表 10 の測定方法によって温度を測定する。ただし,コード巻取機構をもつものは,コー

ドを有効長さの 1/5 を引き出した状態で運転する。

なお,

電気的速度調整装置をもつものは,

その速度調整装置のノッチを最高速度及び最低速度に設置し,

それぞれ試験を行う。機械的な風量調整装置をもつものは,最小風量でも測定を行う。

表 10−温度の測定方法

測定箇所

測定方法

巻線

抵抗法

整流体

ヒューズクリップの接触部

持ち運び用の取っ手(使用中に人が操作するものを除く。

使用中に人が操作する取っ手

スイッチなどのつまみ及び押しボタン

人が容易に触れるおそれがある外郭

コード巻取機構内部の電源電線各層の表面

熱電温度計法

9.7

絶縁試験

9.7.1

絶縁抵抗試験

絶縁抵抗試験は 9.6 の試験の前後において,直流 500 V 絶縁抵抗計によって充電部と器体の表面との間

の絶縁抵抗を測定する。

9.7.2

耐電圧試験

耐電圧試験は,9.6 の試験に引き続き行う 9.7.1 の試験の後に,充電部と器体の表面との間に,定格電圧

が 100 V のものは 1 000 V,定格電圧が 200 V のものは 1 500 V,定格電圧が 100 V 及び 200 V 以外のもの


16

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は,定格電圧の 2 倍の電圧に 1 000 V を加えた電圧で周波数が 50 Hz 又は 60 Hz の正弦波交流電圧を 1 分

間加える。ただし,10.2 の製品検査の場合は,上記試験電圧の 1.2 倍の電圧を 1 秒間加えることによって,

これに代えることができる。

9.8

吸込仕事率試験

吸込仕事率試験は,

附属書 に示す測定方法によって吸込仕事率を測定する。

9.9

耐過速度試験

耐過速度試験は,定格周波数で定格電圧を加え吸込口を全閉し,連続 3 分間運転,及び定格電圧の 1.3

倍の電圧を加え,連続 30 秒間運転する。

9.10

スイッチ試験

a)

開閉試験  開閉試験は,表 11 に示す条件で行う。

表 11−開閉試験の条件

a)

項目

試験電圧

V

周波数

Hz

試験電流

A

負荷の力率

1

分間の開閉回数

開閉回数

1

定格電圧 50

60

最大負荷電流 0.75 以上

0.8

以下

約 20

連続 5 000

2

定格電圧 50

60

電流

b)

力率

c)

約 4 CO

d)

 5

注記  開閉の操作をもって 1 回と数える。 

a)

試験は同一のもので行い,試験 1 のあとに続けて試験 2 を行う。

b)

定格周波数の下で定格電圧を加え 1.2 倍の電圧で電動機を拘束したときの電流。

c)

b)

のときの力率。

d)

 CO

は,閉路動作(C)に続いて,猶予なく遮断動作(O)を行うことを示す。

b)

温度試験  温度試験は,a)  の試験の後,定格周波数の定格電圧を加え,スイッチに最大負荷電流を通

じ,各部の温度がほぼ一定になったとき,熱電温度計法によって接触子の温度を測定する。

9.11

コード折曲げ試験

a)

本体とコードとの接続部の折曲げ試験  本体とコードとの接続部の折曲げ試験は,接続器を用いない

で接続されるコードが掃除機を貫通する部分を

図 に示す試験装置の可動板の中心と一致させ,かつ,

コードが可動範囲の中央で折り曲げられずに鉛直になるように本体を取り付け,コードの先端に 500 g

のおもりをつるして,可動板を右方向に 60°回転させてこれを元に戻す(これを 1 回とする。

。続い

て左方向に 60°回転させてこれを元に戻す(これを 1 回とする。)

。 この操作を毎分約 40 回の速さで

2 000

回繰り返す。この場合,コードが平形コードでは

図 5-1 の矢印方向に,その他のものでは,最も

曲がりやすい方向について行う。ただし,コードリール式のものは除く。


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単位  mm

注記  回数の数え方は,①−②をもって 1 回,③−④をもって 1 回

とする。

図 5−コード折曲げ試験装置

図 5-1−平形コードの折曲げ方向

b)

