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C 8708

:2013

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

2

4

  測定精度  

3

4A

  測定器具  

3

5

  電池の分類及び表示  

3

5.1

  分類  

3

5.2

  電池の接続用端子  

5

5.3

  表示  

5

6

  寸法 

6

6.1

  小形角形電池及び円筒形電池  

6

6.2

  ボタン形電池  

10

7

  電気的試験及び要求特性  

10

7.1

  一般事項  

10

7.2

  試験のための充電  

10

7.3

  放電特性  

10

7.4

  容量保存特性  

12

7.5

  耐久特性  

12

7.6

  定電圧での充電受入特性  

17

7.7

  過充電特性  

17

7.8

  ガス排出機構作動特性  

18

7.9

  過昇温度防止機構作動特性(電池だけ)  

19

7.10

  長期放置特性  

19

7.11

  LTMT 及び HT の円筒形電池の 55  ℃での充電受入特性  

20

7.11A

  JT 円筒形電池のトリクル充電受入特性  

20

7.12

  内部抵抗  

20

8

  機械的試験及び要求特性  

21

9

  安全性試験及び要求特性  

22

10

  形式検査及び受渡検査  

22

10.0A

  一般事項  

22

10.1

  形式検査  

22

10.2

  受渡検査  

23

10A

  取扱上の注意事項  

24

10B

  電池の再生資源化への依頼  

24


C 8708

:2013  目次

(2)

ページ

附属書 JA(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

25


C 8708

:2013

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人電池

工業会(BAJ)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正す

べきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS C 8708:2007 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 C

8708

:2013

密閉形ニッケル・水素蓄電池

Sealed nickel-metal hydride rechargeable single cells

序文 

この規格は,2011 年に第 3 版として発行された IEC 61951-2 を基に作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JA に示す。

適用範囲 

この規格は,小形角形,円筒形及びボタン形の密閉形ニッケル・水素蓄電池(以下,電池という。

)の試

験方法及び要求事項について規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

IEC 61951-2:2011

,Secondary cells and batteries containing alkaline or other non-acid electrolytes−

Portable sealed rechargeable single cells

−Part 2: Nickel-metal hydride(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 7411

  一般用ガラス製棒状温度計

JIS B 7507

  ノギス

JIS C 1102-2

  直動式指示電気計器    第 2 部:電流計及び電圧計に対する要求事項

JIS C 8500

  一次電池通則

注記  対応国際規格:IEC 60086-1:2006,Primary batteries−Part 1: General(MOD)

JIS C 8515

  一次電池個別製品仕様

注記  対応国際規格:IEC 60086-2:2006,Primary batteries−Part 2: Physical and electrical specifications

(MOD)

JIS C 8712

  密閉形小形二次電池の安全性

注記  対応国際規格:IEC 62133,Secondary cells and batteries containing alkaline or other non-acid

electrolytes

−Safety requirements for portable sealed secondary cells, and for batteries made from

them, for use in portable applications

(MOD)

JIS C 8713

  密閉形小形二次電池の機械的試験

注記  対応国際規格:IEC 61959,Secondary cells and batteries containing alkaline or other non-acid


2

C 8708

:2013

electrolytes

−Mechanical tests for sealed portable secondary cells and batteries(MOD)

JIS Z 8806

  湿度−測定方法

IEC 60410

,Sampling plans and procedures for inspection by attributes

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1 

公称電圧(nominal voltage)

単電池又は組電池の電圧表示に用いる電圧。

注記 1  単電池の公称電圧は,1.2 V である。

注記 2  個の単電池から成る組電池の公称電圧は,単電池の 倍に等しい。

3.2 

定格容量(rated capacity)

製造業者が C

5

 Ah

(アンペア時)で示す電気量。C

5

とは,7.3.2 によって充電,休止及び放電した場合に

約 5 時間で放電終了する電流値によって放電したときの容量をいう。

3.3 

小形角形電池(small prismatic cell)

電池の幅及び厚さの両方が 25 mm 以下である角柱状の電池。

3.4 

円筒形電池(cylindrical cell)

電池の総高が,直径以上の円筒形状の電池。

3.5 

ボタン形電池(button cell)

電池の総高が,直径よりも小さく,円形の横断面をもつ電池。

3.6 

密閉形ニッケル・水素蓄電池(sealed nickel-metal hydride rechargeable single cell)

正極にニッケル酸化物,

負極に水素吸蔵合金,

電解液に水酸化カリウムなどのアルカリ性水溶液を用い,

正負両極板をセパレータで隔離して構成し,製造業者が指定する充電及び温度の限度以内で作動したとき

に,密閉状態を維持し,ガス又は液体を放出しない電池。一般的に,この電池は,内部が危険な高い圧力

になることを防止するために,ガス排出機構を備えている。この電池は,電解液の補充を必要とせず,電

池の寿命まで,最初の密閉状態のままで電池が作動するように設計している。

注記  この電池は,寿命の末期に近づくと,電池内の水素の蓄積によってガス排出機構からガスを放

出することがある。

3.7 

過昇温度防止電池(surface temperature limited cell)

電池短絡などの異常時においても,一定基準以上に温度が上昇することを防止する機能を備えた電池。

3.8 

トリクル充電(trickle charge)

蓄電池の自己放電を補うため負荷から切り離した状態で,絶えず微少電流で行う充電方法。


3

C 8708

:2013

測定精度 

制御する値又は測定値の総合精度は,次の各項目の範囲内でなければならない。

a)

電圧  ±1 %

b)

電流  ±1 %

c)

容量  ±1 %

d)

温度  ±2  ℃

e)

時間  ±0.1 %

f)

寸法  ±0.1 mm

g)

湿度  ±5 %

これらは,測定器具,使用する測定技術及び試験の手順におけるその他の発生源によって生じる総合的

な精度でなければならない。

試験結果の報告には,用いた測定器具類の詳細を記載する。

4A 

測定器具 

試験に用いる測定器具類は,測定値の大きさに応じて選択する。また,次に示す精度を確保するために,

測定器具は,定期的に校正しなければならない。

a) 

電圧の測定  電圧測定の器具は,アナログ式の場合,JIS C 1102-2 に規定する階級 0.5 級又はこれと同

等以上の精度をもつ電圧計とする。デジタル式の場合は,アナログ式と同等の精度をもつ電圧計を用

いる。

電圧計の抵抗値は,10 k

Ω以上とする。

b) 

電流の測定  電流測定の器具は,アナログ式の場合,JIS C 1102-2 に規定する階級 0.5 級又はこれと同

等以上の精度をもつ電流計とする。デジタル式の場合は,アナログ式と同等の精度をもつ電流計とす

る。この精度は,電流計,分流器及び導線を組み立てた電流の測定器において維持する。

c) 

温度の測定  温度測定の器具は,JIS B 7411 に規定する許容差±1  ℃若しくはこれと同等以上の精度

をもつ一般ガラス製棒状温度計,又は最小読取値が 1  ℃以下のデジタル式温度計とする。

デジタル式温度計の精度は,±0.5  ℃とする。

d) 

時間の測定  時間測定の器具は,1 時間当たりの誤差が±1 秒又はこれと同等以上の精度をもたなけれ

ばならない。

e) 

寸法の測定  寸法測定の器具は,JIS B 7507 に規定する 0.05 mm 目盛のノギス又はこれと同等以上の

精度をもつノギスとする。

f) 

湿度の測定  湿度測定に用いる器具は,JIS Z 8806 の 10.1(電子式湿度計)に規定するもの又はこれ

と同等以上の精度をもつ器具とする。

電池の分類及び表示 

5.1 

分類 

5.1.1 

小形角形電池及び円筒形電池 

5.1.1.1 

一般事項 

電池は,放電性能によって,次の五つに区分する。

−  低率放電性能(L)

−  標準率放電性能(M)


4

C 8708

:2013

−  標準率放電性能と高率放電性能との中間(J)

(円筒形電池に限る。

−  高率放電性能(H)

−  超高率放電性能(X)

注記 1  これらの記号は,通常,次の放電率で用いられている。ただし,この放電率でしか使用でき

ないわけではない。

−  L は,0.5 I

t

 A

まで

−  M は,3.5 I

t

 A

まで

−  J は,5 I

t

 A

まで(円筒形電池に限る。

−  H は,7 I

t

 A

まで

−  X は,7 I

t

 A

まで又はそれ以上

注記 2  I

t

 A

は,次の式によって求めることができる(IEC 61434 参照)

h

Ah

C

A

I

1

5

t

=

40

℃を超える高温で連続充電しながら使用できる電池の場合,文字 L,M,J 及び H の後に文字“T”

を付ける(以下,

“T”電池という。

50

℃を超える高温で連続充電しながら使用できる電池の場合,文字 L,M 及び H の後に文字“U”を付

ける(以下,

“U”電池という。

異常時に電池表面温度上昇を防止できる電池の場合,文字 L 及び M の後に文字“S”を付ける。

一般に 1.0 I

t

 A

で急速充電できる電池の場合,文字 L,M,H 及び X の後に文字“R”を付ける。

5.1.1.2 

小形角形電池 

小形角形電池は,

“HF”の文字,それに続く L,M,H 又は X の文字及びそれに続くそれぞれを斜線で

区切った 3 群の数字で示し,次による。

a)

最初の斜線の左側:2 桁の数字は,電池に規定する幅の最大値を示し,ミリメートル表示の小数点以

下を切り上げた整数で表す。

b)

