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C 8715-1:2018  

(1) 

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 2 

3 用語及び定義  2 

4 パラメータの測定許容差  3 

5 表示 4 

5.1 表示  4 

5.2 単電池の呼び方  5 

5.3 電池システムの呼び方  7 

5.4 端子部の呼び方  9 

6 性能試験 9 

6.1 一般事項  9 

6.2 試験を行う前の充電手順  9 

6.3 放電性能  10 

6.4 容量保持率及び容量回復率  11 

6.5 内部抵抗  12 

6.6 耐久性  13 

7 形式試験条件  15 

7.1 一般事項  15 

7.2 試験項目及び試験順序  15 

7.3 形式認定条件  16 

附属書A(参考)電池システムの構成例  18 

附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表  23 

 

 


 

C 8715-1:2018  

(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人電池

工業会(BAJ)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正す

べきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS C 8715-1:2012は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

JIS C 8715の規格群には,次に示す部編成がある。 

JIS C 8715-1 第1部:性能要求事項 

JIS C 8715-2 第2部:安全性要求事項 

 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

C 8715-1:2018 

 

産業用リチウム二次電池の単電池及び電池システム− 

第1部:性能要求事項 

Secondary lithium cells and batteries for use in industrial applications- 

Part 1: Tests and requirements of performance 

 

序文 

この規格は,2014年に第1版として発行されたIEC 62620を基とし,関連するJISとの整合のため,技

術的な内容を変更して作成した日本工業規格である。 

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。 

 

適用範囲 

この規格は,据置用途を含む産業用リチウム二次電池の単電池及び電池システム(以下,それぞれ単電

池,電池システムという。)の性能及び表示要求事項について規定する。 

なお,特定用途向けの電池のJIS又はIEC規格が存在する場合,その特定用途向けの規格がこの規格に

優先する。例えば,路上走行車駆動用単電池については,IEC 62660の規格群などがある。 

この規格は,産業用としての据置用途及び移動体用途のリチウム二次電池に適用する。主な用途の具体

例を,次に示す。 

a) 据置用途 電気通信関連,無停電電源(UPS),電力平準化用蓄電,非常用電源,これらに類似した用

途。 

b) 移動体用途 フォークリフト,ゴルフカート,無人搬送車(AGV),鉄道,船舶など。ただし,路上

走行車は除く。 

注記1 リチウム二次電池には,ポータブル機器用途のものもある。この用途のリチウム二次電池の

性能は,JIS C 8711に規定している。 

この規格は,多様な産業用用途の電池を網羅するため,一般的で最小限の要求事項を規定する。 

この規格は,単電池及び電池システムに適用する。電池システムがより小さな単位に分割可能な場合,

その小さな単位を電池システムの代表として試験することができる。製造業者は,実施した試験単位を明

確にする。製造業者は,最終の電池システムに搭載される機能を試験単位に付与することができる。 

産業用リチウム二次電池の単電池及び電池システムの安全性要求事項は,JIS C 8715-2に規定している。 

注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 

IEC 62620:2014,Secondary cells and batteries containing alkaline or other non-acid electrolytes−

Secondary lithium cells and batteries for use in industrial applications(MOD) 

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”

ことを示す。 


C 8715-1:2018  

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。この引用

規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS C 8715-2 産業用リチウム二次電池の単電池及び電池システム−第2部:安全性要求事項 

 

用語及び定義 

この規格で使用する主な用語及び定義は,次による。 

3.1 

容量回復率(charge recovery,capacity recovery) 

ある条件で充電した単電池又は電池システムを,ある一定の温度で,一定期間保存し,充電を行った後,

単電池又は電池システムが供給できる容量の定格容量に対する割合。単位は,百分率(%)で表す。 

注記 容量保持率は,3.2に規定している。 

3.2 

容量保持率(charge retention,capacity retention) 

ある条件で充電した単電池又は電池システムを,ある一定の温度で,一定期間保存し,充電を行うこと

なく単電池又は電池システムが供給できる容量の定格容量に対する割合。単位は,百分率(%)で表す。 

3.3 

放電終止電圧(final voltage,end-of-discharge voltage) 

単電池又は電池システムの放電が終了したとする電池電圧。 

3.4 

公称電圧(nominal voltage) 

単電池又は電池システムの電圧を指定又は選定するために使用する適切な電圧値。 

注記1 公称電圧は,単電池又は電池システムの製造業者(以下,製造業者という。)が指定する場合

がある。 

注記2 単電池,電池モジュール又は電池パックをn個直列に接続した電池システムの場合,それら

のn倍の電圧が公称電圧となる。 

3.5 

定格容量(rated capacity) 

製造業者が指定する,単電池又は電池システムの電気容量Cn(Ah)。 

注記 定格電気容量Cnは,単電池又は電池システムを,6.3.1の条件下でn時間の期間で充電及び放

電したときの供給できる電気容量である。単電池又は電池システムが放電タイプE,M及びH

の場合,nは5とし,放電タイプSの電池システムの場合,nは8,10,20又は240のいずれ

かである。 

3.6 

単電池(cell,secondary lithium cell) 

正極電極と負極電極との間で行われるリチウムイオンの挿入・脱離反応,又はリチウムの酸化・還元反

応で電気的エネルギーを供給する充電式の二次電池。 

注記 単電池は一般的に,上記に加えてリチウム塩と有機溶媒とからなる液状,ゲル状又は固体状の

電解質成分と,金属又はラミネート状の外装材とによって構成される。最終的な電池容器,端

子配置及び電子制御装置を備えていないため,すぐに使用できる状態にはない。 


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3.7 

電池ブロック(cell block) 

並列接続した単電池群。単電池の試験の代替のための構成要素であり,電池モジュールの一種である。

接続部分にPTC(positive temperature coefficient)素子又はヒューズのような保護素子をもっていてもよい。 

注記 電池ブロックは,最終的な電池容器,端子配置及び電子制御装置を備えていないため,すぐに

使用できる状態にはない。 

3.8 

電池モジュール(module) 

直列及び/又は並列接続した単電池群。PTC素子,ヒューズなどの保護素子(保護装置),及び監視回

路をもっていてもよい。 

3.9 

電池パック(battery pack) 

一つ以上の単電池又は電池モジュールを組み込んだユニット。 

注記 電池パックは最終的な電池容器に収納され,端子構造をもち,保護装置又は保護回路を含み,

かつ,単電池の電圧を元に電池システム制御情報(信号)の出力機能をもってもよい。 

3.10 

電池システム(battery system,battery) 

一つ以上の単電池,電池モジュール又は電池パックを組み込んだシステム。単電池が使用範囲内となる

ように監視し制御するバッテリーマネジメントシステム(BMS)をもっている。 

注記 電池システムは,冷却装置及び/又は加温装置をもつ場合もある。複数の電池システムが更に

大きな電池システムを構成することもある。電池システムは,組電池ともいう。 

3.11 

バッテリーマネジメントシステム,BMS(battery management system) 

