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C 8500:2017  

(1) 

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  2 

4 要求事項 5 

4.1 一般  5 

4.2 品質特性  8 

5 品質特性−試験項目及び試験方法  8 

5.1 一般  8 

5.2 放電試験  9 

5.3 最小平均持続時間(MAD)の適合性判定  10 

5.4 最小平均持続時間(MAD)の計算方法  11 

5.5 開路電圧  11 

5.6 寸法  11 

5.7 漏液及び変形  11 

5.7A 端子  11 

5.7B 外観  11 

6 品質特性−放電試験条件  11 

6.1 貯蔵及び放電条件  11 

6.2 貯蔵後の放電試験開始  12 

6.3 放電試験条件  12 

6.4 負荷抵抗  12 

6.5 放電時間  12 

6.6 試験条件の許容差  12 

6.7 “電池系Pの電池”の活性化  13 

7 サンプリング及び品質保証  13 

8 電池の包装  13 

附属書A(参考)電池の規格化指針  14 

附属書B(参考)電池応用機器設計  15 

附属書C(規定)形式命名法  17 

附属書D(参考)代表放電電圧Usの定義及び決定方法  27 

附属書E(参考)消費財の品質評価  30 

附属書F(参考)最小平均持続時間の計算方法  31 

附属書G(規定)包装,出荷,貯蔵,使用及び廃棄の方法  32 

附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表  35 


 

C 8500:2017  

(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人電池

工業会(BAJ)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正す

べきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。 

これによって,JIS C 8500:2013は改正され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

C 8500:2017 

 

一次電池通則 

Primary batteries-General 

 

序文 

この規格は,2015年に第12版として発行されたIEC 60086-1を基とし,対応国際規格に規定されてい

ない事項の追加など,我が国の実情を反映させるため,技術的内容を変更して作成した日本工業規格であ

る。 

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。 

 

適用範囲 

この規格は,一次電池の電池系,寸法,命名法,端子形状,表示,試験方法,代表的な品質特性,安全

性及び環境側面の通則について規定する。 

一次電池の安全規格には,JIS C 8513及びJIS C 8514があり,個別製品規格にはJIS C 8515がある。 

注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 

IEC 60086-1:2015,Primary batteries−Part 1: General(MOD) 

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”

ことを示す。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 7502 マイクロメータ 

JIS B 7507 ノギス 

JIS C 8513 リチウム一次電池の安全性 

注記 対応国際規格:IEC 60086-4:2014,Primary batteries−Part 4: Safety of lithium batteries(MOD) 

JIS C 8514 水溶液系一次電池の安全性 

注記 対応国際規格:IEC 60086-5:2016,Primary batteries−Part 5: Safety of batteries with aqueous 

electrolyte(MOD) 

JIS C 8515 一次電池個別製品仕様 

注記 対応国際規格:IEC 60086-2:2015,Primary batteries−Part 2: Physical and electrical specifications

(MOD) 

JIS Z 9015(規格群)計数値検査に対する抜取検査手順 

注記 対応国際規格:ISO 2859 (series),Sampling procedures for inspection by attributes 


C 8500:2017  

 

ISO 21747,Statistical methods−Process performance and capability statistics for measured quality 

characteristics 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。 

3.1 

応用試験(application test) 

(携帯電灯,ラジオなど)実際の電池の使用用途を想定した試験。 

3.2 

電池(battery) 

1個又は電気的に接続した複数個の素電池で構成され,外装,端子,表示,保護素子などを備えたもの。 

(IEV482-01-04:2004,修正) 

注記 以下,(IEV482-XX-YY,修正)は,IEC 60050-482:2004に規定する用語番号の内容を修正した

ことを示す。 

3.3 

ボタン(素電池又は電池)[button (cell or battery)] 

総高が直径未満の小形円形素電池又は電池。 

注記 JIS C 8515の電池区分3及び電池区分4の形状をもつ電池が該当する。ボタン電池のうち,電

池系B,C及びGは,コイン電池と呼ぶことがある。英語圏では,コイン(素電池又は電池)

は,リチウム電池に対して用いられ,ボタン(素電池又は電池)は,リチウム電池以外に用い

られる。英語圏以外では,電池系によってこのような区別をしないことが多い。我が国では,

英語圏と同様の区別をし,コイン(素電池又は電池)は,リチウム電池に対して用いる。 

3.4 

素電池(cell) 

化学エネルギーの直接変換によって得る電気エネルギー源。電極,電解液,容器,端子及びセパレータ

から成る基本単位。 

(IEV482-01-01:2004) 

3.5 

閉路電圧,CCV(closed-circuit voltage) 

放電中の電池の端子間電圧。 

(IEV482-03-28,修正) 

3.6 

コイン(素電池又は電池)[coin (cell or battery)] 

総高が直径未満のコイン形状の円筒形の素電池又は電池。 

注記 英語圏では,コイン(素電池又は電池)は,リチウム電池に対して用いられ,ボタン(素電池

又は電池)は,リチウム電池以外に用いられる。英語圏以外では,電池系によってこのような

区別をしないことが多い。我が国では,英語圏と同様の区別をし,コイン(素電池又は電池)

は,リチウム電池に対して用いる。 

(IEV482-02-40:2004,修正) 


C 8500:2017  

 

3.7 

円筒形(素電池又は電池)[cylindrical (cell or battery)] 

総高が直径以上の円筒形の素電池又は電池。 

(IEV482-02-39:2004,修正) 

3.8 

放電[discharge (of a primary battery)] 

電池から外部回路へ電流が流れる現象。 

3.9 

乾電池[dry (primary) battery] 

電解液が流動しないようになっている一次電池。 

(IEV482-04-14,修正) 

3.10 

直流法内部抵抗(effective internal resistance−DC method) 

(この規格で使用しないため,不採用とした。) 

3.11 

終止電圧,EV(end-point voltage) 

放電試験を終了する値として規定する閉路電圧。 

(IEV482-03-30) 

3.12 

漏液(leakage) 

電池内部からの電解液,ガスなどの意図しない漏出。 

(IEV482-02-32) 

3.13 

最小平均持続時間,MAD(minimum average duration) 

規定する条件で放電したときの平均持続時間の最小値。 

注記 適用する放電試験は,形式別に規定する試験方法を用いる。 

3.14 

公称電圧,Vn[nominal voltage (of a primary battery)] 

使用される材料(正極,負極,電解液など),すなわち電池系によって決まってくる電圧に基づいて規定

する電池電圧。 

(IEV482-03-31,修正) 

3.15 

開路電圧,OCV(open-circuit voltage) 

外部回路へ電流が全く流れていないときの電池端子間の電圧。 

3.16 

一次(素電池又は電池)[primary (cell or battery)] 

他の電源によって充電できるようには設計していない,素電池又は電池。一次電池を電池とも呼ぶ。 

3.17 

円形(素電池又は電池)[round (cell or battery)] 

断面が円い形の素電池又は電池。 


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3.18 

放電出力[service output (of a primary battery)] 

規定の条件で放電したときの,電池寿命,電気容量又は取り出すことができるエネルギー。 

3.19 

放電出力試験(service output test) 

電池の放電出力を評価するための試験。 

注記 放電出力試験は,次のような場合に用いられることがある。 

a) 応用試験が複雑すぎて,試験条件の設定が困難な場合。 

b) 応用試験に要する期間が,通常の試験実施期間を超える場合。 

3.20 

小形電池(small battery) 

図1に示す飲込み判定ゲージからはみ出ない大きさの電池。 

注記 具体的には,次の電池が該当する。 

JIS C 8515に規定する電池区分3,電池区分4,R1,R03,LR8D425,LR1,LR03,CR14250,

CR15H270(CR2),CR17345(CR123A),BR17335,4LR44,2CR13252(2CR-1/3N),及び4SR44

の電池。 

 

単位 mm 

 

図1−飲込み判定ゲージ 

 

3.21 

貯蔵寿命(storage life) 

一定の条件で貯蔵したとき,電池が規定の放電出力を維持できる貯蔵期間。 

(IEV482-03-47,修正) 

3.22 

端子[terminals (of a primary battery)] 

外部回路に接続する電池の導電部。 


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要求事項 

4.1 

一般 

4.1.1 

設計 

一次電池は,主に一般消費者向け市場で販売している。最近では,化学的にも,構造的にも洗練されて

きている。また,進展の著しい新たな電池応用機器に適した高容量かつ高負荷対応の一次電池が増加しつ

つある。 

一次電池を設計する場合には,これらの状況も踏まえ,新たな電池応用機器に配慮しなければならない。

特に,寸法の適合性及び安定性,物理的特性,電気的特性並びに正常使用及び誤使用における安全性を確

保しなければならない。 

注記 機器設計上の情報は,附属書Bを参照する。 

4.1.2 

電池寸法 

形式別の一次電池の寸法は,JIS C 8515による。 

4.1.3 

端子 

4.1.3.1 

一般 

端子の形状・寸法は,JIS C 8515の箇条5(電池の区分)による。 

端子の形状は,良好な電気的接続を常に確保するように,設計しなければならない。また,端子は適切

な導電性及び防食性を備えた材料でなければならない。 

4.1.3.2 

端子の種類及び定義 

端子の種類及び定義は,次による。 

a) キャップベース端子 電池端子部を,円筒部から絶縁する端子。 

b) キャップケース端子 電池円筒部が,正極端子の一部である端子。 

c) スクリュー端子 ねじ棒と金属ナット又は絶縁金属ナットとの組合せから成る端子。 

d) フラット端子 圧着接触によって電気的な接続を得るフラットな金属端子。 

e) 弾性フラット端子又はスパイラル端子 弾性のあるフラットな金属片又はら(螺)旋巻線状の加圧接

触による端子。 

f) 