コード付き一体成形差込プラグのコード接続部の折曲げ試験  コード付き一体成形差込プラグのコー

ド接続部の折曲げ試験は,コード付き一体成形差込プラグを

図 に示す試験装置の可動板の中心とコ

ード貫通部とを一致させ,かつ,コードが可動範囲の中央で折り曲げられずに鉛直になるように取り

付け,コードの先端に 500 g のおもりをつるして,可動板を右方向に 60°回転させてこれを元に戻す

(これを 1 回とする。

。続いて左方向に 60°回転させてこれを元に戻す(これを 1 回とする。

。この

操作を毎分約 40 回の速さで 5 000 回繰り返す。

この場合,

コードが平形コードでは

図 の矢印方向に,

その他のものでは,最も曲がりやすい方向について行う。

単位  mm

注記  回数の数え方は,①−②をもって 1 回,③−④をもって 1 回とする。

図 6−コード折曲げ試験装置


18

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9.12

コード巻取機構試験

コード巻取機構試験は,次に規定する条件でコードを赤印まで引き出し,再びこれを元に戻す(これを

1

回とする。

。この操作を毎分約 3 回の割合で連続 2 000 回繰り返す。

a)

コード引出し時間:12 秒

b)

ロープ巻取ドラムの戻し時のロープの引出し力:0.2 N 以下

c)

ロープ長:6 m

d)

ロープの種類:φ2 mm の麻より糸又はナイロンより糸

e)

木床又は JIS A 5705 に規定する床タイル

f)

ロープと差込接続器との接続は,

図 による。

単位  mm

図 7−コード巻取試験装置

9.13

機械的強度試験

機械的強度試験は,次の各試験を行う。

a)

床移動形掃除機については,本体を厚さが 10 mm 以上の表面が平らな木台の上に置き,底面の形状が

正方形であって,その一辺が 100 mm,厚さが 30 mm の砂袋を介して,質量が 30 kg(砂袋の質量を含

む。

)のおもりを上部に 1 分間置く。

b)

携帯形及びほうき形掃除機については,水平で表面が平らなコンクリート床上に,大きさ約 1.5 m×

1.5 m

,厚さ約 30 mm のラワン板を置き,携帯形では本体の底面がラワン板の面に平行になるように

ひもでつり下げ,700 mm の高さから,ほうき形では床用吸込具をラワン板上に置き,ハンドルの握

り部をラワン板の面から 700 mm の高さから,それぞれ 1 回落下させる。

1)

試験は無通電で行う。


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2)

工具なしで取り外せる附属品は,取り外して行う。

3)

じか付けのコードは,落下させるときに邪魔にならないよう本体上部に束ねておく。

なお,コードリール式のものは,コードを収納した状態で行う。

c)

床用吸込具を

図 に示す回転ドラムに入れ 50 回の落下衝撃を加える。回転ドラムは,毎分 5 回の割合

で回転させる。

単位  mm

図 8−落下試験装置

9.14

耐久性試験

耐久性試験は,標準測定状態で定格周波数の定格電圧の 1.1 倍の電圧で 48 時間運転した後,集じん袋及

び/又は集じん容器並びにフィルタを新しいものと取り替えて,引き続き定格周波数の定格電圧の 0.9 倍

の電圧で 48 時間運転する。この場合,48 時間連続で運転するか,又は 8 時間以上を繰り返して運転し 48

時間になるまで行う。

9.15

騒音試験

騒音試験は,

附属書 による。

9.16

ホース折曲げ試験

ホース折曲げ試験は,

図 に示すように,ホースの固定端側に接続パイプ及びホースカバーを取り付け,

接続パイプの端面からホースの外径(D)の 1.5 倍に等しい距離に,試験装置の可動板中心(O)が位置す

るようにし,ホースが可動範囲の中央で折り曲がらずに鉛直になるようにしてホースを取り付け,ホース

の先におもり固定チャックを含めて 500 g のおもりをつるして,可動板を左右交互に各々60°の角度で毎


20

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分約 40 回(左右それぞれ 1 回と数える。

)の割合で,50 000 回往復する操作を行う。ただし,試験温度は

0

±2  ℃とする。

注記  接続パイプ及びホースカバーは,本体に接続される部品を用いる。

単位  mm

図 9−ホース折曲げ試験装置

9.17

ホースの耐圧縮試験

ホースの耐圧縮試験は,100 mm×50 mm の 2 枚の強固な鉄板(鉄板のエッジには,R 1 mm の面取りを

施さなければならない。

)にホースを挟み,1 500 N の力を加える。力を加える速さは 50 mm/min とする。

1 500 N

に達した時点で力を除去する。ホースは,鉄板の長辺(100 mm)にホースの軸が直角になるよう

に挟む。

9.18

質量試験

質量試験は,本体及び附属品の質量を測定する。附属品は,ホース,延長管,床用吸込具及び電源コー

ドとする。本体に収納されたアクセサリ,予備の集じん袋などは,質量の合計に含めない。ただし,アク

セサリ収納部のふたなど通常使用で外さない部品については,質量の合計に含める。

9.19

最大集じん容積試験

最大集じん容積試験は,

定格周波数の定格電圧を加え標準負荷状態で連続運転し,

次に規定する条件で,

測定を 3 回行って平均値を計算し,この値を最大集じん容積とする。

a)

