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C 8435 : 1999

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって,JIS C 8431JIS C 8435 は廃止,統合され,この規格に置き換えられる。


日本工業規格

JIS

 C

8435

: 1999

合成樹脂製ボックス及び

ボックスカバー

Boxes and box covers of plastic conduits

1.

適用範囲  この規格は,定格電圧が,AC600V, DC750V 以下の屋内又は屋外の家庭用及びこれに類す

る固定電気設備に用いる,合成樹脂製ボックス及びボックスカバーについて規定する。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。

JIS B 7502

  マイクロメータ

JIS B 7507

  ノギス

JIS C 0072

  環境試験方法−電気・電子・耐火性試験  グローワイヤ(赤熱棒押付け)試験方法−通

JIS K 6900

  プラスチック−用語

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS K 6900 によるほか,次による。

a)

埋込用ボックス  直接コンクリートを打設し,そこに埋め込まれて使用されるボックス。なお,露出

用として使用しても性能上問題はない。

b)

露出用ボックス  建屋構造部材への露出取付け,隠ぺい部への取付け,土壁,モルタルなどへの埋込

みに用いられるボックス。

c)

耐熱丸孔カバー  照明器具の造営材に接する,又は近接する部分の温度が 70℃を超え 90℃以下の器具

を取り付けるカバー。

d)

ノックアウト  ボックスに電線管を取り付けるために容易に貫通できるように加工した部分。

e)

ハブ  電線管を直接ボックスに取り付けられる,電線管取付け用受口。

f)

ボス  ボックス及びボックスカバーの構成部品などを取り付けるための取付け部分。

4.

種類及び記号  ボックス及びボックスカバーの種類及び記号は表 1.11.21.3 による。

表 1.1  埋込用ボックスの種類

種類

記号

付表

1

個用 CSW1,

CSW1S

1

2

個用 CSW2

1

3

個用 CSW3

1

4

個用 CSW4

1

スイッチボックス

5

個用 CSW5

1


2

C 8435 : 1999

種類

記号

付表

中浅形 4CB44

2

中深形 4CB54, 4CB75

2

大浅形 4CBL44

2

四角コンクリートボックス

大深形 4CBL54,

4CBL75

2

浅形 8CB44

3

八角コンクリートボックス

深形 8CB54,

8CB75

3

中浅形 4OB36, 4OB44

4

中深形 4OB54

4

大浅形 4OBL36,

4OBL44

4

四角アウトレットボックス

大深形 4OBL54

4

表 1.2  露出用ボックスの種類

種類

記号

付表

浅形

SM36, SM30M, SM30L

5

1

個用

SW1 40, SW1 50

6

スイッチボックス

深形

2

個用 SW2

50

6

丸形ボックス

R36, R44, R54

7

浅形 4B

50

8

四角ボックス

深形 4B

60

8

表 1.3  ボックスカバーの種類

適合するボックスの種類

中形  コンクリート

ボックス

大形  コンクリート

ボックス

ボックスカバーの種類

スイッチボックス

(CSW)

四角  アウトレット

ボックス

(4OB)

四角  アウトレット

ボックス

(4OBL)

八角コンクリート

ボックス

(8CB)

ブランクカバー

a

 

b

 

c

 

塗代付

d

 

e

 

f

 

丸孔カバー

g

 

h

 

i

 

塗代付

d

 

e

 

f

 

耐熱丸孔カバー

g

 

h

 

i

 

塗代付

j

 

k

 

l

 

1

個用

m

 

n

 

o

 

塗打付

p

 

q

 

r

 

ス イ ッ チ
カバー

2

∼5 個用

s

 

t

 

u

 

備考  表中の数字は,付図 中の番号を示す。 

5.

性能  ボックス及びボックスカバーの性能は 9.の試験を行い,表 の規定に適合しなければならない。

表 2  性能

性能項目

性能

箇条番号

試験の対象となる品種

ねじ部トルク  ねじの破損,溝穴の損傷又は,固定手段を使用できなく

する損傷があってはならない。

9.2

ねじによる固定手段をもつ品種

絶縁抵抗

絶縁抵抗値が 5M

Ω以上でなければならない。

絶縁耐力

フラッシオーバ又は破壊が生じてはならない。

9.3

すべての品種

耐衝撃性

ひび又は割れが生じることなく,正常に使用できないよ

うな変形があってはならない。

9.4

すべての品種


3

C 8435 : 1999

性能項目

性能

箇条番号

試験の対象となる品種

試料長手側面中央部に 490N の力を加えたとき,ひび又
は割れが生じてはならない。

9.5.1

すべてのボックス

耐圧縮性

ノックアウトの中心に 160N の力を加えたとき,ひび又
は割れが生じてはならない。

9.5.2

ノックアウトをもつボックス

つり下げ荷重  つり下げおもりが落下せず,また使用に影響する損傷が

あってはならない。

9.6

耐熱丸孔カバー

耐熱性

変化率が 2%以下でなければならない。

9.7

すべての品種

耐燃性

目に見える炎及び持続的な赤熱がないか,又はサンプル
試料の炎及び赤熱がグローワイヤを外してから 30 秒以
内に消えなければならない。

9.8

すべての品種

6.

