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C 8715-1

:2012

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義 

1

4

  種類  

4

4.1

  放電タイプによる種類  

4

4.2

  用途による種類  

4

4.3

  低温温度等級による種類  

4

4.4

  高温温度等級による種類  

4

5

  性能要求事項 

4

5.1

  一般事項  

4

5.2

  放電性能  

4

5.3

  低温放電性能  

5

5.4

  高率放電性能  

5

5.5

  容量保持率及び容量回復率  

6

5.6

  内部抵抗  

6

5.7

  充放電サイクル耐久性  

6

5.8

  スタンバイ状態保持耐久性  

6

6

  安全性要求事項 

6

7

  単電池の形状及び材料  

6

7.1

  形状  

6

7.2

  材料  

6

8

  試験方法  

7

8.1

  一般事項  

7

8.2

  パラメータの測定許容差  

8

8.3

  試験を行うための充電手順  

8

8.4

  放電性能試験  

8

8.5

  容量保持率及び容量回復率試験  

8

8.6

  内部抵抗試験  

9

8.7

  耐久性試験  

10

9

  形式試験  

11

9.1

  一般事項  

11

9.2

  試験項目及び試験順序  

11

10

  呼び方  

12

10.1

  単電池の呼び方  

12

10.2

  端子部の呼び方  

14


C 8715-1

:2012  目次

(2)

ページ

10.3

  電池システムの呼び方  

14

10.4

  電池システムの構成の表記  

14

11

  表示  

18


C 8715-1

:2012

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人電池工業会(BAJ)及び一般財

団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日

本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

JIS C 8715

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS

C

8715-1

  第 1 部:性能要求事項

JIS

C

8715-2

  第 2 部:安全性要求事項


日本工業規格

JIS

 C

8715-1

:2012

産業用リチウム二次電池の単電池及び電池システム

−第 1 部:性能要求事項

Secondary lithium cells and batteries for use in industrial applications

-Part 1 : Tests and requirements of performance

適用範囲 

この規格は,産業用リチウム二次電池(以下,単に電池ともいう。

)の単電池及び電池システム(以下,

それぞれ単電池,電池システムという。

)の性能(安全性を含む。

)及び表示要求事項について規定する。

リチウム二次電池の用途には,大別して据置用途,移動体用途及びポータブル機器用途がある。

この規格は,産業用としての据置用途及び移動体用途のリチウム二次電池に適用する。主な用途の具体

例を,次に示す。

a)

据置用途  テレコム,無停電電源装置(UPS),非常用電源装置,電力貯蔵装置,これらに類似した用

途など。

b)

移動体用途  フォークリフト,ゴルフカート,無人搬送車(AGV),鉄道,船舶など。ただし,路上

走行車は除く。

なお,特定用途向けの電池の JIS 又は IEC 規格が存在する場合,その特定用途向けの規格を優先する。

例えば,路上走行車用単電池については,IEC 62660 の規格群などがある。

注記  ポータブル機器用途のリチウム二次電池の性能は,JIS C 8711 に規定してある。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 8715-2

  産業用リチウム二次電池の単電池及び電池システム−第 2 部:安全性要求事項

IEC 62660

(規格群)

,Secondary lithium-ion cells for the propulsion of electric road vehicles

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1 

容量保持率 

ある条件で充電した電池を,ある一定の温度で,一定期間保存し,充電を行うことなく電池が供給でき

る容量の定格容量に対する割合。単位は百分率(%)で表す。

注記  この規格における充電の条件は,8.3 に規定している。

3.2 

容量回復率 


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C 8715-1

:2012

ある条件で充電した電池を,ある一定の温度で,一定期間保存し,充電を行った後,電池が供給できる

容量の定格容量に対する割合。単位は百分率(%)で表す。

注記  この規格における充電の条件は,8.3 に規定している。

3.3 

放電終止電圧 

電池の放電が終了したとする電池電圧。

3.4 

公称電圧 

単電池又は電池システムの電圧を指定又は同定するために使用する適切な電圧値。

公称電圧は,単電池及び電池システム製造業者(以下,製造業者という。

)が指定する。

3.5 

定格容量 

製造業者が指定する電気容量

C

n

Ah(アンペア時)。電気容量

C

n

Ah とは,単電池又は電池システムを,

8.4.1

によって充電及び静置し,8.1 に規定する時間率の放電電流で放電したとき,供給できる電気容量を

いう。

3.6 

(リチウム二次)単電池 

リチウムの酸化・還元で電気的エネルギーを供給する充電式の電池。単電池は,端子配置及び電子制御

装置を備えていないため,すぐに使用できる状態にはない。

3.7 

電池ブロック 

並列接続した単電池群。単電池の試験の代替のための構成要素であり,電池モジュールの一種である。

接続部分に PTC(positive temperature coefficient)素子又はヒューズのような保護素子をもっていても

よい。ただし,保護回路,リレーなどをもつものは電池ブロックとみなさない。電池ブロックは,端子配

置及び電子制御装置を備えていないため,すぐに使用できる状態にはない。

3.8 

電池モジュール 

直列及び/又は並列接続した単電池群。PTC 素子,ヒューズなどの保護素子(保護装置)

