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C 8906 : 2000

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって JIS C 8906 : 1993 は改正され,この規格に置き換えられる。

JIS C 8906

には,次に示す附属書がある。

附属書(規定)  積分サンプリング間隔外部検証方法


C 8906 : 2000

(1) 

目次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定義

1

4.

  測定条件

2

5.

  計測

2

5.1

  計測の正確さ

2

5.2

  システム運転特性計測機器の校正

2

6.

  測定

3

6.1

  測定項目

3

6.2

  測定手順

5

6.3

  測定データの検査

5

7.

  計算及び測定データの補正

5

7.1

  運転特性の算出項目

5

7.2

  測定データの補正

7

8.

  測定結果の表示

7

9.

  データファイル仕様

8

9.1

  種類

8

9.2

  規定ファイル

8

9.3

  自由ファイル

8

附属書

9


日本工業規格

JIS

 C

8906

: 2000

太陽光発電システム運転特性の測定方法

Measuring procedure of photovoltaic system performance

序文  この規格は,1998 年第 1 版として発行された IEC 61724 “Photovoltaic system performance monitoring

−Guidelines for measurement, data exchange and analysis”  を元に,対応する部分については対応国際規格を

翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格であるが,対応国際規格には規定されてい

ない規定項目を日本工業規格として追加している。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。

1.

適用範囲  この規格は,地上用太陽電池モジュールで構成された太陽光発電システム(以下,システ

ムという。

)の性能表示に用いる,入射太陽エネルギーによる太陽電池アレイ出力電力量,パワーコンディ

ショナ出力電力量などのエネルギーに関する運転特性の測定方法及び測定データを受渡当事者問で交換す

る場合のデータレコードとファイルの書式について規定する。

備考  システムの形態は,他の電源とのハイブリッド形を含む独立形,連系形とする。また,固定式,

追尾式,非集光式及び集光式も対象とする。ただし,出力 1kW 未満の独立形システムについて

は,適用を除外できる。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。

JIS C 8905

  独立形太陽光発電システム通則

JIS C 8960

  太陽光発電用語

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS C 8960 及び JIS C 8905 によるほか,次による。

a)

アレイ面  アレイの発電側の面で,アルミ枠などの非発電部分も含む。ただし,モジュール間,パネ

ル間などの空間部分は除く。

b)

アレイ面日射量  所定の期間にアレイ面に入る全天日射量。

c)

アレイ面日積算日射量  所定の 1 日にアレイ面に入る全天日射量。

d)

基準アレイ面日射強度  アレイ面に入る直達日射強度と散乱日射強度の和が 1 000W・m

2

となる場合

の日射強度。

e)

バックアップ電力量  他の電源からの補完電力量。

f)

系統受電電力量  商用電力系統からの受電電力量。

g)

逆潮流電力量  需要家構内から商用電力系統へ向かう電力量。

h)  BOS (Balance of System)

  システム構成機器のうち,太陽電池モジュールを除いた周辺機器の総称。

ただし,ハイブリッドシステムにあっては,ハイブリッド電源部分を除く。


2

C 8906 : 2000

備考  集光式にあっては,所定の期間にアレイ面に入る直達日射量。

4.

測定条件  測定の条件は,次による。

a)

測定期間  測定期間は,データを得るのに十分な期間とし,連続最短測定期間は,1 か月(30 日)と

する。

b)

測定周期  測定周期は,出力が日射と連動しているシステムについてだけ 1 分以下とし,それ以外に

瞬時変動が少なく時間間隔が長くてよいと考えられるシステムについては,10 分以下の周期を選ぶも

のとする。ただし,日射の変動速度に比べて,瞬時変動の大きい負荷を対象とする場合は,パラメー

タの測定周期に配慮する必要がある。

c)

太陽電池アレイ表面の汚れ  運転開始後は,太陽電池アレイ表面の汚れの清掃は行わない。ただし,

通常の運転状態として洗浄することを規定している場合はこの限りではない。

d)

日射の測定  日射の測定は,全天日射計によって太陽電池アレイと同方位同傾斜面で測定する。

e)

記録周期  測定データを記録する周期は,1 時間又は 分の 1 時間(n:自然数)とする。

5.

