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C 8412 : 1999

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって JIS C 8412-1992 は改正され,この規格に置き換えられる。


日本工業規格

JIS

 C

8412

: 1999

合成樹脂製可とう電線管用附属品

Fittings for pliable plastics conduits

1.

適用範囲  この規格は,JIS C 8411 に規定する合成樹脂製可とう電線管(以下,PF 管及び CD 管,こ

れらを総称して可とう管という。

)に用いるカップリング,コネクタ,コンビネーションカップリング(以

下,附属品という。

)について規定する。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。

これらの引用規格は,その最新版を適用する。

JIS C 0072

  環境試験方法−電気・電子−耐火性試験  グローワイヤ(赤熱棒押付け)試験方法−通

備考 IEC 

60695-2-1, Fire hazard testing

−Part2 : Test methods−Section1 : Glow-wire test and guidance

が,この規格と一致している。

JIS C 0920

  電気機械器具の防水試験及び固形物の侵入に対する保護等級

JIS C 8305

  鋼製電線管

JIS C 8430

  硬質塩化ビニル電線管

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

a)

カップリング  同一の可とう管相互を接続する接続具

b)

コネクタ  可とう管とボックスなどを接続する接続具

c)

コンビネーションカップリング  可とう管と異なる電線管とを接続する接続具

d)

耐燃性の附属品  接炎したとき着火するが,火炎が伝搬せず火炎を取り去った後,一定時間内に消火

する附属品

4.

種類

4.1

附属品の種類  附属品の種類は,表 のとおりとする。

表 1  附属品の種類

種類

適合する電線管

参考図

カップリング PF 管,CD 管

1

コネクタ PF 管,CD 管

2

コンビネーションカップリング

PF

管,CD 管,VE 管(

1

)

,鋼製電線管(

2

)

3

(

1

) VE

管とは,JIS C 8430に規定する硬貨塩化ビニル電線管をいう。

(

2

)

鋼製電線管とは,JIS C 8305 に規定する鋼製電線管をいう。 

4.2

温度による分類  温度による分類は,表 による。


2

C 8412 : 1999

表 2  温度による分類

単位  ℃

温度の種類

保管及び輸送の

最低温度

取付け及び使用の

最低温度

使用温度範囲

タイプ−5

−5

−5

−5∼+60

タイプ−25

−25

−15

−15∼+60

4.3

耐燃性による分類  耐燃性による分類は,次による。

a)

耐燃性

  (自己消火性のある)のもの  :PF 管

b)

非耐燃性

  (自己消火性のない)のもの:CD 管

5.

性能  附属品の性能は,8.によって試験を行ったとき,表 に適合しなければならない。ただし,CD

管用の附属品については,耐燃性(自己消火性)は適用しない。

表 3  性能

項目

性能

試験適用

箇条

耐衝撃性 12 個中 9 個以上のサンプルに,分解の兆候がなく,目視

によって認められるひび又は割れがなく,かつ,それら

が正常に使用できないような変形があってはならない。

8.1

引張強度

附属品は始めに電線管に組み立てた状態のままであり,

目視によって認められるひび又は割れがあってはならな
い。

8.2

耐燃性 
(自己消火性)

グローワイヤを取り去ってから,30 秒以内に消火しなけ
ればならない。

8.3

絶縁耐力 15 分間の試験中にトリップ装置が作動してはならない。

8.4

絶縁抵抗

絶縁抵抗値が,5M

Ω以上でなければならない。

8.5

外的影響 IP30 以上の耐性をもっていなければならない。

8.6

6.

構造  附属品の構造は,次に適合しなければならない。

a)

附属品には,内面に絶縁導体又はケーブルを損傷させるか,施工者又は使用者に傷害を与えるおそれ

のある,シャープ・エッジ,ばり又は表面に突起があってはならない。

b)

附属品を構成する部品又はカバーを取り付けるため,又は電線管を接続固定するため,ねじ部品が使

用されている場合は,そのねじ部品を正しく取り付けたとき,ねじ部品がケーブルの絶縁を損なう原

因になってはならない。

c)

ねじによる固定手段は,施工及び通常の使用中に発生する機械的ストレスに耐えられるよう設計する。

d)

非金属材料に施しためねじとかん合するねじ部品及び非金属材料製のねじ部品については,締付けと

緩める操作を 10 回行い,その他の条件の場合は,これを 5 回行う。

e)

試験は,適応するねじ回し又はスパナを用いて,

表 に規定するトルクを加えて行う。ねじ部品は,

急激又は乱暴に締め付けてはならない。

f)