差込みソケット(この規格で使用しないため,不採用とした。) 

g) スナップ端子 正極端子として(非弾性の)スタッド,負極端子として(弾性の)ソケットの組合せ

で構成される端子。外部回路又は電気回路の対応接続部品に接続したときに,良好な電気的接続が得

られるように,ニッケルメッキ鋼板又はそれ以外の適切な材料とする。また,確実な物理的及び電気

的接続が得られるように設計する。 

h) ワイヤ端子 単線又はよ(撚)り線から成る端子。ワイヤ端子は,絶縁したすずめっき銅の導電体と

する。絶縁材は,木綿又は樹脂でもよい。正極ワイヤ端子側の被覆は赤とし,負極ワイヤ端子側は黒

とする。 

i) 

その他,スプリング端子及びクリップ端子 外部接続回路の接続部の詳細が分からない場合に用いる

端子。一般に,スプリング端子及びクリップ端子は,弾性のある黄銅又は同等の特性をもつ材料とす

る。 

4.1.4 

電池系の分類 

一次電池は,負極,電解液及び正極の組合せ(電池系)によって分類する。 

マンガン乾電池を除くそれぞれの電池系には,固有の電池系記号を付与する。電池系は,表1による。 

注記 電池の規格化については,附属書Aを参照。 


C 8500:2017  

 

表1−電池系の分類 

電池系 

記号 

電池名称 
(参考) 

負極 

電解液 

正極 

公称電圧 

Vn 

最大開路 

電圧 

なし 

マンガン乾電池 

亜鉛 

(Zn) 

塩化アンモニウム, 
塩化亜鉛,水 

二酸化マンガン 
(MnO2) 

1.5 

1.73 

空気湿電池 

亜鉛 

(Zn) 

塩化アンモニウム, 
塩化亜鉛,水 

酸素 
(O2) 

1.4 

1.55 

ふっ化黒鉛リチウム 
一次電池 

リチウム 

(Li) 

リチウム塩, 
有機電解液 

ふっ化黒鉛 
[(CF)n] 

3.0 

3.7 

二酸化マンガンリチウ
ム一次電池 

リチウム 

(Li) 

リチウム塩, 
有機電解液 

二酸化マンガン 
(MnO2) 

3.0 

3.7 

塩化チオニルリチウム 
一次電池 

リチウム 

(Li) 

リチウム塩, 
非水性無機物 

塩化チオニル 
(SOCl2) 

3.6 

3.9 

二硫化鉄リチウム 
一次電池 

リチウム 

(Li) 

リチウム塩, 
有機電解液 

二硫化鉄 
(FeS2) 

1.5 

1.83 

酸化銅リチウム 
一次電池 

リチウム 

(Li) 

リチウム塩, 
有機電解液 

酸化第二銅 
(CuO) 

1.5 

2.3 

アルカリマンガン電池a) 

亜鉛 

(Zn) 

アルカリ金属水酸化物, 
水 

二酸化マンガン 
(MnO2) 

1.5 

1.68 

空気亜鉛電池 

亜鉛 

(Zn) 

アルカリ金属水酸化物, 
水 

酸素 
(O2) 

1.4 

1.59 

酸化銀電池 

亜鉛 

(Zn) 

アルカリ金属水酸化物, 
水 

酸化銀 
(Ag2O) 

1.55 

1.63 

二酸化硫黄リチウム 
一次電池 

リチウム 

(Li) 

リチウム塩, 
有機電解液 

二酸化硫黄 
(SO2) 

3.0 

3.05 

塩化スルフリルリチウ
ム一次電池 

リチウム 

(Li) 

リチウム塩, 
非水性無機物 

塩化スルフリル 
(SO2Cl2) 

3.9 

4.1 

ニッケル亜鉛一次電池 

亜鉛 

(Zn) 

アルカリ金属水酸化物, 
水 

オキシ水酸化ニッケル 
(NiOOH) 

1.5 

1.78 

最大開路電圧の測定方法は,5.5による。 
注a) アルカリマンガン電池は,ボタン形のアルカリマンガン電池とその他の形状のアルカリマンガン乾電池とに

細別する。 

 

4.1.5 

形式命名法 

電池は,電池の形式を用いて表す。形式の付与方法(以下,形式命名法という。)は,形状,電池系など

によって決める。また,必要に応じて追加記号を用いる。 

形式命名法は,附属書Cによる。 

4.1.6 

表示 

表示項目及び表示箇所は,表2による。 


C 8500:2017  

 

表2−表示項目及び表示箇所 

表示項目 

表示箇所 

小形電池以外 

小形電池 

電池系P以外の電池 電池系Pの電池 

形式 

 

 

使用推奨期限a) 又は製造時期b) 

 

 

(+)端子の極性c) 

 

 

公称電圧 

 

 

製造業者又は供給業者の名称,商標又はその略号 

 

 

取扱上の注意事項 

 

B d) 

 

B d) 

電池名称又は略称e)(表示することが望ましい。) 

 

 

表中の記号は次による。 
A:電池本体に表示する。 
B:電池本体又は最小包装単位のいずれかに表示する。 
C:電池本体,シール又は最小包装のいずれかに表示する。 
D:電池本体又はシールのいずれかに表示する。 

注a) 使用推奨期限は,“使用推奨期限(月−年)”の表示に続き,使用推奨期限の記号として月2桁と西暦年

号とで表す。西暦年号を略号で表示する場合には,西暦年号の末尾2桁で表す。記号又は略号の後ろに
その他の用字を付与してもよい。使用推奨期限が,2021年4月の場合の表示例を,次に示す。 

例1 使用推奨期限(月−年)04-2021 
例2 使用推奨期限(月−年)04-21 
使用推奨期限の記号又は略号を“使用推奨期限(月−年)”の表示から離して別の箇所に表示する場合

には,その旨を表示する。 

“使用推奨期限”を用いる場合には,使用推奨期限内では,JIS C 8515に規定する“12か月貯蔵後”

の最小平均持続時間(MAD)を適用する。12か月を超える長期の使用推奨期限のMADは,受渡当事者
間の協定,又は製造業者の指定に基づく保存試験及び/又は加速試験の方法で確認する。 

b) 製造時期は,“製造時期(年−月)”の表示に続き,使用推奨期限の表示に倣い,記号又は略号を表示す

る。 

c) マンガン乾電池及びアルカリマンガン乾電池は,“(+)”及び“(−)”の極性を表示する。 

d) 誤飲の注意事項を表示する。詳細については,JIS C 8513の7.2(電池取扱いの安全性に関する注意事項)

及び9.2(小形電池),並びにJIS C 8514の7.1(電池取扱いの安全性に関する注意事項)及び箇条9(表
示)を参照。 

e) 略称の例を次に示す。 

例1 マンガン電池:電池系の記号がない場合 
例2 リチウム電池:電池系B,C,E,F,G,W,Yの場合 
例3 アルカリ(乾)電池:電池系Lの場合 
例4 空気電池:電池系Pの場合 
例5 銀電池:電池系Sの場合 
なお,同等の意味の英文を用いてもよい。 

 

4.1.7 

電圧互換性 

一次電池は,代表放電電圧Us 1) によって分類できる。新しい電池系の電圧互換性は,次の式によって

評価する。 

n×(Ur×0.85)≦m×Us≦n×(Ur×1.15) 

ここに, 

Ur: 中間電圧(V) 

 

Us: 代表放電電圧(V) 

 

n: Urに基づく素電池の直列接続数 

 

m: Usに基づく素電池の直列接続数 


C 8500:2017  

 

注1) 代表放電電圧Usは,実測に合致するように指定する数値であって,公称電圧及び最大開路電圧

のいずれとも異なる。 

この式に適合する電圧区分は,電圧区分の中点である中間電圧Urによって,次のように区別できる。 

− 電圧区分1 中間電圧Ur=1.4(V) 

− 電圧区分2 中間電圧Ur=3.2(V) 

代表放電電圧Usの決定方法及びその数値を,参考として附属書Dに示す。 

注記 同じ電圧区分の素電池を用いて組み立てた単電池及び組電池の場合,m及びnは同じ数値であ

る。既に規格化している電池とは異なる電圧区分の素電池を用いて組み立てた組電池の場合,

m及びnは,異なる数値となる。 

電圧区分1は,現在規格化している公称電圧が約1.5 Vで,かつ,電池系記号が“なし”,A,F,G,L,

P,S及びZの各電池が該当する。また,電圧区分2は,現在規格化している公称電圧が約3 Vで,かつ,

電池系記号がB,C,E,W及びYの各電池が該当する。電圧区分1の電池と電圧区分2の電池とは,全

く異なる放電電圧を示すので,形状,寸法などは互換性がないように設計しなければならない。表1に規

定する以外の新たな電池系を決める場合,電圧互換性を確認するために,附属書Dに示す手順を参考に,

代表放電電圧を決定しなければならない。 

警告 上記の要求事項に適合しない場合には,発火,破裂,漏液,機器損傷など安全性の危害を電池

使用者に与えることがある。したがって,この要求事項は,安全上及び取扱上の必要事項であ

る。 

4.2 

品質特性 

4.2.1 

放電特性 

放電特性は,5.2によって放電試験を行い,特性値は,JIS C 8515による。 

4.2.2 

寸法安定性 

寸法は,JIS C 8515に規定する放電条件で放電した後,5.6によって試験を行い,JIS C 8515に規定する

電池寸法に適合しなければならない。 

注記1 (JIS C 8515と重複しているので,この規格では削除した。) 

注記2 (JIS C 8515と重複しているので,この規格では削除した。) 