計測

5.1

計測の正確さ

a)

日射  日射強度測定の正確さを±5%以内とする。

b)

温度  温度測定の正確さを±1℃以内とする。

c)

電圧及び電流  電圧及び電流測定の正確さを±1%以内とする。

d)

電力  電力測定の正確さを±2%以内とする。

e)

風速  風速測定の正確さを風速 5m・s

1

以下では±0.5m・s

1

以内,風速 5m・s

1

を超えるものについて

は±10%以内とする。

5.2

システム運転特性計測機器の校正  センサを除くシステム運転特性計測機器は,次に示す模擬信号

の入力,又は受渡当事者間で取り決めた他の方法で校正したものを使用する。校正は,2 年ごとに定期的

に実施する。センサは,個々に適切な方法で校正する。

a)

校正入力信号の種類

1)

日射強度

2)

気温

3)

太陽電池アレイ電圧・電流

4)

太陽電池温度

5)

蓄電池電圧・電流

6)

負荷電圧・電流・電力

7)

バックアップ電源電圧・電流・電力

8)

商用電力系統電圧・電流・電力

備考  風速はオプションとする。

b)

線形測定値の感度校正  測定出力が線形演算で与えられる測定チャンネルについては,その入力信号

の規定の範囲に対し,少なくとも,0%,20%,40%,60%,80%及び 100%の直流一定信号(双極性の

場合は負極側についても)を与え,測定値と感度係数の積による内部演算結果が,入力信号最大値の

±1%以内の正確さで出力されることを確認する。感度係数が書き換えられる場合には,補正後に再度

校正を繰り返すことができる。


3

C 8906 : 2000

c)

線形測定値の安定度確認  測定出力が線形演算で与えられ,測定値の継続した監視が可能な測定チャ

ンネルについては,その入力信号の規定の範囲の 100%の直流一定信号を与え,12 時間継続して測定

し,その演算結果が±1%以内の安定度が得られることを確認する。ただし,入力信号の安定度が±0.2%

を超える場合には,測定の正確さが±0.2%以内の指示計器の読みで測定結果を補正しなければならな

い。

d)

零測定値の積分校正  測定出力が積分演算で与えられる測定チャンネルについては,その入力端子を

短絡した状態で,少なくとも 6 時間測定する。その積分結果が次の式で示される E

dm

の±1%以内にな

ければならない。

E

dm

τ

d

Z

m

ここに,  E

dm

:  積分演算結果の日最大値を想定した仮想値

τ

d

:  測定時間(6 時間以上)

Z

m

:  該当するセンサの出力の規定最大値

e)

積分の校正  測定出力が積分演算で与えられる測定チャンネルについては,大きさが Z

m

の入力信号を

時間幅

τ

d

の時間与えて測定・積算する。得られた結果と E

dm

との差は,E

dm

の±1%以内になければな

らない。

τ

d

Z

m

E

dm

は前項と同じ定義である。この場合,用いる入力信号の振幅及び時間幅は,正確

さが±0.5%以内の計器で監視しなければならない。

f)

積分サンプリング間隔の検証  測定出力が積分演算で与えられる測定チャンネルについては,測定装

置の内部のハードウェア及びソフトウェアで用いられているサンプリング(又は積分刻み幅)が,規

定の周期の±10%以内であることを確認する。内部の検査が困難な場合には,附属書に規定する外部

検証方法によって,検証してもよい。

6.

測定

6.1

測定項目  図 に示す測定箇所において,次の測定項目を測定する。ただし,電力量については,

記録周期の期間内の積算値で代用してもよい。

a)

気象因子

1)

アレイ面日射強度  G

I

(W

・m

2

)

備考1.  集光式システムの場合,直達日射強度を測定する。

2.