全ての単電池が使用範囲内となるように,電池システムを監視し制御する電子システム。BMSの機能に

は,二次的データの計算,データの報告,電池の安全性,性能及び/又は使用期間に関する影響の制御,

過充電,過電流及び過熱の防護などがある。 

注記1 BMSの機能は,電池パック内ではなく,電池システムを使用する機器・装置側に割り当てる

こともできる。その場合,電池システムは,機器・装置側にあるBMSの機能を含む。 

注記2 BMSを,バッテリーマネジメントユニット(BMU)という場合もある。 

3.11A 

サイクル用途 

放電,充電を交互に繰り返して使用する用途。 

3.11B 

スタンバイ用途 

不時の使用に備えて,充電状態に保って使用する用途。 

 

パラメータの測定許容差 

特に指定がない場合,パラメータに対する試験装置の制御値又は測定値の許容差は,次による。 

a) 電圧:±0.5 % 

b) 電流:±1 % 


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c) 温度:±2 ℃ 

d) 時間:±0.1 % 

e) 寸法:±1 % 

これらの許容差は,測定器具,使用する測定技術及び試験の手順における,その他全ての誤差の発生源

によって生じる総合的な精度である。 

試験結果の報告にも,用いた器具類の詳細を記載する。 

 

表示 

5.1 

表示 

表1に規定する表示項目を,単電池又は電池システムの本体,取扱説明書などに表示する。 

次に示す条件の場合,表示を省略してもよい。 

・ 電池システムに表示がある場合,その電池システムに組み込まれている電池パック,電池モジュール

及び単電池の表示は省略してもよい。 

・ 電池パックに表示がある場合,その電池パックに組み込まれている電池モジュール及び単電池の表示

は省略してもよい。 

・ 電池モジュールに表示がある場合,その電池モジュールに組み込まれている単電池の表示は省略して

もよい。 

ただし,上記のうち輸送可能な単位(すなわち出荷単位)について,主たる輸送可能な単位又は取扱説

明書に表示をする必要がある。さらに,表示に関して受渡当事者間に合意がある場合は,それに従う。 

 

組込目的又は保守が必要な単電池又は電池システムには,次の情報を明瞭かつ容易に消えない方法で表

示する。 

・ 電池の種類(リチウム二次電池又はリチウムイオン二次電池) 

・ 極性(電池製造業者とパック製造業者との間に合意があれば省略できる。) 

・ 製造年月(コード化してもよい。) 

・ 製造業者若しくは供給業者の名称,又はそれらの特定可能な表示 

・ 定格容量 

・ 公称電圧 

・ 適切な注意事項 

型名及び製造番号は,単電池又は電池システムの本体に表示する。それ以外の上記項目は,最小こん(梱)

包単位に表示してもよいし,単電池又は電池システムと一緒に表示してもよい。 

次の情報は,単電池又は電池システムの本体に表示するか,又は単電池又は電池システムと一緒に供給

する。 

・ 廃棄に関する指示書 

・ 推奨する充電方法 

5.2に規定する単電池の呼び方の情報は,単電池の本体に表示する。表示する場所がない場合は,取扱説

明書に表示する。 


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表1−表示 

項目 

単電池の場合 試験を電池モジ

ュール,パック
などに分割して

行った場合 

電池システム

の場合 

電池の種類(リチウム二次電池又はリチウムイオン二次電池) 

○ 

○ 

○ 

極性(注記1) 

○ 

○ 

○ 

製造年月(注記2) 

○ 

○ 

○ 

製造業者若しくは供給業者の名称又はそれの特定可能な表示 

○ 

○ 

 

○ a) 

定格容量 

○ 

○ 

 

○ b) 

計算定格容量c) 

− 

− 

○ 

計算定格容量の計算方法c) 

− 

− 

○ 

公称電圧 

○ 

○ 

○ 

電力量(注記3) 

△ 

△ 

△ 

適切な注意事項(廃棄に関する注意事項を含める。) 

○ 

○ 

○ 

5.2に規定する単電池の呼び方 

○ 

− 

− 

5.3に規定する電池システムの呼び方 

− 

○ 

○ 

推奨する充電方法 

○ 

○ 

○ 

“○”は必ず表示,“△”は任意,“−”は不要又は対象外を表す。 

注記1 電池製造業者とパック製造業者との間に合意がある場合,省略できる。 
注記2 コード化してもよい。 
注記3 電力量(Wh)は,定格容量(Ah)又は計算定格容量(Ah)を公称電圧(V)で乗じた値となる。 
注a) 本体に表示する。 

b) 電池システムで試験した場合,電池システムの本体に表示する。 

c) 電池システムを分割して試験した場合,合理的な方法で計算した値を計算定格容量として表示する。例えば,

測定した電池モジュールの定格容量が10(Ah),電池モジュールの並列数が5の場合,計算定格容量は,次
のように計算する。 

     10(Ah)×5=50(Ah) 

 

5.2 

単電池の呼び方 

単電池は,次のように呼ぶ。 

A1A2A3N2/N3/N4/A4/TLTH/NC 

上記の略号の意味は,次による。 

− A1は,負極に主に用いている材料を示す次のいずれかの記号。 

Iは炭素 

Tはチタン 

Xはその他の材料 

− A2は,正極に主に用いている材料を示す次のいずれかの記号。 

Cはコバルト 

Fは鉄 

Fpはりん酸鉄 

Nはニッケル 

Mはマンガン 

Mpはりん酸マンガン 

Vはバナジウム 


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Xはその他の材料 

− A3は,単電池形状を示す次のいずれかの記号。 

Rは円筒形 

Pは角形(ラミネート外装品も含む。) 

− A4は,単電池の放電タイプを示す次のいずれかの記号。 

Eは,低率長時間放電タイプ 

Mは,中率中時間放電タイプ 

Hは,高率短時間放電タイプ 

注記1 これらのタイプの単電池は,限定ではないが一般的には25 ℃において次に示す放電電流値で

使用される。 

Eは,0.5 It(A)まで。 

Mは,3.5 It(A)まで。 

Hは,3.5 It(A)より大きい電流値。 

注記2 これらの電流は,It(A)の倍数として表す。ここに,It(A)は,次の式による(IEC 61434

参照)。 

It(A)=C5(Ah)/1(h) 