,及び監視回

路をもっていてもよい。

3.9 

電池パック 

一つ以上の単電池又は電池モジュールを組み込んだユニット。端子構造をもち,保護装置又は保護回路

を含み,かつ,単電池の電圧を元に電池システム制御情報(信号)の出力機能をもつ。

3.10 

電池システム 

一つ以上の単電池,電池モジュール又は電池パックを組み込んだシステム。単電池が使用範囲内となる

ように監視し制御するバッテリーマネジメントユニット(BMU)をもつ。また,電池システムは,冷却装

置及び/又は加温装置をもつ場合もある。複数の電池システムが更に大きな電池システムを構成すること

もある。電池システムは,組電池ともいう。


3

C 8715-1

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3.11 

バッテリーマネジメントユニット,BMU 

全ての単電池が使用範囲内となるように,単電池及び電池システムを監視し制御するもの。BMU の機

能は,電池パック内に割り当てるほか,電池システムを使用する機器・装置側に割り当てることもできる

図 参照)。その場合,電池システムは,機器・装置側にある BMU の機能を含むものとする。BMU を,

バッテリーマネジメントシステム(BMS)という場合もある。

電池システムを使用する機器・装置

電池システム

電池システムを使用する機器・装置

電池パック

BMU

モジュール

単電池

電池システム

電池パック

BMU

モジュール

単電池

制御情報出力機能

a)

  電池パック内に BMU 機能をもつ場合 b)  BMU 機能をもつ機器・装置と電池パックとの 

組合せ 

電池システムを使用する機器・装置

電池システム

BMU

モジュール

単電池

電池システムを使用する機器・装置

電池システム

BMU

単電池

c)

  BMU 機能をもつ機器・装置とモジュール 

との組合せ

d)

  BMU 機能をもつ機器・装置と単電池との 

組合せ

図 1BMU 機能の割当ての例 

3.12 

サイクル用途 

放電,充電を交互に繰り返して使用する用途。

3.13 

スタンバイ用途 

不時の使用に備えて,充電状態に保って使用する用途。


4

C 8715-1

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種類 

4.1 

放電タイプによる種類 

単電池及び電池システムは,その放電電流によって,次の放電タイプに分類する。括弧内の記号は放電

タイプを示す記号である。放電タイプ S の分類は,電池システムの場合だけ適用する。

a)

超低率長時間放電タイプ(S)

b)

低率長時間放電タイプ(E)

c)

中率中時間放電タイプ(M)

d)

高率短時間放電タイプ(H)

4.2 

用途による種類 

単電池及び電池システムは,その用途によって,次に分類する。

a)

サイクル用途

b)

スタンバイ用途

c)

サイクル用途及びスタンバイ用途の兼用

4.3 

低温温度等級による種類 

単電池及び電池システムは,低温放電性能において定格容量に対して 70 %以上の容量を放電できる温度

で分類する。この温度を十の倍数で表現したものを低温温度等級と呼び,10  ℃間隔で分類する。

4.4 

高温温度等級による種類 

単電池及び電池システムは,スタンバイ状態保持耐久性において定格容量に対して 90 日後に 85 %以上

の容量を維持できる温度で分類する。この温度を十の倍数で表現したものを高温温度等級と呼び,10  ℃

間隔で分類する。

性能要求事項 

5.1 

一般事項 

電気的特性は,

表 による。

表 1−単電池及び電池システムへの要求事項 

電気的特性

特性値

試験方法の適用箇条

単電池

電池システム

放電性能

5.2

5.2

8.4.1 

低温放電性能

5.3

5.3

8.4.2 

高率放電性能

5.4

5.4

8.4.3 

容量保持率

5.5

8.5 

容量回復率

5.5

8.5 

直流内部抵抗

5.6.1

8.6.2 

交流内部抵抗

5.6.2

8.6.3 

充放電サイクル耐久性

a)

5.7

5.7

8.7.1 

スタンバイ状態保持耐久性

b)

5.8

5.8

8.7.2 

 a)

  サイクル用途の電池,又はサイクル用途及びスタンバイ用途の兼用の電池を試験する。

b)

  スタンバイ状態での保持耐久性を意味する。スタンバイ用途の電池,又はサイクル用途及びスタンバイ

用途の兼用の電池を試験する。

5.2 

放電性能 

単電池又は電池システムの放電性能は,

表 に規定する値以上でなければならない。すなわち,8.4.1 


5

C 8715-1

:2012

規定する試験を実施したとき,第 3 段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合が,

表 に規定する

値以上でなければならない。

なお,電池の放電タイプは,実使用における放電率を制限しない。

表 2−放電性能 

電流値

A

放電タイプ

S

a)

 E  M  H

(1/n)I

t

 

b)

 100 %  −

0.2 I

t

100 %

100 %

100 %

1.0 I

t

95 %

95 %

5.0 I

t

− 90

%

a)

  電池システムだけに適用。

b)