外観及び形状  外観及び形状は次のとおりでなければならない。ただし,付表及び付図の形状は例を

示したものである。

a)

内外面は滑らかで,有害なきず,ひび,割れ,ねじれ,その他,電線の被覆を損傷したり,配線器具

類を損傷するような欠点があってはならない。

b)

付表又は付図中の二点鎖線で示した箇所には,ハブをともに成形するか,又はノックアウトを付ける

こともできる。

c)

ノックアウトを付ける場合のノックアウトの配置は,コネクタの取付けに支障があってはならない。

d)

ボックス内に隔壁が取り付けられるものは,それを取り付けたとき,ボックス及び隔壁が堅ろうな構

造でなければならない。

e)

ハブ付きのものには,ハブの数及び位置を

表 に一例として示す。

表 3  ハブの数及び位置

記号

ハブの数

ハブの位置(参考)

CSW SW

1, 2, 3

R

1, 2, 3, 4

SM

1, 2, 3, 4

7.

寸法  寸法は,付表 1∼付表 8,付図による,特に指定のない寸法の許容差は±10%とする。

8.

材料  ボックス及びボックスカバーの材料は,合成樹脂製とする。

9.

試験方法

9.1

試験に関する一般注意事項

a)

この規格に規定した性能試験は,形式試験とする。

b)

特別に指定がない限り,試験は,23±2℃の周囲温度で行う。

c)

特別に指定がない限り,各試験は,3 個の新しいサンプルについて行う。

備考  ある試験,例えば,寸法のチェックなどは,サンプルの特性を変化させることがないので,こ

れらのサンプルは,新しいサンプルとみなし,以後の試験に使用することができる。

d)

サンプルは,23±2℃の温度及び 50∼85%の相対湿度について,少なくとも 240 時間の前処理を行う。

すべての試験は,前処理を行った直後に行う。


4

C 8435 : 1999

e)

特別に指定がない限り,各試験は汚れがなく,新しいサンプルで行う。

f)

特別に指定がない限り,3 個のサンプルが試験に合格すれば,要求事項が満たされたことになる。サ

ンプルの中の 1 個だけが,製造上の欠陥のために試験に合格しなかった場合は,その試験,及び試験

結果に影響を与えた可能性のあるそれ以前の試験を再度行い,さらに,後続の試験も別の完全なサン

プルを使用して必要な順序で試験を行い,これらすべてのサンプルが,要求事項に適合しなければな

らない。

g)

有毒性又は危険が生じる場合,試験区域内の人の安全について必要な注意を払う。

9.2

ねじ部トルク試験  ねじ部トルク試験は,ボックス及びボックスカバーでねじ固定手段をもつ,め

ねじ部に関して適用する。

めねじ部とかん合するおねじを毎回完全に外し,

差込み直しと締付けを

表 のトルク値で 10 回繰り返す。

めねじ部防せい(錆)効果のあるめねじが埋め込まれているものは,5 回繰り返す。

表 4  トルク値

ねじ部の呼び径 (mm)

トルク (Nm)

3.6

を超え 4.1 以下 1.2

4.1

を超え 4.7 以下 1.8

4.7

を超え 5.3 以下 2.0

試験中めねじの破損,溝穴の損傷,又は固定できなくする,めねじ部若しくは,ボックス及びボックス

カバーの破損があってはならない。

9.3

絶縁抵抗及び絶縁耐力試験

a)

サンプルを相対湿度 91∼95%に維持された空気を含む,湿度箱中で 48 時間前処理を行う。その際,

湿度箱内の温度を 20∼30℃の任意の値 t±1℃に維持し,湿度箱に入れる前にもサンプルを t℃と  (t

4)

℃の間の温度にしておく。養生後,サンプルが正常に使用できなくなる損傷があってはならない。

b)

確認後,サンプルに約 500V の直流電圧を印加し,1 分後,絶縁抵抗値を測定し,その値が 5M

Ω以上

でなければならない。

c)