オプションとして水平面日射強度 (W・m

2

)

を測定する。

2)

アレイ面日射量  H

1

 (Wh

・m

2

)

備考1.  アレイ面日射強度の測定期間ごとの測定値を時間積分する。

2.

測定期間を明記する。

3)

気温  T

am

 (

℃)

備考  オプションとして風速 S

w

 (m

・s

1

)

を測定する。

b)

太陽電池アレイ

1)

出力電圧  V

A

 (V)

2)

出力電流  I

A

 (A)

3)

出力電力  P

A

 (kW)

4)

太陽電池温度  T

m

 (

℃)

備考  追尾式アレイでは追尾傾斜角

φ

T

(度)及び追尾方位角

φ

A

(度)を測定する。

c)

蓄電池


4

C 8906 : 2000

1)

端子電圧  Vs (V)

2)

充電電流  I

TS

 (A)

3)

充電電力  P

TS

 (kW)

4)

放電電流  I

FS

 (A)

5)

放電電力  P

ES

 (kW)

d)

負荷

1)

入力電圧  V

L

 (V)

2)

入力電流  I

L

 (A)

3)

入力電力  P

L

 (kW)

e)

バックアップ電源

1)

出力電圧  V

BU

 (V)

2)

出力電流  I

BU

 (A)

3)

バックアップ電力  P

BU

 (kW)

f)

商用電力系統

1)

電圧  V

U

 (V)

2)

受電電流  I

FU

 (A)

3)

受電電力  P

FU

 (kW)

4)

逆潮流電流  I

TU

 (A)

5)

逆潮流電力  P

TU

 (kW)

図 1  測定箇所及び測定パラメータ

備考1.  太陽電池アレイとパワーコンディショナの間,及びパワーコンディショナと蓄電池の間は直

流,パワーコンディショナと商用電力系統の間は交流,その他については交流又は直流を表

す。また,各ブロックは複数存在することがある。

2.

システム制御装置など補助システムの消費電力はシステムの損失とする。


5

C 8906 : 2000

3.

測定器など測定システムの消費電力は負荷とする。

なお,測定システムの消費電力が,システム全体の消費電力に占める割合が大きくなる場

合には,補助電源が必要となる。

6.2

測定手順  測定の手順は,次による。

a)

6.1

の測定項目のうち,必要な項目を,それぞれ測定期間中連続して測定する。

b)

直流電力は,測定した電圧値と電流値の積で算出する。この場合には,電圧と電流は測定した瞬時値

を用いるものとし,平均値による算出は行わない。ただし,変動の大きい負荷を対象とする場合は,

電力計を使用する。

c)

交流電力は電力計によって測定する。ただし,電力計の正確さは測定値の±2%以内とする。

d)

交流電力量は,計測誤差を避けるために電力量計を用いてもよい。

6.3

測定データの検査  6.1 で測定したデータの一致性及び相違性を検査する。システムごとに設定する

最大許容値,最小許容値及び最大許容変動幅から逸脱したデータは除外し,以降の運転特性の算出に使用

しない。

a)

測定データの有効性  A

MD

A

MD

τ

MA

/

τ

ここに,

τ

MA

 (h)

: 実測時間  測定期間中で,実際に測定していた時間

τ (h): 測定期間

7.

計算及び測定データの補正

7.1

運転特性の算出項目  運転特性の算出は,次による。

a)

気象因子

1)

アレイ面日積算日射量  H

I

,

d

 (kWh

・m

2

・d

1

)

H

I

,

d

=24・

τ

r

・  (

Σ

τ

G

I

) / (

Σ

τ

τ

MA

) /1 000

ここに,

τ

r

(h)

記録周期

b)

電気エネルギー量

1)

アレイ出力電力量  E

A

,

τ

 (kWh)

E

A

,

τ

τ

r

Σ

τ

P

A

2)

負荷入力電力量  E

L

,

τ

 (kWh)