試験の後,ねじが再使用できなくなったり,ねじ部品の頭やねじ山の破損など損傷があってはならな

い。

g)

製造業者の取扱説明書に従って組み立てたとき,外部の影響にさらされるおそれがある,例えば,ゴ

ム,ファイバなどの接続部に使用している材料は,少なくとも電線管又は附属品と同一レベルの外部

の影響に対する耐性をもっていなければならない。


3

C 8412 : 1999

h)

ねじ以外の手段によって組み立てる電線管と附属品との接続は,製造業者は,その接続が分解可能で

あるかどうか,もし分解できる場合にはその分解方法を提示する。

表 4  ねじ試験トルク値

ねじの公称径 (mm)

トルク値 (Nm)

∼を超え

∼以下

  I(

3

)

II(

4

)

 2.8

0.4

 0.4

2.8

3.0 0.5

0.5

3.0

3.2 0.6

0.6

3.2

3.6 0.8

0.8

3.6

4.1 1.2

1.2

4.1

4.7 1.8

1.8

4.7

5.3 2.0

2.0

5.3

6.0 2.5

3.0

6.0

8.0 3.5

6.0

8.0 10.0 4.0 10.0

(

3

)

欄 I は,ドライバで締め付けられるねじに適用する。

(

4

)

欄 II は,ドライバ以外の手段によって締め付けられるねじに適用する。

7.

形状及び寸法  附属品の形状及び寸法は,表 5,表 及び表 による。

ただし,形状は参考形状である。

表 5  カップリング

単位 mm

各部の寸法

d

t

a

l

呼び

(最小値)  (最小値) (最小値)

PF

管用

4
0

+

 CD

管用

4
0

+

14 13.2  1.0

1.5

25.8

22.8

16 15.2

27.6

25.2

22 20.9

36.6

33.0

28 26.7  1.8

43.8

40.8

36 33.4  2.2

54.6

50.4

42 38.2  2.2

62.4

57.6

図 1  カップリング


4

C 8412 : 1999

表 6  コネクタ

単位 mm

各部の寸法

呼び

d

t

L

l

(最小値) (最小値) PF 管用±4

CD

管用±4

PF

管用

4
0

+

 CD

管用

4
0

+

14 13.2  1.0

45.8

42.8

25.8

22.8

16 15.2

47.6

45.2

27.6

25.2

22 20.9

56.6

53.0

36.6

33.0

28 26.7  1.8

68.8

65.8

43.8

40.8

36 33.4  2.2

79.6

75.4

54.6

50.4

42 38.2  2.2

92.4

87.6

62.4

57.6

図 2  コネクタ

表 7  コンビネーションカップリング

単位 mm

各部の寸法

l

1

l

2

d

t

a

基準になる管 PF 管 CD 管 PF 管 CD 管

(最小値)  (最小値)  (最小値)

接続される管 PF

4
0

+

 CD

4
0

+

 VE

4
0

+

鋼管 CD 管

4
0

+

VE

4
0

+

鋼管

 14

25.8

4
0

+

 22.8

4
0

+

 25

4
0

+

 18

以上

22.8

4
0

+

25

4
0

+

 18

以上

13.2 1.0  1.5

 16

27.6

4
0

+

 25.2

4
0

+

 30

4
0

+

  25.2

4
0

+

30

4
0

+

   15.2

呼び 22 36.6

4
0

+

 33.0

4
0

+

 35

4
0

+

 20

以上

33.0

4
0

+

35

4
0

+

 20

以上

20.9

 28

43.8

4
0

+

 40.8

4
0

+

 40

4
0

+

  40.8

4
0

+

40

4
0

+

   26.7  1.8

 36

54.6

4
0

+

 50.4

4
0

+

 44

4
0

+

 25

以上

50.4

4
0

+

44

4
0

+

 25

以上

33.4 2.2

 42

62.4

4
0

+

 57.6

4
0

+

 55

4
0

+

  57.6

4
0

+

55

4
0

+

   38.2

図 3  コンビネーションカップリング

8.