  は時間率を示す。I

t

については,8.1 参照。

5.3 

低温放電性能 

単電池又は電池システムの低温度下での放電性能は,

表 に規定する値以上でなければならない。すな

わち,8.4.2 に規定する試験を実施したとき,第 3 段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合が,

3

に規定する値以上でなければならない。

表 3−低温放電性能 

電流値

A

放電タイプ

S

a)

 E  M  H

(1/n)I

t

 

b)

 70

%

0.2 I

t

70 %

70 %

70 %

1.0 I

t

70 %

70 %

5.0 I

t

− 70

%

a)

  電池システムだけに適用。

b)

  は時間率を示す。I

t

については,8.1 参照。

5.4 

高率放電性能 

単電池又は電池システムの高率放電性能は,

表 に規定する電流値で放電したとき,断線,容器の変形

又は漏液があってはならない。また,高率放電中に単電池又は電池システムの放電時の電圧は,放電終止

電圧を下回ってはならず,かつ,その変化は不連続であってはならない。さらに,高率放電後の単電池又

は電池システムの放電容量の定格容量に対する割合が,95 %以上でなければならない。すなわち,8.4.3

に規定する試験を実施したとき,断線,容器の変形又は漏液があってはならない。また,第 3 段階におけ

る単電池又は電池システムの放電時の端子間電圧は,放電終止電圧を下回ってはならず,かつ,その変化

は不連続であってはならない。さらに,第 6 段階で測定した単電池又は電池システムの放電容量の定格容

量に対する割合が,95 %以上でなければならない。

表 4−高率放電性能試験時の放電電流値

放電タイプ

放電電流値(A)

M 6.0

I

t

a)

H 20

I

t

a)

  8.1 参照。


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C 8715-1

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5.5 

容量保持率及び容量回復率 

単電池を一定期間保存した後に単電池が保持する容量の定格容量に対する割合が,85 %以上でなければ

ならない。また,その後の充電によって,単電池が回復する容量の定格容量に対する割合が,90 %以上で

なければならない。すなわち,8.5 に規定する試験を実施したとき,第 3 段階で測定した 28 日間保存後の

放電容量の定格容量に対する割合(容量保持率)が,85 %以上でなければならない。また,第 6 段階で測

定した放電容量の定格容量に対する割合(容量回復率)が,90 %以上でなければならない。

5.6 

内部抵抗 

5.6.1 

直流内部抵抗 

単電池の直流内部抵抗は,製造業者が指定する値を超えてはならない。すなわち,8.6.2 に規定する試験

を実施したとき,直流内部抵抗

R

dc

が,製造業者が指定する値を超えてはならない。

5.6.2 

交流内部抵抗 

単電池の交流内部抵抗は,製造業者が指定する値を超えてはならない。すなわち,8.6.3 に規定する試験

を実施したとき,交流内部抵抗

R

ac

が,製造業者が指定する値を超えてはならない。

5.7 

充放電サイクル耐久性 

サイクル用途向けに設計された単電池又は電池システムの充放電サイクル耐久性試験後の放電容量の定

格容量に対する割合は,60 %以上でなければならない。すなわち,8.7.1 に規定する試験を実施したとき,

第 6 段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合が,60 %以上でなければならない。

5.8 

スタンバイ状態保持耐久性 

スタンバイ用途向けに設計された単電池又は電池システムのスタンバイ状態保持耐久性試験後の放電容

量の定格容量に対する割合は,85 %以上でなければならない。すなわち,8.7.2 に規定する試験を実施した

とき,第 5 段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合が,85 %以上でなければならない。

安全性要求事項 

単電池又は電池システムの安全性は,JIS C 8715-2 に適合しなければならない。

単電池の形状及び材料 

7.1 

形状 

単電池の形状は,

表 による。

表 5−単電池の形状 

記号

形状

R

円筒形(ボタン形も含む。

P

角形(ラミネート外装品も含む。

7.2 

材料 

単電池の電極の材料は,

表 による。複数種の材料を混合して使用する場合には,主に使用する材料で

表記する。

 
 


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C 8715-1

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表 6−単電池の電極材料 

電極

記号

材料

負極材料 I

炭素

T

チタン

L

リチウム金属又はリチウム合金

X

その他の材料

正極材料 C

コバルト

F

Fp

りん酸鉄

N

ニッケル

M

マンガン

Mp

りん酸マンガン

V

バナジウム

X

その他の材料

試験方法 

8.1 

一般事項 

単電池に係る試験を実施するに当たって,単電池の代わりに電池ブロックを用いてもよい。一連の試験

に用いた試料が単電池か又は電池ブロックかを試験結果とともに明確に記載しなければならない。

また,電池システムに係る試験を実施するに当たって,電池システムがより小さな電池システム,又は

電池パック若しくは電池モジュールに分割できる場合,分割した単位で試験を行ってもよい。また,電池

パック,電池モジュールなどで試験を行う場合,電池システムで付加する機能を加えてもよい。ただし,

分割した単位で試験を行う場合は,電池システムと同等に充放電を制御して実施しなければならない。一

連の試験に用いた試料が,電池システムか,又は電池パック若しくは電池モジュールかを試験結果ととも

に明確に記載しなければならない。

試験を実施する電流値は,定格容量

C

n

Ah に基づくものとする。電流値は

I

t

A の倍数で表現し,ここで

I

t

A=

C

n

Ah/1 h と表現する。

C

n

n

は時間率,すなわち,定格容量を取り出すことができる時間(h)