斜線で囲んだ中央:2 桁の数字は,電池に規定する厚さの最大値を示し,ミリメートル表示の小数点

以下を切り上げた整数で表す。

c)

二つ目の斜線の右側:2 桁の数字は,電池に規定する総高の最大値を示し,ミリメートル表示の小数

点以下を切り上げた整数で表す。

分類の例を,次に示す。

例 HFM18/07/49(標準率放電性能の小形角形電池で幅の最大値が 18 mm,厚さの最大値が 7 mm 及

び総高の最大値が 49 mm を示す。

5.1.1.3 

円筒形電池 

円筒形電池は,

“HR”の文字,それに続く L,M, J ,H 又は X の文字及びそれに続く斜線で区切った 2

群の数字で示し,次による。

a)

斜線の左側:2 桁の数字は,電池に規定する直径の最大値を示し,ミリメートル表示の小数点以下を

切り上げた整数で表す。

b)

斜線の右側:2 桁の数字は,電池に規定する総高の最大値を示し,ミリメートル表示の小数点以下を

切り上げた整数で表す。

製造業者が,乾電池と互換性がある寸法及び許容誤差によって電池を設計する場合,

表 の分類を電池

の表面に表示することもできる。


5

C 8708

:2013

分類の例を,次に示す。

例 1 HRL33/62(低率放電性能の円筒形電池で,直径の最大値が 33 mm,及び総高の最大値が 61.5 mm

を示す。

例 2 HRLT33/62(40  ℃を超える高温での連続充電に使用する低率放電性能の円筒形電池で,直径の

最大値が 33 mm,及び総高の最大値が 61.5 mm を示す。

例 3 HRXR23/43(急速充電に使用する超高率放電性能の円筒形電池で直径の最大値が 23 mm,及び

総高の最大値が 43 mm を示す。

乾電池と寸法上の互換性がある電池は,L,M,R 又は S の文字及びそれに続く次の 1 桁又は 2 桁の数字

で,その寸法を表す。

− 20:D サイズ(単一形)

− 14:C サイズ(単二形)

−  6:AA サイズ(単三形)

− 03:AAA サイズ(単四形)

特に指定がない場合,乾電池と寸法上の互換性がある電池は,標準率放電性能(M)に相当するものと

する。

分類の例を,次に示す。

例 4 HRMR03(標準率放電性能の円筒形ニッケル・水素蓄電池であり,急速充電に使用され,寸法

は乾電池と互換性のある AAA サイズを示す。

5.1.2 

ボタン形電池 

ボタン形電池は,

“HB”の文字,及びそれに続く斜線で区切った 2 群の数字で表し,次による。

a)

斜線の左側:3 桁の数字は,電池に規定する直径の最大値を示し,ミリメートル表示の小数点第 2 位

を切り上げた小数点第 1 位まで数値で表す。

b)

斜線の右側:3 桁の数字は,電池に規定する総高の最大値を示し,ミリメートル表示の小数点第 2 位

を切り上げた小数点第 1 位まで数値で表す。

分類の例を,次に示す。

例 HB116/054(ボタン形電池であり,直径の最大値が 11.6 mm 及び総高の最大値が 5.4 mm を示す。)

5.2 

電池の接続用端子 

電池の接続用端子は,規定しない。

5.3 

表示 

5.3.1 

小形角形電池又は円筒形電池 

接続用端子がない絶縁被覆付き電池には,容易に消えない方法で次の事項を表示する。

−  密閉形ニッケル・水素蓄電池を表す名称

例 1  ニッケル・水素蓄電池,Sealed nickel-metal hydride rechargeable single cell 又は Ni-MH

−  5.1 に規定する電池の分類

例 2  HRM15/51,HFM18/07/49

−  定格容量

−  公称電圧

−  推奨充電電流及び推奨充電時間,又は“T”及び“U”電池に対する推奨連続充電電流

−  極性(+,−)

−  製造時期(年,及び月又は週を明瞭に表示する。表示は,記号又は略号でもよい。


6

C 8708

:2013

−  製造業者又は供給業者

1)

の名称又は略号,若しくは製品の登録商標

−  電池の資源有効利用促進のためのマーク表示

2)

小形角形電池又は円筒形電池を組電池に使用する場合,一般的に,それぞれの電池に上記の情報を表示

する必要はない。この場合,組電池側に上記の事項を表示する。

1)

供給業者とは,自身で製造を行わず製造業者から製品を購入し第三者へ供給する者をいう。

2)

マーク表示については,

“資源の有効な利用の促進に関する法律(平成 3 年 4 月 26 日法律第

48

号)

”による。

5.3.2 

ボタン形電池 

接続用端子がない各ボタン形電池には,容易に消えない方法で次の事項を表示する。

−  5.1 に規定する電池の分類

例  HB116/054

−  極性(+,−)

−  製造時期(年,及び月又は週を明瞭に表示する。表示は,記号又は略号でもよい。

−  製造業者若しくは供給業者の名称若しくは略号,又は製品の登録商標

−  電池の資源有効利用促進のためのマーク表示

寸法 

6.1 

小形角形電池及び円筒形電池 

6.1.1 

一般事項 

電池の寸法(絶縁被覆を含む。

)は,

図 及び図 に示す箇所を測定する。


7

C 8708

:2013

a)

小形角形電池の幅は,厚さ以上とする。

図 1−円筒形電池 

図 2−小形角形電池 

6.1.2 

小形角形電池 

小形角形電池の寸法(絶縁被覆を含む。

)は,

表 による。

表 1−小形角形電池の寸法(絶縁被覆を含む) 

単位  mm

分類

a)

厚さ

総高

基準寸法

許容差

基準寸法

許容差

基準寸法

許容差

HF15/08/49 14.5

0

−1.0

7.4

0

−0.7

48.2

0

−1.0

HF15/09/49 14.5

8.3

48.2

HF16/07/34 16.0

6.6

34.0

HF18/07/36 17.3

6.1

35.7

HF18/07/49 17.3

6.1

48.2

HF18/09/49 17.3

8.3

48.2

HF18/07/68 17.3

6.1

67.3

0

−1.5

HF18/11/68 17.3

10.7

0

−1.0

67.3

HF18/18/68 17.3

17.3

67.3

HF23/11/68 22.7

10.7

67.3

HF23/15/68 22.7

14.5

67.3

a)

文字 HF の後には,L,M,H 又は X のいずれかを付ける(5.1.1.2 参照)

6.1.3 

円筒形電池 


8

C 8708

:2013

6.1.3.1 

乾電池と寸法の互換性がある円筒形電池 

乾電池と互換性がある円筒形電池は,

表 及び図 による。全ての寸法は,JIS C 8515 に適合しなけれ

ばならない。

表 2−乾電池と寸法の互換性がある円筒形電池 

分類

a)

形名称

(参考)

b) c)

対応する

JIS C 8515

で規定す

る形式名

d)

公称電圧

V

寸法

mm

A B C D

e)

E F G Φ 

ΦP

最大

最小

最大

最大

最大

最小  最小  最大  最小 最大

HR03

単四形

AAA

R03

LR03

1.2

44.5

(43.3)

4.3

− 0.5

3.8

(2.0)

0.8

10.5

9.5

0.4

HR6

単三形

AA

R6

LR6

50.5

(49.2)

7.0

− 0.5

5.5

(4.2)

1.0

14.5

13.5

0.5

HR14

単二形

C

R14

LR14

50.0

(48.6)

13.0

− 0.9

7.5

(5.5)

1.5

26.2

24.9

1.0

HR20

単一形

D

R20

LR20

61.5

(59.5)

18.0

− 1.0

9.5

(7.8)

1.5

34.2

32.3

1.0

表中の括弧書きは参考値である。 

a)

分類は,JIS C 8500 の命名法による。

b)

我が国では,単四形(R03)

,単三形(R6)

,単二形(R14)及び単一形(R20)とも呼んでいる。

c)

一部の国では,AAA(R03)

,AA(R6)

,C(R14)及び D(R20)とも呼んでいる。

d)

マンガン乾電池(R)とアルカリ・マンガン電池(LR)は,それぞれ JIS C 8515 に適合している。

e)

乾電池にある“D”部の仕様が,互換性のあるニッケル水素円筒形電池にはないため,規定していない。

A:電池の総高 
B:正極と負極との距離 
C:負極端子接触平面の外径 
D:負極端子の中央部に設けた凹部の直径 
E:負極端子の外装部からのへこみ

F:正極端子の規定する突出高さの内径 
G:正極端子の突出平面部から次高部までの高さ 
Φ:電池の直径 
ΦP:電池の円筒側面に対する正極端子の偏心度

図 3−乾電池と寸法の互換性のある円筒形電池の寸法(絶縁被覆を含む) 


9

C 8708

:2013

6.1.3.2 

乾電池と寸法の互換性がない円筒形電池 

乾電池と寸法の互換性がない円筒形電池の寸法(絶縁被覆を含む。

)は,

表 による。

表 3−乾電池と寸法の互換性がない円筒形電池の寸法(絶縁被覆を含む。) 

単位  mm

分類

a)