E

L

,

τ

τ

r

Σ

τ

P

L

3)

蓄電池充電電力量  E

TS

,

τ

 (kWh)

E

TS

,

τ

τ

r

Σ

τ

P

TS

4)

蓄電池放電電力量  E

FS

,

τ

 (kWh)

E

FS

,

τ

τ

r

Σ

τ

P

FS

5)

系統受電電力量  E

FU

,

τ

 (kWh)

E

FU

,

τ

τ

r

Σ

τ

P

FU

6)

逆潮流電力量  E

TU

,

τ

 (kWh)

E

TU

,

τ

τ

r

Σ

τ

P

TU

7)

蓄電池へのネット電力量  E

TSN

,

τ

 (kWh)

E

TSN

,

τ

E

TS

,

τ

E

FS

,

τ

8)

蓄電池からのネット電力量  E

FSN

,

τ

 (kWh)


6

C 8906 : 2000

E

FSN

,

τ

E

FS

,

τ

E

TS

,

τ

9)

バックアップ電力量  E

BU

,

τ

 (kWh)

E

BU

,

τ

τ

r

Σ

τ

P

BU

10)

商用電力系統へのネット電力量  E

TUN

,

τ

 (kWh)

E

TUN

,

τ

E

TU

,

τ−E

FU

,

τ

11)

商用電力系統からのネット電力量  E

FUN

,

τ

 (kWh)

E

FUN

,

τ

E

FU

,

τ

E

TU

,

τ

12)

総合システム入力電力量  E

in

,

τ

 (kWh)

E

in

,

τ

E

A

,

τ

E

BU

,

τ

E

FUN

,

τ

E

FSN

,

τ

13)

総合システム出力電力量  E

use

,

τ

 (kWh)

E

use

,

τ

E

L

,

τ

E

TUN

,

τ

E

TSN

,

τ

14)

アレイ寄与率

γ

A

,

τ

 (kWh)

γ

A

, 

τ

E

A

,

τ

/E

in

,

τ

15)

実効効率

η

LOAD

,

τ

η

LOAD

, 

τ

E

use

, 

τ

/E

in

, 

τ

c)

BOS

構成要素性能

1) BOS

効率

η

BOS

,

τ

η

BOS

, 

τ

=  (E

L

τ

E

TSN

, 

τ

E

FSN

, 

τ

E

TUN

, 

τ

E

FUN

, 

τ

) / (E

A

, 

τ

E

BU

, 

τ

)

d)

システム性能指標

1)

等価日アレイ運転時間  Y

A

 (h

・d

1

)

Y

A

E

A

,

d

/P

o

ここに,

P

o

標準太陽電池アレイ出力 (kW)

2)

等価日システム運転時間  Y

f

 (h

・d

1

)

Y

f

Y

A

η

LOAD

3)

等価日太陽日照時間  Y

r

 (h

・d

1

)

Y

r

τ

r

・  (

Σ

day

G

I

) /G

I

,

ref

ここに,  G

I

,

ref

基準アレイ面日射強度 (W・m

2

)

4)

アレイ損失  L

C

 (h

・d

1

)

L

C

Y

r

Y

A

5) BOS

損失  L

BOS

 (h

・d

1

)

L

BOS

Y

A

・ (1−

η

BOS

)

6)

システム出力係数  R

P

R

P

Y

f

/Y

r

7)

平均アレイ効率

η

Amean

,

τ

η

Amean

,

τ

E

A

,

τ

/ (A

a

τ

r

Σ

τ

G

I

)

ここに,  A

a

:  アレイ面積 (m

2

)

8)

システム発電効率

η

s

,

τ

η

s

, 

τ

E

use

, 

τ

/(Aa

τ

r

Σ

τ

G

I

)

9)

総合システム効率

η

tot

,

τ

η

tot

,

τ

η

Amean

,

τ

η

LOAD

,

τ


7

C 8906 : 2000

10)

