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C 8285

:2010

(1) 

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  用語及び定義

1

3

  引用規格

5

4

  総則

6

5

  標準定格

7

6

  区分

8

7

  表示

9

8

  寸法

11

9

  感電に対する保護

11

10

  接地接続

12

11

  端子及び端末処理

14

12

  インターロック

24

13

  ゴム及び熱可塑性材料の耐劣化性

24

14

  一般的構造

25

15

  コンセントの構造

25

16

  プラグ及びコネクタの構造

26

17

  機器用インレットの構造

28

18

  保護等級

28

19

  絶縁抵抗及び耐電圧

29

20

  開閉容量

30

21

  通常操作

31

22

  温度上昇

32

23

  可とう電線及びその接続

33

24

  機械的強度

37

25

  ねじ,通電部及び接続部

40

26

  沿面距離,空間距離及びシーリングコンパウンドを通しての絶縁距離

42

27

  耐熱性,耐火性及び耐トラッキング性

43

28

  耐食性

44

29

  条件付き短絡電流試験

45

30

  電磁両立性

46

附属書 A(規定)試験器の指針及び説明

67

附属書 B(参考)再試験が必要な箇条の番号のリスト

74

附属書 JA(参考)JIS と対応国際規格との対比表

75


C 8285

:2010

(2) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本

工業規格である。

これによって,JIS C 8285-1:2007 は廃止され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 C

8285

:2010

工業用プラグ,コンセント及びカプラ

Plugs, socket-outlets and couplers for industrial purposes

序文

この規格は,1999 年に第 4 版として発行された IEC 60309-1 及び Amendment 1(2005)を基に作成した

日本工業規格であるが,日本の配電事情などを考慮したため,技術的内容を変更して作成した日本工業規

格である。ただし,追補(amendment)については,編集し,一体とした。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JA に示す。

1

適用範囲

この規格は,定格動作電圧が 690 V 以下の直流又は交流及び 500 Hz 以下の交流で,定格電流が 250 A 以

下の,主として屋内又は屋外の工業用のプラグ,コンセント,電線カプラ及び機器用カプラについて規定

する。

推奨する定格の一覧は,その他の定格を除外するものではない。

この規格は,周囲温度が通常−25∼+40  ℃の範囲内で使用するためのプラグ,コンセント,電線カプラ

及び機器用カプラ(以下,アクセサリという。

)に適用する。これらのアクセサリは,銅又は銅合金の電線

だけに接続することを意図している。

この規格は,定格電流が 16 A 以下のねじなし端子又は絶縁貫通端子の付いたアクセサリに適用する。た

だし,タイプ 2(6.1.101 参照)のねじなし端子付きアクセサリの場合,定格電流は 30 A 以下とする。

建築現場並びに農業,商業及び家庭でのこれらのアクセサリの使用は排除していない。

電気機器に組み込む又は固定するコンセント又は機器用インレットは,この規格の適用範囲に入る。

この規格は,特別低電圧設備で使用するように意図したアクセサリにも適用する。

この規格は,主として家庭用及びこれに類する用途のアクセサリには適用しない。

例えば,船舶上又は爆発が生じるおそれがあるような,特別な雰囲気の場合には,追加の要求事項が必

要となる場合がある。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

IEC 60309-1:1999

,Plugs, socket-outlets and couplers for industrial purposes− Part 1: General

requirements 及び Amendment 1(2005)(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

2

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。


2

C 8285

:2010

用語“電圧”及び“電流”を用いる場合には,直流又は交流の実効値を意味する。

この規格においては,次の定義を適用する。

アクセサリの用途を,

図 に示す。

2.1

プラグ及びコンセント(plug and socket-outlet

固定配線に対する可とう電線の接続を可能にする装置。この装置は,二つの部品から成る。

2.1.1

コンセント(socket-outlet

固定配線に取り付けるか又は機器に組み込むように意図した部品。

コンセントは,絶縁変圧器の出力回路に組み込んでもよい。

2.1.2

プラグ(plug

機器又はコネクタに接続した 1 本の可とう電線と一体か又はそれに取り付けるように意図した部品。

2.2

電線カプラ(cable coupler

2 本の可とう電線の随意の接続を可能にする装置。この装置は,二つの部品から成る。

2.2.1

コネクタ(connector

電源に接続した 1 本の可とう電線と一体の又はそれに取り付けるように意図した部品。

注記  一般に,コネクタは,接点配列がコンセントと同一である。

2.2.2

プラグ(plug

機器又はコネクタに接続した 1 本の可とう電線と一体の又はそれに取り付けるように意図した部品。

注記  電線カプラのプラグは,“プラグ及びコンセント”のプラグと同一である。

2.3

機器用カプラ(appliance coupler

機器に対する可とう電線の随意の接続を可能にする装置。この装置は,二つの部品から成る。

2.3.1

コネクタ(connector

電源に接続した 1 本の可とう電線と一体の又はそれに取り付けるように意図した部品。

注記  一般に,機器用カプラのコネクタは,電線カプラのコネクタと同一である。

2.3.2

機器用インレット(appliance inlet

機器に組み込むか,機器に固定するか又は固定するように意図した部品。

注記  一般に,機器用インレットは,接点配列がプラグと同一である。

2.4

電線交換形プラグ又は電線交換形コネクタ(rewirable plug or connector

可とう電線を交換できる構造のアクセサリ。

2.5

電線非交換形プラグ又は電線非交換形コネクタ(non-rewirable plug or connector


3

C 8285

:2010

アクセサリを永久的に使用不能にしない限り可とう電線をアクセサリから分離することができない構造

のアクセサリ。

2.6

機械的開閉器(mechanical switching device

分離可能な接点によって単数又は複数の電気回路を開閉するように設計した開閉器。

2.7

開閉器付きコンセント(switched socket-outlet

コンセント接点から電源を断路するための関係開閉器をもつコンセント。

2.8

一体形開閉器(integral switching device

この規格を適用するアクセサリの一部を成す機械的開閉器。

2.9

インターロック(interlock

プラグがコンセント又はコネクタと確実にかん合する前に,プラグの接点が充電されるのを防止し,接

点が充電されている間はプラグが引き抜かれるのを防止するか又は分離される前に接点を非充電にする電

気的又は機械的装置。

2.10

保持装置(retaining device

プラグ又はコネクタが適切にかん合しているときに,プラグ又はコネクタを所定位置に保持し,プラグ

又はコネクタが偶然に抜けることを防止する機械的装置。

2.11

定格電流(rated current

製造業者がアクセサリに指定した電流。

2.12

絶縁電圧(insulation voltage

製造業者がアクセサリに指定し,耐電圧試験,空間距離及び沿面距離の基準となる電圧。

2.13

定格動作電圧(rated operating voltage

アクセサリを使用するように意図されている電源の公称電圧。

2.14

基礎絶縁(basic insulation

アクセサリが適切に機能すること及び基礎的な感電保護のために必要な絶縁。

2.15

付加絶縁(保護絶縁)[supplementary insulation (protective insulation)]