直径

総高

基準寸法

許容差

基準寸法

許容差

HR11/45 10.5

0

−0.7

44.5

0

−1.5

HR11/51 10.5

50.5

HR11/67 10.5

67.0

HR15/43 14.5

43.0

HR15/49 14.5

49.0

HR15/51 14.5

50.5

HR15/67 15.0

67.0

HR17/29 17.0

28.5

HR17/43 17.0

43.0

HR17/50 17.0

50.0 0

−2.0

HR17/67 17.0

67.0

HR18/44 18.0

43.5

0

−1.5

HR18/67 18.0

67.0

HR19/67 19.0

67.0

HR23/34 23.0

0

−1.0

34.0

HR23/43 23.0

43.0

HR23/44 23.0

43.5

HR23/50 23.0

50.0

HR23/60 23.0

61.0

HR26/47 25.8

47.0

0

−2.0

HR26/50 25.8

50.0

HR33/36 33.0

36.0

HR33/62 33.0

61.5

HR33/91 33.0

91.0

0

−2.5

HR34/60 33.5

59.5

0

−2.0

a)

文字 HR の後に,L,M, J ,H 又は X のいずれかを続け,T 又は R に適応する場合には,更にそ
の後に T 又は R を続ける(5.1.1.3 参照)


10

C 8708

:2013

6.2 

ボタン形電池 

ボタン形電池の寸法は,

図 の設計 I 又は設計 II による。

 a)

  設計 

a)

 b)

  設計 II 

a)

  設計 I の極性は,規定しない。

図 4−ボタン形電池 

ボタン形電池の寸法は,

表 による。

表 4−ボタン形電池の寸法 

単位  mm

分類

直径(φd

総高(h 

基準寸法

許容差

基準寸法

許容差

HB079/054 7.9

0

−1.0

5.4

0

−0.6

HB116/054 11.6

0

−0.3

5.4

HB156/064 15.6

6.4

HB222/048 22.2

4.8

HB252/061 25.2

6.1

HB252/065 25.2

6.5

HB252/078 25.2

7.8

HB347/060 34.7

6.0

電気的試験及び要求特性 

7.1 

一般事項 

充電電流及び放電電流は,定格容量に基づく。例外を除いて 7.7 に規定する全ての試験で,電解液の漏

出が起こってはならない。

7.2 

試験のための充電 

この規格で特に規定がない限り,試験のための充電は,周囲温度 20±5  ℃及び相対湿度(65±20)%で

0.1 I

t

 A

の一定電流で,16 時間行う。試験は,製造時期から 2 か月以内に実施する。

注記  製造時期は,5.3 を参照する。

充電の前に,電池を周囲温度 20±5  ℃及び 0.2 I

t

 A

の一定電流で,1.0 V の放電終止電圧まで放電する。

7.3 

放電特性 

7.3.1 

一般事項 

7.3.2

7.3.4 の各項目の放電試験を,

表 5∼表 に規定する順に実施する。


11

C 8708

:2013

7.3.2 20 

℃の放電特性 

電池を 7.2 によって充電する。充電の後,電池を周囲温度 20±5  ℃で 1∼4 時間静置する。次に,電池を

周囲温度 20±5  ℃で

表 又は表 に規定する放電条件によって一定電流で放電する。放電終止電圧が表 5

又は

表 に規定する電圧になる放電持続時間は,それぞれの表 又は表 に規定する値以上でなければな

らない。

放電電流が 0.2 I

t

 A

の試験は,定格容量を確認するために行う。

表 5−小形角形電池及び円筒形電池の 20  ℃の放電特性 

放電条件

最小放電持続時間

放電電流

A

放電終止電圧

V

分類

L/LT/LU/

LS

M/MT/

MU/MS

J

JT

H/HT/HU X

0.2 I

t

a)

 1.0

5

時間

  5

時間

  5

時間

  5

時間

  5

時間

5

時間

I

t

 0.9

− 42 分間

48

分間

43

分間

48

分間 54 分間

I

t

b)

 0.8

  6

分間

  9

分間

10 I

t

b)

 0.7

  4

分間

a)

この試験は,要求事項を満たすまで,同じ試料を用いて最大 5 回繰り返して行う。

b)

必要な場合は,5  I

t

  A

及び 10  I

t

  A

の試験の前に調整用のサイクルを行ってもよい。このサイクル

は,7.2 によって 0.1  I

t

  A

で充電を行い,7.3.2 によって周囲温度 20±5  ℃,0.2  I

t

  A

で放電を行う

ことである。

表 6−ボタン形電池の 20  ℃の放電特性 

放電条件

最小放電持続時間

放電電流

A

放電終止電圧

V

0.2 I

t

a)

 1.0

5

時間

I

t

 0.9

35

分間

a)

この試験は,要求事項を満たすまで,同じ試料を用いて最大 5 回繰り返して行う。

7.3.3 0 

℃の放電特性 

電池を 7.2 によって充電する。充電の後,電池を周囲温度 0±2  ℃で 16∼24 時間静置する。

次に,電池を周囲温度 0±2  ℃で

表 又は表 に規定する条件によって放電する。放電持続時間は,表 7

又は

表 に規定する値以上でなければならない。

表 7−小形角形電池及び円筒形電池の 0  ℃の放電特性 

放電条件

最小放電持続時間

放電電流

A

放電終止電圧

V

分類

L/LT/LU/LS M/MT/MU/MS

J

H/HT/HU X

0.2 I

t

 1.0

2

時間

  4

時間

  4

時間

  4

時間

4

時間 30 分

I

t

 0.9

− 36 分間 36 分間

42

分間 48 分間

I

t

a)

 0.8

15

分間 21 分間

I

t

a)

 0.8

− 12 分間

a)

必要な場合は,2 I

t

 A

及び 3 I

t

 A

の試験の前に調整用のサイクルを行ってもよい。このサイクルは,

7.2

によって 0.1 I

t

 A

で充電を行い,7.3.2 によって周囲温度 20±5  ℃,0.2 I

t

 A

で放電を行うことで

ある。


12

C 8708

:2013

表 8−ボタン形電池の 0  ℃の放電特性 

放電条件

最小放電持続時間

放電電流

A

放電終止電圧

V

0.2 I

t

 1.0

4

時間

I

t

 0.9

27

分間

7.3.4 R

円筒形電池(急速充電用電池)の放電特性 

R

円筒形電池を周囲温度 20±5  ℃において,1 I

t

 A

で 1 時間 12 分充電した後,又は 1 I

t

 A

で製造業者が

推奨する充電制御方法によって充電した後に,0.1 I

t

 A

の一定電流で 2 時間充電する。充電後,電池を 7.3.2

及び 7.3.3 に規定する条件で静置し,放電する。

放電持続時間は,周囲温度が 20±5  ℃の場合は

表 に,及び周囲温度が 0±2  ℃の場合は表 に,それ

ぞれ規定する値以上でなければならない。

7.4 

容量保存特性 

容量保存特性試験は,次による。7.2 によって充電した後,電池を開路状態で 28 日間静置する。平均周

囲温度は,20±2  ℃とする。静置中,短時間であれば,周囲温度が,20±5  ℃の範囲内で変化してもよい。

その後,電池を 0.2 I

t

 A

の一定電流で 7.3.2 に規定する条件で放電する。

周囲温度 20  ℃で 28 日間静置した後の放電持続時間は,次の値以上でなければならない。

a)

小形角形電池及び円筒形電池は,3 時間

b)

ボタン形電池は,3 時間 45 分

7.5 

耐久特性 

7.5.1 

サイクル耐久特性 

7.5.1.1 

一般事項 

サイクル耐久特性試験の前に,電池を 0.2 I

t

 A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放電する。

電池の分類にかかわらず,7.5.1.27.5.1.4 の耐久試験を周囲温度 20±5  ℃で行う。充電及び放電は,

9

表 12 に規定する条件によって一定電流で行う。試験中に電池容器の温度が 35  ℃を超えて上昇しない

ように予防措置をする。必要な場合,強制的な通風によって電池を冷却する。

注記  サイクル耐久特性は,周囲温度ではなく,電池本体の温度で決まる。

7.5.1.2 

小形角形電池,ボタン形電池,及び乾電池と寸法の互換性がない円筒形電池 

小形角形電池,ボタン形電池,及び乾電池と寸法の互換性のない円筒形電池のサイクル耐久特性の 1 単

位の手順は,

表 による。

表 9−小形角形電池,ボタン形電池,及び乾電池と寸法の互換性がない円筒形電池の 

サイクル耐久特性の 単位の手順 

サイクル数

充電

充電状態での静置

放電

 1

0.1 I

t

 A

で 16 時間

なし 0.25

I

t

 A

で 2 時間 20 分

a)

2

∼48 0.25

I

t

 A

で 3 時間 10 分

なし 0.25

I

t

 A

で 2 時間 20 分

a)

49 0.25

I

t

 A

で 3 時間 10 分

なし 0.25

I

t

 A

で 1.0 V まで

50 0.1

I

t

 A

で 16 時間

1

∼4 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで

b)

a)

電池の放電電圧が 1.0 V 未満に低下したときには,放電を停止する。

b)

 51

サイクル目の試験開始の状況に応じて,50 サイクル目の放電停止後に,開路状態で十分な休止時間を

とってもよい。同じ手順を 100,150,200,250,300,350,400 及び 450 サイクル目に行ってもよい。


13

C 8708

:2013

表 の 50 サイクル目の放電持続時間が 3 時間未満になるまで,表 の 1∼50 サイクルの試験を 1 単位と

して,その単位を繰り返す。

表 の 50 サイクル目の放電持続時間が 3 時間未満になった段階で,表 の 50 サイクル目に規定する手

順で,放電持続時間の測定をもう 1 回行う。サイクル耐久特性試験は,この 2 回の放電持続時間がいずれ

も 3 時間未満となったときに完了する。

試験が完了するときのサイクル数は,次の値以上でなければならない。

a)