その後実効値が約 2 000V,周波数が 50Hz 又は 60Hz の,基本的に正弦波形の電圧を外面と内面の間

に 1 分間印加する。当初は,規定電圧の半分以下の電圧を印加する。その後,規定電圧値まで急激に

電圧を上げる。

フラッシオーバ又は破損が生じてはならない。

試験に使用する高圧変圧器は,

出力電圧を適切な試験電圧に調整した後に,

出力端子を短絡したときに,

出力電流が少なくとも 200mA となる設計である。出力電流が 100mA に満たないときに過電流継電器がト

リップしてはならない。

印加する試験電圧の実効値が±3%以内となるように注意する。

電圧降下を伴わないグロー放電は無視する。

b)

及び c)の試験中,金属はくを内面に接触させ,サイズが 200mm×100mm 以下の別の金属はくを外面

に接触させ,必要な場合には移動させてすべての部分を試験できるようにする。

試験中,絶縁物を通して距離を測定する場合を除き,内側と外側の金属はくの間の距離が 4mm 以上と

なるように注意する。

9.4

衝撃試験

a)

試験機,

図 に示す試験機を使用して試験を行う。試験機は非圧縮時の厚さが 40mm で密度が 538±

22kg/m

2

の衝撃吸収材に載せ全体を冷蔵庫内に入れる。


5

C 8435 : 1999

b)

サンプルと試験機を−5±1℃の温度に保ち 2 時間養生する。

c)

養生後 10cm の高さから垂直に落下する 1kg のおもりで,サンプルの底面と四つの側面に各 1 回計 5

回の衝撃を与える。

なお,ノックアウトをもつボックス状のものにあってはノックアウト部には衝撃を与えてはならな

い。

ボックスカバーについては,底面に 5 回の衝撃を与える。

d)

試験後,サンプルにひび又は割れがなく,正常に使用できなくなる損傷があってはならない。

図 1  低温での衝撃試験用試験機

9.5

圧縮試験

9.5.1

ボックスの圧縮試験  図 に示すように,サンプルの長手側面中央部の上縁から 12mm の位置を,

先端の直径 10mm の丸棒で 10mm/min の速さで,490N まで加圧し,サンプルにひび又は割れが生じるかど

うかを調べる。


6

C 8435 : 1999

図 2  ボックス状試料の圧縮試験

9.5.2

ノックアウトをもつボックスの圧縮試験  サンプルのノックアウト中心に図 に示すように,先端

の直径 10mm の丸棒で 10mm/min の速さで 160N まで加圧しボックスとノックアウト部にひび又は割れが

なく,ノックアウトが抜けないかどうかを調べる。

9.6

つり下げ荷重試験

a)

つり下げ荷重試験は耐熱丸孔カバーに適用する。

b)

サンプルの照明器具を取り付ける固定手段用のめねじ部に,全体のおもりが 250N となるように,つ

り下げおもりを

表 に示したトルクの

3

2

のトルクで締め付ける。

つり下げ荷重がかかったサンプルを 90±2℃で加熱箱中で 24 時間荷重をかける。

試験中,つり下げおもりが抜けたり,落ちたりしてはならず,試験後,おもりを外したときサンプルに

ひび又は割れがなく使用に影響する損傷があってはならない。

9.7

熱変形性試験  図 に示すように,サンプルの縦,横それぞれの中央部に標点を付け,その間の長

さを測定する。サンプルを 70℃±2℃の恒温槽中で 3 時間加熱した後取り出し,室温まで放冷してから前

と同じ箇所の長さを測定し,次の式で寸法変化率 (%) を算出する。この場合,測定は

10

1

mm

まで行い,縦,

横の寸法変化率の絶対値の大きい方の値をとる。

100

1

2

1

×

L

L

L

Lx

ここに,  L

1

:  加熱前に測定した上縁中央部の縦,横の外のり寸法 (mm)

L

2

:  加熱放冷後,同一箇所を測定した縦,横の外のり寸法 (mm)

図 3  ボックス状試料の耐熱性試験

9.8

耐燃性試験

  耐燃性試験は,

JIS C 0072

によって,行われるグローワイヤ試験で判定する。

温度は 650±10℃で行う。

ボックス及びボックスカバーを使用して試験を行うことができない場合には,試験のためにボックス及

びボックスカバーから適切な部分を切り取ることができる。


7

C 8435 : 1999

1

個のサンプルについて試験を行う。

不確かな場合には,さらに 2 個のサンプルについて試験を繰り返す。

試験はグローワイヤを 1 回適用して行う。

サンプルは,試験中,その意図された使用位置のうち最も不利となる位置に配置する(表面は垂直位置

で試験する。

次の場合,サンプルがグローワイヤ試験に合格したとみなす。

目に見える炎及び持続的な赤熱がない。

サンプルの炎及び赤熱がグローワイヤを外してから 30 秒以内に消える。

薄葉紙の発火又はストロープ松板に焼け焦げがあってはならない。

9.9

外観及び形状

  ボックス及びボックスカバーの外観及び形状は,目視によって調べる。

9.10

寸法

  ボックス及びボックスカバーの寸法は,

JIS B 7502

に規定するマイクロメータ及び

JIS B 7507

に規定するノギス,又はこれらと同等以上の精度をもつものを用いて測定する。

10.