基礎絶縁が故障した場合に感電保護を確保するために,基礎絶縁に付加して設けられる独立の絶縁。

2.16

二重絶縁(double insulation

基礎絶縁及び付加絶縁から成る絶縁。

2.17

強化絶縁(reinforced insulation


4

C 8285

:2010

二重絶縁と同一の程度の感電保護をもつように機械的及び電気的特性を改善した基礎絶縁。

2.18

端子(terminal

アクセサリに導体を接続するために設けた導電部。

2.18.1

ピラー端子(pillar terminal

導体を,穴又は空洞に差し込み,そこで単数又は複数のねじの軸部の下で導体を締め付ける端子。締付

圧力は,ねじの軸部によって直接加えるか,又はねじの軸部によって圧力が加わる中間締付部品を通じて

加えてもよい(

図 14a 参照)。

2.18.2

ねじ端子(screw terminal

導体を,ねじの頭の下で締め付ける端子。締付圧力は,ねじの頭によって直接加えるか,又はワッシャ,

締付板,広がり防止器具などの中間部品を通じて加えてもよい(

図 14b 及び図 14c 参照)。

2.18.3

スタッド端子(stud terminal

導体を,ナットの下で締め付ける端子。締付圧力は,適切な形状のナットで直接加えるか,又はワッシ

ャ,締付板,広がり防止器具などの中間部品を通じて加えてもよい(

図 14d 参照)。

2.18.4

サドル端子(saddle terminal

導体を,サドルの下で 2 本以上のねじ又はナットによって締め付ける端子(

図 14e 参照)。

2.18.5

ラグ端子(lug terminal

ねじ又はナットによって電線ラグ又はバーを締め付けるように設計したねじ端子又はスタッド端子(

14f

参照)

2.18.6

マントル端子(mantle terminal

導体を,ナットによってねじ付きスタッドの溝のベースに対して締め付ける端子。導体は,ナットの下

に適切に形成されたワッシャ,又はナットがキャップナットである場合には中央のペグ若しくはナットか

ら溝の中の導体に圧力を伝達するのに有効な同等の手段によって締め付ける(

図 14g 参照)。

2.18.7

ねじなし端子(screwless type terminal

ねじ以外の手段によって直接的又は間接的に接続を行う,一つ又は複数の導体の接続及び取外し用の端

子。

注記  図 14h に,ねじなし端子の例を示す。

2.18.8

絶縁貫通端子,IPTinsulation piecing terminal

事前に絶縁物をはぎ取ることなく,導体の絶縁物の貫通,穴あけ,切断,除去,移動又はそれ以外の方

法による絶縁機能の無効化によって接続を行う,一つ又は複数の導体の接続及び取外し用の端子。

注記 1  必要ならば,ケーブルのシースの除去は事前のはぎ取りとはみなさない。

注記 2  絶縁貫通端子(IPT)の例を,図 14i に示す。


5

C 8285

:2010

2.19

締付装置(clamping unit

導体の締付け及び電気的接続に必要な端子の部分。

2.20

条件付き短絡電流(conditional short-circuit current

規定の短絡保護装置によって保護されたアクセサリが,規定の使用及び行動状態の下でその装置の全動

作時間にわたり支障なく耐えられる固有電流。

注記  限流装置の概念を,電流を制限する機能だけではなく短絡保護装置に拡大している点で,この

定義は IEV 441-17-20 とは異なる。

2.21

キャップ(cap

コンセント又はコネクタとかん合していないときにプラグ又は機器用インレットに保護等級を与えるた

めに用いる,分離又は附属した部品。

2.22

ふた(lid

コンセント又はコネクタに保護等級を確保するための装置。

3

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。

は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 0920:2003

  電気機械器具の外郭による保護等級(IP コード)

注記  対応国際規格:IEC 60529:2001,Degrees of protection provided by enclosures (IP Code)(IDT)

JIS C 2134:1996

  湿潤状態での固体電気絶縁材料の比較トラッキング指数及び保証トラッキング指数

を決定する試験方法

注記  対応国際規格:IEC 60112:1979,Method for determining the comparative and the proof tracking

indices of solid insulating materials under moist conditions(IDT)

JIS C 2814-2-2

  家庭用及びこれに類する用途の低電圧用接続器具−第 2-2 部:ねじなし形締付式接続

器具の個別要求事項

注記  対応国際規格:IEC 60998-2-2,Connecting devices for low-voltage circuits for household and

similar purposes−Part 2-2: Particular requirements for connecting devices as separate entities with

screwless-type clamping units(MOD)

JIS C 3301

  ゴムコード

JIS C 3306

  ビニルコード

JIS C 3662

(すべての部)  定格電圧 450/750 V 以下の塩化ビニル絶縁ケーブル

注記  対応国際規格:IEC 60227 (all parts),Polyvinyl chloride insulated cables of rated voltages up to and

including 450/750 V(IDT/MOD)

JIS C 3663-4:2003

  定格電圧 450/750 V 以下のゴム絶縁ケーブル−第 4 部:コード及び可とうケーブル

注記  対応国際規格:IEC 60245-4:1994,Rubber insulated cables−Rated voltages up to and including

450/750 V−Part 4: Cords and flexible cables(MOD)


6

C 8285

:2010

JIS C 3664:1998

  絶縁ケーブルの導体

注記  対応国際規格:IEC 60228:1978,Conductors of insulated cables(IDT)

JIS C 8201-3:2001

  低圧開閉装置及び制御装置−第 3 部:開閉器,断路器,断路用開閉器及びヒュー

ズ組みユニット

注記  対応国際規格:IEC 60947-3:1990,Low-voltage switchgear and controlgear−Part 3: Switches,

disconnectors, switch-disconnectors and fuse-combination units(MOD)

JIS C 8269-1:2000

  低電圧ヒューズ−第 1 部:一般要求事項

注記  対応国際規格:IEC 60269-1:1986,Low-voltage fuses−Part 1: General requirements(IDT)

JIS C 8269-2:2000

  低電圧ヒューズ−第 2 部:専門家用ヒューズの追加要求事項(主として工業用の

ヒューズ)

注記  対応国際規格:IEC 60269-2:1986,Low-voltage fuses−Part 2: Supplementary requirements for

fuses for use by authorized persons (fuses mainly for industrial application)(IDT)

JIS C 8283

(すべての部)  家庭用及びこれに類する用途の機器用カプラ

注記  対応国際規格:IEC 60320 (all parts),Appliance couplers for household and similar general purposes

(MOD)

JIS C 8303

  配線用差込接続器

JIS C 60664-1:2009

  低圧系統内機器の絶縁協調−第 1 部:基本原則,要求事項及び試験

注記  対応国際規格:IEC 60664-1:1992,Insulation coordination for equipment within low-voltage

systems−Part 1: Principles, requirements and tests(IDT)

JIS H 8610

  電気亜鉛めっき

注記  対応国際規格:ISO 2081,Metallic and other inorganic coatings−Electroplated coatings of zinc with

supplementary treatments on iron or steel(MOD)

JIS H 8617

  ニッケルめっき及びニッケル−クロムめっき

注記  対応国際規格:ISO 1456,Metallic and other inorganic coatings−Electrodeposited coatings of

nickel, nickel plus chromium, copper plus nickel and of copper plus nickel plus chromium(MOD)

JIS H 8619

  電気すずめっき

注記  対応国際規格:ISO 2093,Electroplated coatings of tin−Specification and test methods(MOD)