4.2.3 

漏液 

箇条6に規定する貯蔵試験及び放電試験を行ったとき,電池から漏液があってはならない。 

注記 上記のほか,5.7の注記に記載した条件で電池を貯蔵したとき,漏液しないことが望ましい。 

4.2.4 

開路電圧 

一次電池の最大開路電圧は,表1に規定する値を超えてはならない。 

4.2.5 

放電出力 

(この規格で使用しないため,不採用とした。) 

4.2.6 

安全性 

一次電池の設計時には,JIS C 8513及びJIS C 8514に規定する正常使用及び誤使用における安全性を確

保しなければならない。 

 

品質特性−試験項目及び試験方法 

5.1 

一般 

5.1.0A 

一般事項 


C 8500:2017  

 

消費財の品質評価(SMMP)に関わる一般事項について,附属書Eに参考として記載する。 

一次電池の容量の求め方として,D.2.3に詳述する放電試験方法が確立されているが,消費者の実使用に

おける容量と,放電試験方法によって得られる容量とは必ずしも一致しない。 

容量に影響を与える次のa)〜d) の要因の中で,長時間連続の大電流,高いカットオフ電圧,及び低い温

度で使用することが,大きく容量を低下させる最も悪い条件になる。 

a) 外部電気回路又は機器から要求される電流 

b) 電流要求頻度(連続使用又は間欠使用) 

c) 機器が正常に動作する最低電圧(カットオフ電圧) 

d) 使用温度 

電気的又は化学的に導き出される一次電池の容量は,電池の性能を完全な形で表すことはできないが,

電池を機器に使用するときに,使用者に対して電池性能の目安を示す値として有用である。JIS C 8515に

規定する放電試験条件は,市場に存在する様々な電池使用機器の電気的使用条件をそのまま再現するもの

ではないことに注意する必要がある。また,電池性能は,上記条件a)〜d) のうち,一つ又はそれ以上の複

合的な影響を受ける可能性がある。 

5.1.1及び5.2〜5.7Bは,ISO/IEC Guide 36:1982(1998廃止),SMMPを参考にしている。 

5.1.1 

測定機器 

5.1.1.1 

電圧測定 

電圧測定機器の確度は,0.25 %以下で,精度は,有効数字丸め幅の50 %以下とする。測定機器の入力抵

抗は,1 MΩ以上とする。 

5.1.1.2 

寸法測定 

寸法測定器は,JIS B 7507に規定する測定長200 mm以下で最小読取値0.05 mmのノギス又はこれと同

等以上の精度をもたなければならない。また,測定許容差が小数点以下2桁の場合には,JIS B 7502に規

定するマイクロメータ又はこれと同等以上の精度をもたなければならない。 

5.2 

放電試験 

5.2.1 

一般 

放電試験は,次のいずれかの方法による。 

− 応用試験 

− 放電出力試験 

いずれの試験も,放電負荷は,6.4による。 

負荷及び試験の条件設定は,5.2.2及び5.2.3による。 

5.2.2 

応用試験 

5.2.2.1 

一般 

応用試験は,次による。 

a) 機器の平均消費電流及び平均作動電圧から,相当する負荷抵抗を計算によって求める。定電流又は定

電力の負荷については,その応用試験の出力要求パターンが示す定電流又は定電力をそのまま用いれ

ばよい。 

b) 使用対象となる標準的な機器の計測データから,機器の作動終了電圧,及び相当する負荷抵抗,電流

負荷又は定電力値を求める。 

c) b) の作動終了電圧,相当する負荷抵抗値などは,データの中央値を採用する。 

d) 機器の計測データが二つ以上のグループになる場合,試験条件は,二つ以上あってもよい。 


10 

C 8500:2017  

 

応用試験は,放電負荷又は放電サイクルのいずれか又は両方を用い,実際よりも加速した条件にするこ

とがある。負荷及び間欠時間は,次の要因を考慮して決めるとよい。 

− 機器に応じた電池の放電効率 

− 機器によって決まる典型的な放電サイクルのパターン 

− 30日を超えない試験の合計時間 

注記1 特定の例では,定電流試験又は定電力試験がより的確な場合もあるが,試験設備の簡易化及

び信頼性確保の観点から定抵抗試験を選択している。 

今後は,この負荷条件の見直しを必要に応じ,効果的に実施する必要がある。実際,ある

機器の特定分野では,時代とともに技術が進歩し,それに伴いその負荷特性も変更又は追加

されるため,この見直しは重要である。また,機器ごとの作動終了電圧を正確に決定するこ

とは,困難である。1種類の機器の中でも,その特性は大きく異なることがあるため,最良

の放電条件を選択する必要がある。 

5.2.2に規定する応用試験は,上記の制約を考慮した上で選択しており,一次電池の性能評

価に最適である。 

注記2 試験項目数の増加をできる限り抑えるために,一次電池の形式別に80 %の需要を占める用途

に対し,その応用試験を設定することが望ましい。 

5.2.2.2 

二つ以上の負荷のある応用試験 

二つ以上の負荷のある応用試験では,特に規定がない限り,重負荷のほうから試験を開始する。 

5.2.3 

放電出力試験 

放電出力試験における負荷抵抗値は,試験期間が約30日間になるように選択するのがよい。 

一次電池の全容量を放電するために,これを超える期間が必要な場合には,その延長時間が最短になる

ように,6.4に規定する負荷抵抗の中から,より大きい値の抵抗を選択する。 

注記 負荷抵抗値が大きくなると放電電流は小さくなり,これに伴い放電時間は長くなり,一次電池

の全容量を放電することが容易になる。 

5.3 

最小平均持続時間(MAD)の適合性判定 

一次電池の適合性を確認するために,JIS C 8515に規定する応用試験又は放電出力試験のいずれかを選

択することが望ましい。 

適合性の判定は,次による。 

a) 試験する電池の試料数は,8個とする。 

b) 8個の試験値を用いて平均値を求める。 

c) 求めた平均値が最小平均持続時間(以下,MADという。)以上で,かつ,MADの80 %未満の試験値

を示した電池が1個以下のとき,これらの電池は,特性値に適合する。 

d) 求めた平均値がMAD未満のとき,及び/又はMADの80 %未満の試験値を示した電池が2個以上あ

るとき,これらの電池は特性値に不適合とはせず,別の8個の試料を用いて試験を繰り返し,1回目

の試験と同じ方法で平均値を求める。 

e) 2回目の試験の平均値がMAD以上で,かつ,MADの80 %未満の試験値を示した電池が1個以下のと

き,これらの電池は,特性値に適合する。 

f) 

2回目の試験の平均値がMAD未満のとき,及び/又はMADの80 %未満の試験値を示した電池が2

個以上あるとき,これらの電池は特性値に不適合とし,3回目の試験は行わない。 

g) 基準への適合性の判定に当たっては,初度の放電試験終了後に条件付き適合としてもよい。 


11 

C 8500:2017  

 

注記 一次電池の放電特性は,JIS C 8515に規定している。 

5.4 

最小平均持続時間(MAD)の計算方法 

MADの計算方法は,附属書Fによる。 

注記 附属書Fは,MADを審議する場合に考慮する基本的な考え方の一つを示している。 

5.5 

開路電圧 

開路電圧は,試験前に,試料を温度20±2 ℃,相対湿度(55±20)%に8 h以上保管し,5.1.1.1に規定

する電圧測定機器を用いて測定する。 

5.6 

寸法 

寸法は,5.1.1.2に規定する寸法測定器を用いて測定する。 

5.7 

漏液及び変形 

試験前に,試料を温度20±2 ℃,相対湿度(55±20)%に8 h以上保管する。 

規定の条件で放電出力試験を終了した後,更に同一条件で,閉路電圧が公称電圧の40 %を最初に下回る

まで放電2) を継続する。次に,4.1.3,4.2.2及び4.2.3に規定する要求事項に適合するか否かを調べる。 

注記 高温貯蔵時の漏液及び変形は,次の環境条件に一次電池を30日間貯蔵し,その間に4.1.3,4.2.2

及び4.2.3に規定する要求事項に適合するか否かを調べるのがよい。 

− 電池系A,L,P,S及びZの一次電池並びにマンガン乾電池の場合は,温度45±2 ℃,相

対湿度70 %以下。 

− 電池系B,C,E,F及びGの一次電池の場合は,温度60±2 ℃,相対湿度70 %以下。 

注2) 過放電と呼ぶ。 

5.7A 端子 

端子の試験は,目視によって形状を確認して適合性を判定する。 

5.7B 外観 

外観の適合性の判定は,目視による。 

 

品質特性−放電試験条件 

6.1 

貯蔵及び放電条件 

放電試験前の環境条件は,特に規定がない限り,表3による。表3に規定する放電条件を,標準試験条

件とする。 

 

表3−貯蔵及び標準試験条件 

試験 

貯蔵 

放電 

温度 

℃ 

相対湿度 

期間 

温度 

℃ 

相対湿度d) 

初度放電試験 

 

20±2 a) 

55±20 

製造後,最大60日間 

20±2 

20
40

5

5+

− 

貯蔵後放電試験 

 

20±2 a) 

55±20 

12か月間 

20±2 

20
40

5

5+

− 

高温貯蔵後放電試験b) c) 

 

45±2 

55±20 

13週間 

20±2 

20
40

5

5+

− 

注a) 短期間の場合には,貯蔵温度は20±5 ℃の範囲内でもよい。 

b) この試験は,受渡当事者間の協定で要求する場合に実施する。品質特性の要求事項は,受渡当事者間の

協定による。 

c) 一次電池は,包装を解いて貯蔵する。 

d) 電池系Pの電池の場合には,相対湿度(55±10)%とする。 

 


12 

C 8500:2017  

 