小形角形電池は,400

b)

 L/LS/LR

,M/MS/MR,J/JR,H/HR 及び X/XR の円筒形電池は,500

c)

 LT/LU

,MT/MU,JT 及び HT/HU の円筒形電池は,50

d)

ボタン形電池は,500

7.5.1.3 

乾電池と互換性のある円筒形電池 

7.5.1.2

に従ってサイクル耐久性特性試験を行う。

試験が完了するときのサイクル数は,次の値以上でなければならない。

a)

定格容量 800 mAh 未満の HR03 の電池は,500

b)

定格容量 800 mAh 以上の HR03 の電池は,300

c)

定格容量 2 100 mAh 未満の HR6 の電池は,500

d)

定格容量 2 100 mAh 以上の HR6 の電池は,300

e)

 HR14

及び HR20 の電池は,500

7.5.1.4 

円筒形電池(加速試験手順) 

7.5.1.4.1 

一般事項 

試験を加速するために,

又は実際の用途に近いサイクル条件を使うために,

サイクル耐久特性の手順は,

7.5.1.2

に代えて,7.5.1.4.27.5.1.4.3 又は 7.5.1.4.4 の一つを選択してもよい。

7.5.1.4.2 H

又は の円筒形電池 

H

又は X 円筒形電池のサイクル耐久特性の 1 単位の手順は,

表 10 による。

表 10又は の円筒形電池のサイクル耐久特性の 単位の手順 

サイクル数

充電

充電状態での静置

放電

条件

放電後の休止を含む合計時間

 1

0.1 I

t

 A

で 16 時間 30 分間 1

I

t

 A

で 1.0 V まで 90 分間

2

∼48 0.3

I

t

 A

で 4 時間

a)

 30

分間 1

I

t

 A

で 1.0 V まで 90 分間

49 0.3

I

t

 A

で 4 時間

a)

 24

時間 1

I

t

 A

で 1.0 V まで 90 分間

50 0.1

I

t

 A

で 16 時間

1

∼4 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで

b)

a)

製造業者が推奨する充電制御方法で停止してもよい。

b)

 51

サイクル目の試験開始の状況に応じて,50 サイクル目の放電停止後に,開路状態での十分な休止時

間をとってもよい。同じ手順を 100,150,200,250,300,350,400 及び 450 サイクル目に行っても

よい。

表 10 の 49 サイクル目の放電終止電圧が 1.0 V になる放電持続時間が 30 分間未満又は 50 サイクル目の

放電終止電圧が 1.0 V になる放電持続時間が 3 時間未満になるまで,

表 10 の 1∼50 サイクルの試験を 1 単

位として,その単位を繰り返す。

表 10 の 49 サイクル目の放電終止電圧が 1.0 V になる放電持続時間が 30 分間未満又は 50 サイクル目の


14

C 8708

:2013

放電終止電圧が 1.0 V になる放電持続時間が 3 時間未満になった段階で,更に

表 10 の 50 サイクル目に規

定する手順で,放電持続時間の測定を行う。サイクル耐久特性試験は,この 2 回の放電持続時間が 3 時間

未満となったときに,完了する。

試験が完了するときのサイクル数は,500 以上でなければならない。

7.5.1.4.3 X

円筒形電池 

X

円筒形電池のサイクル耐久特性の 1 単位の手順は,

表 11 による。

表 11円筒形電池のサイクル耐久特性の 単位の手順 

サイクル数

充電

充電状態での静置

放電

条件

放電後の休止を含む合計時間

 1

0.1 I

t

 A

で 16 時間 30 分間 5

I

t

 A

で 0.8 V まで 42 分間

2

∼48 1

I

t

 A

で 1 時間

a)

 30

分間 5

I

t

 A

で 0.8 V まで 42 分間

49 1

I

t

 A

で 1 時間

a)

 24

時間 5

I

t

 A

で 0.8 V まで 42 分間

50 0.1

I

t

 A

で 16 時間

1

∼4 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで

b)

a)

製造業者が推奨する充電制御方法で停止してもよい。

b)

 51

サイクル目の試験開始の状況に応じて,50 サイクル目の放電停止後に,開路状態での十分な休止時

間をとってもよい。同じ手順を 100,150,200,250,300,350,400 及び 450 サイクル目に行っても
よい。

表 11 の 49 サイクル目の放電終止電圧が 0.8 V になる放電持続時間が 5 分間未満又は 50 サイクル目の放

電終止電圧が 1.0 V になる放電持続時間が 3 時間未満になるまで,

表 11 の 1∼50 サイクルの試験を 1 単位

として,その単位を繰り返す。

表 11 の 49 サイクル目の放電終止電圧が 0.8 V になる放電持続時間が 5 分間未満又は 50 サイクル目の放

電終止電圧が 1.0 V になる放電持続時間が 3 時間未満になった段階で,更に

表 11 の 50 サイクル目に規定

する手順で,放電持続時間の測定を行う。サイクル耐久特性試験は,この 2 回の放電持続時間が 3 時間未

満となったときに,完了する。

試験が完了するときのサイクル数は,500 以上でなければならない。

7.5.1.4.4 HR

又は XR の円筒形電池 

HR

又は XR の円筒形電池のサイクル耐久特性の 1 単位の手順は,

表 12 による。

表 12HR 又は XR の円筒形電池のサイクル耐久特性の 単位の手順 

サイクル数

充電

充電状態での静置

放電

条件

放電後の休止を含

む合計時間

 1

0.1 I

t

 A

で 16 時間 30 分間 1

I

t

 A

で 1.0 V まで 90 分間

2

∼48 1

I

t

  A

で製造業者が推奨する充電

制御方法

a)

30

分間 1

I

t

 A

で 1.0 V まで 90 分間

49 1

I

t

  A

で製造業者が推奨する充電

制御方法

a)

24

時間 1

I

t

 A

で 1.0 V まで 90 分間

50

1  I

t

  A

で製造業者が推奨する充電

制御方法

a)

及び 0.1 I

t

 A

で 2 時間

1

∼4 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで

b)

a)

製造業者が推奨する充電制御方法としては,例えば−ΔV 又は dT/dt 制御方法がある。

b)

 51

サイクル目の試験開始の状況に応じて,50 サイクル目の放電停止後に,開路状態で十分な休止時間を

とってもよい。同じ手順を 100,150,200,250,300,350,400 及び 450 サイクル目に行ってもよい。


15

C 8708

:2013

表 12 の 49 サイクル目の放電終止電圧が 1.0 V になる放電持続時間が 30 分間未満又は 50 サイクル目の

放電終止電圧が 1.0 V になる放電持続時間が 3 時間未満になるまで,

表 12 の 1∼50 サイクルの試験を 1 単

位として,その単位を繰り返す。

表 12 の 49 サイクル目の放電終止電圧が 1.0 V になる放電持続時間が 30 分間未満又は 50 サイクル目の

放電終止電圧が 1.0 V になる放電持続時間が 3 時間未満になった段階で,更に

表 12 の 50 サイクル目に規

定する手順で,放電持続時間の測定を行う。サイクル耐久特性試験は,この 2 回の放電持続時間が 3 時間

未満となったときに,完了する。

試験が完了するときのサイクル数は,500 以上でなければならない。

7.5.2 

連続充電耐久特性 

7.5.2.1 

小形角形電池及びボタン形電池 

小形角形電池及びボタン形電池の連続充電耐久特性は,規定しない。

7.5.2.2 L

MJH

及び の円筒形電池 

試験前に電池を 0.2 I

t

 A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放電する。

次の連続充電耐久試験を周囲温度 20±5  ℃で行う。充電及び放電は,

表 13 に規定する条件によって一

定電流で行う。

表 13LMJ及び の円筒形電池の連続充電耐久特性 

サイクル数

充電

放電

a)

1 0.05

I

t

 A

で 91 日間

0.2 I

t

 A

で 1.0 V まで

2 0.05

I

t

 A

で 91 日間

0.2 I

t

 A

で 1.0 V まで

3 0.05

I

t

 A

で 91 日間

0.2 I

t

 A

で 1.0 V まで

4 0.05

I

t

 A

で 91 日間

0.2 I

t

 A

で 1.0 V まで

a)

