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C 8432 : 1999

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって,JIS C 8431JIS C 8432JIS C 8433JIS C 8434 及び JIS C 8438 は廃

止,統合され,この規格に置き換えられる。


日本工業規格

JIS

 C

8432

: 1999

硬質塩化ビニル電線管用附属品

Fittings of unplasticized polyvinyl chloride (PVC-U) conduits

1.

適用範囲  この規格は,JIS C 8430 に使用する附属品(以下,附属品という。)について規定する。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,最新版を適用する。

JIS B 0202

  管用平行ねじ

JIS B 7502

  マイクロメータ

JIS B 7507

  ノギス

JIS C 0073

  環境試験方法−電気・電子−耐火性試験  最終製品に対するグローワイヤ(赤熱棒押付

け)試験及び指針

JIS C 8430

  硬質塩化ビニル電線管

JIS K 6900

  プラスチック−用語

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS K 6900 による。

4.

種類及び記号  附属品の種類及び記号は,表 による。

表 1  附属品の種類及び記号

種類

記号

付図

TS

カップリング 4C

 2 

送りカップリング 1C

 3 

カップリング

伸縮カップリング 3C

 4 

1

号コネクタ 1K

 5 

コネクタ

2

号コネクタ 2K

 6 

ノーマルベンド N

 7 

エントランスキャップ

EC

 8 

キャップ

ターミナルキャップ TC  9 

ブッシング B

10 

5.

性能  附属品の性能は,9.の試験を行い,表 の規定に適合しなければならない。


2

C 8432 : 1999

表 2  性能

性能項目

性能

箇条番号

試験の対象となる附属品

耐衝撃性  目視で見ることのできるひび又は割れがなく,かつ,それらが正

常に使用できないような変形があってはならない。

9.2

すべての附属品

a)

  接着接合部をもつサンプル

接合した状態のままであり,目視で見ることができるひび又は割
れがあってはならない。

9.3.1 TS

受口をもつ,すべての

附属品

b)

  ねじ部をもつサンプル

次の荷重以上でなければならない。

9.3.2

2

号コネクタ

呼び 22 以下 28

36 42

以上

荷重  N

2 940

3 430

3 920

4 900

引張強度

絶縁耐力  回路に組み込まれた 100mA のトリップ装置が 15 分間の試験中に

作動してはならない。

9.4

すべての附属品

絶縁抵抗  絶縁抵抗値が 5M

Ω以上でなければならない。

耐燃性

目に見える炎及び持続的な赤熱の発生がないか,又はサンプルの
炎及び赤熱がグローワイヤを外してから 30 秒以内に,消えなけ

ればならない。

9.5

すべての附属品

9.6.1

キャップ以外の附属品

耐熱性

変化率が 2%以下でなければならない。

9.6.2

キャップ

6.

構造

a)

附属品の内外面は,滑らかで,有害なきず,ひび,割れ,ねじれ,その他電線の被覆を損傷させるよ

うな欠点があってはならない。

b)

管状の附属品は,その断面が実用的に正円で,かつ,まっすぐで,その端面は,管軸に対して直角で

なければならない。

7.

形状及び寸法

a)

附属品の形状,寸法及び許容差は,

付図 1∼付図 10 による。ただし,特に指定がない寸法の許容差は,

±10%とする。

b)

寸法規定がない部分の形状は,任意とする。

8.

材料  附属品は,塩化ビニル樹脂又は塩化ビニルを主体とした共重合体を主原料とする。

9.

試験方法

9.1

試験に関する一般注意事項

a)

この規格に規定した性能試験は,形式試験とする。

b)

特別に指定がない限り,試験は 23±2℃の周囲温度で行う。

c)

特別に指定がない限り,各試験は 3 個の新しいサンプルについて行う。

備考  ある試験,例えば,寸法のチェックなどは,サンプルの特性が変化することがないので,これ

らのサンプルは新しいサンプルとみなし,以後の試験に使用することができる。

d)

サンプルは,23±2℃の温度において,少なくとも 1 時間以上の前処理を行う。すべての試験は,通常

の前処理を行った直後に行う。


3

C 8432 : 1999

e)