6.2 

貯蔵後の放電試験開始 

貯蔵終了から貯蔵後放電試験の開始までの期間は,14日間を超えてはならない。 

この期間,標準試験条件に電池を保管しなければならない。 

高温貯蔵後の放電試験開始前には,標準試験条件に電池を1日以上保管しなければならない。 

6.3 

放電試験条件 

6.3.1 

一般 

JIS C 8515に規定する放電試験条件で,閉路電圧が最初に終止電圧を下回るまで電池を放電する。放電

出力は,持続時間,アンペア時又はワット時で表してもよい。 

6.3.2 

適合 

二つ以上の放電出力試験をJIS C 8515で規定している場合,それらの要求事項に適合しなければならな

い。 

6.4 

負荷抵抗 

全ての外部回路を含む放電負荷抵抗の値は,JIS C 8515による。抵抗値の許容誤差は±0.5 %でなければ

ならない。 

新たに試験方法を規定する場合,放電負荷抵抗値(Ω)は,できる限り表4に規定する数値から選択す

る。 

 

表4−負荷抵抗 

単位 Ω 

1.00 

1.10 

1.20 

1.30 

1.50 

1.60 

1.80 

2.00 

2.20 

2.40 

2.70 

3.00 

3.30 

3.60 

3.90 

4.30 

4.70 

5.10 

5.60 

6.20 

6.80 

7.50 

8.20 

9.10 

 

負荷抵抗は,これらの10n倍(nは,正又は負の整数)でもよい。 

6.5 

放電時間 

放電及び放電休止の時間は,JIS C 8515による。新たに試験方法を規定する場合,1日当たりの放電時

間は,できる限り表5に規定する時間から選択する。その他の放電時間は,JIS C 8515による。 

 

表5−放電時間(推奨値) 

1 min 

5 min 

10 min 

30 min 

1 h 

2 h 

4 h 

12 h 

24 h(連続) 

− 

 

6.6 

試験条件の許容差 

試験条件の許容差は,特に規定がない限り,表6による。 


13 

C 8500:2017  

 

表6−試験条件の許容差 

試験パラメータ 

許容差 

温度 

±2 ℃ 

負荷 

±0.5 % 

電圧 

±0.5 % 

相対湿度 

電池系P以外の電池: 

20
40

− % 

電池系Pの電池:±10 % 

時間確度 

0<放電時間td≦2 s 

tdの±5 % 

2 s<放電時間td≦100 s 

±0.1 s 

放電時間td>100 s 

tdの±0.1 % 

 

6.7 

“電池系Pの電池”の活性化 

電池系Pの電池は,電気的試験を行う前に,空気孔シールを除去した後10 min以上放置(活性化)しな

ければならない。 

 

サンプリング及び品質保証 

抜取検査方式又は製品品質指数の採用は,受渡当事者間の協定によるのがよい。 

特に協定がない場合,抜取検査方式及び品質適合評価については,JIS Z 9015の規格群及びISO 21747

を参照。 

 

電池の包装 

電池の包装,出荷,貯蔵,使用及び廃棄の方法は,附属書Gによる。 


14 

C 8500:2017  

 

附属書A 

(参考) 

電池の規格化指針 

 

この通則で対象とする電池及び電池系は,次の要求事項を満たすことが望ましい。 

a) その電池又は電池系は,大量生産されている。 

b) その電池又は電池系は,世界の数箇所の市場で入手できる。 

c) その電池は,二つ以上の独立した製造業者が生産しており,その特許所有者は,ISO/IEC Directives,

Part 1の2.14(Reference to patented items)の記載内容に従っている。 

d) その電池は,二つ以上の異なる国で生産されているか,又は異なる国際的な製造業者がその電池を購

入し,その購入業者の商標を付けて市場で販売している。 

個々の電池又は電池系の規格化検討上の必要事項を,表A.1に示す。 

 

表A.1−規格化に必要な事項 

個々の電池 

電池系 

a)〜d) が確認できる資料 

a) 及びb) が確認できる資料 

形式 

電池系記号 

寸法(図面を含む。) 

負極 

放電条件 

正極 

最小平均持続時間 

公称電圧 

− 

最大開路電圧 

− 

電解液 

 


15 

C 8500:2017  

 

附属書B 

(参考) 

電池応用機器設計 

 

B.1 

技術的連携 

電池応用機器の製造業者は,一次電池業界と緊密な連携を取ることが望ましい。電池応用機器設計着手

時点で,既存電池の性能・特性に十分配慮することが望ましい。できる限りJIS C 8515に規定する電池を

選択することが望ましい。電池応用機器には,最適な性能を発揮する一次電池のJISの形式,等級及び大

きさを明瞭に表示するのがよい。 

 

B.2 

電池室 

B.2.1 一般 

電池室は,次によることが望ましい。 

a) 電池室は,一次電池の装塡が容易にでき,容易に脱落しないように設計する。電池室の寸法,形状及

び端子の設計は,この規格に適合することが望ましい。特に,他のJIS又は電池製造業者がより小さ

い電池公差を要求する場合も,電池応用機器設計者は,JIS C 8515に規定する公差に従うことが望ま

しい。 

b) 負極端子面が,円筒側面からくぼんでいる一次電池の形状も許容できるように,電池室の端子を設計

することが望ましい。 

c) 使用する一次電池の種類,正しい極性方向及び装塡方法を明確に指示する。 

d) 一次電池の逆装塡を防止するように,電池の(+)及び(−)端子の形状及び寸法をうまく利用して

設計する。一次電池の装塡時に,間違えないようにするため,電池室の(+)端子と(−)端子とで

は,外観上の形状が異なるようにするのがよい。 

e) 電池室は,電気回路から絶縁することが望ましい。また,損害及び傷害の危険性をできるだけ小さく

するような場所に配置するのがよい。電池の端子だけが電気回路と接触することが望ましい。この規

格に規定する最大又は最小寸法の一次電池を装塡する場合でも,良好な電気的接続を保つよう,接点

の材料選択及び形状設計に注意する。電池室の接触端子部は,電気抵抗の小さい電池端子と同じ材質

の材料を用いるのがよい。 

f) 

一次電池の並列接続配置は,誤装塡によって連続的に放電することがあるので,しないほうがよい。 

g) 電池系A又は電池系Pを電源とする電池応用機器の場合,適切な空気取入口を設ける。電池系Aの電

池の場合,通常使用時に電池が上向きになるようにするのがよい。電池系Pの電池の場合,空気取入

口を妨げないように,電池室の(+)端子は,一次電池の側面部に接触するように設けることが望ま

しい。 

h) 一次電池の耐漏液性能は改善されてきているが,漏液がまれに起こることがある。電池室を機器室か

ら完全に分離できない場合には,漏液による損傷をできる限り避ける位置に電池室を設けることが望

ましい。 

i) 

電池室には,明瞭に,かつ,消えないように一次電池の正しい装塡方法を表示することが望ましい。

複数個装塡した電池のうちの1個を逆装塡したことが原因となることが最も多い。電池を逆装塡した

場合,漏液,破裂,発火などのおそれがある。この事故を避けるため,電池が逆装塡された場合,電


16 

C 8500:2017  

 

気回路が接続しないように,電池室を設計することが望ましい。 

j) 

附属回路は,接続する箇所以外,電池のいずれの部分とも接触しないようにすることが望ましい。 

k) 設計者は,安全性に対する理解を深めるために,JIS C 8513及びJIS C 8514を参照することが望まし

い。 

B.2.2 乳幼児に電池を触れさせない設計 

次に示すいずれかの方法によって,乳幼児が電池を取り出せないように機器を設計する。 

a) 電池室を開けるのにドライバー又はコインのような道具を必要とする。 

b) 電池室の蓋を手で開けるには,最低限,独立し連続的な二つの操作が必要なようにする。電池室の蓋

を固定するため,ねじ又は留め具を使う場合は,留め具が蓋から取れないよう,非脱落式にすること

が望ましい。これは,大きな機器のドアパネルのように,機能的に必要で,外されたり捨てられたり

しないものには適用しない。 

c) 機器の落下等によって簡単に電池室の蓋が外れないように,電池室を設計することが望ましい。 

 

B.3 

作動停止電圧 

一次電池の過放電漏液を防止するために,電池応用機器の作動停止電圧は,電池製造業者が指定する値

以上にすることが望ましい。 


17 

C 8500:2017  

 

附属書C 
(規定) 

形式命名法 

 

C.1 一般 

一次電池の形式命名法は,寸法,形状,電池系,公称電圧,必要に応じ端子形状,負荷特性,その他の

特性などをできる限り明瞭に規定する。この附属書は,二つの箇条から成る。C.2は,1990年10月までに

適用した形式命名法を記載する。C.3は,今後の新たな要求事項に適応することを目的に,1990年10月以

降に適用する形式命名法を規定する。 

 