放電は,充電完了後直ちに行う。

試験中に電池容器の温度が 25  ℃を超えて上昇しないように予防措置をする。必要な場合は,強制的な

通風によって電池を冷却する。

4

サイクル目の放電持続時間は,3 時間以上でなければならない。

7.5.2.3 LT

MT

又は HT の円筒形電池 

連続充電耐久特性試験は,

表 14 で規定するように次の 3 項目で構成する。

− 40 ℃での充電受入特性試験

− 70 ℃での 6 か月間の連続充電期間

−  連続充電後の電池の性能を検査するための最終の充電受入特性試験

注記 1 70

℃での 6 か月間の連続充電は,40  ℃で 4 年間の連続充電を想定した加速条件である。

試験前に,電池を周囲温度 20±5  ℃において,0.2  I

t

  A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放電し,

周囲温度 40±2  ℃で 16∼24 時間静置する。

電池は,

表 14 に規定する条件によって,周囲温度 40±2  ℃又は 70±2  ℃に維持した状態で,一定電流

で充電及び放電を行う。

放電条件の放電 A 又は放電 B は,使用者の要求に合うように選択できる。放電は,充電完了後直ちに行

う。

40

℃での最初の充電受入特性試験を終了した電池は,周囲温度 70±2  ℃で 16∼24 時間静置する。


16

C 8708

:2013

70

℃での 6 か月間の連続充電期間中,電池の温度が 75  ℃を超えて上昇しないように予防措置をする。

必要な場合は,強制的な通風によって電池を冷却する。

注記 2    電池特性は,周囲温度ではなく,電池本体の温度で決まる。

70

℃での 3 サイクルの放電持続時間は,記録する。この試験中,電解液の漏出が起こってはならない。

充放電期間を終了した電池は,周囲温度 40±2  ℃で 16∼24 時間静置する。さらに,

表 14 に規定する条

件によって,最終の充電受入特性試験を 40  ℃で 3 サイクル行う。

放電持続時間は,

表 14 に規定する値以上でなければならない。

表 14LTMT 又は HT の円筒形電池の連続充電耐久特性 

サ イ ク ル

周囲温度

充電

放電 A

放電 B

最小放電持続時間

LT

,MT 又は HT の

円筒形電池

MT

又は HT の

円筒形電池

LT

,MT 又は

HT

の円筒形

電池

MT

又 は HT

の円筒形電池

1

40

±2  ℃

0.05 I

t

 A

で 48 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで 1 I

t

 A

で 1.0 V まで

2 0.05

I

t

 A

で 24 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで 1 I

t

 A

で 1.0 V まで

3

時間 45 分 42 分間

3 0.05

I

t

 A

で 24 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで 1 I

t

 A

で 1.0 V まで

3

時間 45 分 42 分間

4

70

±2  ℃

0.05 I

t

 A

で 60 日間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで 1 I

t

 A

で 1.0 V まで

5 0.05

I

t

 A

で 60 日間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで 1 I

t

 A

で 1.0 V まで

6 0.05

I

t

 A

で 60 日間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで 1 I

t

 A

で 1.0 V まで

7

40

±2  ℃

0.05 I

t

 A

で 48 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで 1 I

t

 A

で 1.0 V まで

8 0.05

I

t

 A

で 24 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで 1 I

t

 A

で 1.0 V まで

2

時間 30 分 24 分間

9 0.05

I

t

 A

で 24 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで 1 I

t

 A

で 1.0 V まで

2

時間 30 分 24 分間

7.5.2.3A JT

円筒形電池 

連続充電耐久特性試験の前に,電池を 0.2 I

t

 A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放電する。

連続充電耐久特性試験は,次の事項を順次実施し,放電持続時間が 2 回連続して 30 分間未満に低下する

直前までの充放電回数を求める。

周囲温度 55±2  ℃で 16∼24 時間静置した後,0.033 I

t

 A

の一定電流で 28 日間充電を行う。充電完了後,

直ちに同一の周囲温度で,1 I

t

 A

の一定電流で 1.1 V の放電終止電圧まで放電を行い,放電持続時間を求め

る。

放電持続時間が 2 回連続して 30 分間未満に低下する直前までの充放電回数は,6 回以上でなければ

ならない。 

7.5.2.4 LU

MU

又は HU の円筒形電池 

連続充電耐久特性試験は,

表 15 で規定するように次の 3 項目で構成する。

− 50 ℃での充電受入特性試験

− 70 ℃での 12 か月間の連続充電期間

−  連続充電後の電池の性能を検査するための最終の充電受入特性試験

注記 1 70

℃での 12 か月間の連続充電は,50  ℃で 4 年間の連続充電を想定した加速条件である。

試験前に,電池を周囲温度 20±5  ℃において,0.2  I

t

  A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放電し,

周囲温度 50±2  ℃で 16∼24 時間静置する。

電池は,

表 15 に規定する条件によって,周囲温度 50±2  ℃又は 70±2  ℃に維持した状態で,一定電流

で充電及び放電を行う。


17

C 8708

:2013

放電条件の放電 A 又は放電 B は,使用者の要求に合うように選択できる。放電は,充電完了後直ちに行

う。

50

℃での最初の充電受入特性試験を終了した電池は,周囲温度 70±2  ℃で 16∼24 時間静置する。

70

℃での 12 か月間の連続充電期間中,

電池の温度が 75  ℃を超えて上昇しないように予防措置をする。

必要な場合は,強制的な通風によって電池を冷却する。

注記 2  電池特性は,周囲温度ではなく,実際の電池の温度で決まる。

70

℃での 3 サイクルの放電持続時間は,記録する。この試験中,電解液の漏出が起こってはならない。

充放電期間を終了した電池は,周囲温度 50±2  ℃で 16∼24 時間静置する。さらに,

表 15 に規定する条

件によって,最終の充電受入特性試験を 50  ℃で 3 サイクル行う。

放電持続時間は,

表 15 に規定する値以上でなければならない。

表 15LUMU 又は HU の円筒形電池の連続充電耐久特性 

サ イ ク ル

周囲温度

充電

放電 A

放電 B

最小放電持続時間

LU

,MU 又は HU の

円筒形電池

MU

又は HU の

円筒形電池

LU

,MU 又は

HU

の円筒形

電池

MU

又は HU

の 円 筒 形 電

1

50

±2  ℃

0.05 I

t

 A

で 48 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで

I

t

 A

で 1.0 V まで

2 0.05

I

t

 A

で 24 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで

I

t

 A

で 1.0 V まで

3

時間 45 分 42 分間

3 0.05

I

t

 A

で 24 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで

I

t

 A

で 1.0 V まで

3

時間 45 分 42 分間

4

70

±2  ℃

0.05 I

t

 A

で 120 日間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで

I

t

 A

で 1.0 V まで

5 0.05

I

t

 A

で 120 日間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで

I

t

 A

で 1.0 V まで

6 0.05

I

t

 A

で 120 日間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで

I

t

 A

で 1.0 V まで

7

50

±2  ℃

0.05 I

t

 A

で 48 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで

I

t

 A

で 1.0 V まで

8 0.05

I

t

 A

で 24 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで

I

t

 A

で 1.0 V まで

2

時間 30 分 24 分間

9 0.05

I

t

 A

で 24 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで

I

t

 A

で 1.0 V まで

2

時間 30 分 24 分間

7.6 

定電圧での充電受入特性 

定電圧での充電は推奨しないので,この規格では,定電圧での充電受入特性試験を規定しない。

7.7 

過充電特性 

7.7.1 

小形角形電池,LMHXLS 又は MS の円筒形電池及びボタン形電池 

電池の過充電特性試験は,次による。

過充電特性試験の前に,電池を周囲温度 20±5  ℃で 0.2 I

t

 A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放電

する。

その後,電池を周囲温度 20±5  ℃で 0.1 I

t

 A

の一定電流で 48 時間充電する。充電完了後,電池を周囲温

度 20±5  ℃で 1∼4 時間静置した後に,0.2 I

t

 A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放電する。

放電持続時間は,5 時間以上でなければならない。

7.7.2 LT/LU

MT/MU

又は HT/HU の円筒形電池 

電池の過充電特性試験は,周囲温度 0±2  ℃の循環空気中で,次による。

過充電特性試験の前に,電池を周囲温度 20±5  ℃で 0.2 I

t

 A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放電

し,周囲温度 0±2  ℃で 16∼24 時間静置する。

充電及び放電は,

表 16 に規定する条件によって一定電流で行う。放電条件の放電 A 又は放電 B は,使

用者の要求に合うように選択してもよい。


18

C 8708

:2013

表 16LT/LUMT/MU 又は HT/HU の円筒形電池の 0  ℃での過充電特性 

充電

放電 A

a)

放電 B

a)

LT/LU

,MT/MU 又は HT/HU

の円筒形電池

MT/MU

又は HT/HU の円筒形

電池

0.05 I

t

 A

で 28 日間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで 1

I

t

 A

で 0.9 V まで

a)

放電は,充電完了後直ちに行う。

放電持続時間は,

表 に規定する値以上でなければならない。

7.7.2A J

円筒形電池 

この試験の前に,J 円筒形電池を周囲温度 20±5  ℃で 0.2 I

t

 A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放

電し,周囲温度 5±2  ℃で 16∼24 時間静置する。

J

円筒形電池の過充電特性試験は,周囲温度 5±2  ℃で 0.1 I

t

 A

の一定電流で 48 時間充電を行う。充電完

了後,周囲温度 20±5  ℃で 16∼24 時間静置した後に,0.2  I

t

  A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放

電を行う。

放電持続時間は,5 時間以上でなければならない。

7.7.2B JT

円筒形電池 

この試験の前に,JT 円筒形電池を周囲温度 20±5  ℃で 0.2  I

t

  A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで

放電し,周囲温度 5±2  ℃で 16∼24 時間静置する。

JT

円筒形電池の過充電特性試験は,周囲温度 5±2  ℃で 0.05 I

t

 A

の一定電流で 96 時間充電を行う。充電

完了後,周囲温度 20±5  ℃で 16∼24 時間静置した後に,1 I

t

 A

の一定電流で 1.1 V の放電終止電圧まで放

電を行う。

放電持続時間は,37 分間以上でなければならない。

7.7.3 R

円筒形電池(急速充電用電池) 