特別に指定がない限り,3 個のサンプルで試験を行い,試験に合格すれば,要求事項が満たされたこ

とになる。サンプルの中の 1 個だけが,製造上の欠陥のために試験に合格しなかった場合は,その試

験及び試験結果に影響を与えた可能性のあるそれ以前の試験を再度行い,さらに後続の試験も別の完

全なサンプルを使用して必要な順序で行い,これらすべてのサンプルが要求事項に適合することとす

る。

9.2

衝撃試験

a) 12

個のサンプルを

図 に示す装置を使用して衝撃試験を行う。

b)

サンプルはすべて通常に使用する状態に接合する。通常に使用するように接合したとき,衝撃の影響

を受けないような附属品及び最大寸法が 20mm 未満の小形の附属品には,この試験は適用しない。

c)

試験装置は圧縮しないときの厚さが 40±1mm で,密度が 538±22kg/m

3

の衝撃吸収材の上に置く。

d)

サンプルとともに,試験装置を冷凍庫に入れ,その温度を−5±2℃の温度に保持する。サンプルが規

定の温度に達するか,又は 2 時間後か,いずれか長い方の時間が経過した後,各サンプルを

図 に示

す鋼製当て金ベースの上に配置する。

e)

質量 2.0+0.02kg のハンマを 100±1mm の高さから 1 回落下させる。

f)

試験は,サンプルの最も弱い部分に適用する。ただし,電線管接続口の端部から 5mm 以内の箇所に

は衝撃を加えない。

g)

試験の後,最低 9 個のサンプルは目視で見ることのできるひび又は割れがなく,かつ,正常に使用で

きなくなる変形があってはならない。


4

C 8432 : 1999

図 1  衝撃試験装置

9.3

引張試験

9.3.1

接着接合部(TS 受け口)をもつ附属品の引張試験  管と接着接合した組立品(

1

)

に,30∼40 秒の間

に 500∼510N の値になるように連続的に増加する引張荷重を加えた後,2 分±10 秒後に荷重を取り去る。

(

1

)

組立品は,結果に影響を与えないように注意して,試験が可能な状態に加工することができる。

9.3.2

ねじ部をもつ附属品の引張試験  サンプルのめねじとおねじとの間に,図 のように厚さ 3mm の

鋼板又はジグを挟んで,ねじをはめ合わせ,JIS Z 2241 に準じて,10mm/min の速さで試験片を引っ張り,

ねじ部が破断するまでの最大荷重 (N) を測定する。


5

C 8432 : 1999

図 2  引張試験

9.4

絶縁耐力試験及び絶縁抵抗試験

a)

サンプルを,23±2℃の水中に,24 時間±15 分間浸せきし,次に,室温で乾燥させる。

試験は,水中から取り出してから,1 時間以内に行う。

b)

サンプルを,適合する適切な長さの電線管で組み立てる。片方の解放端部は,適切な絶縁材料で封止

する。サンプルの内部を直径が 0.5mm∼1.0mm の鉛ショットで満たし,この内部に内側電極を挿入す

る。一方,外側電極はサンプルの外周にアルミニウムはくを巻き付け,これに接続する。

c)

両電極間に,周波数 50∼60Hz のほぼ正弦波形の電流を電圧 1 000∼2 000V まで徐々に増加させて印加

する。電圧が,2 000V に達した後,15 分

5

0

+

秒の間,その電圧を保持する。

d)

この試験に使用する高電圧変圧器は,出力電圧に該当する試験電圧に調整した後に,出力端子を短絡

させたとき,出力電流は少なくとも 200mA となるように設計する。

出力電流が 100mA 未満のときは,

過電流リレーは作動しないようにする。印加される試験電圧の実効値を±3%以内で測定できるように

注意して行う。

e)

回路に組み込まれた 100mA のトリップ装置が 15 分間の試験中に作動しなければ,そのサンプルは,

十分な絶縁耐力をもつものとみなす。

f)

耐電圧試験の直後に,同じサンプルについて,絶縁抵抗試験を行う。直流電圧 500V を両電極間に印

加する。

g)