システム利用率  X

s

,

τ

X

s

, 

τ

E

use

,

τ

/(P

o

τ

)

備考  発電量や効率を算出するに当たり,特に測定期間を明示する必要があるときは,測定期間を連

続した 1 年間としたものを実測年間といい,測定期間を連続したある期間(30 日以上)とした

ものを実測期間という。

7.2

測定データの補正  6.で測定したデータに欠測があった場合は,次の方法で測定期間日数へ換算する。

a)

補正の方法  欠測日数を除いた測定日数の平均値で補正する。

b)

欠測日  連続最短測定期間のうち,欠測日は,3 日を超えてはならない。

なお,欠測の内容を明示する。

8.

測定結果の表示  測定結果の表示項目は,次による。

1)

測定場所(緯度,経度を含む。

2)

測定期間

3)

欠測の内容(ただし,欠測がある場合に限る。

4)

システムの形態(独立形,連系形,ハイブリッド形)

5)

集光式,非集光式,固定式,追尾式,追尾方式,傾斜角度

6)

負荷の種類(直流,交流)

7)

太陽電池の種類

8)

太陽電池アレイの面積

9)

太陽電池アレイの方位及び傾斜角度

10)

測定期間のアレイ面日射量の月平均日量

11)

日射強度が 30W・m

2

以上の時間帯の平均気温,最高気温,最低気温

12)

太陽電池アレイ平均出力電力量/日

13)

パワーコンディショナ平均出力電力量/日

14)

総合システム入力電力量

15)

総合システム出力電力量

16)

アレイ寄与率

17)

実効効率

18)

システム利用率

19) BOS

効率

20)

等価日アレイ運転時間

21)

等価日システム運転時間

22)

等価日太陽日照時間

23)

アレイ損失

24) BOS

損失

25)

システム出力係数

26)

平均アレイ効率

27)

システム発電効率

28)

総合システム効率


8

C 8906 : 2000

9.

データファイル仕様  受渡当事者間で測定データを交換するためのレコード及びファイルは,次によ

る。

備考  ここで用いる用語は,JIS X 0004 による。

9.1

種類  データファイルは,規定ファイルと自由ファイルの 2 種類とする。

9.2

規定ファイル

a)

構成  規定ファイルは,一つのヘッダーレコードと一つ以上のデータレコードで構成する。レコード

は,EOL マーカーで分離する EOL マーカーは,CR キャラクタと LF キャラクタ又は CR キャラクタ

に続く LF キャラクタとする。レコードは,一つ以上のフィールドからなる。フィールドは,フィー

ルド分離キャラクタ(以下,FS という。

)のコンマ又はタブで分離する。

b)

ヘッダーレコード  ヘッダーレコードは,規定ファイルの先頭部に位置し,その書式は,次による。

“ステーション”FS 日付 FS 時刻 FS コメント EOL

c)

データレコード  データレコードは,レコード番号フィールドと一つ以上の数値データフィールドか

らなる。データフィールドは,6.1 の記号を用いる。

データレコード 1:1 FS G

I

 FS T

am

 FS V

A

 FS I

A

 FS E

A

 EOL

データレコード 2:2 FS V

S

 FS I

TS

 FS I

FS

 FS E

TS

 FS E

FS

 EOL

データレコード 3:3 FS V

L

 FS I

L

 FS E

L

 FS V

BU

 FS I

BU

 FS E

BU

 EOL

データレコード 4:4 FS V

U

 FS I

TU

 FS I

FU

 FS E

TU

 FS E

FU

 EOL

d)

データフィールド  データフィールドの数値データは,符号付き整数又は小数点付き小数とし,1 バ

イトの ASCII コードで自由フィールド又は固定フィールドに記録する。数値データがない場合のレコ

ードは,次のようにする。

2 FS FS I

TS

 FS FS E

TS

 EOL

9.3

自由ファイル

a)

構成  自由ファイルは,一つのヘッダーレコードと一つ以上のデータレコードで構成する。

b)

ヘッダーレコード  ヘッダーレコードは.自由ファイルの先頭部に位置し,データレコードの書式を

定義する。

c)

データレコード  データレコードは,ヘッダーレコードで定義した書式に従って,数値データを記録

する。


9

C 8906 : 2000

附属書(規定)  積分サンプリング間隔外部検証方法

1.