C.2 1990年10月までに適用した形式命名法 

C.2.1 一般 

この形式命名法は,1990年10月までに設計された全ての一次電池の形式に適用する。 

これらの形式の製品の製造・販売は,今後も有効である。 

C.2.2 素電池 

素電池は,英大文字とそれに続く数字とによって命名する。文字R,F及びSは,それぞれ円形,平形,

角形の素電池形状を表す。これらの文字及びそれに続く数字3) は,公称寸法の組合せで決まる(表C.1〜

表C.3参照)。 

一つの素電池から成る一次電池を規定する場合,表C.1〜表C.3については公称寸法ではなく,電池の

最大寸法を適用する。これらの表には,電池系及び追加記号を含んでいない。これらの表は,素電池又は

電池に関する基本的な形式記号を表している。その他の形式命名法についてはC.2.3,C.2.4及びC.2.5に

よる。 

注3) この命名法が適用されたときに,数字は連続番号が順番に割り当てられた。ただし,この命名

法を適用する以前に,異なった命名法によって命名された形式記号があり,また,幾つかの形

式を規格から除外したために,現存の数字には欠番がある。 

これらの表中の形式記号は,他のJISで参照するため,JIS C 8515に規定しないものも残す場合がある。 

C.2.3 電池系 

マンガン乾電池を除き,電池系を表す記号は,素電池の形状を表す文字R,F及びSの前に付す。電池

系記号は,表1による。 

C.2.4 電池 

1個の素電池から成る一次電池の場合,素電池の形式記号を用いる。 

2個以上の素電池を直列に構成している場合,素電池の形式記号の前に素電池数を付す。 

素電池を並列に構成している場合,素電池の形式記号の末尾にハイフン(-)で並列群の数を付す。 

一次電池が二つ以上の別構成の電池から成る場合,それぞれの形式記号間に“/”を付す。 

C.2.5 追加記号 

同一の基本形式で,かつ,異なる形状がある場合には,異なる配列,端子などをもつ形式を区別するた

めに末尾にX又はYの文字を付す。また,MADが異なる場合には,末尾にP又はSの文字を付して区別

する。 

C.2.6 例 


18 

C 8500:2017  

 

R20 

R20素電池1個から成るマンガン乾電池 

LR20 

R20素電池1個から成るアルカリマンガン乾電池 

3R12 

R12素電池3個を直列接続したマンガン乾電池 

4R25X R25素電池4個を直列接続した弾性スパイラル端子付きマンガン乾電池 

 

表C.1−円形の素電池・電池の形式記号及び寸法 

単位 mm 

形式記号 

素電池の公称寸法 

電池の最大寸法 

直径 

高さ 

直径 

総高 

R06 

10 

22 

− 

− 

R03 

− 

− 

10.5 

44.5 

R01 

− 

− 

12.0 

14.7 

R0 

11 

19 

− 

− 

R1 

− 

− 

12.0 

30.2 

R3 

13.5 

25 

− 

− 

R4 

13.5 

38 

− 

− 

R6 

− 

− 

14.5 

50.5 

R9 

− 

− 

16.0 

6.2 

R10 

− 

− 

21.8 

37.3 

R12 

− 

− 

21.5 

60.0 

R14 

− 

− 

26.2 

50.0 

R15 

24 

70 

− 

− 

R17 

25.5 

17 

− 

− 

R18 

25.5 

83 

− 

− 

R19 

32 

17 

− 

− 

R20 

− 

− 

34.2 

61.5 

R22 

32 

75 

− 

− 

R25 

32 

91 

− 

− 

R26 

32 

105 

− 

− 

R27 

32 

150 

− 

− 

R40 

− 

− 

67.0 

172.0 

R41 

− 

− 

7.9 

3.6 

R42 

− 

− 

11.6 

3.6 

R43 

− 

− 

11.6 

4.2 

R44 

− 

− 

11.6 

5.4 

R45 

9.5 

3.6 

− 

− 

R48 

− 

− 

7.9 

5.4 

R50 

− 

− 

16.4 

16.8 

R51 

16.5 

50.0 

− 

− 

R52 

− 

− 

16.4 

11.4 

R53 

− 

− 

23.2 

6.1 

R54 

− 

− 

11.6 

3.05 

R55 

− 

− 

11.6 

2.1 

R56 

− 

− 

11.6 

2.6 

R57 

− 

− 

9.5 

2.7 

R58 

− 

− 

7.9 

2.1 

R59 

− 

− 

7.9 

2.6 


19 

C 8500:2017  

 

表C.1−円形の素電池・電池の形式記号及び寸法(続き) 

単位 mm 

形式記号 

素電池の公称寸法 

電池の最大寸法 

直径 

高さ 

直径 

総高 

R60 

− 

− 

6.8 

2.15 

R61 

7.8 

39 

− 

− 

R62 

− 

− 

5.8 

1.65 

R63 

− 

− 

5.8 

2.15 

R64 

− 

− 

5.8 

2.70 

R65 

− 

− 

6.8 

1.65 

R66 

− 

− 

6.8 

2.60 

R67 

− 

− 

7.9 

1.65 

R68 

− 

− 

9.5 

1.65 

R69 

− 

− 

9.5 

2.10 

R70 

− 

− 

5.8 

3.6 

注記 詳細な電池寸法は,JIS C 8515に規定する。 

 

表C.2−平形の素電池・電池の形式記号及び寸法 

単位 mm 

形式 
記号 

公称寸法 

直径 

長さ 

幅 

素電池の総高 

F15 

− 

14.5 

14.5 

3.0 

F16 

− 

14.5 

14.5 

4.5 

F20 

− 

24 

13.5 

2.8 

F22 

− 

24 

13.5 

6.0 

F24 

23 

− 

− 

6.0 

F25 

− 

23 

23 

6.0 

F30 

− 

32 

21 

3.3 

F40 

− 

32 

21 

5.3 

F50 

− 

32 

32 

3.6 

F70 

− 

43 

43 

5.6 

F80 

− 

43 

43 

6.4 

F90 

− 

43 

43 

7.9 

F92 

− 

54 

37 

5.5 

F95 

− 

54 

38 

7.9 

F100 

− 

60 

45 

10.4 

注記 詳細な電池寸法は,JIS C 8515に規定する。 

 

表C.3−角形の素電池・電池の形式記号及び寸法 

単位 mm 

形式 
記号 

素電池の公称寸法 

電池の最大寸法 

長さ 

幅 

高さ 

長さ 

幅 

総高 

S4 

− 

− 

− 

57.0 

57.0 

125.0 

S6 

57 

57 

150 

− 

− 

− 

S8 

− 

− 

− 

85.0 

85.0 

200.0 

S10 

95 

95 

180 

− 

− 

− 

注記 詳細な電池寸法は,JIS C 8515に規定する。 


20 

C 8500:2017  

 

C.3 1990年10月以降に適用する形式命名法 

C.3.1 一般 

この形式命名法は,1990年10月以降に設計された,全ての一次電池の形式に適用する。この形式命名

法は,基本的に形式記号によって一次電池の形状を表現しようとするものであり,全ての円形(R)電池

及び非円形(P)電池に対して,直径及び高さ寸法を用いて表す。例えば,最大直径11.6 mmで最大総高

5.4 mmの電池をR1154と命名し,その前に電池系記号を付す。 

1990年10月以降に設計された主な円形電池及び非円形電池の形式記号及び最大寸法は,それぞれ表C.5

及び表C.6による。 

C.3.2 円形電池 

C.3.2.1 直径及び高さが100 mm未満の円形電池 

C.3.2.1.1 一般 

直径及び高さが100 mm未満の円形電池の形式命名法は,図C.1による。 

 

 

 

注a) 並列に配置された素電池数は,表示しない。 

b) 追加記号には,特別な端子形状,負荷特性及びその他の特性を表す記号を含む。 

 

図C.1−直径及び高さが100 mm未満の円形電池の形式命名法 

 

C.3.2.1.2 直径記号の付与方法 

直径記号は,最大直径を基に表す。 

直径記号は,表C.4による。 

なお,表C.4で規定できない場合は,図C.2による。 

素電池数又は並列 
配置群の直列接続数a) 

電池系記号 
(表1参照) 

形状記号 
(R=円形) 

直径記号 
(C.3.2.1.2参照) 

追加記号b) 

必要な場合,0.01 mm単位に
よる高さ記号(図C.3及び
C.3.2.1.3参照) 

高さ記号(0.1 mm単位) 
(C.3.2.1.3参照) 

必要な場合,0.1 mm単位に
よる直径記号(図C.2及び
C.3.2.1.2参照) 


21 

C 8500:2017  

 

表C.4−直径記号 

単位 mm 

直径記号 

最大直径 

直径記号 

最大直径 

4.8 

20 

20.0 

5.8 

21 

21.0 

6.8 

22 

22.0 

7.9 

23 

23.0 

8.5 

24 

24.5 

9.5 

25 

25.0 

10 

10.0 

26 

26.2 

11 

11.6 

28 

28.0 

12 

12.5 

30 

30.0 

13 

13.0 

32 

32.0 

14 

14.5 

34 

34.2 

15 

15.0 

36 

36.0 

16 

16.0 

38 

38.0 

17 

17.0 

40 

40.0 

18 

18.0 

41 

41.0 

19 

19.0 

67 

67.0 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

最大直径(整数値) 

mm 

 

 

 

 

 

最大直径の小数点第1位の値 

記号 

 

 

0.0 

 

 

0.1 

 

 

0.2 

 

 

0.3 

 

 

0.4 

 

 

0.5 

 

 

0.6 

 

 

0.7 

 

 

0.8 

 

 

0.9 

図C.2−0.1 mm単位の直径記号 

 

C.3.2.1.3 高さ記号の付与方法 

高さ記号は,0.1 mm単位で表した電池の最大高さを整数で表す(例えば,最大高さが3.2 mmの場合に

は,32と表す。)。最大高さは,次による。 

a) フラット端子の場合,端子部を含む総高とする。 

b) その他の端子の場合,端子部を除く総高とする(すなわち,肩部から肩部まで)。 

高さを0.01 mm単位で規定する場合には,図C.3に示す記号で表してもよい。 


22 

C 8500:2017  

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

最大高さ 

(小数点第1位を含む高さの10倍整数) 

 

 

 

 

高さの小数点第2位の値 

mm 

記号 

0.00 

0.01 

 

0.02 

 

0.03 

 

0.04 

 

0.05 

 

0.06 

 

0.07 

 

0.08 

 

0.09 

 