を表し,放電タイプによって

表 に規定する値を使用する。

表 7−定格容量測定時の時間率 

放電タイプ

n

(時間率)

S 240,20,10,8 のいずれか

E,M,H 5

充電条件は,単電池又は電池システム製造業者が指定する。充電条件は,一連の試験で全て同一とする。

ただし,いずれの試験においても,単電池の充電条件は,JIS C 8715-2 

附属書 A(安全に利用するため

の単電池又は電池システムの使用範囲の決定手順)に規定する安全に利用するための単電池の使用範囲か

ら外れてはならない。

単電池の放電終止電圧は,単電池製造業者が指定する。放電終止電圧は,一連の試験で全て同一の値と

する。

電池システムの放電終止条件は,電池システムの総電圧,単電池電圧などによって電池システム製造業

者が指定する。単電池の放電終止電圧を指定した場合,電池システムを構成するいずれかの単電池が放電

終止電圧に達した時点を放電終止とする。放電終止条件は,一連の試験で全て同一の条件とする。


8

C 8715-1

:2012

8.2 

パラメータの測定許容差 

特に指定がない場合,パラメータに対する試験装置の制御値又は測定値の許容差は,次による。

a)

電圧:±0.5 %

b)

電流:±1 %

c)

温度:±2  ℃

d)

時間:±0.1 %

e)

寸法:±1 %

8.3 

試験を行うための充電手順 

充電に先立ち,単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃及び放電電流 0.2

I

t

 A で,8.1 に規定する

放電終止条件まで放電する。ただし,放電タイプ S の電池は,放電電流(1/

n

)

I

t

 A で放電する。

単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃,及び製造業者が指定する方法で充電する。

8.4 

放電性能試験 

8.4.1 

放電性能試験 

第 1 段階:単電池又は電池システムを,8.3 によって充電する。

第 2 段階:単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃で 1∼4 時間静置する。

第 3 段階:単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃及び

表 に規定する電流値で,8.1 に規定す

る放電終止条件まで放電し,このときの放電容量を測定する。

1 回目の測定で,第 3 段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合が,表 に規定する値以上とな

