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C 8309 : 1999

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって,JIS C 8309 : 1994 は改正され,この規格に置き換えられる。


日本工業規格

JIS

 C

8309

 : 1999

金属製可とう電線管

Pliable metal conduits

1.

適用範囲  この規格は,電気配線で電線を保護するのに用いる金属製可とう電線管について規定する。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。

JIS C 0069

  環境試験方法−電気・電子−耐火性試験  公称 1 kW 予混試験用炎及び指針

JIS C 0920

  電気機械器具の防水試験及び固形物の侵入に対する保護等級

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS H 4000

  アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条

JIS K 6723

  軟質ポリ塩化ビニルコンパウンド

JIS K 8594

  石油ベンジン(試薬)

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

a)

金属製可とう電線管  外層及び中間層が金属の条片,内層が非金属の条片からなる複合材料製で,適

当な手の力によって曲げることができるが,

頻繁なフレキシング用に設計されていない電線管(以下,

可とう管という。

b)

ビニル被覆金属製可とう電線管  防水性を付与するために金属製可とう電線管の外周を軟質ポリ塩化

ビニルで被覆した複合材料製可とう管(以下,ビニル被覆可とう管という。

4.

種類  種類は,次の 2 種類とする。

a)

金属製可とう電線管(可とう管)

b)

ビニル被覆金属製可とう電線管(ビニル被覆可とう管)

5.

性能  性能は,9.によって試験を行ったとき,表 に適合しなければならない。


2

C 8309 : 1999

表 1  性能

項目

性能

箇条番号

耐圧縮性

a)

荷重を加えたままの偏平率が 25%未満でなければならない。

b)

荷重を取り除いたときの偏平率が 10%未満でなければならない。

c)

試料に割れが生じてはならない。

9.2

耐衝撃性 12 本の試料中,最低 9 本の試料に破壊の兆候がなく,割れが生じず,かつ,通常の使用に支障をきた

すような変形が生じてはならない。

9.3

曲げ性

試料に割れが生じず,かつ,最小内径検査ケージか試料内を通過しなければならない。

9.4

引張強度

附属品との接続が離れず,かつ,試料が損傷(条片がずれてばらばらになることをいい,伸びは損傷と

はいわない。

)してはならない。

9.5

ボンディング

電気抵抗値が 0.05

Ω以下でなければならない。

9.6

耐燃性

3

本の試料全部が試験に合格しなければならない。

a)

試料に着火しない場合,その試料は試験に合格とする。

b)

試料が燃焼するか,燃焼せずに溶けた場合,燃焼が止まった後に試料を

9.7

f)

に従って清掃した

後,上側クランプの下端から 50mm 以内,及び下側クランプの上端から 50mm 以内に燃焼又は炭

化の形跡がなければ,その試料は,試験に合格とする。

c)

試料が燃焼した場合,炎を取り去った後,30 秒経過してもまだ燃焼が継続していれば不合格とす

る。

d)

ティッシュペーパーに着火した場合は,試料は試験に不合格とする。

e)

試料のバーナより下側の部分については,試料自体が燃焼せず,又は炭化していなければ,内面又

は外面に溶融物が付着していても合格とする。

9.7

耐熱性

最小内径検査ゲージが可とう管内を通過しなければならない。

9.8

防水性

試料内部に水の浸入があってはならない。

9.9

耐食性

試料の表面の 1cm

2

ごとに 2 個以上の青色のはん点が生じず,かつ,はん点が生じた場合,各はん点の

寸法が 1.5mm 以下でなければならない。

9.10

6.

構造

6.1

内面  内面は,全長にわたって滑らかで,電線の被覆をいためるような有害な欠点があってはなら

ない。

6.2

条片の巻き方

6.2.1

可とう管  可とう管の条片の巻き方は,次の組合せによって,図 のように 3 層に重ね合わせて巻

くものとする。

図 1  可とう管


3

C 8309 : 1999

6.2.2

ビニル被覆可とう管  ビニル被覆可とう管の条片の巻き方は,6.2.1 の可とう管の外面に図 のよ

うに軟質ポリ塩化ビニルを被覆したものとする。

図 2  ビニル被覆可とう管

6.3

ひだ  可とう管のひだは,各条片を重ね合わせて緊密に巻き付け,この巻き方向と逆の方向に二口

ねじ状にひだを設けるものとする。

7.