IEC 60245-4:1994

,Rubber insulated cables−Rated voltages up to and including 450/750 V−Part 4: Cords

and flexible cables 及び Amendment 1 (1997)

IEC 60352-7

,Solderless connections−Part 7: Spring clamp connections−General requirements, test methods

and practical guidance

IEC 60695-2-1:1994

,Fire hazard testing−Part 2: Test methods

IEC/TR 60083:1997

,Plugs and socket-outlets for domestic and similar general use standardized in member

countries of IEC

注記  対応日本工業規格:JIS C 8303  配線用差込接続器(NEQ)

4

総則

4.1

一般要求事項

アクセサリは,通常の使用においてその性能に信頼がおけ,使用者又は周囲に対する危険がない設計及

び構造でなければならない。


7

C 8285

:2010

特に規定がない限り,この規格に適合した装置が通常使用される環境は,JIS C 60664-1 に基づく汚損度

3 である。

その他の汚損度が必要な場合,沿面距離及び空間距離は,JIS C 60664-1 のとおりでなければならない。

比較トラッキング指数(CTI)値は,JIS C 2134 に従って評価する。

一緒に使うように意図されたプラグ,コンセント,機器用インレット及びコネクタの組合せは,この規

格の要求事項,及び該当するスタンダードシートがある場合は,そのシートに適合しなければならない。

適否は,規定するすべての試験を実施することによって判定する。

4.2

試験に関する一般注意事項

4.2.1

この規格に基づく試験は,形式試験である。アクセサリの一部が一定のか(苛)酷度に関する試験

に既に合格している場合,か酷度がそれ以下ならば,関係する試験を繰り返す必要はない。

この規格に従って部品又は構成部品を装置又はアクセサリに組み込むとき,この部品又は構成部品が該

当する JIS 又は電気用品の技術上の基準を定める省令(昭和 37 年通商産業省令第 85 号)を満たしている

場合は,その規格の内容から大きくかけ離れた使い方をしない限り,これらの部品又は構成部品にそれ以

上の試験又は要求事項が求められることはない。

4.2.2

特に規定がない限り,試験品は,納入状態及び通常の使用状態とし,試験は,周囲温度 20±5  ℃及

び定格周波数で行う。

4.2.3

特に規定がない限り,この規格の箇条の順に試験を行う。

4.2.4  3

個の試験品についてすべての試験を行う。ただし,11.1.4 及び箇条 29 の試験について必要な場合

は,箇条ごとにそれぞれ新しい一組の試験品を用いて試験を行う。また,箇条 20,箇条 21 及び箇条 22 

試験を直流と交流の両方で行う場合は,3 個の追加の試験品を用いて交流による試験を行う。

4.2.5

関連するすべての試験ですべての試験品が合格の場合,アクセサリは,この規格に適合していると

みなす。ある試験で一つの試験品が不合格になった場合,別の 3 個 1 セットの試験品を用いてその試験及

びその試験結果に影響を及ぼしたかもしれないそれ以前の試験を繰り返し,繰り返した試験にそれらの試

験品すべてが合格しなければならない。

注記  繰り返す必要があるのは,不合格が発生した試験だけである。ただし,試験品が箇条 21 及び箇

条 22 の試験の一つで不合格になった場合を除く。その場合,箇条 20 以降の試験を繰り返す。

申請者は,一つの試験品が不合格になった場合に必要となる追加の試験品セットを最初の試

験品セットと共に提出してもよい。その場合,試験所は,追加請求なしに,追加の試験品を試

験し,再び不合格が発生した場合にだけ不適合とする。追加の試験品セットが同時に提出され

なかった場合,一つの試験品の不合格によって不適合となる。

4.2.6

導体を用いて試験を行う場合,この規格に基づくアクセサリが銅又は銅合金導体をもつ電線だけと

接続するように意図されているので,導体は銅でなければならず,JIS C 3662 規格群,JIS C 36642.(分

類)の単線(クラス 1)

,より線(クラス 2)又は可とう導体(クラス 5)

JIS C 3663-4 又は電気用品の

技術上の基準を定める省令

(昭和 37 年通商産業省令第 85 号)

第 1 項別表第一に適合しなければならない。

5

標準定格

5.1

推奨定格動作電圧及びその範囲は,次による。

20 V∼25 V

40 V∼50 V

100 V∼130 V


8

C 8285

:2010

200 V∼250 V

277 V

380 V∼415 V

440 V∼460 V

480 V∼500 V

600 V∼690 V

5.2

推奨定格電流は,

表 による。

表 1−推奨定格電流

A

 16 
 32 
 63 
125 
250

注記  この規格で“その他の定格”と呼ぶ定格は,製造業者が推奨定格を用いていない場合の試験の

ためだけに示す。

6

区分

6.1

アクセサリは,次のとおりに区分する。

6.1.1

目的に応じて,プラグ,コンセント,コネクタ及び機器用インレット

6.1.2

JIS C 0920

に基づく水に対する保護等級に応じて

注記 1  IEC 規格では,新設計には IP23 以上を要求している。

注記 2  JIS C 0920 に従って,第 2 特性数字 7 又は 8 のアクセサリは,浸せき(漬)にしか適してい

ない。噴流又は暴噴流に対する保護に関しては,第 2 特性数字 5 又は 6 の追加試験が必要と

なり,この場合,製品にはそれに応じて表示することが望ましい。

6.1.3

  接地設備に応じて

−  接地極のないアクセサリ

−  接地極のあるアクセサリ

6.1.4

  電線接続方法に応じて

−  電線交換形プラグ及びコネクタ

−  電線非交換形プラグ及びコネクタ

6.1.5

  インターロック設備に応じて

−  インターロックなし,一体形開閉器付き又はなしのアクセサリ

−  機械的インターロック付きアクセサリ

−  電気的インターロック付きアクセサリ

6.1.6

  端子のタイプに応じて

−  ねじ形端子

−  ねじなし端子

−  絶縁貫通端子

6.1.7

ねじなし端子及び絶縁貫通端子については,導体のタイプに応じて

−  単線導体だけの場合


9

C 8285

:2010

−  非可とう(単線とより線の両方)導体だけ

−  可とう導体だけ

−  非可とう(単線とより線の両方)導体及び可とう導体

6.1.101

接続する電線に応じて

−  JIS C 3664 による断面積の導体を接続するアクセサリ(タイプ 1)

−  JIS C 3664 以外の JIS による断面積の導体を接続するアクセサリ(タイプ 2)

−  タイプ 1 及びタイプ 2 兼用のもの

7

表示

7.1

アクセサリには,次の事項を表示しなければならない。

−  定格電流(アンペア単位)

−  定格動作電圧又は範囲(ボルト単位)

−  アクセサリが直流及び交流の両用でない場合,50 Hz 又は 60 Hz 以外の周波数の交流用を意図する場

合,又は直流と交流とで定格が異なる場合には,電源の種類に関する記号

− 60

Hz を超える場合,定格周波数

−  製造業者又は責任ある販売業者の名称又は商標

−  形式参照番号。カタログ番号でもよい。

−  保護等級を適用する場合,それに関する記号

−  接地極の位置又は接地と同様の目的で用いるものがあればその装置の記号

注記  任意で,絶縁電圧を表示することもできる。

適否は,目視検査によって判定する。

7.2

記号を用いる場合には,記号は,次のとおりでなければならない。

A

   アンペア

V

   ボルト

Hz

   ヘルツ

交流

直流

(推奨)又は

接地

IPXX(関係数字)