らなかった場合,第 1 段階から第 3 段階まで繰り返して,再測定することができる。再測定は,4 回(総

測定回数は 5 回)までとする。ただし,再測定する場合は,放電から充電の間に,周囲温度 25±5  ℃で 1

∼4 時間静置する。

8.4.2 

低温放電性能試験 

第 1 段階:単電池又は電池システムを,8.3 によって充電する。

第 2 段階:単電池又は電池システムを,試験温度で 16∼24 時間静置する。ここで,試験温度は,製造

業者が低温使用等級として指定する温度とする。

第 3 段階:単電池又は電池システムを,試験温度及び

表 に規定する電流値で,8.1 に規定する放電終

止条件まで放電し,このときの放電容量を測定する。

8.4.3 

高率放電性能試験 

第 1 段階:単電池又は電池システムを,8.3 によって充電する。

第 2 段階:単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃で 1∼4 時間静置する。

第 3 段階:単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃,及び

表 に規定する電流値で,5±0.1 秒

間放電する。この間,単電池又は電池システムの端子間電圧を測定する。

第 4 段階:単電池又は電池システムを,8.3 によって充電する。

第 5 段階:単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃で 1∼4 時間静置する。

第 6 段階:単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃及び放電電流 0.2

I

t

 A で,8.1 に規定する放電

終止条件まで放電し,このときの放電容量を測定する。また,断線,容器の変形及び漏液の有無を調べる。

8.5 

容量保持率及び容量回復率試験 

第 1 段階:単電池を,8.3 によって充電する。

第 2 段階:単電池を,周囲温度 25±5  ℃で,28 日間静置する。

第 3 段階:単電池を,周囲温度 25±5  ℃及び放電電流 0.2

I

t

 A で,8.1 に規定する放電終止条件まで放電


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C 8715-1

:2012

し,このときの放電容量を測定する。

第 4 段階:第 3 段階の後 24 時間以内に,単電池を 8.3 によって充電する。

第 5 段階:単電池を,周囲温度 25±5  ℃で 1∼4 時間静置する。

第 6 段階:単電池を,周囲温度 25±5  ℃及び放電電流 0.2

I

t

 A で,8.1 に規定する放電終止条件まで放電

し,このときの放電容量を測定する。

8.6 

内部抵抗試験 

8.6.1 

一般事項及び前処理 

直流内部抵抗の測定と交流内部抵抗の測定との間で,単電池を充放電する必要はない。

第 1 段階:単電池を,8.3 によって充電する。

第 2 段階:単電池を,周囲温度 25±5  ℃及び放電電流 0.2

I

t

  A で,定格容量の 50±10 %の範囲内で放

電する。

8.6.2 

直流内部抵抗 

第 1 段階:8.6.1 によって前処理した単電池を,周囲温度 25±5  ℃で 1∼4 時間静置する。

第 2 段階:単電池を,

表 に規定する電流値

I

1

A で 30±0.1 秒間放電し,放電終了直前の通電中の電圧

U

1

を測定する。

第 3 段階:放電電流を,

表 に規定する電流値

I

2

A まで上昇させ,5±0.1 秒間放電し,放電終了直前の

通電中の電圧

U

2

を測定する。

なお,電圧

U

1

及び

U

2

の測定は,通電による電圧降下の影響を受けないよう,4 端子法又はそれに準じ

た方法で行う。

表 8−直流内部抵抗測定時の放電電流値 

単位  A

放電電流

単電池の放電タイプ

E M H

I

1

 0.04

I

t

 0.2

I

t

 1.0

I

t

I

2

 0.2

I

t

又はそれ以上 1.0

I

t

又はそれ以上 5.0I

t

又はそれ以上

単電池の直流内部抵抗

R

dc

は,次の式によって求める。

1

2

2

1

dc

I

I

U

U

R

=

ここに,

R

dc

直流内部抵抗(Ω)

I

1

I

2

放電電流値(A)

U

1

U

2

放電中に測定される電圧(V)

8.6.3 

交流内部抵抗 

第 1 段階:8.6.1 によって前処理した単電池を,周囲温度 25±5  ℃で 1∼4 時間静置する。

第 2 段階:1.0±0.1 kHz の交流電流の実効値

I

a

 A を単電池に印加したときの交流電圧の実効値

U

a

 V を,

1 秒から 5 秒までの間測定する,又は 1.0±0.1 kHz の交流電圧の実効値

U

a

V を単電池に印加したときの

交流電流の実効値

I

a

 A を,1 秒から 5 秒までの間測定する。交流内部抵抗

R

ac

は,次の式によって求める。

ただし,電圧

U

a

の測定は,通電による電圧降下の影響を受けないよう,4 端子法又はそれに準じた方法で

行う。

a

a

ac

I

U

R

=


10

C 8715-1

:2012

ここに,

R

ac

交流内部抵抗(Ω)

U

a

交流電圧の実効値(V)

I

a

交流電流の実効値(A)

注記  交流電流で測定する場合,電流印加で,重畳する交流ピーク電圧は,20 mV 未満が望ましい。

8.7 

耐久性試験 

8.7.1 

充放電サイクル耐久性試験 

第 1 段階:単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃及び放電電流 0.2

I

t

A で,8.1 に規定する放

電終止条件まで放電する。ただし,放電タイプ S の電池システムは,放電電流(1/

n

)

I

t

A で放電する。

第 2 段階:単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃及び製造業者が指定する方法で,充電する。

第 3 段階:単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃及び放電電流 0.2

I

t

A で,8.1 に規定する放

電終止条件まで放電する。ただし,放電タイプ S の電池システムは,放電電流(1/

n

)

I

t

A で放電する。第 3

段階の時間を短縮したい場合,次の放電電流値を使用してもよい。その場合は,電流値を試験結果に明記

する。

−  放電タイプ E の単電池又は電池システムの場合,0.5 I

t

 A

−  放電タイプ M 及び放電タイプ H の単電池又は電池システムの場合,1.0 I

t

 A

充電と放電との間及び/又は放電と充電との間に,1 時間以内の休止を設けてもよい。

第 4 段階:第 2 段階及び第 3 段階を 500 サイクル繰り返す。

第 5 段階:500 サイクル完了後,単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃で,8.3 によって充電

する。

第 6 段階:単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃及び放電電流 0.2

I

t

A で,8.1 に規定する放

電終止条件まで放電し,このときの放電容量を測定する。ただし,放電タイプ S の電池システムは,放電

電流(1/

n

)

I

t

A で放電する。

8.7.2 

スタンバイ状態保持耐久性試験 

第 1 段階:単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃及び放電電流 0.2

I

t

 A で,8.1 に規定する放

電終止条件まで放電する。ただし,放電タイプ S の電池システムは,放電電流(1/

n

)

I

t

A で放電する。

第 2 段階:単電池又は電池システムを,試験温度において,製造業者が指定する方法で充電する。ここ

で,試験温度は,製造業者が高温温度等級として指定する温度とする。

第 3 段階:単電池又は電池システムを,試験温度において,第 2 段階で指定した充電状態に相当する電

圧に 90 日間維持し続ける。

注記  単電池の場合,通常,充電は定電流定電圧(例えば,1.0I

t

  A

,4.2 V,2.5  時間)で行われる。

この場合,定電圧充電時の設定電圧(4.2 V)が指定した充電状態の電圧に相当する電圧となる。

一方,定電圧充電時間がない,極端に短いなどの場合は,充電後の単電池電圧が定電圧充電時

の設定電圧に満たない場合がある。そのような場合,第 2 段階の充電終了後 1∼4 時間静置後の

電圧を確認し,これを試験時の設定電圧とする。

電池システムの場合,電池システム製造業者が想定している連続スタンバイ条件で 90 日間維

持する。また,この試験に先立って,連続スタンバイ条件からの放電容量が定格容量以上であ

ることを確認しておく。方法としては,第 3 段階で指定した条件で 4∼10 時間充電後に,次の

第 4 段階及び第 5 段階を実施して放電容量を測定し,定格容量以上であることを確認する。

第 4 段階:単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃及び開路状態で,8∼16 時間静置する。