寸法

7.1

可とう管  可とう管の寸法は,表 による。

表 2  可とう管の寸法

単位 mm

可とう管の呼び

最小内径

外径

外径の許容差

ピッチ

ピッチの許容差

10 9.2 13.3

12 11.4 16.1

15 14.1 19.0

17 16.6 21.5

1.6

±0.2

24 23.8 28.8

30 29.3 34.9

±0.2

38 37.1 42.9

50 49.1 54.9

±0.4

1.8

±0.2

63 62.6 69.1

76 76.0 82.9

83 81.0 88.1

101 100.2 107.3

±0.6 2.0 ±0.3

7.2

ビニル被覆可とう管  ビニル被覆可とう管の寸法は,表 によるほか,表 による。


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C 8309 : 1999

表 3  ビニル被覆可とう管の外径寸法

単位 mm

ビニル被覆

可とう管の呼び

外径

外径の許容差

10 14.9

12 17.7

15 20.6

17 23.1

24 30.4

30 36.5

±0.2

38 44.9

50 56.9

±0.4

63 71.5

76 85.3

±0.6

83 90.9

101 110.1

±0.8

8.

材料  材料は,次による。

a)

可とう管は,JIS G 3141 及び JIS H 4000 並びに合成樹脂若しくは耐水性の紙。

b)

ビニル被覆可とう管は,a)の可とう管の材料のほか,JIS K 6723 に規定する第 1 種 3 号のもの,又は

引張試験がこれと同等以上の品質のビニルコンパウンド。

9.

試験方法

9.1

一般的要求事項  試験の一般的要求事項は,次による。

a)

この規格に規定する試験は,形式試験とする。

b)

他に規定がない限り,各試験の試料数は 3 本とする。

備考  ある試験,例えば,寸法試験などは,試料の特性を変化させることがないので,これらの試料

は,新しい試料とみなし,以後の試験に使用することができる。

c)

他に規定がない限り,各試験の試料は,汚れがなく,新しい状態であり,すべての部品が所定の位置

に配置され,通常の使用状態に取り付ける。可とう管は,7.に規定する寸法について試験を行った後,

その試験に特別の規定がない限り,その可とう管又はビニル被覆可とう管に接続されるべき型式の附

属品を組み立てる。接続部の組立てに特別の方法が必要な場合は,製造業者の取扱説明書に従って行

う。

d)

他に規定がない限り,3 本の試料を試験用に用意し,試験に合格すれば,試料は,要求事項を満たし

たことになる。試料の中の 1 本だけが,組立上又は製造上の欠陥のために試験に合格しなかった場合

は,その試験及び試験結果に影響を受けた可能性のある先に行った試験を再度行い,さらに,後続の

試験も,別の完全な試料を使用して必要な順序で行い,これらすべての試料が要求事項に適合しなけ

ればならない。

備考  追加の試験試料が,最初の試験試料と同時に用意しない場合,1 組の試料が不合格となれば,

全体が不合格となる。製造業者は,その中の 1 組が不合格となった場合に備えて追加の試験試

料を用意することができる。その場合,試験機関は,改めて試験試料を要求することなく追加

の試験試料で試験を行い,更に不合格となった場合だけ,不合格とする。


5

C 8309 : 1999

e)

有毒又は危険が生じる場合,試験区域内の人の安全について必要な注意を払う。

9.2

耐圧縮性試験

a)

可とう管及びビニル被覆可とう管から長さ 200±5mm を切り取り,試料とする。可とう管及びビニル

被覆可とう管は,

図 に示す装置を用いて耐圧縮性試験を行う。

b)

試験の手順は,まず,試験前の試料の外径を測定する。

c)

図 に示すように試料を平たんな鋼製の台の上に置き,鋼製の当て金を試料の中央に配置する。

d)

連続的に増加する圧縮荷重を 30 秒以内に 750

30

0

+

N

に達するように鋼製の当て金に加える。

e) 750

30

0

+

N

の荷重を 60±2 秒間加えた後,試料の偏平部分の外径を荷重を加えたまま,測定する。

f)

