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日本工業規格

JIS

 C

8375

-1992

大角形連用配線器具の取付枠

Mounting frame for

interchangeable wiring devices of large square boss type

1.

適用範囲  この規格は,大角形連用配線器具(以下,器具という。)の取付枠について規定する。

備考1.  取付枠は,JIS C 8303の付図10(2)(大角形ボス用),JIS C 8304の付図2(3)[連用形(大

角形ボス)のもの]

(4)(スイッチのボスの形状と寸法)に規定される寸法の器具を JIS C 8336

のスイッチボックス,JIS C 8340の露出スイッチボックス,JIS C 8435のスイッチボックス(以

下,ボックスという。

)に取り付ける際に,JIS C 8316のフラッシプレート(以下,プレート

という。

)と組み合わせて用いられるものである。

2.

この規格の引用規格を,次に示す。

JIS C 8303

  配線用差込接続器

JIS C 8304

  屋内用小形スイッチ類

JIS C 8306

  配線器具の試験方法

JIS C 8316

  フラッシプレート

JIS C 8336

  埋込配管用の附属品(電線管用)

JIS C 8340

  露出配管用の附属品(電線管用)

JIS C 8435

  硬質ビニル製ボックス及びそのカバー

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

3.

この規格の中で{  }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位であって参考値である。

2.

用語の定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次のとおりとする。

(1)

金属製取付枠  金属製のもので器具の外郭を止める金具(以下,止め金具という。)などに設けられて

いる固着用係止部に対応する取付枠の固着用つめ部を差し込み,ドライバなどでかしめて器具を固着

するもの。

(2)

合成樹脂製取付枠  合成樹脂成形品のもので器具の突起部や外郭を挟むか,又はねじ止めなどで器具

を固着するもの。

なお,部分的に金属製のものであっても,器具固着部など主要部が合成樹脂のもの及び JIS C 8316

に定める共用枠は,これに含める。

3.

性能

3.1

機械的強度  機械的強度は,5.2 によって試験したとき,次に適合しなければならない。

(1)

ボックス取付部強度  ボックス取付部強度は,5.2(1)によって試験したとき,取付枠から器具の外れ,


2

C 8375-1992

取付枠の破損及びクラックの発生がないこと。

(2)

プレート取付用ねじ部強度  プレート取付用ねじ部強度は,5.2(2)によって誠験したとき,めねじの破

損及び取付枠にクラックの発生がないこと。

(3)

耐荷重強度  耐荷重強度は,5.2(3)によって試験したとき,取付枠から器具の外れ,取付枠の破損及び

クラックの発生がないこと。

(4)

鋼球落下強度  鋼球落下強度は,5.2(4)によって試験したとき,取付枠から器具の外れ,取付枠の破損

及びクラックの発生がないこと。

(5)

器具着脱繰返し強度  器具着脱繰返し強度は,器具の取付箇所ごとに 5.2(5)によって試験したとき,

取付枠に再使用不可能な破損及び変形がないこと。

3.2

耐熱  合成樹脂製取付枠の耐熱は,5.3 によって試験したとき,変形,膨れその他使用上有害な異常

を生じることなく,かつ,器具の取外し及び取付けが支障なくできなければならない。

3.3

耐熱衝撃  合成樹脂製取付枠の耐熱衝撃は,5.4 によって試験したとき,破損,クラック,変形その

他使用上有害な異常を生じることなく,

かつ,

器具の取外し及び取付けが支障なくできなければならない。

3.4

耐食  金属製取付枠及び部分的に金属製のものをもつ合成樹脂製取付枠の耐食は,5.5 によって試験

したとき,機能を損なうさびの発生があってはならない。

4.

構造,寸法及び材料  構造,寸法及び材料は,次に適合しなければならない。

(1)

形状が正しく,丈夫であること。

(2)

取付枠には,

付図 に示す器具が正しく取り付けられる構造であること。

(3)

取付枠には,プレートが取り付けられること。

(4)

取付枠で,ボックス側に突出部をもつものの突出部は

付図 に示す寸法であること。

(5)

金属製取付枠は,

付図 に示す寸法で,材料は JIS G 3141 に規定する SPCC に表面処理を施したもの

か又は機械的強度及び耐食性がこれと同等以上のものであること。

(6)

合成樹脂製取付枠は,機械的強度に優れ,かつ,電気絶縁性がある材料であること。

5.