掃除機に新しい集じん容器を装着し,運転時の通常の使用位置に配置する。集じん袋を使用する場合


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は,集じん袋を完全に膨らませるために十分な量のチョーク粉(タルク粉又はコーンスターチ粉でも

よい。

)をゆっくりと掃除機に吸い込ませる。

b)

樹脂ペレットを,各 L(リットル)ごとに静かに 1 L のコンテナ容器に均一に詰まるように注ぎ込ん

で慎重に測定し,掃除機がそれ以上受け入れなくなるまで 1 L ずつ掃除機に徐々に吸い込ませる。

なお,樹脂ペレットを吸い込ませるときは,できるだけ空間部分が残らないように本体を適宜傾け

てもよいが,掃除機に振動・衝撃を与えてはならない。

注記  樹脂ペレットは,熱可塑性エラストマ(Shell Kraton G7705-Evoprene 961)の射出成形用樹脂

ペレット又はそれと同等の外径 3∼4 mm のほぼ球形の樹脂ペレットを使用するのが望ましい。

c)

集じん容積は,集じん容器に集まった樹脂ペレットの量とし,ホース,延長管及び吸込具などに残っ

た樹脂ペレットの量は含まない。

9.20

本体持ち運び用取っ手の衝撃落下試験

a)

本体持ち運び用取っ手の中央に幅 60±10 mm の伸縮性のないバンド等を固定して引き上げ,本体を地

面から浮かす。この状態で基準位置を決める。

b)

次に基準位置から更に本体を 100 mm 持ち上げ,基準位置まで落下させる。

c)

b)

の操作を 1 000 回繰り返す。この間本体は地面に接触させない。

10

検査

10.1

形式検査

形式検査は,箇条 6,箇条 7,箇条 及び 12.1 の規定に適合しなければならない。ただし,j)∼n),p)

及び q)  の検査は,同一品で行わなくてもよい。

a)

構造

b)

電圧変動

c)

始動

d)

消費電力

e)

温度

f)

絶縁抵抗

g)

耐電圧

h)

吸込仕事率

i)

耐過速度

j)

スイッチ

k)

コードの折曲げ

l)

コードの巻取り

m)

機械的強度

n)

耐久性

o)

騒音

p)

ホースの折曲げ

q)

ホースの耐圧縮

r)

材料

s)

質量

t)

最大集じん容積


22

C 9108

:2009

   

u)

製品表示

10.2

製品検査

製品検査は,各製品ごとに次の検査項目について,確認しなければならない。ただし,検査は合理的な

抜取方式によってもよい。

a)

外観検査

b)

耐電圧検査

c)

通電検査

注記 1  形式検査とは,製品の品質が設計で示されたすべての品質項目を満足するかどうかを判定す

るための検査をいう。

注記 2  製品検査とは,既に形式検査に合格したものと同じ設計及び製造にかかわる製品の受渡しの

とき,必要と認められる品質項目が満足するものであるかどうかを判断するための検査をい

う。

注記 3  外観検査とは,目視によってその外観に異状がないことを確認するための検査をいう。

注記 4  耐電圧検査とは,掃除機の絶縁性を確認するための検査をいい,6.5 b)  の規定に適合してい

ることを確認する。

注記 5  通電検査とは,その掃除機が使用される状態で,異状がないことを確認するための検査をい

う。

11

製品の呼び方

製品の呼び方は,名称,種類及び定格消費電力による。

例  電気掃除機,床移動形  1 000 W

12

表示

12.1

製品表示

製品には,見やすいところに容易に消えない方法で,次の事項を表示しなければならない。

a)

種類

b)

相(ただし,定格電圧が 125 V を超えるものの場合に限る。

)及び定格電圧(V)

c)

定格周波数(Hz)

d)

定格消費電力(W)

e)

吸込仕事率(W)

f)

製造年又はその略号

g)

製造番号又はロット番号

h)

製造業者名又はその略号

i)

質量

12.2

包装表示

製品を包装する場合には,1 包装ごとに見やすいところに容易に消えない方法で,次の事項を表示しな

ければならない。

a)

種類

b)

製造業者名又はその略号


23

C 9108

:2009

13

使用上の注意事項

使用上特に注意する事項がある場合には,本体,下げ札,取扱説明書などに明記しておかなければなら

ない。


24

C 9108

:2009

   

附属書 A

規定)

吸込仕事率の測定方法

この附属書は,この規格における吸込仕事率の測定方法について規定する。

A.1

定義

この附属書で用いる主な用語の定義は,次による。

a)

空気力学的動力  風量及び真空度から,次の式によって算出した値。

s

66

016

.