表示

10.1

表示

  ボックス及びボックスカバーには表面の見やすいところに耐久性があり,かつ,容易に読み

取れるよう,次の事項を表示しなければならない。

10.1.1

ボックス

a)

種類又はその記号

b)

ハブ付きのものには,適用電線管の呼び

c)

製造業者名又はその略号

10.1.2

ボックスカバー

a)

製造業者名又はその略号

b)

耐熱性のものは,耐熱である旨の表示

10.2

  ボックス及びボックスカバーの色は,通常灰色とする。

11.

取扱い上の注意事項

11.1

ボックス及びボックスカバーを屋外で保管する場合は,直射日光を避け,熱気のこもらない方法で

シート掛けをするなどの対策を行う。

11.2

ボックス及びボックスカバーには,ある種の有機化合物,例えば,アセトン,シンナー,クレオソ

ート,殺虫剤,白あり駆除剤など,ボックス及びボックスカバーの材質に悪影響を及ぼす物質を吹き付け

たり,塗ったりしてはならない。


8

C 8435 : 1999

付表 1  スイッチボックス


9

C 8435 : 1999

単位

mm

高さ

厚さ

ねじ間隔

ボスの厚さ  ボスの位置

(参考)

記号

A

B

C

t

許容差

V

W

VW

の許容差 E(最小値)

F

適用する
最大電線

管の呼び

CSW1

68 3.0

±0.3

44.5

CSW2 136

106.0

CSW3 182

44

3.5

152.0

22

CSW4 228

198.0

CSW5

117

274

54 4.0

±0.4

105

244.0

±0.8

28

CSW1S 106 60  53  3.0

±0.3

83.5

±0.4

8 3

22


10

C 8435 : 1999

付表 2  四角コンクリートボックス (4CB, 4CBL) 

単位

mm

高さ

厚さ

ねじ間隔

ボスの厚さ ボスの位置

(参考)

バッグプレ
ートの厚さ

記号

A

C

t

1

許容差

V

W

VW

の許容差 E(最小値)

F

t

2

(最小値)

適用する
最大電線

管の呼び

4CB44 44

3.5

22

4CB54 54

28

4CB75

102

75

4.0

89 60

42

4CBL44 44

3.5

22

4CBL54 54

28

4CBL75

119

75

4.0

±0.4

105 70

±0.8 8 4 4.5

42


11

C 8435 : 1999

付表 3  八角コンクリートボックス (8CB) 

単位

mm

高さ

厚さ

ねじ間隔

ボスの厚さ ボスの位置

(参考)

バッグプレ

ートの厚さ

記号

A

C

t

1

許容差

V

W

VW

の許容差 E(最小値)

F

t

2

(最小値)

適用する

最大電線
管の呼び

8CB44 44

3.5

8CB54 54

8CB75

97

75

4.0

±0.4 89  28

±0.8 8 4 4.5

22


12

C 8435 : 1999

付表 4  四角アウトレットボックス (4OB, 4OBL) 

単位

mm

高さ

厚さ

ねじ間隔

ボスの厚さ ボスの位置

(参考)

記号

A C t

1

許容差

V W

VW

の許容差 E(最小値)

適用する
最大電線

管の呼び

4OB36 36

16

4OB44 44

3.5

22

4OB54

102

54 4.0

89

60

28

4OBL36 36

16

4OBL44 44

3.5

22

4OBL54

119

54 4.0

±0.4

105

70

±0.8 8 3

28


13

C 8435 : 1999

付表 5  スイッチボックス・浅形

単位

mm

高さ

厚さ

ねじ間隔

耳間隔

ボスの厚さ  ボスの位置

(参考)

記号

A

B

C

t

許容差

V

許容差

W

許容差 G(最小値)E(最小値)

F

適用する

最大電線
管の呼び

SM36 36

SM30M

55 2.5

40

2

SM30L

101

101

30

3

±0.3 83.5

±0.4

83.5

±0.4

73 8

4

16


14

C 8435 : 1999

付表 6  スイッチボックス・深形

単位

mm

高さ

厚さ

ねじ間隔

耳間隔

ボスの厚さ

記号

A B  C  t 

許容差

V

許容差

W

許容差 G(最小値)E(最小値)