電圧を印加してから 60±2 秒後の両電極間の絶縁抵抗を測定する。絶縁抵抗値が 5M

Ω以上であれば,

このサンプルは,十分な絶縁抵抗をもつものとみなす。

9.5

耐燃性試験  耐燃性試験は,JIS C 0073 のグローワイヤ試験による。

a)

グローワイヤは,750℃の温度で,サンプルの表面を垂直位置で,最も不利と思われる位置に 1 回当て

る。

b)

目に見える火炎又は持続する赤熱の発生がないか,又はグローワイヤを取り去ってから 30 秒以内に,

火炎又は赤熱が消えれば,サンプルは,試験に合格したものとみなす。

9.6

耐熱性試験


6

C 8432 : 1999

9.6.1

管状試料の耐熱性試験  サンプルの両端に,直角 2 方向の外径測定点の標点を付け,それぞれの外

径を測定する。試験片を 70±2℃の恒温槽中で 3 時間加熱した後取り出し,室温まで自然に冷却してから

前と同じ箇所の外径を測定し,外径変化率 D

x

 (%)

を次の式によって,算出する。この場合,測定は 0.1mm

まで行い,外径変化率の絶対値の大きい方の値をとる。

100

1

2

1

×

D

D

D

D

X

ここに,  D

1

:  加熱前に測定した直角 2 方向のそれぞれの外径 (mm)

D

2

:  加熱放冷後,同じ箇所を測定したそれぞれの外径 (mm)

9.6.2

キャップの耐熱性試験  サンプルの縦,横それぞれ中央部に標点を付け,その間の長さを測定する。

サンプルを 70±2℃の恒温槽中で 3 時間加熱した後取り出し,室温まで自然に冷却してから前と同じ箇所

の長さを測定し,寸法変化率 L

x

 (%)

を次の式によって,算出する。この場合,測定は 0.1mm まで行い,

縦,横の寸法変化率の絶対値の大きい方の値をとる。

100

1

2

1

×

L

L

L

L

X

ここに,  L

1

:  加熱前に測定した上縁中央部の縦,横の外のり寸法 (mm)

L

2

:  加熱放冷後,同じ箇所を測定した縦,横の外のり寸法 (mm)

9.7

外観及び形状  附属品の外観及び形状は,目視によって調べる。

9.8

寸法  附属品の寸法は,JIS B 7502 に規定するマイクロメータ,JIS B 7507 に規定するノギス,又は

これらと同等若しくはそれ以上の精度をもつものを用いて測定する。

10.

表示

10.1

表示  附属品の外側には,次の事項を表示しなければならない。

a)

種類又はその記号及び呼び

b)

製造業者又はその略号

10.2

色  附属品の色は,通常灰色とする。ただし,黄色,オレンジ色又は赤色とする場合は,非延焼性

である旨を製品上に明確に表示する。


7

C 8432 : 1999

単位 mm

通線口の内径

先端の内径

奥部の内径

受け口の深さ

先端の厚さ

呼び

d

許容差

d

1

d

2

d

1

d

2

の許容差

l

許容差

t

(最小値)

14 14

18.4

17.6

25

16 18

±0.60

22.4 21.6

±0.20

30

22 22

±0.65

26.5 25.6

+0.15,  −0.25 35

1.0

28 28

±0.90

34.6 33.5

+0.20,  −0.30 40

1.8

36 35

±1.15

42.6 41.4

±0.25 44

42 40

±1.20

48.7 47.3

55

2.2

54 51

60.8

59.2

63

2.5

70 67

76.8

75.2

69

3.0

82 77.2

±1.30

89.8 88.2

±0.30

72

4

0

3.5

備考  先端内径 d

1

のところは,面取りしても差し支えない。 

付図 1  接合部(TS 受け口)寸法と許容差 


8

C 8432 : 1999

単位 mm

外径

全長

呼び

D

許容差

L

許容差

14

 22

 53

16

26

±0.30

 63

22

30

±0.40

 73

28

40

±0.50

 83

36

 50

 91

42

57

±0.60

113

54

70

129

70

86

141

82 101

±0.70

147

8

1

単位 mm

外径

全長

許容差

呼び

D

加工品

成形品

L

許容差

14 18

80

16 22

±0.20

±0.30

 95

22 26

±0.25

±0.40 115

28 34

±0.30

±0.50 130

36 42

±0.35

140

42 48

±0.40

±0.60

170

54 60

200

70 76

220

82 89

±0.50

±0.70

230

8

1

付図 2  TS カップリング (4C)