0

h

Q

P

×

=

ここに,

P: 空気力学的動力(W)

Q: 風量(m

3

/min

h

s

真空度(Pa)

b

)

吸込仕事率  掃除機の空気を吸い込む能力を表す指標で,空気力学的動力曲線の最大値をいう。

なお,空気力学的動力曲線は,A.3 f)  による。

A.2

測定状態

3.1

の標準測定状態とする。

A.3

測定方法

吸込仕事率の測定方法は,次による。

a

)

測定条件は,室温 20±2  ℃,相対湿度(60±20)%,及び大気圧 101.3±2.66 kPa とする。

b

)

標準測定状態で定格電圧及び定格周波数を加え,機械式,電気式などの風量調整装置を備えたものは

最大風量となるように調整し,温度がほぼ一定となるまで 30 分間連続運転した後,

図 A.2 の測定装置

に気密を保つように接続する。次に風量制御バルブを開から閉の方向へ順次 0.5°ずつの角度で回し,

各バルブ角度で停止してから 4 秒後に風量及び真空度を測定する。測定は,各バルブ角度ごとに 3 秒

間に 30 回(0.1 秒間隔で)行い,各々の平均値を求めて測定値とする。

なお,測定は 5 分間以内とし,測定値の数は,空気力学的動力の最大値の前後でほぼ均等になるよ

うにする。

注記 1  気密を保った接続状態とは,測定装置と掃除機との接続部から空気の漏れがない状態であ

る。ただし,接続部と試験装置とを接続するときに気密を保てない場合は,測定ジグを使

用してもよい。

c

)

風量は,超音波風量計及びピトー管式風量計のいずれかを用いて測定し,各々次のように求める。た

だし,ピトー管式風量計は測定精度が低いため,入力の電力・電流又は風量・真空度・回転数などを

自動的に検出して入力電力を制御するものでは超音波風量計で測定する。

1

)

超音波風量計  図 A.3 に示す装置によって風量を測定する。

2

)

ピトー管式風量計  ピトー管式風量計に接続したマノメータの読みから,次の式によって算出する。


25

C 9108

:2009

d

7

060

.

0

h

K

Q

=

ここに,

Q: 風量(m

3

/min

K: 試験時の空気の状態が標準状態と異なる場合の空気密度

の差に対する補正係数

o

/

ρ

ρ

=

K

ρ: 標準状態(温度 20  ℃,相対湿度 75 %,大気圧 101.3 kPa)

のときの空気密度  ρ≒1.2 kg/m

3

ρ

o

試験時の状態における空気密度(kg/m

3

101.3

67

003

.

0

1

293

.

1

o

o

o

P

t

×

×

+

=

ρ

 kg/m

3

t

o

試験時の温度(℃)

P

o

試験時の大気圧(

kPa

h

d

風量測定用マノメータの読み(

Pa

d

)

真空度は,真空度測定装置に接続したマノメータの読みから,次の式によって算出する。

m

s

h

f

h

=

67

.

0

m

D

f

2

o

m

/

=

=

K

D

ρ

ρ

ここに,

h

s

真空度(

Pa

h

m

マノメータの読み値(

Pa

f

真空度補正係数

D

m

空気密度係数

K

ピトー管式風量計の補正係数

e

)

空気力学的動力は,風量制御バルブの角度ごとの風量及び真空度の測定値によって算出する。

f

)

吸込仕事率は,空気力学的動力の算出値

11

点の中から最大値を選出し,この最大値を含む連続する

5

点の測定点の風量及び真空度の測定値によって回帰直線を求める。この回帰直線式から空気力学的動

力曲線を算出し,回帰区間内の空気力学的動力曲線の最大値(

P

m

)を求める。ただし,

5

点の中に不

連続点がある場合は,これを除き最大値を含む,不連続でない

5

点を代替して使用する(

図 A.1 参照)。

注記 2

不連続点とは,回帰直線の重相関係数を著しく低下させてしまう測定点。

g

)

風量測定装置の先端の周囲

200 mm

以内には障害物を置かない。また,この範囲内には測定値に影響

を与えるような気流(本体の排気を含む。

)があってはならない。

h

)

測定時の電圧は,変動しないように安定化電源を使用する。

i

)

本体は,風量制御バルブを閉め切ったとき移動しないように固定する。

j

)