次に,荷重と鋼製の当て金を取り去り,60 秒後に試験の偏平部分の外径を,再度,測定する。

g)

試験の後,偏平率(試験前の外径と偏平部分の外径の差と試験前の外径の比)を計算で求める。また,

試料に目視で見ることのできる割れが生じるかどうか調べる。

図 3  耐圧縮性試験の配置

9.3

耐衝撃性試験

a)

可とう管及びビニル被覆可とう管から長さ 200±5mm を切り取り,試料とする。試験はそれぞれ 12

本の試料について,

図 に示す装置を用いて耐衝撃性試験を行う。

b)

圧縮しないときの厚みが約 40mm のゴム板の衝撃吸収材の上に置いた試験装置を試料とともに恒温槽

で,−5±2℃の温度で保持する。

試料が−5±2℃の温度に達するか,又は 2 時間後か,いずれか長い方の時間が経過した後,試料を

図 に示すように鋼製の台の上に置き,ハンマを試料の中央部に鋼製の当て金を介して 1 回落下させ

る。ハンマの質量は 2.0

020

.

0

0

+

kg,

落下高さは 100

10

0

+

mm

とする。

c)

試験の後,試料に破壊の兆候,目視で見ることのできる割れの発生及び通常の使用に支障をきたすよ

うな変形の有無を調べる。


6

C 8309 : 1999

図 4  耐衝撃性試験装置

9.4

曲げ性試験

a)

可とう管及びビニル被覆可とう管から外径の 12 倍以上の長さを切り取り,試料とする。

試料の数は,6 本とし,常温と−5℃の温度で 3 本ずつ試験を行う。

b)

試料は,

図 に示す装置を用いて曲げ性試験を行う。

c)

常温での試験は,試料を室温で

図 に示す曲げ性試験装置に垂直に取り付け,手で左側の円板に沿っ

て 90

10

0

+

度ゆっくり曲げ,そして垂直の位置に戻す。次に右側の円板に沿って 90

10

0

+

度曲げ,そして

垂直に戻す。この一連の操作を 3 回行う。最後は,試料を垂直に戻さず曲げた状態で 5 分間保持する。

次に,試料の直線部分が垂直に対して 45±5 度になるように曲げ性試験装置の A 点を中心に試料の方

の端が上方に,他方の端が下を向くように傾ける。

d)

−5℃での試験は,−5±2℃に保持した恒温槽に曲げ性試験装置と試料を一緒に 2 時間放置した後,c)

の操作を行う。


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C 8309 : 1999

e)

試験の後,試料に目視で見ることのできる割れの有無及び

図 に規定する最小内径検査ゲージが初速

なしの自重で試料内を通過するかどうか調べる。

図 5  曲げ性試験装置

備考1.  この図は,寸法を除いてデザインは自由とする。

2.

このゲージで検査するとき,もし,試料が真円でない場合は,手でつぶして直してもよい。

図 6  最小内径検査ゲージ

9.5

引張強度試験

a)

可とう管及びビニル被覆可とう管の両端に適合する附属品を製造業者の取扱説明書に従って,その全

長が約 300mm となるように接続した組立品を試料とする。

b)

試料の管軸の方向に 30 秒から 40 秒の間に 500

10

0

+

N

に達するように連続的に増加する引張荷重を加え,

2

分±10 秒間保持した後,荷重を取り去る。

c)

試験の後,試料の接続部の状態及び目視で見ることのできる損傷の有無を調べる。


8

C 8309 : 1999

9.6

ボンディング試験

a)

短い長さの可とう管及びビニル被覆可とう管に適合するコネクタを製造業者の取扱説明書に従って接

続した組立品を試料とし,

図 のように配列する。

b)

試料に無負荷電圧が 12V 以下の交流電源から得られる周波数 50Hz∼60Hz の 25A の電流を 1 分

5

0

+

秒間,

通電し,電圧降下を測定する。電流と電圧降下から電気抵抗値を計算で求める。

c)

可とう管又はビニル被覆可とう管とコネクタとを接続するとき,特別な措置として管の保護被覆の除

去を十分にするか,又は製造業者の取扱説明書に従って保護仕上げを除去しなければならない。

図 7  ボンディング試験の可とう管又はビニル被覆可とう管とコネクタとの組立

9.7

耐燃性試験

a)