− TLは,6.3.2に規定する低温温度等級。単電池は,低温放電性能において定格容量に対して70 %以上

の容量を放電できる温度で分類する。この温度(℃)は,試験温度の一の位を切り上げて10 ℃間隔で

分類する。例えば,試験が−27 ℃で行われた場合,低温温度等級は−20 ℃とし,プラス記号“+”又

はマイナス記号“-”を含む温度表記とする(例えば,−30 ℃→-30,0 ℃→0,+10 ℃→+10)。 

− THは,6.6.2に規定する高温温度等級。単電池は,スタンバイ状態保持耐久性において定格容量に対し

て90日後に85 %以上の容量を維持できる温度で分類する。この温度は,試験温度の一の位を切り下

げて10 ℃間隔で分類する。例えば,試験が57 ℃で行われた場合,高温温度等級は50 ℃とし,プラス

記号“+”又はマイナス記号“-”を含む温度表記とする(例えば,+40 ℃→+40,+50 ℃→+50)。ス

タンバイ用途でない場合,“NA”と表す。 

− NCは,6.6.1に規定する充放電サイクルを500回行った後の容量の定格容量に対する割合。6.6.1の第

6段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合を2桁の百分率(%)で表し,5 %単位で切り捨て

て数字で表す(例えば,87 %→85)。サイクル用途でない場合,“NA”と表す。 

− N2は,最大直径(円筒形の場合)又は最大厚さ(角形の場合)を,ミリメートル(mm)単位に繰り

上げた整数。 

− N3は,最大幅(角形の場合)を,ミリメートル(mm)単位に繰り上げた整数(円筒形の場合,N3は

示さない。)。 

− N4は,最大総高を繰り上げたミリメートル(mm)単位の整数。 

なお,N2〜N4の寸法が1 mm未満の場合,使用する単位は10分の1 mmとし,1桁の数字で“t”を前に

付けて“tN”と記す。例えば,“t1”は0.1 mmを示す。 

例1 INR54/222/H/-20+50/70 

負極に炭素を用い,正極に主にニッケルを用いた,円筒形リチウムイオン二次電池である。

寸法は,最大直径53 mmを超え54 mm以下,最大総高221 mmを超え222 mm以下である。高

率短時間放電タイプであり,サイクル用途及びスタンバイ用途の兼用である。低温温度等級−

20 ℃,高温温度等級50 ℃,500サイクル後の容量の定格容量に対する割合が70 %〜74 %の間


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である。 

例2 ICP25/150/150/E/0+50/60 

負極に炭素を用い,正極に主にコバルトを用いた,角形リチウムイオン二次電池である。寸

法は,最大厚さが24 mmを超え25 mm以下,最大幅が149 mmを超え150 mm以下,最大総高

が149 mmを超え150 mm以下である。低率長時間放電タイプであり,サイクル用途及びスタ

ンバイ用途の兼用である。低温温度等級0 ℃,高温温度等級50 ℃,500サイクル後の容量の定

格容量に対する割合が60 %〜64 %の間である。 

例3 INR50/150/M/-30/NA/75 

負極に炭素を用い,正極に主にニッケルを用いた,円筒形リチウムイオン二次電池である。

寸法は,最大直径49 mmを超え50 mm以下,最大総高が149 mmを超え150 mm以下である。

中率中時間放電タイプであり,サイクル用途である。低温温度等級−30 ℃,高温温度等級なし,

500サイクル後の容量の定格容量に対する割合が75 %である。 

例4 IMP50/240/150/M/-30+10/NA 

負極に炭素を用い,正極に主にマンガンを用いた,角形リチウムイオン二次電池である。寸

法は,最大厚さ49 mmを超え50 mm以下,最大幅が239 mmを超え240 mm以下,最大総高が

149 mmを超え150 mm以下である。中率中時間放電タイプであり,スタンバイ用途である。低

温温度等級−30 ℃,高温温度等級10 ℃である。 

5.3 

電池システムの呼び方 

5.3.1 

呼び方 

電池システムは,次のように呼ぶ。 

A1A2A3N2/N3/N4[S1]A4/TLTH/NC 

上記の略号の意味は,次のとおりである。 

− A1は,負極に主に用いている材料を示す次のいずれかの記号。 

Iは炭素 

Tはチタン 

Xはその他の材料 

− A2は,正極に主に用いている材料を示す次のいずれかの記号。 

Cはコバルト 

Fは鉄 

Fpはりん酸鉄 

Nはニッケル 

Mはマンガン 

Mpはりん酸マンガン 

Vはバナジウム 

Xはその他の材料 

− A3は,単電池形状を示す次のいずれかの記号。 

Rは円筒形 

Pは角形(ラミネート外装品も含む。) 

− A4は,単電池の放電タイプを示す次のいずれかの記号。 

Sは超低率長時間放電タイプ 


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Eは低率長時間放電タイプ 

Mは中率中時間放電タイプ 

Hは高率短時間放電タイプ 

注記 これらのタイプの単電池は,限定ではないが一般的には25 ℃において次に示す放電電流値で使

用される。 

Sは,0.125 It(A)まで。 

Eは,0.5 It(A)まで。 

Mは,3.5 It(A)まで。 

Hは,3.5 It(A)より大きい電流値。 

− TLは,6.3.2に規定する低温温度等級。電池システムは,低温放電性能において定格容量に対して70 %

以上の容量を放電できる温度で分類する。この温度(℃)は,試験温度の一の位を切り上げて10 ℃間

隔で分類する。例えば,試験が−27 ℃で行われた場合,低温温度等級は−20 ℃とする。プラス記号“+”

又はマイナス記号“-”を含む温度表記とする(例えば,−30 ℃→-30,0 ℃→0,+10 ℃→+10)。 

− THは,6.6.2に規定する高温温度等級。電池システムは,スタンバイ状態保持耐久性において定格容量

に対して90日後に85 %以上の容量を維持できる温度で分類する。この温度は,試験温度の一の位を

切り下げて10 ℃間隔で分類する。例えば,試験が57 ℃で行われた場合,高温温度等級は50 ℃とする。

プラス記号“+”又はマイナス記号“-”を含む温度表記とする(例えば,+40 ℃→+40,+50 ℃→+50)。

スタンバイ用途でない場合,“NA”と表す。 

− NCは,6.6.1に規定する充放電サイクルを500回行った後の容量の定格容量に対する割合。6.6.1の第

6段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合を2桁の百分率(%)で表し,5 %単位で切り捨て

て数字で表す(例えば,87 %→85)。サイクル用途でない場合,“NA”と表す。 

− N2は,最大直径(円筒形の場合)又は最大厚さ(角形の場合)を,ミリメートル(mm)単位に繰り

上げた整数。 

− N3は,最大幅(角形の場合)を,ミリメートル(mm)単位に繰り上げた整数(円筒形の場合,N3は

示さない。)。 

− N4は,最大総高を繰り上げたミリメートル(mm)単位の整数。 

なお,N2〜N4の寸法が1 mm未満の場合,使用する単位は10分の1 mmとし,1桁の数字で“t”を

前に付けて“tN”と記す。例えば,“t1”は0.1 mmを示す。 

− S1は,5.3.2に規定する電池システムの構成を示す記号。 

例1 ICP200/150/150[7S]E/0+50/70 

負極に炭素を用い,正極に主にコバルトを用いた,最大厚さが199 mmを超え200 mm以下,

最大幅が149 mmを超え150 mm以下,最大総高が149 mmを超え150 mm以下の角形リチウム

イオン二次電池の単電池を7直列接続した電池システムである。低率長時間放電タイプであり,

サイクル用途及びスタンバイ用途の兼用である。低温温度等級0 ℃,高温度等級50 ℃,500サ

イクル後の容量の定格容量に対する割合が70 %〜74 %の間である。 

例2 INR54/222[4P3S]H/-20+50/80 

負極に炭素を用い,正極に主にニッケルを用いた,最大直径53 mmを超え54 mm以下,最

大総高が221 mmを超え222 mm以下の円筒形リチウムイオン二次電池の単電池を4並列した

ものを3直列に接続した電池システムである。高率短時間放電タイプであり,サイクル用途及

びスタンバイ用途の兼用である。低温温度等級−20 ℃,高温温度等級50 ℃,500サイクル後の


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容量の定格容量に対する割合が80 %〜84 %の間である。 