R

円筒形電池の過充電特性試験は,次による。

過充電特性試験の前に,R 円筒形電池を周囲温度 20±5  ℃で 0.2 I

t

 A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧

まで放電する。

その後,R 円筒形電池を周囲温度 20±5  ℃で 1 I

t

 A

の一定電流で 1 時間 12 分充電するか,−ΔV 方式な

どの充電終了制御を行うか,又は製造業者が推奨する充電終了制御を行う。この後,同じ周囲温度で 0.1 I

t

A

の一定電流で 48 時間充電する。この充電の後,電池を周囲温度 20±5  ℃で 1∼4 時間静置する。

次に,R 円筒形電池を周囲温度 20±5  ℃で 0.2 I

t

 A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放電する。

放電持続時間は,5 時間以上でなければならない。

7.8 

ガス排出機構作動特性 

警告  この試験を実施するときは,爆発する可能性があるため最大限の注意をしなければならない。

電池は,個別に試験しなければならない。また,電流を遮断した後でも,爆発する可能性があ

ることに留意しなければならない。このため,試験は,適切な防護容器内などの安全を確保し

た状態で実施する。

この試験は,内部圧力が臨界値を超えるときに,ガス排出機構が働いて,ガスを放出することを確認す

るために実施する。

注記  一部のボタン形電池は,ガス排出機構をもっていない。この種の電池には,この試験を実施し

ないほうがよい。


19

C 8708

:2013

電池を周囲温度 20±5  ℃で 0.2 I

t

 A

の一定電流で 0 V の放電終止電圧まで強制的に放電する。

次に,電流を 1 I

t

 A

に増加し,同じ周囲温度 20±5  ℃で 60 分間,同じ方向に通電を続行する。

電池は,この放電の途中及び終了時に破裂又は爆発してはならない。電解液の漏出及び電池の変形は

あってもよい。

7.9 

過昇温度防止機構作動特性(電池だけ) 

警告  この試験を実施するときは,爆発又は電池内容物が流出する可能性があるため最大限の注意を

しなければならない。また,電池が発熱することに留意しなければならない。このため,試験

は,適切な防護容器内などの安全を確保した状態で実施する。

この試験は,過昇温度防止電池が誤った使い方をしたときに,過昇温度防止機構が働いて電池の過度の

温度上昇を抑制することを確認するために実施する。

電池を 7.2 に従って充電をする。充電が終了した後,次の要求事項に従って,試験を実施する。

−  試験方法:電池を 4 本直列に接続し,そのうち 1 本の極性をその他 3 本と逆方向に接続した状態で,

両極端子間を結線によって短絡する。

−  短絡回路抵抗:80±20 m

Ω

試験の終了は,次のいずれかの早い時点とする。

− 24 時間経過した時点

−  電池容器の温度が最大上昇温度から 20 %低下した時点

試験終了後,次の確認を行う。

−  電池が破裂又は発火していない。

−  電池の温度上昇が 45  ℃未満とする。

−  目視検査で,液体及びその他の漏出がない。

7.10 

長期放置特性 

長期放置特性試験の前に,電池を周囲温度 20±5  ℃で 0.2 I

t

 A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放

電する。放電後,電池を次の条件で充電する。

−  ボタン形電池,小形角形電池及び L,M,J

,H,X,LS,MS,LT/LU,MT/MU,JT 又は HT/HU の円

筒形電池は,7.2 による。

−  R 円筒形電池は,7.3.4 の充電方法による。

次に,電池を平均温度 20±5  ℃,相対湿度(65±20)%で開路状態で 12 か月間放置する。放置期間中

に,周囲温度は,いかなるときも 20±10  ℃の限界を超えて変動してはならない。

放置期間が完了した後,電池を周囲温度 20±5  ℃で 0.2 I

t

 A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放電

する。放電後,電池を次の条件で充電する。

−  ボタン形電池,小形角形電池及び L,M,J

,H,X,LS,MS,LT/LU,MT/MU,JT 又は HT/HU の円

筒形電池は,7.2 による。

−  R 円筒形電池は,7.3.4 の充電方法による。

その後,電池を 7.3.2 に規定する電池の区分に応じた一定電流で放電する。この試験は,5 サイクルまで

許容する。試験の終了は,要求事項を満たした最初のサイクルが終了した時点とする。

それぞれに適切な一定電流での最小放電時間は,

表 5,表 又は表 に規定する値の 80 %以上でなけれ

ばならない。

注記  受渡当事者間で取り決めた品質受入手順で評価試験を行っている場合,長期放置特性試験の結

果が得られてなく,かつ,他の要求特性が満足しているときは,暫定的に適合とみなしてもよ


20

C 8708

:2013

い。

7.11 LT

MT

及び HT の円筒形電池の 55  ℃での充電受入特性 

この試験は,要求事項ではない。性能の参考情報を得るために行うものであり,LT,MT 及び HT の円

筒形電池だけに適用する。

電池を周囲温度 20±5  ℃で 0.2  I

t

  A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放電し,周囲温度 55±2  ℃

で 16∼24 時間静置する。

充電受入特性試験は,周囲温度 55±2  ℃で行う。充電及び放電は,

表 17 に規定する条件によって一定

電流で行う。放電条件の放電 A 又は放電 B は,使用者の要求に合うように選択できる。

表 17LTMT 及び HT の円筒形電池の 55  ℃での充電受入特性 

サイクル数

充電

放電 A

放電 B

LT

,MT 及び HT の円筒形電池

MT

及び HT の円筒形電池

1 0.05

I

t

 A

で 48 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで 1

I

t

 A

で 1.0 V まで

2

a)

 0.05

I

t

 A

で 24 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで 1

I

t

 A

で 1.0 V まで

3

a)

 0.05

I

t

 A

で 24 時間 0.2

I

t

 A

で 1.0 V まで 1

I

t

 A

で 1.0 V まで

a)

  2

サイクル目及び 3 サイクル目の放電持続時間は記録し,結果報告として作成する。

7.11A

  JT 円筒形電池のトリクル充電受入特性 

トリクル充電受入特性試験は,トリクル充電受入特性 A(45  ℃)

,トリクル充電受入特性 A(5  ℃)

,ト

リクル充電受入特性 B(45  ℃)及びトリクル充電受入特性 B(5  ℃)の 4 項目の試験を,次の事項を順次

実施し,放電持続時間を求める。

JT

円筒形電池を周囲温度 20±5  ℃で 0.2 I

t

 A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放電し,

表 17A 

示す周囲温度で,16∼24 時間静置した後に充電を開始する。充電完了後,直ちに同じ周囲温度で 1 I

t

 A

一定電流で 1.1 V の放電終止電圧まで放電し,放電持続時間を求める。

放電持続時間は,

表 17A に規定する値以上でなければならない。

表 17AJT 円筒形電池のトリクル充電受入特性 

項目

周囲温度

充電

放電

最小放電持続時間

トリクル充電受入特性 A(45  ℃) 45±2  ℃

0.033 I

t

 A

で 48 時間

I

t

 A

で 1.1 V まで 37 分間

トリクル充電受入特性 A(5  ℃)

5

±2  ℃

0.033 I

t

 A

で 48 時間

I

t

 A

で 1.1 V まで 37 分間

トリクル充電受入特性 B(45  ℃) 45±2  ℃

0.04 I

t

 A

で 24 時間 1

I

t

 A

で 1.1 V まで 25 分間

トリクル充電受入特性 B(5  ℃)

5

±2  ℃

0.04 I

t

 A

で 24 時間 1

I

t

 A

で 1.1 V まで 25 分間

7.12 

内部抵抗 

7.12.1 

一般事項 

小形角形電池又は円筒形電池の内部抵抗は,交流(a.c.)法又は直流(d.c.)法のいずれかによって調べ

る。

同一の電池について,交流法及び直流法の両方で内部抵抗を測定する必要が生じる場合には,最初に交

流法を用い,次に直流法を用いる。この場合,交流法と直流法とを実施する間に,電池の放電及び充電を

行う必要はない。

なお,内部抵抗に関しては要求特性はないが,その値を求められたときには,ここに記載した方法で行


21

C 8708

:2013

う。

測定の前に,電池を 0.2 I

t

 A

の一定電流で 1.0 V の放電終止電圧まで放電する。次に,電池を 7.2 によっ

て充電する。充電後,電池を周囲温度 20±5  ℃で 1∼4 時間静置する。

内部抵抗の測定は,周囲温度 20±5  ℃で行う。

7.12.2 

交流内部抵抗(インピーダンス)の測定 

電池に周波数 1.0±0.1 kHz の交流実効電流 I

a

を 1∼5 秒間の任意の時間通電して,交流実効電圧 U

a

を測

定する。

交流内部抵抗 R

ac

は,次の式によって算出する。

a

a

ac

I

U

R

=

ここに,

R

ac

交流内部抵抗(

Ω)

U

a

交流実効電圧(V)

I

a

交流実効電流(A)