9

C 8432 : 1999

単位 mm

内径

厚さ

全長

呼び

d

許容差

t

(最小値)

L

許容差

14 18.7

55

16 22.7

65

22 26.8

±0.4 1.0

 80

28 34.9

1.8

95

36 43.0

±0.5

120

42 49.1

2.2

135

54 61.2

2.5

160

70 77.2

3.0

200

82 90.2

±0.6

3.5 230

8

1

付図 3  送りカップリング (1C) 

単位 mm

外径

伸縮受け口

全長

呼び

D

許容差

d

3

許容差

l

1

L

許容差

14 18

18.7

35

90

16 22

±0.20

22.7

40

105

22 26

±0.25

26.8

±0.4

50

130

28 34

±0.30

34.9

70

160

36 42

±0.35

43.0

±0.5

80

175

42 48

±0.40

49.1

90

205

54 60

61.2

110

245

70 76

77.2

130

280

82 89

±0.50

90.2

±0.6

145

300

8

1

付図 4  伸縮カップリング (3C)


10

C 8432 : 1999

単位 mm

外径

厚さ

つばの幅

つばの厚さ

長さ

切欠きまでの距離

呼び

D

許容差

t

許容差

a

(最小値)

T

(最小値)

L

許容差

E

許容差

14 18

±0.20 2.0  ±0.2 3

1.0

28

0
2

16 22

±0.20 2.0  ±0.2 3

1.0

33

0
2

22 26

±0.25 2.0  ±0.2 3

1.0

38

0
2

28 34

±0.30 3.0  ±0.3 3

1.8

43

0
2

36 42

±0.35 3.5  ±0.4 3

2.2

47

0

3

42 48

±0.40 4.0  ±0.4 3

2.2

58

0

3

54 60

±0.50 4.5  ±0.4 3

2.5

67

0
4

70 76

±0.50 4.5  ±0.4 3

3.0

73

0
4

82 89

±0.50 5.9  ±0.4 3

3.5

77

0
4

2

1.5

0

付図 5  号コネクタ (1K)


11

C 8432 : 1999

単位 mm

めす

ねじ

八角部

おす

受け口外径

長さ

内径

つばの幅

つばの厚さ

長さ

呼び

D

許容差

L

許容差

呼び

B

d

3

許容差

a

(最小値)

T

(最小値)

L

1

14 22

±0.6

44

G

3

/

4

30

20

±0.3 2

1.0 17

16 26

±0.6

50

G

3

/

4

30

20

±0.3 2

1.0 17

22 30

±0.8

54

G

3

/

4

30

20

±0.3 2

1.0 17

28 40

±1.0

 64

G1

 41

26

±0.5 2

1.8 23

36 50

±1.2

68

G1

1

/

4

50

34

±0.5 2

2.2 25

42 57

±1.2

84

G1

1

/

2

57

40

±0.5 2

2.2 31

54 70

±1.5

 97

G2

 70

51

±0.6 2

2.5 35

70 86

±1.5 110

G2

1

/

2

86

67

±1.0 2

3.0 40

82 101

±1.5 113

±4

G3 101

77

±1.0 2

3.5 44

備考  ねじは,JIS B 0202 による。 

付図 6  号コネクタ (2K)


12

C 8432 : 1999

単位 mm

湾曲部の外径

曲げ半径

高さ

内径

呼び

D

許容差

R

H

d

許容差

14

18

 67

115

 14

16

22

 75

132

 18

±0.8

22 26

±2

 88

154

 22

±0.9

28 34

±3 120 204

28

±1.2

36 42

151  253

35

±1.5

42 48

±4

168 286

40

±1.6

54 60

±5 212 357

51

70 76

±7 264 451

67

82 89

±8 318 538

77.2

±1.7

付図 7  ノーマルベンド (N)