注記 0.01 mmの単位記号は,必要な場合に用いる。 
例1 LR1154:1個の素電池又は並列配置群で構成した,最大直径が11.6 mm(表C.4参照),最大高さが5.4 mm

のボタン形のアルカリマンガン電池。 

例2 LR27A116:1個の素電池又は並列配置群で構成した,最大直径が27 mm(図C.2参照),最大高さが11.6 mm

のボタン形のアルカリマンガン電池。 

例3 LR2616J:1個の素電池又は並列配置群で構成した,最大直径が26.2 mm(表C.4参照),最大高さが1.67 mm

(図C.3参照)のボタン形のアルカリマンガン電池。 

図C.3−0.01 mm単位の高さ記号 

 

C.3.2.2 直径及び/又は高さが100 mm以上の円形電池 

C.3.2.2.1 一般 

直径及び/又は高さが100 mm以上の円形電池の形式命名法は,図C.4による。 

 

 

 

注a) 並列に配置された素電池数は,表示しない。 

b) 追加記号には,特別な端子形状,負荷特性及びその他の特性を表す記号を含む。 

図C.4−直径及び/又は高さが100 mm以上の円形電池の形式命名法 

追加記号b) 

高さ記号 
(C.3.2.2.3参照) 

素電池数又は並列配置
群の直列接続数a) 

電池系記号 
(表1参照) 

直径記号と高さ記号とを 
分離する斜線 

形状記号 
(R=円形) 

直径記号 
(C.3.2.2.2参照) 


23 

C 8500:2017  

 

C.3.2.2.2 直径記号の付与方法 

直径記号は,最大直径を基に,ミリメートルで表した一次電池の最大直径の整数値とする。 

C.3.2.2.3 高さ記号の付与方法 

高さ記号は,ミリメートルで表した一次電池の最大高さの整数値とする。最大高さは,次による。 

a) フラット端子の場合(例えば,JIS C 8515の図1,図7〜図9に相当),端子部を含む総高とする。 

b) その他の端子の場合,端子部を除く最大総高とする(すなわち,肩部から肩部まで)。 

例 5R184/177:5個の素電池又は5組の並列配置群で構成した円形電池で,最大直径が184.0 mm,肩

部から肩部までの最大高さが177.0 mmのマンガン乾電池。 

C.3.3 非円形電池 

C.3.3.1 一般 

非円形電池の形式命名法は,形状を仮想円筒形と仮想(以下,仮想円筒形という。)し,形式記号を付与

する。一次電池の端子面を取り囲む最大長さ(l)及び最大幅(w)に外接する方形を想定し,その対角線

の長さを計算する。求めた対角線の長さが,仮想円筒形の直径となる。直径記号及び高さ記号は,ミリメ

ートルで表した仮想円筒形直径の整数値及びミリメートルで表した一次電池の最大高さの整数値を用いる。

最大高さは,次による。 

a) フラット端子の場合,最大高さは,端子部を含む総高とする。 

b) その他の端子の場合,最大高さは,端子部を除く最大総高とする(すなわち,肩部から肩部まで)。 

一つの一次電池の異なる表面に2個以上の端子がある場合には,最大電圧の端子を対象とする。 

C.3.3.2 寸法100 mm未満の非円形電池 

寸法が100 mm未満の非円形電池の形式命名法は,図C.5による。 

 

 

 

例 6LP3146:6個の素電池,又は並列配置群で構成し,6個の直列に接続された非円形電池で,最大長さ26.5 mm,

最大幅17.5 mm,最大高さ46.4 mmのアルカリマンガン乾電池。端子面を取り囲む最大長さ(l)及び最大幅(w)
に外接する仮想円筒形の直径の整数は,次の式によって求める。 

2

2w

l

=31.8 mm,整数値=31 

注a) 並列に配置された素電池数は,表示しない。 

b) 追加記号には,特別な端子形状,負荷特性及びその他の特性を表す記号を含む。 

c) 0.1 mm単位までの高さ区分が必要な場合には,図C.7に示す記号による。 

 

図C.5−寸法が100 mm未満の非円形電池の形式命名法 

 

 

 

 

素電池数又は並列配置群
の直列接続数a) 

電池系記号 

(表1参照) 

形状記号 

(P=非円形) 

追加記号b) 

高さ記号c) 
ミリメートルで表した
最大高さの整数値 

直径記号 
ミリメートルで表した直径の整数値 
端子面を取り囲む最大長さ(l)及び最大
幅(w)に外接する仮想円筒形の直径 

 


24 

C 8500:2017  

 

C.3.3.3 寸法100 mm以上の非円形電池 

寸法が100 mm以上の非円形電池の形式命名法は,図C.6による。 

 

 

 

注a) 並列に配置された素電池数は,表示しない。 

b) 追加記号には,特別な端子形状,負荷特性及びその他の特性を表す記号を含む。 

c) 0.1 mm単位までの高さ区分が必要な場合には,図C.7に示す記号による。 

例 6P222/162:6個の素電池,又は並列配置群で構成し,6個の直列に接続された非円形電池で,最大長さ192 mm,

最大幅113 mm,最大高さ162 mmのマンガン乾電池。 

図C.6−寸法が100 mm以上の非円形電池の形式命名法 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 
 

最大高さ(整数値) 

mm 

 

 

 

 

 

 

高さの小数点第1位の値 

mm 

記号 

 

 

0.0 

 

 

0.1 

 

 

0.2 

 

 

0.3 

 

 

0.4 

 

 

0.5 

 

 

0.6 

 

 

0.7 

 

 

0.8 

 

 

0.9 

 

注記 0.1 mmの単位記号は,必要な場合に用いる。 

図C.7−非円形電池の高さ記号 

 

 

 

 

素電池数又は並列配置 
群の直列接続数a) 

電池系記号 

(表1参照) 

形状記号 

(P=非円形) 

追加記号b) 

高さ記号 
ミリメートルで表した 
最大高さの整数値c) 

直径記号 
ミリメートルで表した直径の整数値 
端子面を取り囲む最大長さ(l)及び最大幅
(w)に外接する仮想円筒形の直径 

 

“仮想円筒形の直径”記号と 
“高さ”記号とを分離する斜線 


25 

C 8500:2017  

 

C.3.4 同一寸法の場合の命名法 

2種類以上の電池間で対角線で表した直径(最大長さ及び最大幅は異なっているが)及び高さが同一で

あることが極めてまれにある。この場合,第2番目以降の電池には,同じ形式記号を付し,その後に“-1”

のように番号を付して区分する。 

 

表C.5−円形電池の形式記号及び最大寸法 

単位 mm 

形式記号 

(1990年10月以降の命名法) 

電池の最大寸法 

直径 

総高 

R772 

7.9 

7.2 

R1025 

10.0 

2.5 

R1216 

12.5 

1.6 

R1220 

12.5 

2.0 

R1225 

12.5 

2.5 

R1616 

16.0 

1.6 

R1620 

16.0 

2.0 

R2012 

20.0 

1.2 

R2016 

20.0 

1.6 

R2020 

20.0 

2.0 

R2025 

20.0 

2.5 

R2032 

20.0 

3.2 

R2320 

23.0 

2.0 

R2325 

23.0 

2.5 

R2330 

23.0 

3.0 

R2354 

23.0 

5.4 

R2420 

24.5 

2.0 

R2425 

24.5 

2.5 

R2430 

24.5 

3.0 

R2450 

24.5 

5.0 

R3032 

30.0 

3.2 

R11108 

11.6 

10.8 

2R13252 

13.0 

25.2 

R12A604 

12.0 

60.4 

R14250 

14.5 

25.0 

R15H270 

15.6 

27.0 

R17335 

17.0 

33.5 

R17345 

17.0 

34.5 

R17450 

17.0 

45.0 

注記 詳細な電池寸法は,JIS C 8515に規定する。 


26 

C 8500:2017  

 

表C.6−非円形電池の形式記号及び最大寸法 

単位 mm 

形式記号 

(1990年10月以降の命名法) 

固有記号 

(規格化される前に付けられた記号) 

電池の最大寸法 

長さ 

幅 

総高 

2P3845 

2R5 

34.0 

17.0 

45.0 

2P4036 

R-P2 

35.0 

19.5 

36.0 

2R5及びR-P2は,規格化される以前から用いていた固有記号であり,形式記号の代わりに用いてもよい。 
注記 詳細な電池寸法は,JIS C 8515に規定する。 


27 

C 8500:2017  

 

附属書D 
(参考) 

代表放電電圧Usの定義及び決定方法 

 

D.1 定義 

代表放電電圧Usは,電池系ごとに規定する代表値であり,一次電池の大きさ及び内部構造に関係しない

固有の電圧である。代表放電電圧Usは,式(D.1)によって定義する。 

s

s

s

s

R

t

C

U

  (D.1) 

ここに, 

Us: 代表放電電圧 

 

Cs: 代表放電容量 

 

ts: 代表放電時間 

 

Rs: 代表放電負荷抵抗 

 

D.2 代表放電電圧の求め方 

D.2.1 放電容量Cの算出 

ある放電負荷抵抗Rで放電したときの一般的な放電曲線を,図D.1に示す。A1領域は,放電曲線U(t) と

平均放電電圧Utとで囲む領域とし,A2領域は,平均放電電圧Utと放電曲線U(t) とで囲む領域[ただし,

U(t)≧終止電圧Uc]とする。ここで,A1領域の面積(A1)とA2領域の面積(A2)とが等しくなる放電

時間t(A1=A2) における電圧が,平均放電電圧Utであり,式(D.1A)によって算出した電流値が平均放電電

流i(avg) である。また,放電時間tUcは,放電曲線U(t)=終止電圧Ucとなる放電時間であり,放電容量Cは,

式(D.2)によって求める。 

R

U

i

t

)

avg

(

  (D.1A) 