5.3.2 

電池システムの構成の表記 

電池システムの構成は,構成する単電池の数,更に大きな接続単位の数,及び/又は直列接続・並列接

続の別によって,次の方法で表記する。 

a) まず,直列又は並列に接続された最小構成単位内の単電池数を算用数字で示し,その右にその最小構

成単位が直列接続の場合は“S”,並列の場合は“P”の記号で表記する(図A.1及び図A.2参照)。 

b) 次に,最小構成単位が更に直列又は並列に接続されている場合は,その構成単位内の最小構成単位数

を表記し,その右にその最小構成単位が直列接続であれば“S”,並列であれば“P”の記号を表記す

る(図A.3及び図A.4参照)。 

c) 更に大きな構成単位がある場合は,同様の方法で記号を右へつなげて表記する。 

また,いずれかの構成単位が,持ち運び又は取扱いを容易にするため分割可能である場合,その分割単

位を括弧でくくり,区別することができる(図A.5〜図A.9参照)。 

5.4 

端子部の呼び方 

この規格では,単電池,電池システムなどの端子部の呼び方及び表示は,規定しない。 

 

性能試験 

6.1 

一般事項 

単電池及び/又は電池システムに対して,電気的試験を行う。電池システムがより小さな単位に分割さ

れる場合,電池システムの代わりにその単位で試験してもよい。製造業者は,試験した単位を明確にする。

製造業者は,試験した単位に最終の電池システムに搭載する機能を追加してもよい。製造業者は,この規

格の中で試験単位を単電池と指定している全ての試験で,単電池の代わりに電池ブロックを使用してよい。

単電池製造業者は,全ての試験での試験単位を明確にする。 

試験を実施する充放電電流値は,定格容量Cn(Ah)に基づくものとする。電流値はIt(A)の倍数で表

現する。ここに,It(A)は,次の式による。 

It A=Cn(Ah)/1(h) 

Cnとは,製造業者がアンペア時(Ah)で指定する定格容量Cn(Ah)であり,nは定格容量を指定する

際に使用する時間を単位とする基準値(時間率)である。単電池又は電池システムが放電タイプE,M及

びHの場合,nは5であり,放電タイプSの電池システムの場合,nは8,10,20又は240のいずれかで

ある。放電性能の試験は,表2を参照する。 

充電条件は,単電池又は電池システムの製造業者が指定する。充電条件は,一連の試験で全て同一とす

る。ただし,いずれの試験においても,単電池の充電条件は,JIS C 8715-2の附属書A(安全に利用する

ための単電池又は電池システムの使用範囲の決定手順)に規定する安全に利用するための単電池の使用範

囲から外れてはならない。 

6.2 

試験を行う前の充電手順 

充電に先立ち,単電池又は電池システムを周囲温度25±5 ℃及び放電電流0.2 It Aで,次の放電終止条件

まで放電する。ただし,放電タイプSの電池システムは,放電電流 (1/n) It(A)で放電する。 

単電池の放電終止電圧は,単電池の製造業者が指定する。単電池の放電終止電圧は,一連の試験で全て

同一の値とする。電池システムの放電終止条件は,電池システムの総電圧,単電池電圧などによって電池

システムの製造業者が指定し,電池システムを構成するいずれかの単電池が放電終止電圧に達した時点を

放電終止とする。電池システムの放電終止条件は,一連の試験で全て同一の値とする。 


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この規格で特に指定がない限り,単電池又は電池システムを,周囲温度25±5 ℃において製造業者が指

定する方法によって充電する。 

6.3 

放電性能 

6.3.1 

放電性能 

単電池又は電池システムの放電性能は,次に示す試験を実施する。 

第1段階: 単電池又は電池システムを,6.2によって充電する。 

第2段階: 単電池又は電池システムを,周囲温度25±5 ℃で1時間〜4時間静置する。 

第3段階: 単電池又は電池システムを,周囲温度25±5 ℃及び表2に規定する電流値で,6.1に規定す

る放電終止条件まで放電し,このときの放電容量を測定する。 

第4段階: 第3段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合が,表2に規定する値以上であること

を確認する。 

注記 ここでは,電池の放電タイプは,実使用における放電率を制限しない。 

 

表2−放電性能 

放電条件 

最低放電容量 

電流値 

放電終止電圧 

放電タイプ 

S a) 

(1/n) It b) 

6.2参照 

100 % 

− 

− 

− 

0.2 It 

6.2参照 

− 

100 % 

100 % 

100 % 

1.0 It 

6.2参照 

− 

− 

 95 % 

 95 % 

5.0 It 

6.2参照 

− 

− 

− 

 90 % 

注a) 電池システムだけに適用。 

b) nは時間率を示す。Itについては,6.1参照。 

 

1回目の測定で,第3段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合が,表2に規定する値以上とな

らなかった場合,第1段階から第3段階までを繰り返して,再測定してもよい。再測定は,4回(総測定

回数は5回)までとする。 

5.0 It A放電の前に,必要であれば6.2の手順で充放電サイクルを行ってもよい。 

6.3.2 

低温放電性能 

単電池又は電池システムの低温度下での放電性能は,次に示す試験を実施する。 

第1段階: 単電池又は電池システムを,6.2によって充電する。 

第2段階: 単電池又は電池システムを,試験温度で16時間〜24時間静置する。ここで,試験温度は,

製造業者が低温温度等級として指定する温度とする。 

第3段階: 単電池又は電池システムを,試験温度及び表3に規定する電流値で,6.2に規定する放電終

止条件まで放電し,このときの放電容量を測定する。 

第4段階: 第3段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合が,表3に規定する値以上でなければ

ならない。 

単電池又は電池システムのTLは,+10 ℃,0 ℃,−10 ℃,−20 ℃のように10 ℃間隔で指定する。指定

の温度は,実際に試験を実施した温度から+10 ℃までの値にしなければならない。例えば,−27 ℃で試験

した場合,TLは−20 ℃となる。また,放電タイプがM及びHのTLは,各試験間の最高温度とする。例え

ば,−30 ℃で0.2 It(A),−20 ℃で1.0 It(A)及び−10 ℃で5.0 It(A)における放電容量が定格容量に対


11 

C 8715-1:2018  

 