JIS C 0920

に基づく保護等級

IP コードでは,二つの特性数字(XX)を指定しなければならない(18.2 も参照)。

プラグ及び機器用インレットの保護等級の表示は,

附属アクセサリ又は附属キャップ

を取り付け

ていると

きにだけ有効である。

定格電流及び定格動作電圧又は電圧範囲の表示は,数字だけを用いてもよい。

その場合,直流定格動作電圧があればその数字を交流定格動作電圧の数字の前に表示し,線又はダッシ

ュで両者を分離しなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

7.3

コンセント及び機器用インレットは,定格電流,必要な場合電源の種類,及び製造業者又は責任あ

る販売業者の名称又は商標の表示を,主要部分,外郭の外側又は工具を用いなければ外せないふたがある

場合には,ふたに付けなければならない。

埋込形コンセント及び機器用インレットを除き,これらの表示は,アクセサリを通常の使用状態のよう


10

C 8285

:2010

に取り付けて配線したとき及び必要であればアクセサリを外郭から外した後に,容易に認識できなければ

ならない。絶縁電圧の表示をする場合は,主要部分に付けなければならないが,アクセサリを通常の使用

のとおりに取り付けて配線したときにその表示が見えてはならない。

定格電圧,形式参照番号,保護等級がある場合はその記号,接地極の位置又は接地と同等の目的で用い

る装置がある場合のその記号の表示は,アクセサリの取付け後に見える場所,外郭の外側又は工具を用い

なければ外せないふたがある場合には,ふたに付けなければならない。

形式参照番号を除き,これらの表示は,アクセサリを通常の使用のとおりに取り付けて配線したときに

容易に認識できなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

注記  コンセント又は機器用インレットの“主要部分”という用語は,接点を備えた部分を意味する。

形式参照番号は,主要部分に表示してもよい。

定格電流,電源の種類,定格動作電圧,及び製造業者又は責任ある販売業者の名称又は商標の表示は,

ふたがある場合,それに再度付けてもよい。

7.4

プラグ及びコネクタは,アクセサリが使用できるように配線したときに,絶縁電圧の表示をする場

合を除き,7.1 に規定する表示が容易に認識できなければならない。

絶縁電圧の表示をする場合,主要部分に付けなければならない。アクセサリを通常の使用のとおりに取

り付けて配線したときにその表示が見えてはならない。

注記 1  “使用できるように”という用語は,プラグ又はコネクタがその附属アクセサリとかん合し

ていることを意味しない。

注記 2  プラグ又はコネクタの“主要部分”という用語は,接点を備えた部分を意味する。

適否は,目視検査によって判定する。

7.5

電線交換形アクセサリは,端子を記号で表示しなければならない。

−  三相は,各相極に記号 L1,L2,L3,若しくは 1,2,3,又は X,Y,Z,中性極がある場合は記号 N,

接地極は記号    又は

−  単相は,交流及び直流の両方に使用できる場合は,記号一つを充電極側に,接地極がある場合は記号

    又は

−  当面の間は,L1,L2,L3 の代わりに R1,S2,T3 又はその他の順番が分かる表示を用いてもよい。

−  接地側極に記号 N 又は W

これらの記号は,当該端子の近くに配置しなければならない。これらの記号をねじ,取外し可能なワッ

シャ又はその他の取外し可能な部分に配置してはならない。

注記  パイロット導体用の端子は,表示する必要はない。

文字と共に用いる数字は,インデックスとして書いてもよい。実施可能な場合,記号    を

用いることが望ましい。

適否は,目視検査によって判定する。

7.6

表示は,容易に消えず,読み取りやすいものでなければならない。

適否は,目視検査及び次の試験によって判定する。

箇条 18 の湿度処理後,水に浸した布切れで 15 秒間,次いで石油溶剤に浸した布切れで 15 秒間,表示を

こする。

製造業者又は責任ある販売業者の名称又は商標の表示,及び電源の種類の表示を付ける場合は,特に注

意して確認する。


11

C 8285

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[対応国際規格の,注記(考慮中)を削除した。

7.7

(対応国際規格の,色による定格電圧表示の規定及び

表 を削除した。)

7.8

ねじなし端子付きのアクセサリには,端子に導体を挿入する前に除去する絶縁被覆の長さを表示し

なければならない。

7.9

6.1.7

に従った端子は,次のように表示しなければならない。

−  単線導体だけと宣言した端子は,文字“s”又は“sol”

−  非可とう導体だけ(単線及びより線の両方)と宣言した端子は,文字“r”

−  可とう導体だけと宣言した端子は,文字“f”

−  非可とう導体(単線及びより線の両方)及び可とう導体と宣言した端子は,表示の必要がない。

この表示は,最終製品若しくは最小パッケージユニットの記載可能箇所,又は製造業者の技術文書及び

/又はカタログに記載しなければならない。

7.10

端子の場合,必要ならば,取付け及び取外し手順を,製品,最小パッケージユニット又は製造業者

の文書に表示しなければならない。

8

寸法

8.1

アクセサリは,スタンダードシートがある場合,それに適合しなければならない。スタンダードシ

ートがない場合,アクセサリは製造業者の仕様に適合しなければならない。

8.2

プラグ又はコネクタは,定格が異なる,又は不完全な接続になるおそれのある接点の組合せをもつ

コンセント若しくは機器用インレットとかん合することができてはならない。

さらに,次の間で不適切な接続ができない設計でなければならない。

−  接地及び/又はパイロットプラグ極と充電したコンセントとの間,又は充電したプラグ極と接地及び

/又はパイロットコンセントとの間

−  相プラグ極と中性コンセントとの間(中性コンセントがある場合)