13

C 8432 : 1999

単位 mm

高さ

厚さ

引出口

呼び

A

B

C

t

(最小値)

E

(参考)

14

 52

 55

 50

1.8

 7

16

 52

 55

 50

1.8

 8

22

 68

 70

 64

1.8

12

28

 78

 80

 72

2.5

15

36

60 118

70

3.0

23

42

60 118

70

3.0

23

54

 80

175

 93

3.5

30

70 100

200

140  4.0

35

82 100

200

140  4.0

40

備考1.  ねじによる組立は,例を示す。

2.

引出口の位置及び数は規定しない。

3.

  R

1

R

2

R

3

部の形状,寸法については規定しない。 

付図 8  エントランスキャップ (EC)


14

C 8432 : 1999

単位 mm

高さ

厚さ

引出口

呼び

A

B

C

t

(最小値)

E

(参考)

14

 40

 80

 36

1.8

 7

16

 40

 80

 36

1.8

 8

22

 40

 80

 36

1.8

12

28

 45

100

 50

2.5

15

36

 60

120

 60

3.0

23

42

 60

120

 60

3.0

23

54

 75

160

 75

3.5

30

70 120

200

115  4.0

35

82 120

200

115  4.0

40

備考1.  ねじによる組立は,例を示す。

2.

引出口の位置及び数は規定しない。

3.

  R

1

R

2

部の形状,寸法については規定しない。 

付図 9  ターミナルキャップ (TC)


15

C 8432 : 1999

単位 mm

全長

つば外径

内径

呼び

L

(最小値)

D

d

許容差

14 36

25

14.0

16 40

30

18.0

±0.60

22 48

35

22.0

±0.65

28 55

45

28.0

±0.90

36 61

55

35.0

±1.15

42 74

63

40.0

±1.20

54 84

77

51.0

70 91

94

67.0

82 97  110

77.2

±1.30

付図 10  ブッシング (B)


16

C 8432 : 1999

電線管分野の国際整合化調査研究委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

川  瀬  太  郎

千葉大学工学部

(委員)

兼  谷  明  男

工業技術院標準部

薦  田  康  久

資源エネルギー庁公益事業部

西  澤      滋

建設省官庁営繕部

高  橋  健  彦

関東学院大学工学部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

樋  村  教  章

財団法人電気安全環境研究所

木  村  方  紀

社団法人日本電気協会

村  田  光  一

電気事業連合会

石  黒  開  二

社団法人日本配線器具工業会

石  山  壮  爾

社団法人電気設備学会

内  田  忠  敬

株式会社関電工

森  本      節

溶接鋼管協会

堀  田  文  夫

塩化ビニル管・継手協会

大  森  和  男

全国金属製電線管附属品工業組合

後  藤  文  夫

合成樹脂可とう電線管工業会

乾      三  男

古河電気工業株式会社

(関係者)

下  川  英  男

社団法人電気設備学会

中  川      実

社団法人電気設備学会

(事務局)

内  野  博  道

社団法人電気設備学会


17

C 8432 : 1999

電線管分野の国際整合化調査研究委員会  分科会  構成表

氏名

所属

(主査)

内  田  忠  敬

株式会社関電工

(委員)

兼  谷  明  男

工業技術院標準部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

松  澤  孝  司

財団法人電気安全環境研究所

下  川  英  男

社団法人電気設備学会

築  地  勝  二

溶接鋼管協会

谷  澤  裕  人

溶接鋼管協会

森  本      節

溶接鋼管協会

堀  田  文  夫

塩化ビニル管・継手協会

横  山  昌  明

塩化ビニル管・継手協会

大  森  和  男

全国金属製電線管附属品工業組合

新  村  敏  光

全国金属製電線管附属品工業組合

後  藤  文  夫

合成樹脂可とう電線管工業会

工  藤  繁  雄

日本電設工業株式会社

乾      三  男

古河電気工業株式会社

(関係者)

中  川      実

社団法人電気設備学会

(事務局)

内  野  博  道

社団法人電気設備学会