Uc

)

avg

(

t

i

C

 (D.2) 

D.2.2 C/R模式図による代表放電負荷抵抗の決定 

一次電池を放電したとき,放電負荷抵抗Rを大きくしていくと放電容量Cは増加し,ある放電負荷抵抗

値以上になった場合,Cは一定値になる。この関係を示したものがC/R模式図である。この一定値をCp

と呼ぶ。各放電負荷抵抗における放電容量CをCpで除した値C/Cpを縦軸に,放電負荷抵抗Rを横軸にし

てプロットしたものが図D.2である。この図では,C/Cp値が0.98となるときの放電負荷抵抗を代表放電負

荷抵抗Rsとする。 

D.2.3 代表放電電圧の決定 

代表放電電圧Usは,D.1に示すように代表放電負荷抵抗Rsを用いて放電したときに得られる平均放電電

圧である。 

なお,代表放電容量Csは,実験的に求められる代表放電時間ts及び平均放電電流i(avg) を用い,式(D.3)

によって求める。 

s

)

avg

(

s

t

i

C

  (D.3) 


28 

C 8500:2017  

 

 

 

図D.1−平均放電電圧(概念図) 

 

 

図D.2−規準化C/R模式図 

 

D.3 試験条件及び結果 

試験条件は,次による。 

a) 実験的にC/R模式図を作成するには,放電負荷抵抗を任意に設定した10組の放電結果を用いること

が望ましい。それぞれ1組の放電容量は,9個の電池の平均値とし,個々の電池の放電容量は式(D.2)

に従い,算出する。これらのデータは,図D.2に示すようにC/Cp値が1に達するまでの分布になるよ

うにする。この図から,C/Cp値が0.98になる代表放電負荷抵抗Rsを求める。 

なお,この代表放電負荷抵抗Rsから求めた代表放電電圧Usは,放電容量100 %点から求める放電電

圧と比べて,50 mVほど低くなる。また,数ミリボルトの差異が,電荷移動反応によって起こる。 

b) D.2.3によってCs及びtsを決定するときには,JIS C 8515との整合を配慮し,次に示す終止電圧を用


29 

C 8500:2017  

 

いる。 

 

電圧区分1:Uc=0.9(V) 

 

電圧区分2:Uc=2.0(V) 

再現性確認用として実験的に求めた代表放電電圧Us(SDV)を,表D.1に示す。 

注記 電池系A,B,G及びPのUs(SDV)は,検討中である。電池系Pは,Us値が酸素還元の触媒

に依存する特別な事例である。空気中に暴露されているため,活性化後に炭酸ガス(CO2)の

吸着,水分などに影響される。電池系PのUs値は,1.37 V近辺にある。 

 

表D.1−電池系ごとの代表放電電圧 

単位 V 

 

電池系記号 

 

記号なし 

(マンガン乾電池)

Us(SDV) 

1.30 

2.90 

3.50 

1.48 

1.30 

1.55 

2.8 

3.5 

1.56 


30 

C 8500:2017  

 

附属書E 

(参考) 

消費財の品質評価 

 

この附属書は,ISO/IEC Guide 36:1982(1998年廃止)を参考にしている。 

 

E.1 

一般 

消費生活財の品質性能に関する消費者への有用情報は,再現性のある標準的な方法による品質性能の評

価に基づかなければならない(標準的な方法とは,製品の実使用性能に明確に関連する結果を導き,かつ,

製品の性能特性に関する消費者への情報の根拠として使用される試験方法である。)。規定する試験方法は,

できる限り試験機器,費用及び時間の限界について考慮することが望ましい。 

 

E.2 

品質特性 

消費財の品質評価準備の第一歩は,E.1に記載した関係する品質特性を可能な限り全て列記することで

ある。 

注記 品質特性リストの作成後,消費者にとって,購入を決意する上で何が最も重要な製品特質かを

考慮することが望ましい。 

 

E.3 

試験方法の開発評価基準 

リストに挙げた個々の品質特性ごとに試験方法を規定することが望ましい。また,次の点に配慮するこ

とが望ましい。 

a) 試験方法は,消費者が実際に製品を使用したときに経験するような性能結果にできる限り近似する試

験結果になるように規定するのがよい。 

b) 試験方法は,客観的で,意味があり,試験結果に再現性があることが重要である。 

c) 試験方法は,製品価値及び試験実施費用を考慮しつつ,顧客にとって最も適しているか,有用かどう

かの観点から,規定することが望ましい。 

d) 加速試験又は製品の実使用と直結しない試験方法を採用する場合には,それらの試験結果が,製品の

通常使用に相当する正しい換算ができるように,必要な資料を準備することが望ましい。 


31 

C 8500:2017  

 

附属書F 

(参考) 

最小平均持続時間の計算方法 

 

最小平均持続時間の計算方法は,次による。 

a) 無作為に選んだ10週間以上の持続時間データを準備する。 

1週間ごとに8個の試料を用意して取られたデータを1母集団とする(10組=10週間)。 

b) それぞれの母集団から8個の試料を採取し,試料持続時間(X)の平均(X)を計算する。ただし,

試料の持続時間(X)が,平均値の±3

囲から外れている場合には,平均(X)の計算からその値

を除外する。 

c) それぞれの平均(X)から,総平均(X)及び標準偏差

X

σを計算する。 

d) 次の式によって,A及びBを求める。A又はBの大きい方の値を最小平均持続時間とする。 

X

X

A

σ3  

85

.0

B

 


32 

C 8500:2017  

 

附属書G 
(規定) 

包装,出荷,貯蔵,使用及び廃棄の方法 

 

G.1 

一般 

一次電池使用者の満足は,製造,流通及び使用の各段階で,それぞれ適切な扱いをすることによって得

られる。 

この附属書は,一次電池の製造業者,販売業者,消費者及び機器設計者への一般的な推奨事項を規定す

る。 

なお,この規定事項で,特に必要な事項については,個別製品仕様規格で表示事項及びその方法を規定

し周知徹底を図ることが望ましい。 

 

G.2 

包装 

包装は,輸送,荷扱い,積載などで発生する電池の損傷防止を目的としている。不用意な電気的接触,

端子腐食,湿気流入などを防止するよう,材料及び包装設計を選択しなければならない。 

 

G.3 

輸送及び荷扱い 

衝撃及び振動は,できる限り避けなければならない。例えば,箱をトラックから投げ出したり,乱暴に

置いたり,高く積み重ねて下方に置かれた電池箱に過度な力が加わらないように注意することが望ましい。

また,過酷な天候から保護することが望ましい。 

 

G.4 

貯蔵及び在庫回転 

一次電池の貯蔵及び在庫回転するときには,次の事項に注意する。 

a) 貯蔵場所は,清潔で,涼しく,乾燥しており,換気され,また,水,雪などの流入を防ぐことが望ま

しい。 

b) 一次電池の貯蔵温度は,通常,10〜25 ℃が適切であり,30 ℃を超えないことが望ましい。極端な湿

度条件(相対湿度が95 %以上,又は40 %以下)に長期間放置した場合,電池又は包装に悪影響を与

えるので避けるのがよい。また,電池を,ラジエータ及びボイラの近辺又は直射日光の当たる場所に

貯蔵しないほうがよい。 

c) 一次電池の貯蔵寿命は,室温でも十分優れているが,特別な注意を払って,低温で貯蔵すると更によ

くなる(例えば,−10〜+10 ℃の冷所又は−10 ℃以下の冷凍条件)。通常の周囲温度に戻すときに起

こる電池表面の結露を防止するために,電池は密封したプラスチック袋などの保護包装に入れなけれ

ばならない。急速に暖めることはしないほうがよい。 

d) 冷所に貯蔵した一次電池は,室温に戻した後,できるだけ速やかに使用したほうがよい。 

e) 電池製造業者が適切と判断した場合には,電池を機器,包装などに入れた状態で貯蔵してもよい。 

f) 

一次電池の包装箱の積み重ね高さは,包装材の強度によって異なるが,段ボール包装の場合には1.5 m,

木箱の場合には3 m以内,とするのがよい。 

g) 上記a)〜f) の推奨事項は,長時間輸送時の貯蔵にも当てはまる。一次電池は,船のエンジンから離れ

た場所に貯蔵しなければならない。また,夏季に,換気が十分でないコンテナの中に長時間放置しな


33 

C 8500:2017  

 

いほうがよい。 

h) 一次電池を製造後,流通を経て消費者に届けるときには,先入れ先出しを励行する。長期在庫となら

ないように,貯蔵所及び陳列の適切な企画設計をし,また,包装に適切な表示をしなければならない。 

 

G.5 

販売時の展示 

一次電池の販売展示をするときには,次の事項に注意する。 

a) 開こん(梱)時に,一次電池への物理的損傷又は電気接触を避けるよう注意することが望ましい。例

えば,電池を順序よく置くことが望ましい。 

b) 販売用一次電池を直射日光に長時間さらすことはしないほうがよい。 

c) 電池製造業者は,小売業者が使用者の機器に適した一次電池を選択できるように,適切な情報を提供

することが望ましい。新たに購入した電池応用機器に一次電池を初めて装塡するときなどに有用とな

る。 

d) 簡易電池テスタだけでは,等級又は製造業者が異なる場合,寿命・性能について信頼性のある適切な

比較評価ができるとは限らない。ただし,著しい不良を検出することはできる。 

 