−  中性プラグ極と相コンセントとの間

上記の条件を満たしていれば,単相又は三相プラグと三相+中性コンセントとの接続は許される。

適否は,目視検査によって判定する。

8.3

プラグとコンセント若しくはコネクタとの間,又は機器用インレットとコネクタ若しくはコンセン

トとの間で,単極接続ができてはならない。

プラグ及び機器用インレットは,IEC/TR 60083 若しくは JIS C 8303 に適合したコンセント又は JIS C 

8283

規格群に適合したコネクタとの完全な接続又は不完全な接続ができてはならない。

コンセント及びコネクタは,IEC/TR 60083 若しくは JIS C 8303 に適合したプラグ又は JIS C 8283 規格

群に適合した機器用インレットとの完全な接続又は不完全な接続ができてはならない。

不完全な接続には,単極接続及び感電保護に関する要求事項に適合しないその他の接続を含む。

適否は,目視検査によって判定する。

9

感電に対する保護

9.1

アクセサリは,通常の使用状態のように配線したときのコンセント及びコネクタの充電部並びに附

属アクセサリと部分的又は全面的にかん合したときのプラグ及び機器用インレットの充電部が可触でない

設計でなければならない。

さらに,接点が可触である間にプラグ又は機器用インレットの接点とコンセント又はコネクタの接点と


12

C 8285

:2010

を接触させることが可能であってはならない。

適否は,目視検査及び必要であれば,通常の使用状態のように配線した試験品での試験によって判定す

る。

関係部分との接触を示すために電圧が 40 V 以上の電気的表示器を用いて,

図 に示す標準試験指をあら

ゆる可能な位置に適用する。

注記  コンセント及びコネクタの,中性接点及びパイロット接点は,充電部とみなす。

9.2

接地極をもつアクセサリは,次のような設計でなければならない。

−  プラグ又はコネクタを差し込むとき,相接続及びある場合は中性線の接続が行われる前に,接地接続

が行われる。

−  プラグ又はコネクタを引き抜くとき,

接地接続が切れる前に,

相接続及びある場合は中性線が切れる。

9.3

プラグ極に通電する部分をコンセント又はコネクタの外郭に間違って組み付けることができてはな

らない。

適否は,手による試験によって判定する。

10

接地接続

10.1

接地極をもつアクセサリには,接地端子を付けなければならない。内部接地端子(以下,接地端子

という。

)をもつ金属被覆固定形アクセサリには,更に外部接地端子を付けることができるが,外部接地端

子は,埋込形コンセントの場合を除き,外部から見えなければならない。

接地極は,接地端子に直接,かつ,確実に接続しなければならない。ただし,絶縁変圧器の出力回路に

組み込まれたコンセントの接地端子は,接続してはならない。

適否は,目視検査によって判定する。

10.2

絶縁不良の場合に充電部となることがある接地端子をもつアクセサリの可触金属部は,構造によっ

て接地端子に確実に接続しなければならない。

注記  この要求事項で,ベース,カバー及びこれに類するものを固定するためのねじは,絶縁不良の

場合に充電部となることがある可触部とはみなさない。

可触金属部が接地端子若しくは接地極に接続した金属部で充電部から遮へいされている場合

又は可触金属部が二重絶縁若しくは強化絶縁によって充電部から分離されている場合,可触金

属部は,この要求事項での絶縁不良の場合に充電部となる可能性があるものとはみなさない。

適否は,目視検査及び次の試験によって判定する。

無負荷電圧が 12 V 以下の交流電源から,25 A の電流を接地端子と各可触金属部との間に順次流す。

接地端子と可触金属部との間の電圧降下を測定して,

電流値とこの電圧降下値とから抵抗値を算出する。

いかなる場合にもその抵抗が 0.05

Ω以下でなければならない。

注記  測定プローブのチップと供試金属部との間の接触抵抗が試験結果に影響を及ぼさないように注

意すべきである。

10.3

接地極は,過熱せずに相接点の規定電流に等しい電流を流せなければならない。

適否は,箇条 22 の試験によって判定する。

10.4

接地極は,機械的損傷から保護するように覆うか又は防護しなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

注記  この要求事項は,側面接地極の使用を排除する。


13

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表 3−接続可能導体のサイズ(タイプ 用の導体)

アクセサリの定格

内部接続

1)

5)

電流

 

A

プラグ及びコネクタ用

可とう線

機器用インレット用

単線又はより線

2)

コンセント用単線

又はより線

2)

6)

外部接地接続

電圧

 
 

V

推奨

その他の定格 mm

2

 mm

2

 mm

2

16

4

∼ 10

4  ∼ 10

50

以下

32

4

∼ 10

4  ∼ 10

 6

0.75

∼ 1

0.75

∼ 1.5

2.5

 10

1

∼ 1.5

1  ∼ 1.5

2.5

16

1

∼ 2.5

1.5 ∼ 4

6

 25

1.5

∼ 4

2.5 ∼ 6

6

32

2.5

∼ 6

2.5 ∼ 10

10

 40

4

∼ 10

4  ∼ 16

10

 50

4

∼ 10

4  ∼ 16

16

63

6

∼ 16

6  ∼ 25

25

 80

10

∼ 25

16  ∼ 35

25

 90

10

∼ 25

16  ∼ 35

25

16

∼ 50

25  ∼ 70

25

125 150

25

∼ 70

35  ∼ 95

25

 160

25

∼ 70

35  ∼ 95

25

50 超

250

70

∼ 150

70

∼ 185

25

1)

  パイロット導体用端子がある場合,それは公称断面積 1 mm

2

の導体の接続が可能でなければならない。

2)

  導体の区分:JIS C 3664 に基づく。

3)

  (対応国際規格の注を削除した。)

4)

  (対応国際規格の注を削除した。)

5)

上記以外の定格の場合,導体の断面積は製造業者が指定したものでよい。

6)

  可とう導体だけと宣言されたコンセントには,これらの値を適用する。

表 3A−接続可能な銅導体の公称断面積との関係(タイプ 用の導体)

表示

アクセサリ

公称断面積

接続導体の直径又は断面積に関する表示が,主要部分

又は包装容器にあるもの

コンセント

プラグ

コネクタ

製造業者の表示による。

ただし,最小値は,

表 3B 以上の断面積と

する。

コンセント

表 3B による。

15 A 以下 0.75∼2 mm

2

プラグ

15 A 超

表 3B による。

接続導体の直径又は断面積に関する表示がないもの

コネクタ

表 3B による。


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表 3B−接続可能導体のサイズ(タイプ 用の導体)

器具の定格電流  A 7 以下

7 を

超え

10

以下

10 を

超え

15

以下

15 を

超え

20

以下

20 を

超え

30

以下

30 を

超え

40

以下

40 を

超え

60

以下

60 を

超え

75

以下

75 を

超え

100

以下

公称径  mm

− 1.6 2  2.6 −

公称断面積

接続電線

及び可とう 
電線の太さ

(呼び)

mm

2

0.75 1.25  2

3.5  5.5  8  14  22  38

タイプ 1 は,関連する試験は,すべて

表 を用いる。

タイプ 2 は,関連する試験は,すべて

表 3A 及び表 3B を用いる。

11

端子及び端末処理

11.1

端子及び端末処理の共通要求事項

11.1.1

  電線交換形アクセサリは,端子を備えていなければならない。

電線交換形プラグ及びコネクタは,可とう導体を接続できる端子を備えていなければならない。

11.1.2

  電線非交換形アクセサリは,はんだ付け用,溶接用,圧着用又は同等の効力のある永久接続部(終

端)を備えていなければならない。

あらかじめはんだ付けした可とう導体を圧着する接続は,はんだ付けした部分が圧着部分の外側にない

限り認められない。

適否は,目視検査によって判定する。

11.1.3

  端子は,特別な準備なしに導体を接続できなければならない。

注記 1  用語“特別な準備”には,導体のはんだ付け,終端端子の利用などを含むが,端子に入れる

前の導体の再整形及び可とう導体の端を固めるためのねじりは含まない。

注記 2  この要求事項は,ラグ端子には適用しない。

適否は,目視検査によって判定する。

11.1.4

  端子部は,機器に生じる条件下で,意図した使用に適切な機械的強度,導電性及び耐食性をもつ金

属製でなければならない。

許容温度範囲以内及び化学的汚染の通常条件下で用いるときの適切な金属の例は,次のとおりである。

−  銅

−  合金,常温圧延部に対して 58 %以上の銅を含む合金又はその他の部に対して 50 %以上の銅を含むも

−  ステンレス鋼,13 %以上のクロム及び 0.09 %以下のカーボンを含むもの

−  JIS H 8610 による電気亜鉛めっき鋼で,次の値以上のめっきの厚さをもつもの

− IP

≦ X4 のアクセサリの場合は,8

μm(ISO のサービスコンディションナンバ 2)