試験方法

5.1

構造試験  構造試験は,JIS C 8306 の 3.(構造試験)による。

5.2

機械的強度試験  機械的強度試験は,次によって行う。

(1)

ボックス取付部強度試験  ボックス取付部強度試験は,付図 に示すように JIS C 8336 に規定する 1

個用スイッチボックス(カバーなし)の開口部の中央に,50×90mm の開口部をもつ厚さ約 10mm の

木板を重ね当てる。取付枠の中央部に指定された方法(

1

)

で器具 1 個を取り付けた取付枠をその木板の

上に載せ,ボックス取付ねじを 0.5N・m{5.1kgf・cm}のトルクで締め付ける。

(

1

)

金属製取付枠は,取付枠の固着用つめ部を器具の固着用係止部にはめ込み,ドライバで正しく

かしめて取り付ける。

(2)

プレート取付用ねじ部強度試験  プレート取付用ねじ部強度試験は,(1)と同様な方法でボックス取付

ねじを 0.1 N・m {1.02 kgf・cm}  で締め付けた後,JIS C 8316 

付図 に示す大角穴 1 口用のプレートを

取り付け,そのプレートねじを 0.3 N・m{3.06 kgf・cm}で締め付ける。

(3)

耐荷重強度試験  耐荷重強度試験は,(1)の取付状態で器具の表面及び裏面の平らな面にそれぞれ 100

N {10.2 kgf}

の荷重を 1 分間加える。ただし,ボックス取付ねじの締付トルクは,0.1N・m {1.02kgf・cm}

とする。


3

C 8375-1992

(4)

鋼球落下強度試験  鋼球落下強度試験は,(2)と同様な取付方法で JIS C 8306 の 13.5.1(カバーの鋼球

落下強度試験)

によって呼び径 20.64mm の鋼球を 60cm の高さから器具表面のほぼ中央に落下させる。

(5)

器具着脱繰返し強度試験  器具着脱繰返し強度試験は,器具を指定された方法で取付枠に取り付けた

後,取り外す。この動作を 2 回繰り返す。

5.3

耐熱試験  耐熱試験は,JIS C 8306 の 14.(耐熱試験)による。ただし,試験温度は 80℃,試験時間

を 1 時間とし,取付枠の中央部に器具 1 個を取り付ける。

5.4

耐熱衝撃試験  耐熱衝撃試験は,取付枠の中央部に器具 1 個を取り付け,60℃の恒温槽に 30 分間放

置した後,直ちに−10℃の恒温槽に入れ替え 30 分間放置する。これを 1 サイクルとして連続 7 サイクル実

施する。

5.5

耐食試験  耐食試験は,JIS C 8306 の 17.1(塩水噴霧試験)による。

6.

検査

6.1

形式検査  形式検査は,次の項目について 5.の試験方法によって行い,3.及び 4.の規定に適合しなけ

ればならない。ただし,(1)から(5)は同一試験品でなくてもよい。

(1)

構造,寸法及び材料

(2)

機械的強度

(3)

耐熱(合成樹脂製取付枠に限る。

(4)

耐熱衝撃(合成樹脂製取付枠に限る。

(5)

耐食(金属製取付枠及び金属製の部分をもつ合成樹脂製取付枠に限る。ただし,ステンレス鋼製のも

のは除く。

6.2

受渡検査  受渡検査は,5.1 によって行い 4.及び 8.の規定に適合しなければならない。ただし,受渡

当事者間の協定によって,検査の一部を省略することができる。

7.

製品の呼び方  製品の呼び方は,次による。

1.  大角形金属製取付枠

2.  大角形合成樹脂製取付枠

8.

表示  外郭の表面,その他見やすいところに容易に消えない方法で,明りょうに次の事項を表示しな

ければならない。

(1)

製造業者名又はその略号

(2)

取付方向(方向性の必要なものに限る。


4

C 8375-1992

付図 1  金属製取付枠(形状は,一例を示す。) 

単位  mm

(

2

)

素材の公称厚さを示す。

備考1.  (  )内は参考値を示す。

2.

許容差のない値は,基準寸法を示す。


5

C 8375-1992

付図 2  ボックス側に突出部をもつ取付枠の突出部の寸法


6

C 8375-1992

付図 3  大角形連用配線器具の取付部寸法(形状は,一例を示す。)

付図 4  ボックス取付部強度試験のための器具取付図(形状は,一例を示す。)


7

C 8375-1992

改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

川  瀬  太  郎

千葉大学工学部

谷  口  富  裕

資源エネルギー庁公益事業部

稲  葉  裕  俊

工業技術院標準部

遠  藤      博

財団法人日本電気用品試験所

桜  井  謙  次

東京都立工業技術センター

石  山  壮  爾

社団法人電気設備学会

久  保  孝  往

東京電力株式会社

渡  辺      誠

中部電力株式会社

長  坂      進

関西電力株式会社

大  和  太  郎

住宅・都市整備公団

赤  嶺  淳  一

社団法人日本電機工業会

佐  藤      修

社団法人日本照明器具工業会

金  井  勝太郎

全日本電気工事業工業組合連合会

(主査)

佐  藤      曻

東芝ライテック株式会社

(副主査)

高  橋  秀  憲

株式会社明工社

柳      曻  二

松下電工株式会社

上  田      孔

杉本電器株式会社

山  中  貞  秋

神保電器株式会社

渡  辺  敏  己

鳥井電器株式会社

三  宅      求

松下電工株式会社

漆  原  富志郎

日本配線器具工業会

(事務局)

原  山  悦  夫

日本配線器具工業会

(関係者)

福  田  和  典

東芝ライテック株式会社

若  林  利  行

株式会社三ツ星電器製作所

戸  田      孳

アメリカン電機株式会社