第 5 段階:単電池又は電池システムを,周囲温度 25±5  ℃及び放電電流 0.2

I

t

A で,8.1 に規定する放


11

C 8715-1

:2012

電終止条件まで放電し,このときの放電容量を測定する。ただし,放電タイプ S の電池システムは,放電

電流(1/

n

)

I

t

A で放電する。

形式試験 

9.1 

一般事項 

形式試験は,9.2 による。

試験は,箇条 に規定する試験条件よりも厳しい条件での試験結果によって代用することができる。

注記  厳しい条件とは,大きい電流値(120 %を上限)で試験する,耐久性試験においてより高温で

試験する,低温試験においてより低温で試験する,などである。

9.2 

試験項目及び試験順序 

試験は,単電池又は電池システムに対し,

表 に規定する試験項目を実施する。試験する単電池又は電

池システムは,単電池製造業者が指定する保存環境で保管されている製造後 6 か月以内のもので行う。試

験順序を,単電池又は電池システムの場合に分け,

図 に示す。

注記  製造後 6 か月以内の規定は,試験の再現性を高めるために制限したものであり,6 か月を超え

ると電池システム特性が劣化することを意味するものではない。

表 9−試験項目及び実施の有無

項目

試験方法の適用箇条

単電池の場合

a)

電池システムの場合

b)

E M,H S,E M,H

寸法

放電性能

8.4.1 

低温放電性能

8.4.2 

高率放電性能

8.4.3 

容量保持率

8.5 

容量回復率

8.5 

直流内部抵抗

8.6.2 

交流内部抵抗

8.6.3 

充放電サイクル耐久性

c)

8.7.1 

スタンバイ状態保持耐久性

d)

8.7.2 

注記  “○”は試験を適用することを示し,“−”は試験を適用しないことを示す。 

a)

  製造業者は,この規格に規定する試験を実施するに当たって,単電池の代わりに電池ブロックを使用して

もよい。一連の試験に使用するサンプルを単電池か,又は電池ブロックかを試験結果とともに明確に記載
しなければならない。

b)

  電池システムがより小さな電池システム,電池パック又は電池モジュールに分割できる場合,分割した単

位で試験を行ってもよい。また,電池パック,電池モジュールなどで試験を行う場合,電池システムで付
加する機能を加えたうえで適用してもよい。ただし,分割した単位で試験を行う場合は,電池システムと

同等の充放電制御で実施しなければならない。製造業者は,電池パック,電池モジュールなどで試験した
旨を試験結果とともに明確に記載しなければならない。分割した単位で供給する場合,試験項目について
は,供給者と電池システム製造業者とで協議する。

c)

  サイクル用途の電池,又はサイクル用途及びスタンバイ用途の兼用の電池を試験する。

d)

  スタンバイ用途の電池,又はサイクル用途及びスタンバイ用途の兼用の電池を試験する。

 


12

C 8715-1

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a)

  単電池の電気的試験 b)  電池システムの電気的試験 

注記  矢印は試験フローを表す。

試験フローごとに別々の電池を使用する。

図 2−試験順序 

10 

呼び方 

10.1 

単電池の呼び方 

単電池は,次のように呼ぶ。

A

1

A

2

A

3

N

2

/N

3

/N

4

/ A

4

/T

L

T

H

/N

C

上記の略号の意味は,次のとおりである。

−  A

1

は,負極に主に用いている材料を示す記号(7.2 参照)

−  A

2

は,正極に主に用いている材料を示す記号(7.2 参照)

試験開始

放電性能試験

8.4.1

低温放電性能試験

8.4.2

高率放電性能試験

8.4.3

容量保持率及び容量回復率試験

8.5

内部抵抗試験

8.6

スタンバイ状態保持耐久性試験

8.7.2

充放電サイクル耐久性試験

8.7.1

試験終了

試験開始

放電性能試験

8.4.1

低温放電性能試験

8.4.2

高率放電性能試験

8.4.3

スタンバイ状態保持耐久性試験

8.7.2

充放電サイクル耐久性試験

8.7.1

試験終了


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C 8715-1

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−  A

3

は,単電池形状を示す記号(7.1 参照)

−  N

2

は,最大直径(円筒形の場合)又は最大厚さ(角形の場合)を,ミリメートル(mm)単位に繰り

上げた整数。

−  N

3

は,最大幅(角形の場合)を,ミリメートル(mm)単位に繰り上げた整数(円筒形の場合,N

3

示さない。

−  N

4

は,最大総高を繰り上げたミリメートル(mm)単位の整数。

なお,N

2

∼N

4

の寸法が 1 mm 未満の場合,使用する単位は 10 分の 1 mm とし,1 桁の数字で“t”を

前に付けて“tN”と記す。例えば,

“t1”は 0.1 mm を示す。

−  A

4

は,単電池の放電タイプを示す記号(4.1 参照)