G.6 

選択・使用及び廃棄 

G.6.1 購入 

一次電池を購入するときには,次の事項に注意する。 

a) 目的とする用途に適した形状及び等級の一次電池を購入することが望ましい。多くの製造業者は,形

状別に複数等級の一次電池を用意している。用途に応じた最適な等級に関する情報は,販売時に活用

できるように提供し,かつ,電池応用機器にも示すのがよい。 

b) 推奨された特定の商標の形状及び等級の一次電池が入手できなくても,電池系及びJIS又はIEC規格

の形式記号が分かると代替品の入手が可能となる。一次電池本体の表面に,形式(又は形状記号),公

称電圧,製造業者又は供給業者の名前又は商標,及び使用推奨期限又は製造時期を,(+)及び(−)

の極性同様に明瞭に表示するのがよい。大きさなどに制約がある場合,これらの一部を包装に表示し

てもよい(4.1.6参照)。 

G.6.2 装塡 

一次電池を装塡するときには,次の事項に注意する。 

a) 一次電池を機器の電池室へ装塡するときには,電池室及び電池の接点がいずれも清潔であること,及

び装塡位置方向が正常であることを確認することが望ましい。必要な場合は,ぬれた布で掃除して,

電池の装塡前に十分乾燥させる。 

b) 一次電池の極性(+)及び(−)を正しく装塡することが最も重要となる。電池応用機器に添付され

た取扱説明書に従わないと,電池応用機器及び/又は電池が作動しなかったり,損傷を与えたりする

ことがある。 

G.6.3 使用 

一次電池を使用するときには,次の事項に注意する。 

a) 電池応用機器を極端な条件,例えば,ラジエータ上又は直射日光下に駐車した車内で使用又は放置す

ることは避けたほうがよい。 

b) 作動しない,又は長期間使用しないことが予測される電池応用機器(カメラ,写真用フラッシュなど)

内の電池は,直ちに取り出したほうがよい。 


34 

C 8500:2017  

 

c) 電池応用機器の使用後は,機器のスイッチを切る。 

d) 一次電池は,涼しい,乾燥した,直射日光を避けた所に貯蔵する。 

G.6.4 交換 

一次電池を交換するときには,次の事項に注意する。 

a) 全ての電池は同時に交換する。 

b) 新規購入電池と使用済み・部分放電した電池とは,混用しないほうがよい。 

c) 電池系,等級,大きさ及び商標の異なる電池は,混用しないほうがよい。 

これらの注意を怠った場合,同時に装塡した幾つかの電池の寿命を縮めることになり,また,漏液する

可能性が大きくなる。 

G.6.5 廃棄 

一次電池を廃棄するときには,JIS C 8513及びJIS C 8514による。概要を次に示す。 

a) 電池は,自治体の指示に従って廃棄する。 

b) 電池を分解しない。 

c) 電池を火中に投棄しない。 

d) 端子部をテープなどで巻き付けて絶縁する。 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

参考文献 IEC 60050-482:2004,International Electrotechnical Vocabulary−Part 482: Primary and secondary cells 

and batteries 

ISO/IEC Guide 36:1982,Preparation of standard methods of measuring performance (SMMP) of 

consumer goods(1998年廃止) 

ISO/IEC Directives,Part 1: Procedures for the technical work 


35 

C 8500:2017  

 

附属書JA 

(参考) 

JISと対応国際規格との対比表 

 

JIS C 8500:2017 一次電池通則 

IEC 60086-1:2015,Primary batteries−Part 1: General 

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

3 用語及び
定義 

 

 

JISとほぼ同じ 

 

JISの直流法内部抵抗(3.10)は,
この規格で使用してないので題名
だけを記載した。 

実質的な技術的差異はない。 

4 要求事項 4.1.3 端子 

 

4.1.3 

JISとほぼ同じ 

削除 

“接触押さえ強度”及びf) 差込み
ソケットの説明箇所を削除した。 

接触押さえ強度についてはJIS C 
8515の図9で説明されており,差
込みソケットについてはJISで使
用してないため説明を削除した。 

 

4.1.4 電池系の分類 

 

4.1.4 

負極名を先頭にする,英
語式の電池名称付与方
法となっている。 

変更 

JISは,表1に正極名を先頭にする
電池名称を記載し,英語式の名称付
与方法を記載しない。 

我が国では,正極名を先頭にする
電池名称が一般的であり,従来の
規定を継続した。 

 

4.1.6 表示 

 

4.1.6.1 

JISとほぼ同じ 

変更 

4.1.6.1を削除し,一般表示項目の内
容を表2に整理し,まとめた。 

本文に記載の内容と重複すること
を避け,表2にまとめることで,
より分かりやすくした。 

 

 

 

− 

− 

追加 

表2の注b)にIEC規格に規定してい
ない使用推奨期限の表示方法に関
する内容を追記した。 

JISは電池使用者の利便性も考慮
し,従来のJIS規定を継続した。 

 

 

 

4.1.6 

週コードを記載 

削除 

IEC規格で規定している製造時期
の表示方法に記載の“週コード”を
削除した。 

この表現は,いわゆる“週コード”
を念頭に規定しているが,我が国
ではこの表現を用いる習慣がない
ため,削除した。 

 
 
 

9

 

C

 8

5

0

0

2

0

1

7

 

 

 

 

 


36 

C 8500:2017  

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

4 要求事項 
(続き) 

4.1.6 表示 

 

− 

− 

追加 

表2に電池名称又は略称の項目を
追記し,注e)に,その略称例を記載
した。 

“電池名称又は略称”はIEC規格
では規定していないが,JISは電
池使用者の利便性も考慮し,従来
のJIS規定を継続した。 

 

 

 

4.1.6.2 

JISとほぼ同じ 

削除 

4.1.6.2を削除し,小形電池に関する
内容を表2に整理し,まとめた。 

本文に記載の内容と重複すること
を避け,表2にまとめることで,
より分かりやすくした。IEC規格
の改正を提案する。 

 

 

 

4.1.6.3 

廃棄に関する表示 

削除 

廃棄に関する電池への表示を規定
しているが削除した。 

我が国では,一次電池の廃棄に対
する法令,条例などで,表示に関
する規定がないため削除した。 

 

4.2.2 寸法安定性 

 

4.2.2 

JISとほぼ同じ 

削除 

注記1及び注記2について,JIS C 
8515と重複しているので削除した。 

JIS C 8515の箇条7(品質)で規
定しているので削除した。 

5 品質特性
−試験項目
及び試験方
法 

5.1.1 測定機器 

 

6.8 

JISとほぼ同じ 

変更 

測定機器について対応国際規格で
は6.8に規定しているが,5.1.1に移
動した。 
また,寸法測定器として,JISに規
定の“マイクロメータ”及び“ノギ
ス”を挙げ,“又はこれらと同等以
上の測定器”に変更した。 

測定機器は試験条件ではなく,箇
条5の試験方法の内容である。ま
た,寸法測定器として具体的に規
定した。左記について,IEC規格
の改正を提案したが受け入れられ
ず,従来の規定を継続した。 

 

5.5 開路電圧 
5.7 漏液及び変形 

 

5.5 
5.7 

JISとほぼ同じ 

追加 

5.5及び5.7に“試験前に,試料を
温度20±2 ℃,相対湿度(55±20)%
に8 h以上保管”を追加した。 

我が国の年間での温湿度変化によ
る影響を考慮し,放電試験と同様
に試験前の保管条件が必要である
ためJIS独自に追加した。 

 

5.7A 端子 
5.7B 外観 

 

− 

− 

追加 

5.7A及び5.7Bにそれぞれ,“端子”
及び“外観”の規定を追加した。 

JIS C 8515に関連している試験項
目及び試験方法を追加した。 

附属書A 
(参考) 

電池の規格化指針 

 

附属書A 
(規定) 

JISとほぼ同じ 

変更 

(規定)を(参考)に変更した。 

JISではこの指針を規定として記
載することは不適切であると判断
し,参考として記載した。 

 
 

9

 

C

 8

5

0

0

2

0

1

7

 

 

 

 

 


37 

C 8500:2017  

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際 
規格 
番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

附属書B 
(参考) 

電池応用機器設計 

 

附属書B 
(参考) 

− 

追加 

B.2.2 c) に機器の落下等で簡単に
電池室の蓋が外れないことを追加
した。 

乳幼児の誤飲事故に対する安全対
策として,JIS独自に追加した。 

附属書D 
(参考) 

代表放電電圧Usの
定義及び決定方法 

 

附属書D 
(参考) 

JISとほぼ同じ 

追加 

D.2.1で放電容量及び平均電流の概
念,D.2.2で代表放電負荷抵抗の求
め方,D.2.3で代表放電容量及び代
表放電負荷抵抗を用いて代表放電
電圧を求めるように,項目名及び手
順の明瞭化を行った。 

IEC規格では,D.2の構成及び説
明が複雑で,分かりにくいため,
使用者の利便性を配慮して,見直
しを行った。 

附属書F 
(参考) 

最小平均持続時間
の計算方法 

 

附属書F 
(参考) 

JISとほぼ同じ 

追加 

a) の内容を補足するために追加し
た。 

規格使用者への一助として,JIS
独自に追加した。 

附属書G 
(規定) 

包装,出荷,貯蔵,
使用及び廃棄の方
法 

 

附属書G 
(規定) 

JISとほぼ同じ 

変更 

G.6.5(廃棄)にJIS C 8513及びJIS 
C 8514の概要を追加した。 

廃棄するとき,特に注意が必要な
内容を追記し,使用者の利便性及
び安全を配慮した。 

 

JISと国際規格との対応の程度の全体評価:IEC 60086-1:2015,MOD 

注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

− 削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
− 追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
− 変更  国際規格の規定内容を変更している。 

注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

− MOD  国際規格を修正している。 

 

 

9

 

C

 8

5

0

0

2

0

1

7