伸縮する延長管は最大に伸ばした状態で測定する。

k

)

ホースは,運転停止時のホース自然長に合わせて曲がりがないように支持する。

l

)

ホース及び延長管は,真空度測定装置の接続中心に合わせて接続し,運転時に曲がり及び移動のない

ように支持する。

m

)

演算は,有効数字

4

けた以上まで計算する。

n

)

吸込仕事率は,原則

3

回の測定結果を平均する。ただし,更に

2

回測定し,最大,最小を除いた

3

を平均してもよい。

なお,各測定は連続して行い,測定の間隔は,入力がほぼ一定となるように

1

分以上あけることが


26

C 9108

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望ましい。

図 A.1−掃除機の風量,真空度及び空気力学的動力(例)

A.4

測定装置

測定装置の構成は,

図 A.2 のとおりとし,その仕様は,次による。

A.4.1

風量測定装置

A.4.1.1

超音波風量計

超音波風量計は,

図 A.3 に規定する寸法とし,その仕様は,次による。

測定方式  超音波パルス伝ぱ時間逆数差演算方式

測定範囲

0

3 m

3

/min

測定精度  ±

1 %

F

S

(フルスケール)

平均化時間

0.2 s

(測定速度

20

/s


27

C 9108

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図 A.2−吸込仕事率測定装置


28

C 9108

:2009

   

単位  mm

図 A.3−風量測定装置(超音波風量計)

A.4.1.2

ピトー管式風量計

ピトー管式風量計は,

図 A.4 に規定する寸法とする。

ピトー管の仕様

測定範囲

0

3 m

3

/min

測定精度  ±

5 %

また,ピトー管に接続するマノメータは,次の仕様相当のデジタルマノメータを使用すること

が望ましい。

応答時間

0.1 s

以下

測定範囲

0

2.94 kPa

測定精度  ±

0.15 %

F

S

(フルスケール)


29

C 9108

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単位  mm

b)

  ピトー管詳細 

図 A.4−風量測定装置(ピトー管式風量計)

A.5

真空度測定装置

真空度測定装置は,

図 A.5 に規定する寸法で,風量制御バルブを約

0.5

°ずつの角度で回す制御装置を備

える。

制御装置は,

最小駆動角度

0.5

°以下で動作しなければならない。

制御装置に接続するマノメータは,

次の仕様相当のデジタルマノメータを使用することが望ましい。

応答時間

0.1 s

以下

測定範囲

0

29.4 kPa

測定精度  ±

0.15 %

F

S

(フルスケール)

a)

風量測定装置 


30

C 9108

:2009

   

単位  mm

図 A.5−真空度測定装置

A.6

風量計の校正方法

a

)

器差確認  図 A.6 に示す風量検査配管に風量計を接続し,ブロアの回転数で順次風量を調整しながら

風量計とルーツメータ(校正済基準器)とを流量比較し器差を確認補正する。

100

(%)

fs

r

g

×

=

Q

Q

Q

R

ここに,

R: 流量比較の器差(%)

Q

g

風量計の流量(m

3

/min

Q

r

ルーツメータ流量(m

3

/min

Q

fs

風量計のフルスケール流量(m

3

/min

b

)

精度  精度は,超音波風量計の風量とルーツメータとの器差を百分率で算出し,最大測定風量値の±

1 %

の器差である。


31

C 9108

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図 A.6−風量検査配管


32

C 9108

:2009

   

附属書 B

規定)

騒音測定方法

この附属書は,この規格における騒音測定方法について規定する。

B.1

測定条件

a

)

無響室で測定する。

b

)

暗騒音と掃除機の騒音との差が 10 dB 以上あるときに測定するのを原則とし,

それ以下の場合は JIS Z 

8731

に規定する補正値によって補正する。

c

)

騒音計の種類は,普通騒音計とし,無指向性のマイクロホンを用いる。

d

)

マイクロホンと壁面との距離は 1.0 m 以上離さなければならない。ただし,測定値に影響がない場合

は,1.0 m 以下でもよい。

e

)

床用吸込具,ホース,標準状態にした延長管などの標準附属品を接続した状態で定格電圧及び定格周

波数を加え,機械式,電気式などの風量調整装置を備えたものは最大風量となるように調整し,温度

がほぼ一定となるまで 30 分間連続運転する。床用吸込具に回転ブラシをもつものなど床面に機械力を

加える機構をもつものは,回転ブラシの回転数を最大にさせるなど作動状態を最大にして測定する。

なお,この規定で使用する床面は木板(日本農林規格 JAS−普通合板,板面の品質 A-A,厚さ 21 mm)