−  T

L

は,低温温度等級(4.3 参照)

。10  ℃刻みで等級を定め,十の位の値とプラス記号“+”又はマイナ

ス記号“-”を含む温度表記とする(

例  −30  ℃→-3,0  ℃→0,+10  ℃→+1)。

−  T

H

は,高温温度等級(4.4 参照)

。10  ℃刻みで等級を定め,十の位の値とプラス記号“+”又はマイナ

ス記号“-”を含む温度表記とする(

例  +40  ℃→+4,+50  ℃→+5)。スタンバイ用途でない場合,

“NA”と表す。

−  N

C

は,8.7.1 に規定する充放電サイクルを 500 回行った後の容量の定格容量に対する割合。8.7.1 の第

6 段階で測定した放電容量の定格容量に対する割合を 2 桁の百分率(%)で表し,5 %単位で切り捨て

て数字で表したもの(

例  87 %→85)。サイクル用途でない場合,“NA”と表す。

例 1 INR54/222/H/-2+5/70

負極に炭素を用い,正極に主にニッケルを用いた,円筒形リチウムイオン二次電池である。

寸法は,最大直径 53 mm を超え 54 mm 以下,最大総高 221 mm を超え 222 mm 以下である。

高率短時間放電タイプであり,サイクル用途及びスタンバイ用途の兼用である。低温温度等

級−20  ℃,高温温度等級 50  ℃,500 サイクル後の容量の定格容量に対する割合が 70 %であ

る。

例 2 ICP25/150/150/E/0+5/60

負極に炭素を用い,正極に主にコバルトを用いた,角形リチウムイオン二次電池である。寸

法は,最大厚さが 24 mm を超え 25 mm 以下,最大幅が 149 mm を超え 150 mm 以下,最大総

高が 149 mm を超え 150 mm 以下である。低率長時間放電タイプであり,サイクル用途及び

スタンバイ用途の兼用である。低温温度等級 0  ℃,高温温度等級 50  ℃,500 サイクル後の

容量の定格容量に対する割合が 60 %である。

例 3 INR50/150/M/-3NA/75

負極に炭素を用い,正極に主にニッケルを用いた,円筒形リチウムイオン二次電池である。

寸法は,

最大直径 49 mm を超え 50 mm 以下,

最大総高が 149 mm を超え 150 mm 以下である。

中率中時間放電タイプであり,サイクル用途である。低温温度等級−30  ℃,高温温度等級な

し,500 サイクル後の容量の定格容量に対する割合が 75 %である。

例 4 IMP50/240/150/M/-3+1/NA

負極に炭素を用い,正極に主にマンガンを用いた,角形リチウムイオン二次電池である。寸

法は,最大厚さ 49 mm を超え 50 mm 以下,最大幅が 239 mm を超え 240 mm 以下,最大総高

が 149 mm を超え 150 mm 以下である。中率中時間放電タイプであり,スタンバイ用途であ

る。低温温度等級−30  ℃,高温温度等級 10  ℃である。


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C 8715-1

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10.2 

端子部の呼び方 

この規格では,単電池,電池システムなどの端子部の呼び方及び表示は,規定しない。

10.3 

電池システムの呼び方 

電池システムは,次のように呼ぶ。

A

1

A

2

A

3

N

2

/N

3

/N

4

[S

1

]A

4

/T

L

T

H

/N

C

上記の略号の意味は,10.1 によるほか,次による。

−  S

1

は,電池システムの構成を示す記号(10.4 参照)

例 1 ICP200/150/150[7S]E/0+5/70

負極に炭素を用い,正極に主にコバルトを用いた,最大厚さが 199 mm を超え 200 mm 以下,

最大幅が 149 mm を超え 150 mm 以下,最大総高が 149 mm を超え 150 mm 以下の角形リチウ

ムイオン二次電池を 7 セル直列接続した電池システムである。低率長時間放電タイプであり,

サイクル用途及びスタンバイ用途の兼用である。低温温度等級 0  ℃,高温度等級 50  ℃,500

サイクル後の容量の定格容量に対する割合が 70 %である。

例 2 INR130/700[4P3S]H/-2+5/80

負極に炭素を用い,正極に主にニッケルを用いた,最大直径 129 mm を超え 130 mm 以下,

最大総高が 699 mm を超え 700 mm 以下の円筒形リチウムイオン二次電池を 4 並列したもの

を 3 直列に接続した電池システムである。高率短時間放電タイプであり,サイクル用途及び

スタンバイ用途の兼用である。低温温度等級−20  ℃,高温温度等級 50  ℃,500 サイクル後

の容量の定格容量に対する割合が 80 %である。

10.4 

電池システムの構成の表記 

電池システムの構成は,構成する単電池の数,より大きな接続単位の数,直列接続・並列接続の別によ

って次の方法で表記する。

a)