− IP

≧ X5 のアクセサリの場合は,12

μm(ISO のサービスコンディションナンバ 3)

−  JIS H 8617 による電気ニッケル・クロムめっき鋼で,次の値以上のめっきの厚さをもつもの

− IP

≦ X4 のアクセサリの場合は,20

μm(ISO のサービスコンディションナンバ 2)

− IP

≧ X5 のアクセサリの場合は,30

μm(ISO のサービスコンディションナンバ 3)

−  JIS H 8619 による電気すずめっき鋼で,次の値以上のめっきの厚さをもつもの

− IP

≦ X4 のアクセサリの場合は,20

μm(ISO のサービスコンディションナンバ 2)

− IP

≧ X5 のアクセサリの場合は,30

μm(ISO のサービスコンディションナンバ 3)


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C 8285

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機械的な摩耗を受ける通電部分は,電気めっきした鋼製であってはならない。

適否は,目視検査及び化学分析によって判定する。

11.1.5

  接地端子の本体がアクセサリの金属フレーム又は外郭の一部でない場合,本体は,端子部に関して

11.1.4

に規定する材料によらなければならない。本体が金属フレーム又は外郭の一部である場合,締付具

は,同種の材料によらなければならない。

接地端子の本体がアルミニウム又はアルミニウム合金のフレーム又は外郭の一部である場合,銅とアル

ミニウム又はその合金との接触から生じる腐食の危険を避ける予防措置をとらなければならない。

注記  腐食の危険回避に関する要求事項は,適切なめっきを施した金属ねじ又はナットの使用を除外

しない。

適否は,目視検査及び化学分析によって判定する。

11.1.6

  端子は,アクセサリに適切に固定しなければならず,導体を取り付けたり,取り外すときに緩むこ

とがあってはならない。

締付具は,その他の構成部品を固定する目的で用いてはならない。

注記 1  プラグ又はコンセントの接点の回転又はずれを防止するときは,導体の締付具を用いてもよ

い。

適否は,目視検査及び必要であれば 25.1 の試験によって判定する。

注記 2  これらの要求事項は,動きが適切に制限され,アクセサリの適正な動作を損なわない限り,

浮動する(がたつく)端子,締付ねじ又はナットによって端子の回転又はずれを防止するよ

うに設計した端子を排除しない。

端子の緩みは,2 本のねじで固定して防止してもよく,あまり遊びがないように,くぼみ

に 1 本のねじで固定して防止しても,その他の適切な手段で防止してもよい。

その他の固定手段を用いずにシーリングコンパウンドで覆うことは,締付けが十分とはみ

なさない。ただし,通常の使用ではねじれることのない端子を固定する場合は,自己硬化性

樹脂を用いてもよい。

11.1.7

  各端子は,十分な技術的理由がある場合を除いて,他の端子,及びもしあれば接地端子を,その近

くに配置しなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

11.1.8

  端子は,次のように配置又は遮へいしなければならない。

−  端子から緩んだねじ又はその他の部品が,充電部と接地端子に接続した金属部との間に電気的接続を

確立することがない。

−  充電端子から外れた導体が,接地端子に接続した金属部に接触することがない。

−  接地端子から外れた導体が充電部に接触することがない。

この要求事項は,パイロット導体用端子にも適用する。

適否は,目視検査及び手動試験によって判定する。

11.1.9

  導体が適切に固定されている場合は,異極の充電部同士又は充電部と接触可能金属部との偶発的接

触の危険があってはならず,万が一,より線導体の素線が端子から外れた場合は,その素線が外郭の外に

出る危険があってはならない。

充電部と可触金属部との偶発的接触の危険に関する要求事項は,定格電圧が 50 V 以下のアクセサリには

適用しない。

適否は,目視検査及び充電部とその他の金属部との偶発的接触の危険がある場合は,次の試験によって


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C 8285

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判定する。

表 又は表 3A に規定する範囲の中間の断面積をもつ可とう導体の端から,絶縁物を長さ 8 mm 取り除

く。より線導体の素線 1 本を引き離し,残りの素線全体を端子に差し込んで締め付ける。引き離した素線

は,絶縁物を切り裂かずに,あらゆる方向に折り曲げるが,バリアの周りで鋭く折り曲げることはしない。

充電端子に接続した導体の引き離した素線は,充電部ではない金属部に接触したり,外郭の外に出るよ

うなことがあってはならない。接地端子に接続した導体から引き離した素線は,いかなる充電部とも接触

してはならない。

注記  必要があれば,別の位置で素線を引き離して試験を繰り返す。

11.2

ねじ形端子

11.2.1

  ねじ形端子は,

表 又は表 3A に示す公称断面積をもつ銅又は銅合金製の導体を適切に接続できる

ものでなければならない。

ラグ端子以外の端子について,適否は,次の試験及び 11.5 の試験によって判定する。

タイプ 1 については,

図 13 に規定するゲージで,表 の最大規定断面積の挿入の可否の試験を行うため

の測定部分をもつゲージが,自重で端子の規定の深さまで端子の穴に進入できなければならない。

図 13 に規定するゲージで判定することができないねじ形端子は,図 13 に規定する該当ゲージと同一の

断面積をもつ適切な形状をしたゲージによって試験を行う。タイプ 2 については,

表 3A の最大断面積の

導体を用いる。

導体の端が見えないピラー端子の場合,導体を収納する穴は,穴の底部からねじまでの距離がねじの直

径の半分以上であり,かつ,いかなる場合も 1.5 mm 以上の深さをもたなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

図 14f に適合する端子の場合,ラグは,表 又は表 3A に規定する範囲内の公称断面積をもつ導体を受

け入れられるものでなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

11.2.2

  ねじ形端子は,適切な機械的強度をもたなければならない。

締付用のねじ及びナットは,メートルねじ,又はピッチ及び機械的強度が同等のねじをもたなければな

らない。

注記  暫定的に,SI,BA,UN ねじをピッチ及び機械的強度が同等のねじとみなす。

適否は,目視検査,測定及び 25.1 の試験によって判定する。端子は,25.1 の要求事項に加えて,試験後

に,その後の使用を妨げるような変化があってはならない。

11.2.3

  ねじ形端子は,十分な接触圧力で,導体をきずつけることなく金属面の間に導体を締め付けるよう

な設計でなければならない。

適否は,目視検査及び 11.5 の形式試験によって判定する。

11.2.4

  ラグ端子は,定格電流が 60 A 以上のアクセサリだけに用いなければならない。ラグ端子を備えて

いる場合は,スプリングワッシャ又はそれと同等の効力のある固定具で固定しなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