とする。また,そのときの消費電力は定格消費電力とし 6.3 を満足する。

注記  標準附属品とは,9.18 で測定対象に含める製品質量を測定する附属品をいう。

f

)

電源コードについては,すべて引き出した状態で測定する。

B.2

測定方法

a

)

床移動形の掃除機は,

図 B.1 に準じた配置とする。

b

)

ほうき形の掃除機は,

図 B.2 に準じた配置とする。

c

)

携帯形の掃除機は,

図 B.3 に準じた配置とする。

d

)

図 B.1,図 B.2 及び図 B.3 において,床用吸込具を木板に水平に置いたときに構造上握り部の高さが規

定の値,又は規定の角度にならない場合は,床用吸込具を木板に水平になるように設置した状態で測

定する。

e

) 2

以上の形態で使用できるものは,銘板記載の形態で測定する。

f

)

マイクロホンは本体中央部の上方及び横方向に置き,本体の方向に向けて測定する。

g

)

測定値は,その音の大きさに関係なく,JIS Z 8731 に規定する騒音計の聴感補正回路の A 特性音圧で

測定する。

h

)

測定した 2 か所の測定値の平均値を算出する。

なお,数値の丸め方は,次のとおりとし,算出した平均値は整数で表示する。

横,上の読取りは,小数点第 2 位

横,上の平均は,小数点第 1 位を四捨五入する。


33

C 9108

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B.3

注意事項

a

)

マイクロホンに気流による風圧がかからないようにしなければならない。

b

)

電磁場の影響を受けてはならない。

c

)

掃除機の振動がマイクロホンに入らないよう,十分に注意しなければならない。

d

)

図 B.1,図 B.2 及び図 B.3 の配置で本体の排気口がふさがれ,性能に影響を与える場合は,影響がない

程度まで排気口部を逃げて測定しなければならない。

単位  mm

図 B.1−床移動形及びホース付き携帯形の場合

単位  mm

図 B.2−ほうき形の場合


34

C 9108

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単位  mm

図 B.3−携帯形の場合


35

C 9108

:2009

附属書 C 

参考)

じゅうたん床面における性能測定方法

C.1

砂除去性能試験

C.1.7

に示す測定方法によって行い,C.1.8 による砂除去性能によって表す。

C.1.1

試験装置

試験装置は,

図 C.1 による。

単位  mm

試験装置の握り高さ(曲がり管の握り中心部のじゅうたん表面からの高さ)を 800 mm になるように調整する。

図 C.1−試験装置


36

C 9108

:2009

   

C.1.2

試験砂

JIS G 5901

に規定する鋳型用けい砂 65 号(以下,試験砂という。

)を用いる。この試験砂を呼び寸法 297

μm 及び 149 μm のふるいにかける。ふるった砂を,それぞれ呼び寸法 210 μm のふるいにかけ,297 μm∼

210

μm 及び 210∼150 μm の試験砂を作成し,質量比 69:31 の割合で混合する。

C.1.3

試験用じゅうたん

C.1.3.1

試験用じゅうたんのタイプ及び品質

試験用じゅうたんは,次に示すものを使用する。この試験には湿度が大きな影響を及ぼすので,じゅう

たんは試験を開始する前に 3 時間以上標準試験条件に放置することが望ましい。

a

)

タイプ

ウィルトン

b

)

濃い青色,単色

c

)

パイル

毛 100 %

d

)

パイルの長さ 7

mm

e

)

サイズ 500

mm

×1 500 mm(横方向に 500 mm,縦方向に 1 500 mm)

C.1.3.2

試験用じゅうたんの前処理

新品のカーペットには遊び毛などがあるので,試験に使用する前には,カーペットをクリーニングして

遊び毛が完全になくなるまで除去しなければならない。これは,高いじんあい除去能力をもち,新しい集

じん容器を装備した掃除機で 20 往復し,

除去されたパイルの総量が 0.10 g 以下になったときに完全に除去

されたとみなす。次の手順によって前処理を行う。

注記 1  高いじんあい除去能力をもった掃除機とは,床用吸込具がモータで回転するブラシをもつも

ので,吸込仕事率 500 W 以上のものが望ましい。

注記 2  遊び毛処理用掃除機とは,送風用電動機と機械的に接続する方式の回転ブラシをもつもの。

a

)

遊び毛処理用掃除機を用いて 0.5 m/s の速度で

図 C.2 の手順に従い,500 サイクル行う。

b

)

じゅうたんを 3 分間水に浸し,その後 6 分間脱水機で脱水する。  脱水機から取り出し,じゅうたんの

横の順目方向に C.1.4 のローラを回転させず 1 か所 40 回を全面にかける。じゅうたんが完全に乾くま

で,平らな状態で自然乾燥する。

c

)