して70 %を超えるタイプがHのTLは,−10 ℃とする。 

 

表3−低温放電性能 

放電条件 

最低放電容量 

電流値 

放電終止電圧 

放電タイプ 

S a) 

(1/n) It b) 

6.2参照 

70 % 

− 

− 

− 

0.2 It 

6.2参照 

− 

70 % 

70 % 

70 % 

1.0 It 

6.2参照 

− 

− 

70 % 

70 % 

5.0 It 

6.2参照 

− 

− 

− 

70 % 

注a) 電池システムだけに適用。 

b) nは時間率を示す。Itについては,6.1参照。 

 

6.3.3 

高率放電性能 

6.3.3.1 

一般事項 

単電池又は電池システムが放電タイプM又はHの場合,高率放電性能は,次に示す試験を実施する。 

6.3.3.2 

試験手順 

第1段階: 単電池又は電池システムを,6.2によって充電する。 

第2段階: 単電池又は電池システムを,周囲温度25±5 ℃で1時間〜4時間静置する。 

第3段階: 単電池又は電池システムを,周囲温度25±5 ℃,及び表4に規定する電流値で,5±0.1秒間

放電する。この間,単電池又は電池システムの端子間電圧を測定する。 

第4段階: 単電池又は電池システムの0.2 It Aにおける放電容量を,6.3.1に規定する方法で測定する。 

 

表4−高率放電性能試験時の放電電流値 

放電タイプ 

放電電流値(A) 

試験対象外 

試験対象外 

6 It a) 以上 

20 It以上 

注a) 6.1参照。 

 

6.3.3.3 

判定基準 

断線,容器の変形又は漏液があってはならない。また,単電池又は電池システムの放電時の端子間電圧

の変化は不連続であってはならない。さらに,第4段階で測定した単電池又は電池システムの放電容量の

定格容量に対する割合は,95 %以上でなければならない。 

6.4 

容量保持率及び容量回復率 

6.4.1 

一般事項 

この試験は,一定期間保存した後に単電池が保持する容量及びその後の充電によって単電池が回復する

容量を測定する。 

6.4.2 

試験方法 

第1段階: 単電池を,6.2によって充電する。 

第2段階: 単電池を,周囲温度25±5 ℃で,28日間静置する。 


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第3段階: 単電池を,周囲温度25±5 ℃で,6.2に規定する放電終止条件まで0.2 It(A)の定電流で放

電し,このときの放電容量を測定する。 

第4段階: 第3段階の後,24時間以内に,単電池を6.2によって充電する。 

第5段階: 単電池を,周囲温度25±5 ℃で1時間〜4時間静置する。 

第6段階: 単電池を,周囲温度25±5 ℃で,6.2に規定する放電終止条件まで0.2 It(A)の定電流で放

電し,このときの放電容量を測定する。 

6.4.3 

判定基準 

第3段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合である容量保持率は,85 %以上でなければならな

い。 

第6段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合である容量回復率は,90 %以上でなければならな

い。 

6.5 

内部抵抗 

6.5.1 

一般事項 

この試験は,単電池及び/又は電池システムの内部抵抗を測定する。 

交流内部抵抗の測定は,単電池だけに適用する。直流内部抵抗の測定は,単電池及び電池システムに適

用する。 

直流内部抵抗の測定と交流内部抵抗の測定との間で,充電レベルを再調整するため単電池を充放電する

必要はない。 

第1段階: 単電池又は電池システムを,6.2によって充電する。 

第2段階: 6.2によって充電された単電池又は電池システムを,周囲温度25±5 ℃で1時間〜4時間静置

する。 

第3段階: 単電池又は電池システムを,周囲温度25±5 ℃及び放電電流0.2 It(A)で,定格容量の50

±10 %の範囲内まで放電する。 

第4段階: 周囲温度25±5 ℃で6.5.2(単電池だけ)又は6.5.3によって,内部抵抗を測定する。 

6.5.2 

交流内部抵抗の測定 

6.5.2.1 

測定方法 

1.0±0.1 kHzの交流電流の実効値Iaを単電池に印加したときの交流電圧の実効値Uaを,1秒から5秒ま

での間測定する,又は1.0±0.1 kHzの交流電圧の実効値Uaを単電池に印加したときの交流電流の実効値Ia

を,1秒から5秒までの間測定する。交流内部抵抗Racは,次の式によって求める。 

a

a

ac

I

U

R

 

ここに, 

Rac: 交流内部抵抗(Ω) 

 

Ua: 交流電圧の実効値(V) 

 

Ia: 交流電流の実効値(A) 

 

注記1 全ての電圧測定は,通電に使用する接点から独立した状態の端子を使用する。 

注記2 交流電流で測定する場合,電流印加で,重畳する交流ピーク電圧は,20 mV未満が望ましい。 

注記3 この方法はインピーダンスを測定するが,規定する周波数においては,抵抗にほぼ等しい。 

6.5.2.2 

判定基準 

単電池の交流内部抵抗は,製造業者が指定するRacを超えてはならない。 

6.5.3 

直流内部抵抗の測定 


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6.5.3.1 

測定方法 

この試験では,単電池又は電池システムの直流内部抵抗の検証を行う。直流内部抵抗の測定手順は次に

よる。 

第1段階: 単電池又は電池システムを,表5に規定する電流値I1(A)で30±0.1秒間放電し,放電終了

直前の通電中の電圧U1を測定する。 

第2段階: 放電電流を,表5に規定する電流値I2(A)まで上昇させ,5±0.1秒間放電し,放電終了直

前の通電中の電圧U2を測定する。 

 

表5−直流内部抵抗測定時の放電電流値 

単位 A 

放電電流 

放電タイプ 

I1 

1/5n It以上 

0.04 It 

0.2 It 

1.0 It 

I2 

1/n It以上 

0.2 It以上 

1.0 It以上 

5.0 It以上 

注記 全ての電圧測定は,電流が流れる接点とは別の単電池又は組電池の端子で行う。 

 

単電池の直流内部抵抗Rdcは,次の式によって求める。 

1

2

2

1

dc

I

I

U

U

R

 

ここに, 

Rdc: 直流内部抵抗(Ω) 

 

I1,I2: 放電電流値(A) 

 

U1,U2: 放電中に測定される電圧(V) 

 

6.5.3.2 

判定基準 

単電池又は電池システムの直流内部抵抗は,製造業者が指定するRdcを超えてはならない。 

6.6 

耐久性 

6.6.1 

充放電サイクル耐久性 

6.6.1.1 

一般事項 

この試験は,サイクル用途向けに設計された単電池又は電池システムについて,充放電サイクル耐久性

試験後の容量を測定する。 

6.6.1.2 

測定方法 

測定方法は,次の順番による。 

第1段階: 単電池又は電池システムを,周囲温度25±5 ℃及び放電電流0.2 It(A)で,6.2に規定する

放電終止条件まで放電する。ただし,放電タイプSの電池システムは,放電電流 (1/n) It(A)