ビニル被覆可とう管から長さ 675±10mm を 3 本切り取り,試料とする。

b)

試験は,ほとんど通風のない場所に置いた,

図 に示すような一つの開放面をもつ長方形の金属製エ

ンクロージャ内に垂直に取り付けた試料に JIS C 0069 に規定する 1kW の火炎を当てて行う。

c)

試料及びバーナの配置は,

図 に示すとおりとする。

試料の取付けは,相互の距離が 550±10mm の間隔で,試料の両端部からほぼ等距離になるように

幅約 25mm の 2 個の金属クランプで行う。

呼び 24 以下のビニル被覆可とう管には直径 6.0±0.1mm,呼び 30 以上のビニル被覆可とう管には直

径 16.0±0.1mm の外径をもつ鋼製の棒を貫通させる。この鋼製の棒は,試料をまっすぐに,しかも垂

直の状態に保持するためのものであり,鋼製の棒の上端を堅固に独立させてクランプする。試料の取

付けは,溶融物がティッシュペーパーに落下するのを妨害しないようにする。

白いティッシュペーパーを 1 層に敷いた厚さ約 10mm の木製の板をエンクロージャの下面に配置す

る。試料,鋼製の棒及びクランプ装置の組立ては,エンクロージャの中心に垂直に取り付け,下側ク

ランプの上端の位置をエンクロージャの下面から 500±10mm になるようにする。


9

C 8309 : 1999

備考1.  この図は,寸法を除いてデザインは自由とする。

2.

寸法は,すべて内側寸法とする。

3.

材料は,金属とする。

図 8  エンクロージャ


10

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図 9  耐燃性試験の配置

d)

バーナを鉛直に対して 45±2 度の角度に支持する。火炎は,火炎の軸に沿って測定したとき,バーナ

筒の上端から試料までの距離が 100±10mm となるようにし,火炎の軸が,下側クランプの上端から

100

±5mm の点で試料の表面に当たるようにし,かつ,火炎の軸と試料の軸が交差するようにする。

e)

試験は,3 個の試料について行う。火炎を試料に

表 に規定する時間当てた後,取り去る。火炎を当

てている間は,試験終了時に火炎を取り去るとき以外,火炎を動かさないようにする。

表 4  試料に炎を当てる時間

材料の厚さ mm

を超え

まで

炎を当てる時間

許容差

1

0

+

0.5 1.0

20

1.0 1.5

25

1.5 2.0

35

2.0 2.5

45

2.5 3.0

55

3.0 3.5

65

3.5 4.0

75

f)

試験の終了した後及び試料の燃焼が止まった後,試料の表面を水に浸せきした布でふいて清掃する。

g)

試料に炎を当てたときの試料及び燃焼の状態,ティッシュペーパーの着火の有無などを調べる。

9.8

耐熱性試験

a)

可とう管及びビニル被覆可とう管から,長さ 100±5mm を切り取り,試料とする。

b)

試料を

図 10 に示す試験装置を用いて耐熱性試験を行う。


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C 8309 : 1999

試料を,

図 10 に示す試験装置とともに,60±2℃の温度の加熱キャビネットで 4 時間±5 分間放置

する。この後,試料に

図 10 に示す装置で管軸に直角に配置した直径 6.0±0.1mm の鋼製の棒を介し,

荷重を加えた状態で 24 時間±15 分間,90±2℃の温度に保持する。

荷重は,試料の中央部に置いたロッドの質量も含めた質量で 2.0kg とする。

次に,荷重を加えたまま試料を室温に放置して冷却させる。

c)

荷重を取り去り,すぐに,試料を垂直にして初速度なしの自重で

図 に示す適合する最小内径検査ゲ

ージが試料内を通過するかどうか調べる。

図 10  耐熱性試験装置

9.9

防水性試験

a)

ビニル被覆可とう管から適切な長さを切り取り,片端に適合する附属品を接続し,試料とする。必要

であれば,附属品及びビニル被覆可とう管の開放端をふさぐか,試験から除外する。

b)

試験は,JIS C 0920 に規定する IPX6(耐水形)の試験方法によって行う。

c)