11.2.5

  接地端子の締付ねじ又はナットは,偶発的に緩むことがないように正しくロックし,工具を用いず

に緩めることができてはならない。

適否は,目視検査,手動試験及び箇条 11 の関連試験によって判定する。

11.3

ねじなし端子

11.3.1

  ねじなし端子は,

表 又は表 3A に示す公称断面積をもつ銅又は銅合金製の導体を正しく接続でき


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C 8285

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るものでなければならない。

タイプ 1 については,

図 13 に規定するゲージで,表 の最大規定断面積の挿入の可否の試験を行うため

の測定部分をもつゲージは,自重で端子の規定の深さまで端子の穴に進入できなければならない。

図 13 に規定するゲージで判定することかできないねじ形端子は,図 13 に規定する該当ゲージと同一の

断面積をもつ適切な形状をしたゲージによって試験を行う。

タイプ 2 については,

表 3A の最大断面積の導体を用いる。

適否は,目視検査によって判定する。

11.3.2

  ねじなし端子は,十分な接触圧力で,導体をきずつけることなく金属面の間に導体を締め付けるよ

うな設計でなければならない。

適否は,目視検査並びに 11.5 及び 11.6 の形式試験によって判定する。

11.3.3

  ねじなし端子は,適切な機械的強度をもたなければならない。

適否は,次の試験によって判定する。

端子が使用を意図した導体の各タイプで,

表 又は表 3A 及びタイプ 1 は表 10 に従って,最大直径をも

つ導体の 5 回の差込み及び引抜きを行う。

導体の差込み及び引抜きは,製造業者の取扱説明書に従って行う。

5 回目を除き,1 回の試験ごとに新品の導体を用いるが,5 回目は 4 回目の差込みに用いた導体を同じ場

所で締め付ける。差し込むたびに,導体を締付ユニットのできるだけ奥まで押し込むか,正しく接続でき

たことが明らかになるように差し込む。導体を差し込んだら,毎回 90°までねじり,その後引き抜く。

これらの試験後,端子は,最小及び最大の導体が使用できなくなるほどの損傷があってはならない。

11.3.4

  導体の接続又は引抜きは,次のいずれかの方法で行わなければならない。

−  一般工具又は端子を開き導体の差込み又は引抜きを助けるような便利な端子と一体形の装置によって

−  単なる差込みによって

導体の引抜きは,導体をただ引っ張るだけではなく,工具の助けを借りても借りなくても,通常の使用

時に,手で実行可能な操作を必要とするものにしなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

11.3.5

  導体の差込み又は引抜きを助ける工具用の穴が必要な場合,この穴は,導体用の穴と明確に区別で

きるものにしなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

11.3.6

  端子は,次のような設計及び構造にしなければならない。

−  各導体を,それぞれ別の締付ユニットで個別に締め付ける

(穴は,必ずしも別々に設ける必要はない。

−  差込み又は引抜き中に,導体を同時に又は個別に,差し込み又は引き抜くことができる。

規定する最大数まで,何本の導体でも確実に締め付けられるものでなければならない。

適否は,目視検査及び 11.5 の試験によって判定する。

11.3.7

  端子は,導体の不適切な差込みができないような設計及び構造になっていなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

11.3.8

  ねじなし端子は,導体が通常設置の間に曲げられることがあっても,接続した導体が締め付けたま

まの状態になっているような設計でなければならない。

注記 1  この試験は,取付中の端子に伝達され,導体に加わる曲げ力を模擬することを意図している。

適否は,目視検査及び次の試験によって判定する。

曲げ試験では,3 個の新品の試験品を用いる。


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C 8285

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図 19 にその原理を示す試験装置は,次のような構造とする。

−  接続装置の締付ユニットに正しく差し込まれた試験導体は,互いに 30±5°異なった 12 のいずれの方

向にも曲げる(たわませる)ことができる。

−  始点を,原点から 10°及び 20°だけ変化させることができる。

注記 2  基準方向及び始点は規定しない。

直線位置から試験位置までの導体の曲げは,接続装置の締付ユニットから一定の距離で,

表 4-1 に規定

する力を導体に加える適切な装置によって実行する。

曲げ装置は,次のような設計とする。

−  力が導体に垂直な方向に加わる。

−  締付ユニット内の導体が回転することなく,曲げを行える。

−  規定の電圧降下測定を行っている間,力が加わったままの状態を維持できる。

導体を曲げるための力を,

表 4-1 に規定する。距離“D”は,導体のガイドがある場合には,それを含

めた接続装置の端から導体に加わる力の作用点までを測定した距離とする。

表 4-1−たわみ試験の力

試験導体の断面積又は直径

たわみ試験の力

1)

距離

mm

2

 mm N  mm

1.0

− 0.25

2)

 100

1.5

− 0.5

2)

 100

− 1.6 0.75 100

2.5

− 1.0

2)

 100

2 1.3 100

 2.6 2.0 100

4

2.0

2)

 100

6

3.5

3)

 100

10

7.0

3)

 100

1)

  力は,弾性限界に近い応力が導体にかかるものを選択する。

2)

  これらの値は,JIS C 2814-2-2 による。

3)