注記 1  交流電流で測定する場合は,重畳する交流ピーク電圧が 20 mV 未満が望ましい。

注記 2  この方法は,規定する周波数の範囲において,抵抗にほぼ等しいインピーダンスの測定に用

いるのが一般的である。

注記 3  電圧の測定は,通電に用いる接点とは別に,電池の端子で行うことが一般的である。

7.12.3 

直流内部抵抗の測定 

電池を

表 18 に規定する値 I

1

の一定電流で放電する。10 秒±0.1 秒間の放電の最後に負荷がかかった状態

で放電電圧 U

1

を測定して記録する。

引続き,

直ちに放電電流を

表 18 に規定する値 I

2

の一定電流に増加し,

3

秒±0.1 秒間の放電の最後に負荷がかかった状態で放電電圧 U

2

を測定して記録する。

全ての電圧の測定は,通電に用いる接点とは別に,電池の端子で行う。

直流内部抵抗 R

dc

は,次の式によって算出する。

1

2

2

1

dc

I

I

U

U

R

=

ここに,

R

dc

直流内部抵抗(

Ω)

I

1

I

2

直流一定電流(A)

U

1

U

2

負荷状態で測定する電圧(V)

表 18−直流内部抵抗の測定に用いる直流電流 

電流

分類

HRL

a)

 HRM

a)

,HRJ

a)

及び HRH

a)

HRX

I

1

 0.2

I

t

 A

0.5 I

t

 A

I

t

 A

I

2

 2

I

t

 A

I

t

 A

10 I

t

 A

a)

  T

,U,S 及び R 電池にも適用する。

この規定は,円筒形電池だけに適用する。

機械的試験及び要求特性 

機械的試験及び要求特性は,JIS C 8713 による。


22

C 8708

:2013

安全性試験及び要求特性 

安全性試験及び要求特性は,JIS C 8712 による。

10 

形式検査及び受渡検査 

10.0A

  一般事項 

形式検査の内容は,次による。ただし,受渡当事者間で特に取決めがある場合は,その取決めによって

よい。

10.1 

形式検査 

10.1.1 

小形角形電池及びボタン形電池の形式検査 

形式検査は,

表 19 に規定する試験手順及び試料数を用いる。形式検査に必要な電池の数の合計は,27

とする。この合計電池数には,製造上の原因以外で生じる不適合品の発生を考慮して,予備の電池を含む。

試験は,それぞれの電池の区分ごとに実施する。全ての電池は,区分 A の試験を実施し,その後,

表 19

に示す試料数によって無作為に 5 区分に分割する。

各区分及び全体での不適合品の許容数は,

表 19 による。電池は,一区分ごとの許容不適合数又は全体で

の許容不適合数を満たさなかった場合に不適合とする。

表 19−小形角形電池及びボタン形電池の形式検査の試験手順 

区分

試料数

参照箇条

検査及び試験

不適合品許容数

区分ごと

全体

A 27

5.3 

表示 0

3

箇条 

寸法

7.3.2 

20

℃,0.2 I

t

 A

放電

7.3.2 

20

℃,1 I

t

 A

放電

B 5

7.3.3 

0

℃,0.2 I

t

 A

放電 1

7.3.3 

0

℃,1 I

t

 A

放電

C 5

7.7 

過充電特性 0

7.8 

ガス排出機構作動特性

D 5

7.5.1 

サイクル耐久特性 1

E 6

7.4 

容量保存特性 1

F 5

7.10 

長期放置特性 1

7.3.2 

20

℃,0.2 I

t

 A

放電

10.1.2 

円筒形電池の形式検査 

形式検査は,

表 20 に規定する試験手順及び試料数を用いる。形式検査に必要な電池の数の合計は,32

とする。この合計電池数には,製造上の原因以外で生じる不適合品の発生を考慮して,再試験を可能にす

るため予備の電池を含む。

試験は,それぞれの電池の区分ごとに実施する。全ての電池は,区分 A の試験を実施し,その後,

表 20

に示す試料数によって無作為に 6 区分に分割する。

各区分及び全体での不適合品の許容数は,

表 20 による。電池は,一区分ごとの許容不適合数又は全体で

の許容不適合数を満たさなかった場合に不適合とする。


23

C 8708

:2013

表 20−円筒形電池の形式検査の試験手順 

区分

試料数

参照箇条

検査及び試験

不適合品許容数

区分ごと

全体

A 32

5.3 

表示 0

3

6.1.3 

寸法

7.3.2 

20

℃,0.2 I

t

 A

放電

7.3.2 

20

℃,1 I

t

 A

放電(M,J

,H 及び X の円筒形電池)

a)

I

t

 A

放電(H 及び X の円筒形電池)

a)

10 I

t

 A

放電(X 円筒形電池)

B 5

7.3.3 

0

℃,0.2 I

t

 A

放電 1

7.3.3 

0

℃,1 I

t

 A

放電(M,J

,H 及び X の円筒形電池)

a)

I

t

 A

放電(H 及び X の円筒形電池)

a)

I

t

 A

放電(X 円筒形電池)

C 5

7.7 

過充電特性 0

7.8 

ガス排出機構作動特性

D 5

7.5.1 

サイクル耐久特性 1

E 5

7.5.2 

連続充電耐久特性

b)

 1

7.8 

ガス排出機構作動特性 0

F 6

7.4 

容量保存特性 1

G 5

7.10 

長期放置特性 1

7.3.2 

20

℃,0.2 I

t

 A

放電

7.3.2 

20

℃,1 I

t

 A

放電(M,J

,H 及び X の円筒形電池)

a)

I

t

 A

放電(H 及び X の円筒形電池)

a)

10 I

t

 A

放電(X 円筒形電池)

a)

  T

,U,S 及び R 電池にも適用する。

b)

小形角形電池,ボタン形電池,S 及び R 電池は除く。

10.2 

受渡検査 

受渡検査は,個々の電池の納入時に行う。

試料の抜取手順は,IEC 60410 の規定による。受渡当事者間で特に取決めがない限り,

表 21 に推奨する

検査水準及び適合品質水準(AQL)を用いて,検査及び試験を行う。


24

C 8708

:2013

表 21−受渡検査の望ましい試験の手順 

区分

参照箇条

検査

推奨値

検査水準 AQL(%)

A

外観検査

機械的損傷があってはならない II

4

ケース及び端子に腐食があってはならない II

4

a)

接続タブの数,位置及び溶接強度 S3

1

ケース及び端子に液状電解液の付着があってはならない II  0.65

B

物理的検査

箇条 6

寸法 S3

1

a)

質量 S3

1

5.3 

表示 S3

1

C

電気的検査

a)

開路電圧及び極性 II

0.65

7.3.2 

20

℃,0.2 I

t

 A

放電 S3

1

7.3.2 

20

℃,1 I

t

 A

放電 S3

1

注記  同一電池での複数の不適合は累積しない。最も厳しい AQL だけに該当するように考慮する。 

a)

受渡当事者間の取決めによる。

10A

  取扱上の注意事項 

必要に応じて,使用者が適正な状態で使用できるよう,次に示す主旨の注意事項及び禁止事項を,電池

本体,取扱説明書又はその他の適切な方法で表示する。

a)

電池は短絡してはならない。

b)

電池に直接はんだ付けしてはならない。

c)

電池を加熱したり火の中に入れたりしてはならない。

d)

電池を分解してはならない。

e)

異なる種類の電池と混用してはならない。

f)

電池の極性(+)

(−)を間違って使用してはならない。

g)

指定の充電条件又は指定の充電器で充電する。

h)

その他,電池を適切な状態で使用するために必要な事項。

10B

  電池の再生資源化への依頼 

電池の資源有効利用促進のために,使用者に再生資源化協力を依頼する“文章”を電池本体,取扱説明

書などに表示することが望ましい。

注記  電池本体へのマーク表示は,5.3 に規定している。

参考文献 IEC 

60050-482

:2004

,International Electrotechnical Vocabulary−Part 482: Primary and secondary cells

and batteries 

IEC 61434

,Secondary cells and batteries containing alkaline or other non-acid electrolytes−Guide to

the designation of current in alkaline secondary cell and battery standards


附属書 JA

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS C 8708:2013

  密閉形ニッケル・水素蓄電池

IEC 61951-2:2011

  Secondary cells and batteries containing alkaline or other

non-acid electrolytes

−Portable sealed rechargeable single cells−Part 2: Nickel-metal

hydride

(I)JIS の規定

(II) 
国際規格
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

3

用 語 及

び定義

3.6

密 閉 形 ニ ッ ケ

ル・水素蓄電池

 3.6

ニッケル・水素蓄電池

変更

ニッケル・水素蓄電池と密閉形

電池とを密閉形ニッケル・水素
蓄電池に変更。 
携帯用電池の定義を削除。

過昇温度防止電池の箇条番号
の変更。 
トリクル充電の追加。

ニッケル・水素蓄電池及び密閉形

電池は,本体に記載がなく,密閉
形ニッケル・水素蓄電池を使用し
ているため変更。また,トリクル

充電を追加。利用者の理解を助け
るために,用語の追加を IEC に提
案する。

携帯用電池は,本体に記載がない
ため,削除。IEC に提案する。

 3.7

密閉形電池

変更

−  3.8

携帯用電池

削除

 3.7

過昇温度防止電

 3.9

過昇温度防止電池

変更

 3.8

トリクル充電

追加

4

測 定 精

g)

湿度±5 %

4

g)

湿度±2 %

変更

湿度の公差は,実状を考慮し変

更。

湿度の公差変更を IEC に提案す

る。

4A

測 定

器具

a)

電圧の測定

b)

電流の測定

c)