遊び毛処理用掃除機を用いて 0.5 m/s の速度で

図 C.2 の手順に従い,500 サイクルかける。

d

)  C.1.4

のローラを用いて,0.5 m/s の速度で 1 000 往復させる。


37

C 9108

:2009

A

の位置から開始し(1)∼(4)で 1 サイクルとする。

図 C.2−遊び毛処理の手順

C.1.4

ローラ

ローラは,70 mm 直径で,横幅 500 mm,質量は 15 kg とする。ローラは,スチール製で研磨することが

望ましい。ローラは,手で転がすためのハンドルを付けるか,電動装置で駆動する。

C.1.5

試験砂散布器

試験砂散布器は,孔径 2.5 mm,孔数 12 個をもった容器で,試験範囲に試験砂を均等に散布できるよう

にしなければならない。

C.1.6

試験砂散布用枠ジグ

試験砂散布用枠ジグは,試験区域に均一に砂をまくために用いるジグである。

C.1.7

測定方法

次の手順によって行う。

a

)

測定条件  測定条件は,室温 20±5  ℃,相対湿度(60±10)%,及び大気圧 101.3±2.66 kPa とする。

b

)

残留じんあいの除去  試験用じゅうたんを裏返しにして強くたたく。たたいた後,残留じんあい除去

用掃除機で

図 C.3 の手順に従い,3 列各 10 往復させ,残留じんあいを除去する。

注記 1  残留じんあい除去用掃除機とは,回転ブラシ,植毛ブラシなどがないもので,吸込仕事率

500 W

以上のものが望ましい。


38

C 9108

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図 C.3−じゅうたんからのじんあい除去の手順

c

)

じゅうたんの固定  じゅうたんの裏面外周を,幅 50 mm の両面テープで測定板に固定する。

なお,床用吸込具の前進方向とじゅうたんの毛が倒れる方向を合わせる。

d

)

残留じんあいの確認  測定する掃除機で,0.5 m/s の速度で 5 往復させる。その集じん量が 0.1 g 未満

でなければならない。0.1 g 以上であれば,0.1 g 未満になるまで,残留じんあいの除去を繰り返す。

e

)

じゅうたんの目をそろえる  残留じんあい除去用掃除機で 2 往復させ,目をそろえる。

f

)

試験じんあいの散布  試験じんあいは,1 m

2

当たり 125 g を試験区域にできるだけ均一に散布する。

散布する位置は,床用吸込具から 200 mm 離したところに散布する。均一に散布するには C.1.6 のジ

グを用いて 6 分割した試験区域に散布する(

図 C.4 参照)。

注記 2  使用する試験じんあい量は,TW×700 mm×125×10

2

 g/mm

2

の式から計算する。TW はミ

リメートルで表される試験幅である。試験幅は,床用吸込具−20 mm とする。


39

C 9108

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単位  mm

図 C.4−砂散布の方法

g

)

じゅうたんへの試験じんあいの埋込み  試験じんあいは,C.1.4 のローラを使用して,0.5 m/s の速度

で 10 往復させる。

h

)

掃除機の設置  新しい集じん袋及び/又は集じん容器並びにフィルタを装着し,本体に附属のホース,

延長管及び床用吸込具を取り付け,

図 C.1 に例示する試験装置の握り高さ(曲がり管の握り中心部の

じゅうたん表面からの高さ)を 800 mm になるように調整する。

1

)

機械式,電気式などの風量調整装置を備えたものは最大風量にて運転する。

2

)

伸縮式の延長管は,最大長さに調整する。

3

)

床の種類によって選択可能な床用吸込具は,

“じゅうたん用”を選択してから高さを調整する。

i

)

ガイドの設置  図 C.1 のように吸込具の左右に図 C.5 のガイドを設置する。

単位  mm

図 C.5−じゅうたん固定具及びガイド

C.1.8

砂除去性能の決定

測定する掃除機で 0.5 m/s の速度で 1 200 mm の長さを 5 往復させる。試験終了後に集じん袋及び/又は


40

C 9108

:2009

   

集じん容器並びにフィルタの質量の測定を行い,空の新しい集じん袋及び/又は集じん容器並びにフィル

タを差し引いて除去されたじんあい量を計算する。予備測定を 2 回行い,本試験を 3 回測定し,3 回の平

均値を砂除去性能とする。

C.2

糸くず除去性能試験

C.2.5

に示す測定方法によって行い,C.2.6 による糸くず除去性能によって表す。

C.2.1

試験装置

試験装置は,

図 C.1 による。

C.2.2

試験糸

糸くず除去性能の決定には,10 mm±1 mm の長さにカットしたガーゼ 40 本を使用する。

注記  使用するガーゼは,日本薬局方タイプ I を使用する。

C.2.3

試験用じゅうたん

試験用じゅうたんは,C.1.3 による。

C.2.4

ローラ

ローラは,C.1.4 による。

C.2.5

測定方法

次の手順によって行う。

a

)