適用範囲  この附属書は,システム運転特性測定装置の積分測定チャンネルに関し,積分サンプリン

グ間隔を外部から検証する方法について規定する。

2.

積分サンプリング間隔外部検証方法  測定出力が積分演算で与えられる測定チャンネルについては,

振幅 Z

m

,時間幅

τ

c

の方形波形の入力信号を与えて測定・演算した結果を,擬似積分出力 A

q

とする。この

測定を入力信号の位相を変えて何回か繰り返すと,大小 2 種類の A

q

が得られるので,これをそれぞれ A

q1

A

q2

とする。この差

A

q

を用いて次の式によって.サンプリング間隔

τ

s

を計算する。

m

q

q

m

q

s

Z

A

A

Z

A

2

1

=

=

τ

ここに,

τ

s

:サンプリング間隔

A

q

:擬似積分出力の差

Z

m

:センサ出力の規定最大値(振幅)

さらに,異なる

τ

c

で,これをもう一度繰り返し,ほぼ同じ

τ

c

が得られれば,この平均値を

τ

s

とする。


10

C 8906 : 2000

新発電システム標準化総合委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

関  根  泰  次

東京理科大学工学部

(副委員長)

堀  米      孝

日本クリーンエネルギー総合研究所

(副委員長)

本  間  琢  也

筑波大学名誉教授

(副委員長)

平  田      賢

芝浦工業大学システム工学部

(副委員長)

太  田  健一郎

横浜国立大学工学部

黒  川  浩  助

東京農工大学工学部

岩  田  悟  志

通商産業省機械情報産業局

薦  田  康  久

通商産業省資源エネルギー庁公益事業部

橋  爪  邦  隆

通商産業省工業技術院標準部

増  田  勝  彦

工業技術院ニューサンシャイン計画推進本部

菅  原      彰

工業技術院ニューサンシャイン計画推進本部

杉  崎      弓

工業技術院電子技術総合研究所エネルギー基礎部

神  本  正  行

工業技術院電子技術総合研究所エネルギー部

今  野  国  輔

新エネルギー・産業技術総合開発機構

鈴  木  晴  夫

新エネルギー・産業技術総合開発機構

菊  地  秀  逸

財団法人日本品質保証機構総務部

橋  本  栄  二

財団法人電力中央研究所狛江研究所需要家システム部

真  部  利  應

電気事業連合会工務部

田  中  英  道

東北電力株式会社研究開発センター

廣  岡  博  文

東京電力株式会社エネルギー・環境研究所

安  達  正  昇

中部電力株式会社技術開発本部電気利用技術研究所

太  田  修  二

関西電力株式会社総合技術研究所

笠  原  晃  明

東京ガス株式会社燃料電池技術開発部

中  西  洋  一

大阪ガス株式会社燃料電池プロジェクト部

中  野  昭  一

三洋電機株式会社ニューマテリアル研究所

坂  本  幸  治

株式会社東芝電力事業部

國  方  道  雄

株式会社日立製作所電力事業部

蟹  江  範  雄

富士電機株式会社技術開発室

高  塚      汎

三菱重工業株式会社原動機事業本部

二  川  暁  美

三菱電機株式会社(三菱プラントエンジニアリング株式会社)