で放電する。放電タイプSの電池システムの場合,nは8,10,20又は240のいずれかとす

る。 

第2段階: 単電池又は電池システムを,周囲温度25±5 ℃及び製造業者が指定する方法で,充電する。 

第3段階: 単電池又は電池システムを,周囲温度25±5 ℃及び放電電流0.2 It(A)で,6.2に規定する

放電終止条件まで放電する。ただし,放電タイプSの電池システムは,放電電流 (1/n) It(A)

で放電する。 

注記 第3段階の時間を短縮したい場合,次の放電電流値を使用してもよい。その場合は,電流値を

試験結果に記載する。 


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− 単電池又は電池システムが放電タイプEの場合,0.5 It(A) 

− 単電池又は電池システムが放電タイプM及びHの場合,1.0 It(A) 

第4段階: 第2段階及び第3段階を,500サイクル繰り返す。 

第5段階: 500サイクル完了後,単電池又は電池システムを,周囲温度25±5 ℃で,6.2によって充電す

る。 

第6段階: 単電池又は電池システムを,周囲温度25±5 ℃及び放電電流0.2 It(A)で,6.2に規定する

放電終止条件まで放電し,このときの放電容量を測定する。 

6.6.1.3 

判定基準 

6.6.1.2に規定する試験を実施したとき,第6段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合が,60 %

以上でなければならない。 

6.6.2 

スタンバイ状態保持耐久性 

6.6.2.1 

一般事項 

この試験は,スタンバイ用途向けに設計された単電池又は電池システムのスタンバイ状態保持耐久性試

験後の容量を測定する。 

この試験は,充電率(SOC)100 %に相当する電圧を90日間維持し続けた場合に,定格容量の85 %以上

を保持できる,製造業者が指定する最大保持温度を確認する。 

6.6.2.2 

測定方法 

測定方法は,次の順番による。 

第1段階: 単電池又は電池システムを,周囲温度25±5 ℃及び放電電流0.2 It(A)で,6.2に規定する

放電終止条件まで放電する。ただし,放電タイプSの電池システムは,放電電流 (1/n) It(A)

で放電する。放電タイプSの電池システムの場合,nは8,10,20又は240のいずれかとす

る。 

第2段階: 単電池又は電池システムを,試験温度において,製造業者が指定する方法で充電する。ここ

で,試験温度は,製造業者が高温温度等級として指定する温度とする。 

第3段階: 単電池又は電池システムを,試験温度において,SOC 100 %に相当する電圧に90日間維持し

続ける。 

注記 定電圧充電時間がない又は短い単電池及び電池システムの場合,SOC 100 %に相当する電圧は,

次の手続きに従って決定される。 

段階a) 第2段階の後,単電池又は電池システムを1〜4時間静置する。 

段階b) 単電池又は電池システムの電圧を測定する。 

段階c) 段階b) で測定した電圧をSOC 100 %に相当する電圧とみなす。 

第4段階: 単電池又は電池システムを,周囲温度25±5 ℃及び開路状態で,8〜16時間静置する。 

第5段階: 単電池又は電池システムを,周囲温度25±5 ℃及び放電電流0.2 It(A)で,6.2に規定する

放電終止条件まで放電し,このときの放電容量を測定する。ただし,放電タイプSの電池シ

ステムは,放電電流 (1/n) It(A)で放電する。nは8,10,20又は240のいずれかとする。 

第6段階: 第5段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合を算出する。 

6.6.2.3 

判定基準 

6.6.2.2に規定する試験を実施したとき,第5段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合が,85 %

以上でなければならない。 

温度等級は,試験温度の一の位を切り下げて10 ℃間隔で分類する。例えば,試験が57 ℃で行われた場


15 

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合,高温温度等級は50 ℃とする。 

 

形式試験条件 

7.1 

一般事項 

形式試験の条件及び手順について,製造業者と使用者との間で合意するのがよい。そうでない場合,次

の形式試験条件を適用する。 

7.2 

試験項目及び試験順序 

試験は,表6に規定する数の単電池,電池ブロック又は電池システムで実施する。使用する単電池又は

電池システムは,電池製造業者が指定する環境で保管されている製造後6か月以内のもので行う。他の規

定がない限り,この試験は25±5 ℃の周囲温度で行う。また,試験順序を,図1に示す。 

注記 試験条件は形式試験だけのものである。製造後6か月以内の規定は,試験の再現性を高めるた

めに制限したものであり,6か月を超えると電池システム特性が劣化することを意味するもの

ではない。 

 

表6−形式試験 

項目 

試験方法の適用箇条 

単電池の場合a) 

電池システムの場合b) 

M,H 

S,E 

M,H 

放電性能(+25 ℃) 

6.3.1 

○ 

○ 

○ 

○ 

低温放電性能 

6.3.2 

○ 

○ 

○ 

○ 

高率放電性能 

6.3.3 

− 

○ 

− 

○ 

容量保持率及び容量回復率 

6.4 

○ 

○ 

− 

− 

交流内部抵抗 

6.5.2 

○ 

○ 

− 

− 

直流内部抵抗 

6.5.3 

○ 

○ 

○ 

○ 

充放電サイクル耐久性c) 

6.6.1 

○ 

○ 

○ 

○ 

スタンバイ状態保持耐久性d) 

6.6.2 

○ 

○ 

○ 

○ 

“○”は試験を要求する。サンプル数は一つ以上。 
“−”は試験を要求しない。 
注a) 製造業者は,この試験を実施するに当たって,単電池の代わりに電池ブロックを使用してもよい。

試験の報告書には,各試験に使用したサンプルは単電池又は電池ブロックのいずれであるかを試
験結果とともに明確に記載する。 

b) 電池システムがより小さな単位に分割できる場合,分割した単位で試験を行ってもよい。また,

より小さい単位で試験を行う場合,電池システムで付加する機能を加えたうえで適用してもよい。
分割した単位で試験を行う場合,電池システムと同等の充放電制御で実施することが望ましい。
試験の報告書には,試験に使用した単位について明確に記載するのがよい。 

c) サイクル用途,又はサイクル及びスタンバイを兼ねた用途である,単電池,電池ブロック又は電

池システムを試験する。 

d) スタンバイ用途,又はサイクル及びスタンバイを兼ねた用途である,単電池,電池ブロック又は

電池システムを試験する。 


16 

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図1−試験順序 

 