試験  性能試験に対する一般的条件は,次による。

a)

この規格に規定した試験は,形式試験とする。

b)

特別に指定がない限り,試験は 23±2℃の周囲温度で行う。


5

C 8412 : 1999

c)

特別に指定がない限り,各試験は,3 個の新しいサンプルについて行う。

備考  ある試験,例えば寸法のチェックなどは,サンプルの特性が変化することがないので,これら

のサンプルは,新しいサンプルとみなし,以後の試験に使用することができる。

d)

サンプルは,23±2℃の温度及び 40∼60%の相対湿度において,少なくとも 240 時間の前処理を行う。

すべての試験は,前処理の直後に行う。

e)

特別に指定がない限り,各試験のサンプルは,汚れがなく,新しい状態にあり,すべての部品が所定

の位置に配置され,通常の使用状態に取り付ける。

f)

附属品の電線管接続口が着脱可能な場合,この附属品は,試験後に製造業者の取扱説明書に従って,

初期の特性を失わずに再度組立てが可能でなければならない。

g)

特別に指定がない限り,3 個のサンプルを試験に提出し試験に合格すれば,要求事項を満たしたこと

になる。サンプルの中の 1 個だけが,製造上の欠陥のために試験に合格しなかった場合は,その試験,

及びその試験結果に影響を与えた可能性のあるそれ以前の試験を再度行い,更に,後続の試験も別の

完全なサンプルを使用して必要な順序で行い,これらのサンプルが要求事項に適合しなければならな

い。

備考  追加試験用のサンプルが,最初の試験用サンプルと同時に提出されていない場合,1 個のサン

プルが不合格となれば,全体が不合格となる。申請者は,最初の試験用サンプルを提出すると

きに,その中の 1 個が不合格となった場合に備えて,追加の試験用サンプルを提出することが

できる。その場合,試験者は改めて試験用サンプルを要求することなく,上記の試験用サンプ

ルで試験を行い,更に不合格となった場合だけ,不合格とする。

h)

有毒又は危険が生じる場合,試験区域内の人の安全については必要な注意を払わなければならない。

8.1

耐衝撃性試験  耐衝撃性試験は,12 個のサンプルについて図 に規定する試験装置によって行う。

a)

試験の前に,サンプルは,試験を行う必要がある電線管を含めて,すべての構成部品を通常の使用状

態となるように組み立てる。通常の使用状態に取り付けたとき,衝撃の影響を受けないような部品及

び最大寸法が 20mm 未満の小形の附属品には,この試験を適用しない。

b)

試験装置を,圧縮されていないときに厚みが 40±1mm で,密度が 538±22kg/m

2

の衝撃吸収材の上に

置く。

c)

サンプルを試験装置とともに冷蔵庫に入れ,その温度を−5±2  ℃(タイプ−25 のものは−25±2℃)

に保持する。サンプルが規定の温度に達するか,又は 2 時間後か,いずれか長い方の時間が経過した

後,サンプルを試験装置の鋼製台の上に置き,ハンマを 1 回落下させる。

ハンマの質量は

02

.

0
0

0

.

2

+

kg

,落下高さは

100

±

1mm

とする。

試験は,附属品の最も弱い部分で行うが,電線管接続口の端部より

5mm

以内の箇所には衝撃を加

えない。

8.2

引張強度試験  引張強度試験は,次による。

電線管と

2

個の附属品を,

その全長が

300mm

となるように製造業者の取扱説明書に従って組み立てる。

組立品に,

30

40

秒の間に

500N

に達するように連続的に増加する引張荷重を加える。

2

分±

10

秒後に荷重を取り去る。

8.3

耐燃性(自己消火性)試験  耐燃性試験は,JIS C 0072 のグローワイヤ試験による。

a)

グローワイヤは,

750

℃の温度で,サンプルの表面を垂直位置で,最も不利と思われる位置に

1

回当て

る。

b)

目に見える火炎又は持続する赤熱がないか,又はグローワイヤを取り去ってから火炎又は赤熱が消え


6

C 8412 : 1999

るまでの時間を測定する。

8.4

絶縁耐力試験  絶縁耐力試験は,次による。

a)

サンプルを,

23

±

2

℃の水の中に,

24

時間±

15

分間,浸せきし,次に室温で完全に乾燥させる。試験

は,水中から取り出してから,

1

時間以内に行う。

b)

附属品を,適切な長さの電線管に組み立てる。片方の開放端部は,適切な絶縁材料で封止する。附属

品の内部を直径

0.5

1.0mm

の鉛ショットで満たし,この内部に内側電極を挿入する。

一方,外側電極は,附属品の外周にアルミはくを巻き付け,これに接続する。

c)

両電極間に,周波数

50

60Hz

のほぼ正弦波形の電流を,電圧は

1 000V

から

2 000V

まで徐々に増加

させて印加する。電圧が

2 000V

に達した後,

15

5
0

+

秒の間,その電圧を保持する。

d)