試験の後,試料の内部に目視で見ることのできる水滴を形成するほどの水の浸入があるかどうか調べ

る。

9.10

耐食性試験

a)

可とう管及びビニル被覆可とう管から長さ約 100mm を切り取り,試料とする。ビニル被覆可とう管

にあってはビニル被覆をはぎ取る。

b)

試料を JIS K 8954 に規定する石油ベンジン又は類似する化学薬品に浸せきした綿で清浄にし,乾燥さ

せる。

次に,試料を 0.75%のフェリシアン化カリウム[ヘキサシアノ鉄 (III) 酸カリウム] [K

3

Fe (CN)

6

]

び 0.25%のベルオキソニ硫酸アンモニウム(過硫酸アンモニウム) [(NH

4

)

2

S

2

O

8

]

の水溶液中に完全に

浸せきさせて,約 0.1%の量の浸透剤,例えば,アルキル・ナフタレン・スルフォン酸ナトリウムを加

える。溶液と試料は,23±2℃の温度に維持する。

c)

各試料は,毎回,新しい溶液を使用して試験する。各試料は,5 分

5

0

+

秒間浸せきした後,溶液から取


12

C 8309 : 1999

り出し,空気中に放置して乾燥させる。

d)

試験の後,試料に生じた青色のはん点の数及び大きさを調べる。

e)

鋭いエッジ部,ねじ山及び機械加工面のもらいさび及びこすって取り除ける黄色の膜は,無視してよ

い。

10.

製品の呼び方  製品の呼び方は,種類及び可とう管の呼びによる。

  可とう管  17

ビニル被覆可とう管  17

11.

表示

a)

表示は,容易に消えない方法で製造業者名又はその略号及び呼びを表示する。

b)

可とう管の表示は,可とう管の両端にラベルをはるか又は包装に行う。

c)

ビニル被覆可とう管の表示は,長さ方向に沿って 1m(最大 3m)以内ごとに行う。


13

C 8309 : 1999

電線管分野の国際整合化調査研究委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

川  瀬  太  郎

千葉大学工学部

兼  谷  明  男

工業技術院標準部

薦  田  康  久

資源エネルギー庁公益事業部

西  澤      滋

建設省官庁営繕部

高  橋  健  彦

関東学院大学工学部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

樋  村  教  章

財団法人電気安全環境研究所

木  村  方  紀

社団法人日本電気協会

村  田  光  一

電気事業連合会(東京電力株式会社)

石  黒  開  二

社団法人日本配線器具工業会

石  山  壮  爾

社団法人電気設備学会

内  田  忠  敬

株式会社関電工

森  本      節

熔接鋼管協会(松下電工株式会社)

堀  田  文  夫

塩化ビニル管・継手協会

大  森  和  男

全国金属製電線管附属品工業組合(摂陽鋼管株式会社)

後  藤  文  夫

合成樹脂可とう電線管工業会(未来工業株式会社)

乾      三  男

古河電気工業株式会社

(関係者)

下  川  英  男

社団法人電気設備学会

中  川      実

社団法人電気設備学会

(事務局)

内  野  博  道

社団法人電気設備学会

電線管分野の国際整合化調査研究委員会  分科会構成表

氏名

所属

(主査)

内  田  忠  敬

株式会社関電工

兼  谷  明  男

工業技術院標準部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

松  澤  孝  司

財団法人電気安全環境研究所

下  川  英  男

社団法人電気設備学会

築  地  勝  二

熔接鋼管協会(日鉄鋼管株式会社)

谷  澤  裕  人

熔接鋼管協会(株式会社三桂製作所)

森  本      節

熔接鋼管協会(松下電工株式会社)

堀  田  文  夫

塩化ビニル管・継手協会

横  山  昌  明

塩化ビニル管・継手協会(株式会社クボタ)

大  森  和  男

全国金属製電線管附属品工業組合(摂陽鋼管株式会社)

新  村  敏  光

全国金属製電線管附属品工業組合(トヨタ工業株式会社)

後  藤  文  夫

合成樹脂可とう電線管工業会(未来工業株式会社)

工  藤  繁  雄

日本電設工業株式会社

乾      三  男

古河電気工業株式会社

(関係者)

中  川      実

社団法人電気設備学会

(事務局)

内  野  博  道

社団法人電気設備学会