7.3 

形式認定条件 

7.3.1 

寸法 

電池,電池ブロック又は電池システムの寸法は,電池製造業者が指定する値(許容差は含む。)を超えて

はならない。 

7.3.2 

電気的試験 

7.3.2.1 

電池製造業者は,電池,電池ブロック又は電池システムの6.3.1及び表6に規定する条件下の電

池性能に基づいて決められた定格容量[Cn(Ah)]を指定しなければならない。 

高率放電性能 

6.3.3 

試験開始 

放電性能 

6.3.1 

直流及び交流内部抵抗 

6.5.2,6.5.3 

試験終了 

試験開始 

放電性能 

6.3.1 

低温放電性能 

6.3.2 

直流及び交流内部抵抗 

6.5.2,6.5.3 

スタンバイ状態保持耐久性 

6.6.2 

充放電サイクル耐久性 

6.6.1 

高率放電性能 

6.3.3 

低温放電性能 

6.3.2 

容量保持率及び容量回復率 

6.4 

充放電サイクル耐久性 

6.6.1 

スタンバイ状態保持耐久性 

6.6.2 

試験終了 

a) 単電池又は電池ブロックの電気的試験 

b) 電池システムの電気的試験 


17 

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7.3.2.2 

この基準の要求を満たすためには,全てのサンプルが表6に規定する全ての性能を満たさなけれ

ばならない。電気的試験の要求を満たすための最小のレベルは,定格容量の百分率で示す。 

7.3.2.3 

試験結果は,表7に規定するより厳しい条件の結果によって代用することができる。 

 

表7−厳しい条件 

試験項目 

適用箇条 

試験電流値 

放電性能(+25 ℃) 

6.3.1 

100 %〜120 % 

低温放電性能 

6.3.2 

100 %〜120 % 

高率放電性能 

6.3.3 

100 %〜120 % 

容量保持率及び容量回復率 

6.4 

100 %〜120 % 

直流内部抵抗 

6.5.3 

100 %〜120 % 

充放電サイクル耐久性 

6.6.1 

100 %〜120 % 

スタンバイ状態保持耐久性 

6.6.2 

100 %〜120 % 

 


18 

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附属書A 

(参考) 

電池システムの構成例 

 

A.1 例1 3S 

直列に接続された三つの単電池の構成例を,図A.1に示す。この構成は,3Sと表記する。 

 

 

図A.1−3S 

 

A.2 例2 2P 

並列に接続された二つの単電池の構成例を,図A.2に示す。この構成は,2Pと表記する。 

 

 

図A.2−2P 

 

A.3 例3 3S2P 

直列に接続された三つの単電池を,並列に2組接続した構成例を,図A.3に示す。この構成は,3S2Pと

表記する。 

 

 

図A.3−3S2P 

 

A.4 例4 2P4S 

並列に接続された二つの単電池を直列に4組接続した構成例を,図A.4に示す。この構成は,2P4Sと表

記する。 


19 

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図A.4−2P4S 

 

A.5 例5 2P4S3P 

並列に接続された二つの単電池を直列に4組接続し,これを3組並列に接続した構成例を,図A.5に示

す。この構成は,2P4S3Pと表記する。 

 

 

図A.5−2P4S3P 

 

A.6 例6 (2P4S)3P 

並列に接続された二つの単電池を直列に4組接続し,これを3組並列に接続した構成例を,図A.6に示

す。この構成は,(2P4S)3Pと表記する。この2P4Sの単位は,取扱い又は移動を容易にするため,分割が

可能である。 

 


20 

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注記 破線は,分割可能(可搬単位)を示す。 

図A.6−(2P4S)3P 

 

A.7 例7 (3S2P)3P 

直列に接続された三つの単電池を並列に2組接続し,これを3組並列に接続した構成例を,図A.7に示

す。この構成は,(3S2P)3Pと表記する。この3S2Pの単位は,取扱い又は移動を容易にするため,分割が

可能である。 

 

 

 

注記 破線は,分割可能(可搬単位)を示す。 

 

図A.7−(3S2P)3P 

 

A.8 例8 (5S)4S 

直列に接続された五つの単電池を直列に4組接続した構成例を,図A.8に示す。この構成は,(5S)4Sと

表記する。この5Sの単位は,取扱い又は移動を容易にするため,分割が可能である。 

 


21 

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注記 破線は,分割可能(可搬単位)を示す。 

 

図A.8−(5S)4S 

 

A.9 例9 ((3S2P)3P)2S 

直列に接続された三つの単電池を並列に2組接続した分割可能な構成を,並列に3組接続した分割可能

な構成とし,さらに,それを2組直列に接続した構成例を,図A.9に示す。この構成は,((3S2P)3P)2Sと

表記する。 

 

 

注記 破線は,分割可能(可搬単位)を示す。 

 

図A.9−((3S2P)3P)2S 


22 

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参考文献 JIS C 8711 ポータブル機器用リチウム二次電池 

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IEC 62660-3:2016,Secondary lithium-ion cells for the propulsion of electric road vehicles−Part 3: 

Safety requirements 

IEC 61434:1996,Secondary cells and batteries containing alkaline or other non-acid electrolytes−

Guide to designation of current in alkaline secondary cell and battery standards 

ISO/IEC Guide 51,Safety aspects−Guidelines for their inclusion in standards 


23 

C 8715-1:2018  

 

附属書JA 

(参考) 

JISと対応国際規格との対比表 

 

JIS C 8715-1:2018 産業用リチウム二次電池の単電池及び電池システム−第1
部:性能要求事項 

IEC 62620:2014,Secondary cells and batteries containing alkaline or other non-acid 
electrolytes−Secondary lithium cells and batteries for use in industrial applications 

 

(I)JISの規定 

(II)
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

2 引用規格 JIS C 8715-2を引用。 

 

IEC 60050-482:2004,
ISO/IEC Guide 51を引
用。 

変更 

JIS固有の規定として,6.1でJIS C 
8715-2を引用しているため,引用規
格として追加。 
対応国際規格記載の引用文献IEC 
60050-482:2004,及びISO/IEC 
Guide 51は,参考文献へ移動した。 

JISでは,単電池の充電条件とし
て,JIS C 8715-2を引用している。
対応国際規格では,同様に引用で
きる国際規格(IEC 62619)が当時
未発行であったため引用していな
いが,単電池の充電条件はリチウ
ムイオン二次電池を使用するに当
たって守るべき重要な指定項目で
あるため,審議の結果JIS C 
8715-1固有の記載として追記する
こととした。一方,対応国際規格
記載の引用文献

IEC 

60050-482:2004,及びISO/IEC 
Guide 51は,引用していないため,
参考文献とした。次回IEC規格改
訂時に,JISと同様の改正提案を
行う。 

3 用語及び
定義 
3.10 電池
システム 

電池システムに関する
用語定義。 

 

3.10 

 

追加 

用語の定義に技術的差異はないが,
電池システムと同義で使用される
用語を追加した。 

日本語表記としてよく使用される
同義語について,理解を容易とす
るために追記した。次回IEC規格
改訂時に追記を提案するかは継続
して検討する。 

 

3

 

C

 8

7

1

5

-1

2

0

1

8

 

 

 

 

 


24 

C 8715-1:2018  

 

(I)JISの規定 

(II)
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

3 用語及び
定義 
3.11A サイ
クル用途 

サイクル用途に関する
用語定義。 

 