測定条件  測定条件は,室温 20±5  ℃,相対湿度(60±10)%,及び大気圧 101.3±2.66 kPa とする。

b

)

残留じんあいの除去  試験用じゅうたんを裏返しにして,強くたたく。

c

)

じゅうたんの固定  じゅうたんの裏面外周を,幅 50 mm の両面テープで測定板に固定する。

なお,床用吸込具の前進方向とじゅうたんの毛が倒れる方向を合わせる。

d

)

じゅうたんの目をそろえる  残留じんあい除去用掃除機で 3 列各 2 往復させ,目をそろえる。

e

)

試験糸の配置  試験糸は,40 本の試験糸を,図 C.6 に示す 40 分割された各ます目の中央に 1 本ずつ

配置する。配置する位置は,床用吸込具から 200 mm 離したところに配置する。


41

C 9108

:2009

単位  mm

図 C.6−試験糸散布の方法

f

)

じゅうたんへの試験糸の埋込み  試験糸は,C.1.4 のローラを使用して 0.5 m/s の速度で,5 往復を行

うことによって,試験糸をじゅうたんに埋め込む。

g

)

掃除機の設置  新しい集じん袋及び/又は集じん容器並びにフィルタを装着し,本体に附属のホース,

延長管及び床用吸込具を取り付け,

図 C.1 に例示する試験装置の握り高さ(曲がり管の握り中心部の

じゅうたん表面からの高さ)を 800 mm になるように調整する。

1

)

機械式,電気式などの風量調整装置を備えたものは最大風量で運転する。

2

)

伸縮式の延長管は,最大長さに調整する。

3

)

床の種類によって選択可能な床用吸込具は,

“じゅうたん用”を選択してから高さを調整する。

h

)

ガイドの設置  図 C.1 のように床用吸込具の左右に図 C.5 のガイドを設置する。

C.2.6

糸くず除去性能の決定

測定する掃除機で 0.5 m/s の速度で 1 200 mm の長さを 1 往復させる。散布した試験糸の数に対するじゅ

うたんから除去された試験糸の数の割合を計算し記録する。8 回測定を行い,上下各二つのデータを除い

た中央 4 回の平均値を糸くず除去性能とする。

注記  床用吸込具に付着した糸くずは,じゅうたんから除去されたものとみなす。

C.3

操作抵抗試験

C.3.3

に示す測定方法によって行い,C.3.4 による操作抵抗値で表す。

C.3.1

試験装置

試験装置は,

図 C.1 による。ただし,図 C.5 のガイドは設置しない。

C.3.2

試験用じゅうたん

試験用じゅうたんは,C.1.3 による。

C.3.3

測定方法

次の手順によって行う。

a

)

測定条件  測定条件は,室温 20±5  ℃,相対湿度(60±10)%,及び大気圧 101.3±2.66 kPa とする。

b

)

じゅうたんの固定  じゅうたんの裏面外周を,幅 50 mm の両面テープで測定板に固定する。

なお,床用吸込具の前進方向とじゅうたんの毛が倒れる方向を合わせる。

c

)

掃除機の設置  新しい集じん袋及び/又は集じん容器並びにフィルタを装着し,本体に附属のホース,


42

C 9108

:2009

   

延長管及び床用吸込具を取り付け,

図 C.1 に例示する試験装置の握り高さ(曲がり管の握り中心部の

じゅうたん表面からの高さ)を 800 mm になるように調整する。

1

)

機械式,電気式などの風量調整装置を備えたものは,最大風量で運転する。

2

)

伸縮式の延長管は,最大長さに調整する。

3

)

床の種類によって選択可能な床用吸込具は,

“じゅうたん用”を選択してから高さを調整する。

d

)

じゅうたんの目をそろえる  測定する掃除機で 2 往復させ,目をそろえる。

C.3.4

操作抵抗の決定

測定する掃除機で,0.5 m/s の速さで 1 200 mm の長さを 3 往復させ,前進及び後進の操作抵抗の最大値

の和を記録する。この試験を 3 回行い,3 回の平均値を操作抵抗(単位 N)とする。

なお,動き始めと方向転換時ピーク値は除く。

参考文献  JIS G 5901  鋳型用けい砂