温度の測定

d)

時間の測定

e)

寸法の測定

f)

湿度の測定

追加

各測定項目ごとに測定器具を

規定,追加。

総合精度を容易に得るために,測

定器具の精度を規定した。IEC 
提案する。

25

C

 870

8


20
1

3


(I)JIS の規定

(II) 
国際規格
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

5

電 池 の

分 類 及 び
表示

5.1

分類

次 の 電 池 の 分 類 に
ついて規定。

5.1.1

小形角形電池

及び円筒形電池

5.1.1.1

一般事項

5.1.1.2

小 形 角 形 電

5.1.1.3

円筒形電池

5.1.2

ボタン形電池

 5.1

JIS

とほぼ同じ

追加 5.1.1.1 の X を削除。

5.1.1.1

及び 5.1.1.3 に J 円筒形

電池を追加。

5.1.1.2

の例を低率放電性能品

から標準率放電性能に変更。

X

は削除。

我が国で普及している J 円筒形電
池を追加。IEC に提案する。

 5.3.1

小形角形電池

又は円筒形電池

表示について 9 項目
を規定。

 5.3.1

表示について 8 項目を規
定。

追加

電池の資源有効利用のための
マーク表示を追加。

国内法(資源有効利用促進法)に
準拠。

 5.3.2

ボタン形電池

表示について 5 項目
を規定。

 5.3.2

表示について 4 項目を規

定。

追加

6

寸法 6.1.3.1

乾 電 池 と 寸

法 の 互 換 性 の あ る
円筒形電池

 6.1.3.1

追加

JIS C 8515

に適合することを

追加。

互換性のある乾電池を明確にす
るため国内規格の参照先を追記

7

電 気 的

試 験 及 び
要求特性

7.2

試験のための充

電について規定

 7.2

JIS

とほぼ同じ

追加

試験電池の履歴を明確化のた
めに追加。

履歴を具体的に示した。IEC に提
案する。

26

C

 870

8


2

013


(I)JIS の規定

(II) 
国 際 規
格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

7

電 気 的

試 験 及 び
要求特性

7.3.2  20

℃の放電特

性 
次の電池の 20  ℃の
放電特性について規

定。

a)

小形角形電池

b) L/LT/LU/LS

M/MT/MU/MS

,J,

JT

,H/HT/HU 及び X

の円筒形電池

c)

ボタン形電池

 7.3.2

次の電池の 20  ℃の放電

特性について規定。

a)

小形角形電池

b) L/LT/LU/LS

M/MT/MU/MS

,H/HT/HU

及び X の円筒形電池

c)

ボタン形電池

追加

表 5 に J 及び JT 円筒形電池を

追加。

我が国で普及している J 及び JT

円筒形電池を追加。IEC に提案す
る。

 7.3.3

0

℃の放電特

性 
次の電池の 0  ℃放電
特性について規定。

a)

小形角形電池

b) L/LT/LU/LS

M/MT/MU/MS

,J,

H/HT/HU

及び X の円

筒形電池

c)

ボタン形電池

 7.3.3

次の電池の 0  ℃放電特性

について規定。

a)

小形角形電池

b) L/LT/LU/LS

M/MT/MU/MS

,H/HT/HU

及び X の円筒形電池

c)

ボタン形電池

追加

表 7 に J 円筒形電池を追加。

我が国で普及している J 円筒形電

池を追加。IEC に提案する。

 7.5.1.2

乾電池と寸法

の互換性のない小形
角形電池,ボタン形電

池及び L/LS/LR,M/

MS/MR

,J/JR,H/HR,

X/XR

, LT/LU ,

MT/MU

, JT 及 び

HT/HU

の円筒形電池

サイクル耐久特性に

ついて規定。

 7.5.1.2

乾電池と寸法の互換性の
ない小形角形電池,ボタ
ン 形 電 池 及 び L/LR ,

M/MR

, H/HR , X/XR ,

LT/LU

, MT/MU 及 び

HT/HU

の円筒形電池のサ

イクル耐久特性について
規定。

追加 b)

に LS,MS,J/JR 円筒形電

池,

c)

に JT 円筒形電池を追加。

LS

,MS を追加。

我が国で普及している J/JR 及び

JT

円筒形電池を追加。IEC に提案

する。

27

C

 870

8


2

013


(I)JIS の規定

(II)

国 際 規
格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と

の評価

技術的差異の内容

7

電 気 的

試 験 及 び

要求特性

7.5.1.3

乾電池と互換

性のある円筒形電池

サイクル数について
規定。

 7.5.1.3

JIS

とほぼ同じ 

変更

一部の国で使用されている分
類ではなく,JIS C 8500 の命名

法による分類に変更した。

乾電池を明確にするため国内規
格の命名法による分類とした。

IEC

に提案する。

7.5.2.2  L

,M,J,H

及び X の円筒形電池

 7.5.2.2

JIS

とほぼ同じ

追加 7.5.2.2 に J 円筒形電池を追加。 我が国で普及している J 円筒形電

池を追加。IEC に提案する。

7.5.2.3A  JT

円 筒 形

電池

追加 JT 円筒形電池専用の条件を追

加。

我が国で普及している JT 円筒形

電池を追加。IEC に提案する。

 7.7.2A

J

円筒形電池

の過充電特性につい
て規定。

追加

J

円筒形電池専用の条件を追

加。

我が国で普及している J 円筒形電

池を追加。IEC に提案する。

7.7.2B  JT

円筒形電

池の過充電特性につ
いて規定。

追加 JT 円筒形電池専用の条件を追

加。

我が国で普及している JT 円筒形

電池を追加。IEC に提案する。

 7.8

ガ ス 排 出 機 構 作

動特性

 7.8

安全装置の作動特性につ
いて規定。

変更

IEC

規 格 の Safety device

operation

をガス排出機構作動

特性とした。

具体的な機能を表すものとした。
技術的差異はない。

 7.9

過 昇 温 度 防 止 機

構作動特性

 7.9

変更

試験に用いる抵抗値について,

100 m

Ω以下から 80±20 mΩに

変更。

IEC 62133

の FDIS の記載内容に

準拠。次回改正時に提案する。

 7.10

長期放置特性

7.10

追加

円筒形電池に J 及び JT 円筒形
電池を追加。

我が国で普及している J 及び JT
円筒形電池を追加。IEC に提案す

る。

 7.11A

JT

円筒形電池

のトリクル充電受入

特性について規定。

追加 JT 円筒形電池専用の条件を追

加。

我が国で普及している JT 円筒形
電池を追加。IEC に提案する。

28

C

 870

8


2

013


(I)JIS の規定

(II) 
国 際 規
格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

7

電 気 的

試 験 及 び
要求特性

7.12.1

一般事項

内部測定の概要を規
定。

 7.12.1

追加

技術的な差異はなし。

要求特性ではないため,その値
を求められたときには,ここに
記載した方法で行うことを追

加。

IEC

に提案する。

 7.12.3

直流 内 部抵抗

の測定について規定。

 7.12.3

追加

組電池の直流内部抵抗の測定

方法において IEC 規格では個
別に規定されていない放電時
間の許容差を“±0.1 秒”と規

定した。

箇条 4 に規定したパラメータの許

容差における時間の規定値は,放
電時間などの“時間”単位の値に
適用すべき許容差である。この試

験においては 10 秒及び 3 秒とい
う“秒”の単位の値に対する許容
差であるため,必要十分な許容差

を追加した。IEC に提案する。

追加

表 18 の電池の分類に HRJ 電池
を追加。

我が国で普及している HRJ 電池
を追加。IEC に提案する。

10

形式検

査 及 び 受

渡検査

10.0A

一般事項

受渡当事者間の取決

めについて規定。

 10

追加

形式検査及び受渡検査の内容
の受渡当事者間の取決めを追

加。

JIS

は使用者の利益を重んじ,受

渡当事者間の取決めを優先する

ことを IEC に提案する。

 10.1.2

円筒 形 電池の

形式検査の手順につ

いて規定。

 10.1.2

追加

表 20 の試験項目に J 円筒形電
池を追加。

我が国で普及している J 円筒形電
池を追加。IEC に提案する。

 10.2

受渡検査の推奨

する試験の手順につ
いて規定。

 10.2

受渡検査の推奨する試験

の手順について規定。

追加

変更

表 21 の C 区分の条項(開路電

圧及び極性)に“取決めによる”
を追加とし,A,B 区分の取決
めも注

a)

とし“受渡当事者間

の取決めによる”を追加した。

JIS

は 使 用 者 の 利 益 を 重 ん じ ,

“取決めによる”を追加及び変更
を IEC に提案する。

10A

取 扱

上 の 注 意

事項

注意事項を電池本体,
取扱説明書などに表

示することを記載。

追加

JIS

は取扱上の注意事項として

8

項目を規定。

JIS

は,使用者の危険性を回避す

るための取扱上の注意事項を記

載。

29

C

 870

8


2

013


(I)JIS の規定

(II) 
国 際 規
格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号
及び題名

内容

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

10B

電 池

の 再 生 資
源 化 へ の
依頼

電池の資源有効利用

促進のためのマーク
表示及び協力依頼の
ための“文章”表示の

推奨。

追加

再生資源化促進のための依頼

表示を追加。

資源の有効な利用の促進に関す

る法律を考慮し追加。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:IEC 61951-2:2011:MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

30

C

 870

8


2

013