村  上  陽  一

社団法人日本電機工業会技術部

伊  藤      章

通商産業省機械情報産業局

林      克  彦

工業技術院ニューサンシャイン計画推進本部

木  下  信  行

新エネルギー・産業技術総合開発機構

堀  内  長  之

財団法人電力中央研究所狛江研究所需要家システム部

三田村  鉱  一

東北電力株式会社研究開発センター

大  内  哲  男

中部電力株式会社技術開発本部

谷      恭  夫

富士電機株式会社技術開発室

水  本  洋  一

社団法人日本電機工業会技術部

小  石  尚  之

社団法人日本電機工業会技術部

川  端  正  紀

社団法人日本電機工業会技術部

幹事会  構成表

氏名

所属

(主査)

堀  米      孝

日本クリーンエネルギー総合研究所

本  間  琢  也

筑波大学名誉教授

平  田      賢

芝浦工業大学システム工学部

太  田  健一郎

横浜国立大学工学部


11

C 8906 : 2000

氏名

所属

黒  川  浩  助

東京農工大学工学部

橋  爪  邦  隆

通商産業省工業技術院標準部

松  宮      輝

工業技術院機械技術研究所

中  山  稔  夫

新エネルギー・産業技術総合開発機構

豊  川  定  海

新エネルギー・産業技術総合開発機構

滝  澤  昭  博

財団法人日本品質保証機構ソーラーテクノセンター

堀  内  長  之

財団法人電力中央研究所

村  上  陽  一

社団法人日本電機工業会技術部

高  江  敏  夫

新エネルギー・産業技術総合開発機構

(事務局)

水  本  洋  一

社団法人日本電機工業会技術部

小  石  尚  之

社団法人日本電機工業会技術部

小  川      晋

社団法人日本電機工業会技術部

太陽光  システム・機器分科会  構成表

氏名

所属

(主査)

黒  川  浩  助

東京農工大学工学部

(副主査)

津  田      泉

新エネルギー・産業技術総合開発機構

會  田  竜  之

通商産業省工業技術院標準部

三  上  優美子

工業技術院ニューサンシャイン計画推進本部

野  崎      健

工業技術院電子技術総合研究所エネルギー部

藤  川  尚  二

新エネルギー・産業技術総合開発機構

大  城  壽  光

財団法人日本品質保証機構ソーラーテクノセンター

滝  川      清

財団法人電力中央研究所狛江研究所需要家システム部

飛  田  明  美

東京電力株式会社エネルギー・環境研究所

西  川  省  吾

株式会社関電工技術研究所

梅  澤  泰  彦

京セラ株式会社佐倉ソーラーセンター

萩  原  龍  蔵

三洋電機株式会社ニューマテリアル研究所先端材料研究部

覚  前      勝

シャープ株式会社電子部品事業本部

伊  丹  卓  夫

株式会社東芝府中工場パワーエレクトロニクス部

堀      久  義

日新電機株式会社電力システム事業部

江  口  吉  雄

株式会社日立製作所日立工場太陽光発電開発センター

荒  木  計  介

富士電機株式会社技術開発室

坂  田  末  男

三菱電機株式会社系統変電・交通システム事業所

今  坂  制  意

日本電池株式会社電源システム事業部

藤  田      清

古河電池株式会社営業本部

杉  山      寛

松下電池株式会社蓄電池事業部

土佐野      進

株式会社ユアサコーポレーション産業用蓄電池生産ブロック

三  宅  行  美

英弘精機株式会社

篠  崎  和  紀

通商産業省工業技術院標準部

川  村  伸  弥

工業技術院ニューサンシャイン計画推進本部

小  林  広  武

財団法人電力中央研究所狛江研究所需要家システム部

阿  部      実

東京電力株式会社エネルギー・環境研究所

安  平  守  治

シャープ株式会社電子部品事業本部

土  屋  恒  和

株式会社東芝産業エレクトロニクス機器部

尾  崎  洋  一

株式会社日立製作所日立工場環境エネルギー技術開発センター

笹  部      繁

株式会社ユアサコーポレーション産業用蓄電池生産ブロック

(事務局)

水  本  洋  一

社団法人日本電機工業会技術部

亀  田  正  明

社団法人日本電機工業会技術部

川  端  正  紀

社団法人日本電機工業会技術部