この試験に使用する高圧変圧器は,出力電圧に該当する試験電圧に調整した後に,出力端子を短絡さ

せたとき,出力電流は少なくとも

200mA

となるように設計する。出力電流が

100mA

未満のときは,

過電流リレーは作動しないようにする。印加される試験電圧の実効値を±

3%

以内で測定できるように

注意して行う。

8.5

絶縁抵抗試験  絶縁抵抗試験は,次による。

a)

絶縁耐力試験の直後,同じサンプルについて,絶縁抵抗試験を行う。直流電圧

500V

を両電極間に印

加する。

b)

電圧を印加してから

60

±

2

秒後の両電極間の絶縁抵抗を測定する。

8.6

外的影響に対する試験  取扱説明書に従って組み立てた電線管及び附属品で試験する。

a)

組立ては,附属品の各々の電線管接続口に短い長さの電線管を接続する。必要であれば,組立品の開

放端をふさぐか,試験から除外する。

b)

組立品は,JIS C 0920 の該当する試験に従って試験する。

9.

製品の呼び方  製品の呼び方は,附属書の名称,適合する可とう管の記号及び呼びによる。

例 1.

カップリング

 PFD

16

又は

PFS 16

PF

16

PFD

PFS

両用の場合)

例 2.

コネクタ

 CD

22

10.

表示

10.1

色  非耐燃性のものは,オレンジ色とする。これは,塗装又は表面処理によって着色したものであ

ってはならない。耐燃性のものは任意の色とする。ただし,黄,オレンジ又は赤とする場合は,耐燃性で

ある旨を製品上に明確に表示しなければならない。

10.2

製品の表示  附属品には,製品上に容易に消えない方法で,次の事項を表示しなければならない。

ただし,製品上に表示できない場合は,その製品に添付するラベル,又はその製品を包装する袋・箱に表

示してもよい。

a)

適合する管の種類・呼び

b)

温度の種類(タイプ−

25

のものに限る。

c)

製造業者名又はその略号

d)

製造年又はその略号


7

C 8412 : 1999

図 4  耐衝撃試験装置


8

C 8412 : 1999

電線管分野の国際整合化調査研究委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

川  瀬  太  郎

千葉大学工学部

兼  谷  明  男

工業技術院標準部

薦  田  康  久

資源エネルギー庁公益事業部

西  澤      滋

建設省官庁営繕部

高  橋  健  彦

関東学院大学工学部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

樋  村  教  章

財団法人電気安全環境研究所

木  村  方  紀

社団法人日本電気協会

村  田  光  一

電気事業連合会(東京電力株式会社)

石  黒  開  二

社団法人日本配線器具工業会

石  山  壮  爾

社団法人電気設備学会

内  田  忠  敬

株式会社関電工

森  本      節

熔接鋼管協会(松下電工株式会社)

堀  田  文  夫

塩化ビニル管・継手協会

大  森  和  男

全国金属製電線管附属品工業組合(摂陽鋼管株式会社)

後  藤  文  夫

合成樹脂可とう電線管工業会(未来工業株式会社)

乾      三  男

古河電気工業株式会社

(関係者)

下  川  英  男

社団法人電気設備学会

中  川      実

社団法人電気設備学会

(事務局)

内  野  博  道

社団法人電気設備学会

電線管分野の国際整合化調査研究委員会  分科会構成表

氏名

所属

(主査)

内  田  忠  敬

株式会社関電工

兼  谷  明  男

工業技術院標準部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

松  澤  孝  司

財団法人電気安全環境研究所

下  川  英  男

社団法人電気設備学会

築  地  勝  二

熔接鋼管協会(日鉄鋼管株式会社)

谷  澤  裕  人

熔接鋼管協会(株式会社三桂製作所)

森  本      節

熔接鋼管協会(松下電工株式会社)

堀  田  文  夫

塩化ビニル管・継手協会

横  山  昌  明

塩化ビニル管・継手協会(株式会社クボタ)

大  森  和  男

全国金属製電線管付属品工業組合(摂陽鋼管株式会社)

新  村  敏  光

全国金属製電線管付属品工業組合(トヨタ工業株式会社)

後  藤  文  夫

合成樹脂可とう電線管工業会(未来工業株式会社)

工  藤  繁  雄

日本電設工業株式会社

乾      三  男

古河電気工業株式会社

(関係者)

中  川      実

社団法人電気設備学会

(事務局)

内  野  博  道

社団法人電気設備学会