まず,直列又は並列に接続された最小構成単位内の単電池数を算用数字で示し,その右にその最少構

成単位が直列接続であれば“S”

,並列であれば“P”の記号で表記する。

b)

次に,最少構成単位が更に直列又は並列に接続されている場合は,その構成単位内の最少構成単位数

を表記し,その右にその最少構成単位が直列接続であれば“S”

,並列であれば“P”の記号を表記す

る。

c)

更に大きな構成単位があれば同様の方法で記号を右へつなげて表記する。また,いずれかの単位が分

解可能(可搬単位)となっている場合,その単位を括弧でくくり区別してもよい。幾つかの例を,次

に示す。

例 1 3S

直列に接続された三つの単電池を,

図 に示す。この構成は,3S と表記する。

図 33S 


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C 8715-1

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例 2 2P

並列接続された二つの単電池を,

図 に示す。この構成は,2P と表記する。

図 42P 

例 3 3S2P

直列に接続された三つの単電池を,並列に 2 組接続した構成を,

図 に示す。この構成は,

3S2P と表記する。

図 53S2P 

例 4 2P4S

並列に接続された二つの単電池を,直列に 4 組接続した構成を,

図 に示す。この構成は,

2P4S と表記する。

図 62P4S 

例 5 2P4S3P

並列に接続された二つの単電池を直列に 4 組接続し,これを 3 組並列に接続した構成を,

7

に示す。この構成は,2P4S3P と表記する。

 


16

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図 72P4S3P 

例 6 (2P4S)3P

並列に接続された二つの単電池を直列に 4 組接続し,これを 3 組並列に接続した構成を,

8

に示す。この場合は(2P4S)3P と表記する。この 2P4S の単位は,取扱い又は移動を容易にす

るため,分割が可能である。

注記  破線は,分解可能(可搬単位)を示す。

図 8(2P4S)3P

例 7 (3S2P)3P

直列に接続された三つの単電池を並列に 2 組接続し,これを 3 組並列に接続した構成を,

9

に示す。この構成は,(3S2P)3P と表記する。この 3S2P の単位は,取扱い又は移動を容易に

するため,分割が可能である。

 


17

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注記  破線は,分解可能(可搬単位)を示す。

図 9(3S2P)3P

例 8 (5S)4S

直列に接続された五つの単電池を直列に 4 組接続した構成を,

図 10 に示す。この構成は,

(5S)4S と表記する。この 5S の単位は,取扱い又は移動を容易にするため,分割が可能であ

る。

注記  破線は,分解可能(可搬単位)を示す。

図 10(5S)4S

例 9 ((3S2P)3P)2S

直列に接続された三つの単電池を並列に 2 組接続した分割可能な構成を,並列に 3 組接続し

た分割可能な構成とし,更にそれを 2 組直列に接続した構成を,

図 11 に示す。この構成は,

((3S2P)3P)2S と表記する。

 


18

C 8715-1

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注記  破線は,分解可能(可搬単位)を示す。

図 11((3S2P)3P)2S

11 

表示 

単電池又は電池システムの本体,取扱説明書などには,

表 10 に規定する項目の表示を行う。単電池又は

電池システムの本体に表示する場合は,容易に消えない方法で行う。

電池システムに表示がある場合,電池パック,電池モジュール及び単電池の表示は省略してもよい。電

池パックに表示がある場合,電池モジュール及び単電池の表示は省略してもよい。電池モジュールに表示

がある場合,単電池の表示は省略してもよい。ただし,可搬単位には可搬単位の本体,取扱説明書などに

必ず表示しなければならない。

なお,表示に関して受渡当事者間に取決めがある場合はそれに従う。

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 

 


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C 8715-1

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表 10−表示

項目

単電池の場合

電池システムの場合

試験を電池モジ

ュール,パック
など分割して行
った場合

電池の種類(リチウム二次電池)

極性

製造年月

a)

製造業者若しくは供給業者の名称又はそれの特定可能な
表示

 b)

定格容量

  c)

計算定格容量

d)

計算定格容量の計算方法

d)

公称電圧

電力量

e)

適切な注意事項(廃棄に関する注意事項を含める。

10.1

に規定する単電池の呼び方

10.3

に規定する電池システムの呼び方

f)

推奨する充電方法

注記  “○”は必ず表示,“△”は任意,“−”は不要又は対象外を表す。 

a)

  コード化してもよい。

b)

  本体に表示する。

c)

  電池システムで試験した場合,電池システムの本体に表示する。

d)

  電池システムを分割して試験した場合,合理的な方法で計算した値を計算定格容量として表示する。

例  測定した電池モジュールの定格容量:10 Ah    電池モジュールの並列数:5

計算定格容量=10 Ah×5=50 Ah

e)

  電力量(Wh)を表示する場合には,次の式によって求めた値を表示する。

        電力量(Wh)=定格容量(Ah)×公称電圧(V)

f)

  放電タイプ,温度等級,及びサイクル容量の定格容量に対する割合は,試験したユニットだけに表示する。

試験不可能な上位ユニットには,

“NA”と表示する。

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 

参考文献  JIS C 8711  ポータブル機器用リチウム二次電池