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C 8313

:2016

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

1

4

  常規使用状態  

1

5

  定格 

1

5.1

  定格電圧,定格電流及び形名  

1

5.2

  定格周波数  

2

6

  分類 

2

7

  性能及び特性  

2

7.1

  温度上昇  

2

7.2

  協約不溶断特性  

2

7.3

  協約溶断特性  

2

8

  構造,材質及び寸法  

2

8.1

  一般事項  

2

8.2

  構造  

2

8.3

  材質  

2

8.4

  寸法  

3

9

  試験方法  

3

9.1

  試験条件  

3

9.2

  構造試験  

4

9.3

  温度試験  

4

9.4

  不溶断試験  

4

9.5

  溶断試験  

4

10

  検査  

5

11

  製品の呼び方  

5

12

  表示  

5


C 8313

:2016

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

電機工業会(JEMA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を

改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格で

ある。これによって,JIS C 8313:1983 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 C

8313

:2016

配線用つめ付きヒューズ

Particular requirements for link-fuses

適用範囲 

この規格は,周波数 50 Hz 又は 60 Hz の交流 250 V 以下の,主として電路の保護に用いる各種の配線用

及び類似のつめ付きヒューズについて規定する。

この規格は,在来電気設備規定に対応するヒューズについて規定する。

注記 1  在来電気設備規定とは,電気事業法に基づく電気設備の技術基準の解釈の第 218 条の規定を

除くものをいう。

この規格を適用する場合,適用するヒューズを適用範囲に含む他の規格と混用してはならない。

注記 2  混用できない国際整合規格の例を次に示す。

−  JIS C 8269-1  低電圧ヒューズ−第 1 部:通則

−  JIS C 8269-2  低電圧ヒューズ−第 2 部:専門家用ヒューズの追加要求事項(主として工

業用ヒューズ)−標準化されたヒューズシステム A∼K

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。この引用

規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 8352

  配線用ヒューズ通則

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS C 8352 の箇条 3(用語及び定義)による。

常規使用状態 

JIS C 8352

の箇条 4(常規使用状態)による。

定格 

5.1 

定格電圧,定格電流及び形名 

定格電圧,定格電流及び形名は,

表 による。


2

C 8313

:2016

表 1−定格電圧,定格電流及び形名 

単位  A

定格電圧

(V)

形名

定格電流

250

甲 35 3  5  10  15  20

甲 45 3  5  10  15  20  30

甲 55 40  50  60  75  100  150  200  250  300

形名の文字及び数字は,次の意味を表す。

・  甲  :つめを可溶体に接続したつめ付きヒューズ 
・  数字:ヒューズの締付け中心間距離

5.2 

定格周波数 

JIS C 8352

の 5.3(定格周波数)による。

分類 

JIS C 8352

の箇条 6(分類)による。

性能及び特性 

7.1 

温度上昇 

9.3

によって試験したとき,つめの締付ねじの頭の温度上昇は,

表 の値を超えてはならない。

基準周囲温度の限度は,40  ℃とする。

表 2−温度上昇 

単位  K

測定箇所

温度上昇限度

つめの締付ねじの頭 50

7.2 

協約不溶断特性 

JIS C 8352

の 7.2(協約不溶断特性)による。

7.3 

協約溶断特性 

JIS C 8352

の 7.3(協約溶断特性)による。

構造,材質及び寸法 

8.1 

一般事項 

JIS C 8352

の 8.1(一般事項)による。

8.2 

構造 

可溶体とつめとの接続は,確実かつ良好でなければならない。

8.3 

材質 

可溶体の材質は,容易に変質するおそれのないもので,亜鉛,鉛,すず又はこれらを主成分とする合金

を標準とする。

つめの材質は,銅とする。


3

C 8313

:2016

8.4 

寸法 

つめ付きヒューズの形状及び寸法は,

表 による。

可溶体の形状及び寸法は,規定しない。

表 3−寸法 

単位  mm

定格電流

(A)

形名

A B C D E 

3

  5  10  15  20

甲 35 35±1 4.2±0.2

10

±0.3 5±0.2 10 以下

5

以上 0.3 以上

3

  5  10  15  20  30

甲 45 45±1 5.5±0.2

12

±0.3 6±0.2 12 以下 8.5 以上 0.3 以上

40

  50  60

甲 55 55±1 7±0.3 16±0.5 8±0.3 16 以下 10 以上 0.4 以上

75

  100 8.5±0.3

20

±0.5 10±0.3 20 以下 12 以上 0.5 以上

150

  200 10±0.3 25±0.5 12.5±0.5

25

以下 14 以上 0.7 以上

250

  300

1.0

以上

つめの形状は,一例を示す。

試験方法 

9.1 

試験条件 

各試験は,箇条 に規定する周囲状態で行う。ただし,9.39.4 及び 9.5 の各試験は,

図 に規定する試

験用装置に取り付け,通風の影響のない場所で周囲温度 10∼30 ℃で行う。

2

個以上のヒューズを同時に試験する場合は,ヒューズ相互間の距離は,150 mm 以上とする。


4

C 8313

:2016

単位  mm

試験用

装置の種類

試験するヒューズの

定格電流の範囲

(A)

A B 

C  D 

E F 

1

3

∼20 10±0.3

6

±0.3 35±1(甲 35)

4 5

±0.3 24±1

2

3

∼30 12±0.3

45

±1(甲 45)

5 6

±0.3 30±1

3

号 40∼60 14±0.5

55

±1(甲 55)

6 8

±0.3 38±1

4

号 75∼100 18±0.5

8

±0.3 8

10

±0.3 46±1

5

号 150∼200 30±0.5

12.5

±0.3 68±1

6

号 250∼300 40±0.5

10

±0.3 86±1

図 1−試験用装置 

9.2 

構造試験 

JIS C 8352

の 9.2(構造試験)による。

9.3 

温度試験 

JIS C 8352

の 9.3(温度試験)による。

9.4 

不溶断試験 

JIS C 8352

の 9.4(不溶断試験)による。

9.5 

溶断試験 

JIS C 8352

の 9.5(溶断試験)による。


5

C 8313

:2016

10 

検査 

JIS C 8352

の箇条 10(検査)による。

11 

製品の呼び方 

この規格で規定する製品の呼び方は,名称,定格電圧,定格電流,種別及び形名による。

例 1  配線用つめ付きヒューズ  250 V  30 A  B 種  甲 45

例 2  配線用つめ付きヒューズ  250 V  30 A

B

  甲 45

12 

表示 

つめ付きヒューズは,つめの見やすいところに容易に消えない方法で定格電流を表示し,その包装容器

の表面に,次の事項を表示しなければならない。

a)

定格電圧

b)

定格電流

c)

種別[JIS C 8352 の 6.1(種別)に規定する A,B 又は C 種]

C

種の場合,最小溶断電流及び溶断時間で表示してもよい。

d)

数量

e)

製造業者名又はその略号