適用する
最大電線
管の呼び

SW1 40

40

16

SW1 50

 74

SW2 50

119

120

50

3

±0.3

83.5

±0.4

46

±0.4

73 8

28


15

C 8435 : 1999

付表 7  丸形ボックス (R) 及びそのカバー

単位

mm

露出用丸形ボックス

露出用丸形ボックスカバー

外径

高さ

厚さ

ねじ間隔

ボスの厚さ

外径

厚さ

ねじ間隔

記号

D

1

C

t

1

許容差  V

1

許容差 E(最小値)

D

2

t

2

許容差  V

2

許容差

適用する
最大電線
管の呼び

R36

 87

36

2

75

 87

2

75

22

R44 100 44

87

100

87

28

R54 110 54

3

±0.3

97

±0.8

8

110

3

±0.3

97

±0.8

36


16

C 8435 : 1999

付表 8  四角ボックス (4B) 及びそのカバー

単位

mm

露出用四角ボックス

露出用四角ボックスカバー

外径  高さ

厚さ

ねじ間隔

ボスの厚さ ボスの位置

(参考)

外径

厚さ

ねじ間隔

記号

A

1

C

t

1

許容差  V

1

許容差 E(最小値)

F

A

2

t

2

許容差  V

2

許容差

適用する

最大電線
管の呼び

4B50 50

22

4B60

110

60

3

±0.3 94 ±0.8

8 3

110

3

±0.3 94 ±0.8

36


17

C 8435 : 1999

付図 1  カバーの形状及び寸法


18

C 8435 : 1999

付図 1(続き)


19

C 8435 : 1999

付図 1(続き)


20

C 8435 : 1999

付図 1(続き)

各部の寸法

カバーの種類

B

W

W

の許容差

N

n

t

(最小値)

2

個用 136 106.0

1

4

2.5

3

個用 182 152.0

2

6

3.0

4

個用 228 198.0

3

8

スイッチカバー

5

個用 274 244.0

±0.8

4 10

3.5

p) 


21

C 8435 : 1999

付図 1(続き)

各部の寸法

カバーの種類

B

W

W

の許容差

N

n

t

(最小値)

2

個用 136 106.0

1

4

2.5

3

個用 182 152.0

2

6

3.0

4

個用 228 198.0

3

8

スイッチカバー

5

個用 274 244.0

±0.8

4 10

3.5

s) 


22

C 8435 : 1999

電線管分野の国際整合化調査研究委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

川  瀬  太  郎

千葉大学工学部

(委員)

兼  谷  明  男

工業技術院標準部

薦  田  康  久

資源エネルギー庁公益事業部

西  澤      滋

建設省官庁営繕部

高  橋  健  彦

関東学院大学工学部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

樋  村  教  章

財団法人電気安全環境研究所

木  村  方  紀

社団法人日本電気協会

村  田  光  一

電気事業連合会

石  黒  開  二

社団法人日本配線器具工業会

石  山  壮  爾

社団法人電気設備学会

内  田  忠  敬

株式会社関電工

森  本      節

熔接鋼管協会

堀  田  文  夫

塩化ビニル管・継手協会

大  森  和  男

全国金属製電線管附属品工業組合

後  藤  文  夫

合成樹脂可とう電線管工業会

乾      三  男

古河電気工業株式会社

(関係者)

下  川  英  男

社団法人電気設備学会

中  川      実

社団法人電気設備学会

(事務局)

内  野  博  道

社団法人電気設備学会

電線管分野の国際整合化調査研究委員会分科会  構成表

氏名

所属

(主査)

内  田  忠  敬

株式会社関電工

(委員)

兼  谷  明  男

工業技術院標準部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

松  澤  孝  司

財団法人電気安全環境研究所

下  川  英  男

社団法人電気設備学会

築  地  勝  二

熔接鋼管協会

谷  澤  裕  人

熔接鋼管協会

森  本      節

熔接鋼管協会

堀  田  文  夫

塩化ビニル管・継手協会

横  山  昌  明

塩化ビニル管・継手協会

大  森  和  男

全国金属製電線管附属品工業組合

新  村  敏  光

全国金属製電線管附属品工業組合

後  藤  文  夫

合成樹脂可とう電線管工業会

工  藤  繁  雄

日本電設工業株式会社

乾      三  男

古河電気工業株式会社

(関係者)

中  川      実

社団法人電気設備学会

(事務局)

内  野  博  道

社団法人電気設備会