なし 

 

追加 

IEC規格の本文中で使用されてい
る用語について,用語定義を追加し
た。 

JISでは用語理解を容易にするた
めに定義を追加した。次回IEC規
格の改訂時に追記を提案するかは
継続して検討する。 

3 用語及び
定義 
3.11B スタ
ンバイ用途 

スタンバイ用途に関す
る用語定義。 

 

なし 

 

追加 

IEC規格の本文中で使用されてい
る用語について,用語定義を追加し
た。 

JISでは用語理解を容易にするた
めに定義を追加した。次回IEC規
格の改訂時に追記を提案するかは
継続して検討する。 

5 表示 
5.2 単電池
の呼び方 

注記1 Hタイプ単電池
の放電電流値に関する
説明を,3.5 It(A)より
上と記載。 

 

5.2 

注記 Hタイプ単電池
の放電電流値に関する
説明を,7.0 It Aまでと,
7.0 It Aより上と記載。 

変更 

技術的差異はない。 

IEC規格の記載内容が表記的に分
かりにくく,策定時の校正ミスと
判断できたため,JISでは正確な
表記に変更した。次回IEC規格の
改訂時に記載変更の提案を行う。 

 

N2〜N3の寸法が1 mm
未満の場合の表記を規
定した。 

 

 

 

 

IEC規格のNOTE 3の内容は,規定
項目として本文に記載されるべき
内容であるため,本文に移動した。 

技術的差異はない。次回IEC規格
改訂時に追記を提案する。 

5 表示 
5.3 電池シ
ステムの呼
び方 

注記1 Hタイプ単電池
の放電電流値に関する
説明を,3.5 It(A)より
上と記載。 

 

5.3 

注記 Hタイプ単電池
の放電電流値に関する
説明を,7.0 It Aまでと,
7.0 It Aより上と記載。 

変更 

技術的差異はない。 

IEC規格の記載内容が表記的に分
かりにくく,策定時の校正ミスと
判断できたため,JISでは正確な
表記に変更した。次回IEC規格の
改訂時に記載変更の提案を行う。 

 

N2〜N3の寸法が1 mm
未満の場合の表記を規
定した。 

 

 

 

 

IEC規格のNOTE 2の内容は,規定
項目として本文に記載されるべき
内容であるため,本文に移動した。 

技術的差異はない。次回IEC規格
改訂時に追記を提案する。 

 
 
 
 
 
 
 

3

 

C

 8

7

1

5

-1

2

0

1

8

 

 

 

 

 


25 

C 8715-1:2018  

 

(I)JISの規定 

(II)
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

6 性能試験 
6.1 一般事
項 

試験を実施する際の充
電条件について,いずれ
の試験においても,単電
池の充電条件は,JIS C 
8715-2の附属書A(安全
に利用するための単電
池又は電池システムの
使用範囲の決定手順)に
規定する安全に利用す
るための単電池の使用
範囲から外れてはなら
ないことを記載。 

 

6.1 

試験を実施する際の充
電条件について具体的
な引用はなく,製造業者
の指定した値を使用す
るよう記載されている。 

追加 

IEC規格では試験を実施する際の
充電条件について具体的な引用は
なく,製造業者の指定した値を使用
するよう記載されているが,JISで
は,いずれの試験においても単電池
の充電条件はJIS C 8715-2の附属
書A(安全に利用するための単電池
又は電池システムの使用範囲の決
定手順)で規定する安全に利用する
ための単電池の使用範囲から外れ
てはならない,とした。 

JISでは,単電池の充電条件とし
て,JIS C 8715-2を引用している。
対応国際規格では,同様に引用で
きる国際規格(IEC 62619)が当時
未発行であったため引用していな
いが,単電池の充電条件は,リチ
ウムイオン二次電池を使用するに
当たって守るべき重要な指定項目
であるため,審議の結果JIS C 
8715-1固有の記載として追記する
こととした。次回IEC改訂時に,
JISと同様の改訂提案を行う。 

6.2 試験を
行う前の充
電手順 

充電を開始する前の放
電処理について,放電終
止電圧に関する規定を
追記。 

 

 

 

変更 

IEC規格のNOTEの内容は,規定
項目として本文に記載されるべき
内容であるため,NOTEの内容に準
じて本文に追記した。 

技術的差異はない。次回IEC規格
改訂時に追記を提案する。 

6 性能試験 
6.3.1 放電
性能 表2 

放電性能試験に関する
実施規定。 

 

6.3.1 

 

変更 

IEC規格Table 2内の注a) 及び注b) 
は,6.3.1記載の第1段階から第4
段階を実施する際の規定項目とし
て本文に記載されるべき内容であ
るため,本文に移動した。 

IEC規格の注記記載部分が,本来
の主旨とは異なる注記記載である
ことが確認できたため,JISでは
正しい内容に修正した。次回IEC
改訂時に,JISと同様の改訂提案
を行う。 

6 性能試験 
6.3.2 低温
放電性能 

低温放電性能試験に関
する実施規定。 

 

6.3.2 

 

変更 

IEC規格ではat low temperature 
discharge performance(低温放電性
能)とあるが,実際には低温温度等
級のことを指す内容であるため,
JISでは本文中で低温温度等級を表
す記号TLで記載した。 

IEC規格の英語表記が誤記である
ことが確認できたため,JISでは
正しい内容に修正し,かつ,用語
的に誤解のないように本文中で使
用している記号で記載した。次回
IEC規格の改訂時に記載変更の提
案を行う。 

 

3

 

C

 8

7

1

5

-1

2

0

1

8

 

 

 

 

 


26 

C 8715-1:2018  

 

(I)JISの規定 

(II)
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

6 性能試験 
6.5.2 交流
内部抵抗の
測定 

交流内部抵抗測定に関
する実施規定。 

 

6.5.2 

 

追加 

IEC規格では交流電流の印加によ
る試験指示だけであるが,実際の測
定機器の中には交流電圧を制御し
ながら印加する機器もあり得るた
め,交流電圧の印加による試験指示
を追加した。 

交流抵抗の測定方法を精査する
と,交流電流印加が一般的ではあ
るが,交流電圧印加の方式もあり
得るため,両方式について記載す
るべきとの結論に至った。次回
IEC規格の改訂時に記載変更の提
案を行う。 

7 形式試験 
7.3.2.1 

電気的試験による定格
容量指定に関する規定。 

 

7.3.2.1 

 

変更 

IEC規格では該当記載部分の定格
容量の定義がC5(Ah)となってい
るが,正しくはCn(Ah)のため,
変更した。 

IEC規格の誤記。次回IEC規格の
改訂時に記載変更の提案を行う。 

 

JISと国際規格との対応の程度の全体評価:IEC 62620:2014,MOD 

注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

− 追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
− 変更  国際規格の規定内容を変更している。 

注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

− MOD  国際規格を修正している。 

 
 

3

 

C

 8

7

1

5

-1

2

0

1

8