  これらの値は,IEC 60352-7 による。

図 19 b)  の例に示すように,導体が差し込まれているとき,試験中の締付ユニット全体での電圧降下が

測定できるように,準備しておく。

試験品は,試験導体を自由に曲げられるように,試験装置の固定部に取り付ける。

試験導体の表面は,悪影響を及ぼす汚れ又は腐食があってはならない。

締付式端子は,通常に使用するときと同じように,

表 又は表 3A に規定する最小断面積をもつ中空で

ない単線の銅導体を取り付け,1 回目の試験手順を実施する。1 回目の試験手順で不合格とならなければ,

最大断面積をもつ導体を用いて,同じ締付端子に 2 回目の試験手順を実施する。

試験は連続電流(すなわち,試験中に電流のオン/オフの切替えがない)で実施する。電流変動が±5 %

に収まるように,適切な電源を用いる。

表 4-4 に従って接続された導体に配分される電流の 1/10 を,接続装置に流す。曲げ力を,12 の方向の一

つに,

図 19 a)  に示すように加えて,この締付ユニットの電圧降下を測定する。

次に,同一の試験手順に従って,

図 19 a)  に示す残りの 11 の方向のそれぞれに連続的に力を加える。

12 の試験方向のいずれかでの電圧降下が 2.5 mV よりも大きければ,電圧降下が 2.5 mV 以下に減るまで


19

C 8285

:2010

この力を維持するが,その時間は 1 分間以下とする。電圧降下が 2.5 mV 以下になったら,同じ方向で更に

30 秒間その力を維持し,その時間内に電圧降下が大きくなるようなことがあってはならない。

試験セットの他の二つの試験品は,同一の試験手順に従って,力の方向が試験品ごとに約 10°異なるよ

うに,12 の方向をずらして試験を行う。

試験品の一つが試験荷重の加わる方向の一つで不合格となった場合は,別の試験品のセットで試験をや

り直し,すべての試験品は再試験に合格しなければならない。

11.4

絶縁貫通端子(IPT

11.4.1

  絶縁貫通端子は,

表 又は表 3A に示す公称断面積をもつ銅又は銅合金製の導体を適切に差し込め

るものでなければならない。

適否は,目視検査及び,

表 又は表 3A 及びタイプ 1 は表 10 に従った最大絶縁導体を導入して判定する。

11.4.2

  絶縁貫通端子は,十分な接触圧力で,導体をきずつけることなく金属面の間に導体を締め付けるよ

うな設計でなければならない。

適否は,目視検査及び 11.5 並びに 11.6 の試験によって判定する。

代わりに,11.7 の試験に合格している場合,絶縁貫通端子は,金属部と絶縁部との間の導体を締め付け

るものでもよい。

適否は,目視検査並びに 11.5 及び 11.7 の試験によって判定する。

11.4.3

  絶縁貫通端子は,適切な機械的強度をもたなければならない。

適否は,目視検査及び次の試験によって判定する。

端子が使用を意図した導体の各タイプで,

表 又は表 3A 及びタイプ 1 は表 10 に従って,最大直径をも

つ導体の 5 回の差込み及び引抜きを行う。

導体の差込み及び引抜きは,製造業者の取扱説明書に従って行わなければならない。

絶縁貫通端子が導体の接続にねじを用いる場合は,

表 15 のトルク値を用いなければならない。製造業者

の技術文書に明記されていれば,より高いトルク値を用いてもよい。

5 回目を除き,1 回の試験ごとに新品の導体を用いるが,5 回目は 4 回目の差込みに用いた導体を同じ場

所で締め付ける。差し込むたびに,導体を締付ユニットのできるだけ奥まで押し込むか,正しく接続でき

たことが明らかになるように差し込む。導体を差し込んだら毎回 90°までねじり,その後引き抜く。

これらの試験後,端子は,最小及び最大の導体で使用できなくなるほどの損傷があってはならない。

11.4.4

  導体の接続又は引抜きは,一般工具又は導体の差込み若しくは引抜きを助けるような便利な端子と

一体形の装置によって行わなければならない。

導体の引抜きは,導体を単に引っ張るだけではない操作を必要とするものでなければならない。引抜き

は,手を使って,又は適切な工具を用いて,導体を引き抜く意図的な動作を必要とするものでなければな

らない。

適否は,目視検査によって判定する。

11.4.5

  導体の差込み又は引抜きを助ける工具用の穴が必要な場合,この穴は,導体用の穴と明確に区別で

きるものでなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

11.4.6

  端子は,次のような設計及び構造にしなければならない。

−  各導体を,

それぞれ別の締付ユニットで個別に締め付ける

(穴は,

必ずしも別々に設ける必要はない。

−  差込み又は引抜き中に,導体を同時に又は個別に,差し込み又は引き抜くことができる。

規定する最大数まで,何本の導体でも確実に締め付けられるものでなければならない。


20

C 8285

:2010

適否は,目視検査及び 11.5 の試験によって判定する。

11.5

端子の機械試験

11.5.1

  新品の端子に,断面積が最小及び最大の新品の導体を取り付け,

図 15 に示す装置を使って試験を

行う。

試験は,断面積が最小のもの 3 個及び最大のもの 3 個,合計 6 個の試験品で実施しなければならない。

試験導体の長さは,

表 4-2 に規定する高さ よりも 75 mm 長くなければならない。

締付ねじがある場合は,

それを

表 15 に規定するトルク値のトルクで締め付ける。締付ねじがない場合は,

製造業者の取扱説明書に従って端子を接続する。

各導体に,次の試験を行う。

導体の端を,

表 4-2 に示すように,機器の下方の高さ に配置したプラテンの中の適切なサイズのブッ

シングに通す。ブッシングは,その中心線が直径 75 mm の円を描き,水平面上の締付ユニットの中心と同

心になるように,水平面上に配置する。次にプラテンを(10±2)r/min の速度で回転させる。

締付ユニットの口からブッシング上面までの距離は,

表 4-2 の高さの 15 mm 以内でなければならない。

ブッシングには,絶縁導体の巻き付き,ねじれ又は回転を防止するように潤滑剤を付けてもよい。

表 4-2

に示す荷重は,導体の端に加える。試験の継続時間は,15 分間とする。

試験中,導体が締付ユニットから外れて落ちたり,締付ユニットの近くで破断するようなことがあって

はならない。

試験中に端子が導体に損傷を与え,それ以上使用することができなくなってはならない。


21

C 8285

:2010

表 4-2−機械試験の条件

導体断面積又は直径

より線及び可とう導体

接続のもの

単線接続のもの

ブッシングの径

高さ

1)

荷重

mm

2

 mm mm

mm

kg

0.75

6.5 260 0.4

1.0

6.5 260

0.4

1.25

6.5 260 0.4

1.5

6.5 260

0.4

2.0

9.5 280 0.7

1.6 9.5 280 0.7

2.5

9.5 280

0.7

3.5

9.5 280 0.9

2 9.5 280 0.9

4.0

9.5 280

0.9

5.5

9.5 280 1.4

2.6 9.5 280 1.4

6.0

9.5 280

1.4

8.0

9.5 280 2.0

3.2 9.5 280 2.0

10.0

9.5 280

2.0

14.0

13.0 300 2.9

16.0

13.0 300

2.9

22.0

13.0 300 4.5

25.0

13.0 300

4.5

35.0

14.5 300

6.8

38.0

14.5 320 6.8

50.0

15.9 343

9.5

70.0

19.1 368

10.4

95.0

19.1 368

14.0

120.0

22.2 406

14.0

150.0

22.2 406

15.0

185.0

25.4 432

16.8

注記  ブッシングの穴が,導体を縛らずに収容するのに適切でなければ,次の大きい方の穴があるブッ

シングを用いてもよい。

1)

  高さ の許容差:±15 mm

11.5.2

  引き続き,コンセント又は機器用インレット端子用のクラス 1 又はクラス 2 導体,及びプラグ又は

コネクタ端子用のクラス 5 導体を用いて,

表 又は表 3A に規定する断面積が最大及び最小の導体につい

て確認する。

6.1.7

に従って,可とう導体しか受け入れないねじなし端子又は絶縁貫通端子付きのコンセント又は機器

用インレットの場合は,クラス 5 導体を用いて確認する。

導体を締付ユニットに接続し,製造業者が製品上又は指示書にトルク値を指定していない場合,締付ね

じ又はナットを

表 15 に規定するトルク値の 2/3 のトルクで締め付ける。

表 4-3 の値に従って,各導体に導体を差し込んだ方向とは逆方向の引張力を加える。引張力は,急激な

力なしに 1 分間加える。試験導体の最大長さは 1 m とする。

試験中,導体が端子から外れて落ちたり,導体が締付ユニットのところで,又はその中で断線するよう

なことがあってはならない。


22

C 8285

:2010

表 4-3−引張力

タイプ

公称断面積

mm

2

引張力

N

1 35 
1.5 40 
2.5 50 
4 60 
6 80

10 90 
16 100 
25 135 
35 190 
50 236 
70 285 
95 351

120 427 
150 427

タイプ 1

185 503

14 以下 100

22 124

タイプ 2

1)

38 200

1)

  外部接地端子については,最大断面積に対する値。

11.6

ねじなし端子及び絶縁貫通端子の電圧降下試験

次の試験を,その他の試験に一度も用いていない新品の試験品で行う。

試験は,

表 又は表 3A 及びタイプ 1 は表 10 に従った最小及び最大の断面積をもつ新品の銅製導体を用

いて行う。

導体の種類別の試験品の数は,次のとおりである。

−  単線導体しか受け入れない端子の場合:

6 個の試験品

−  非可とう式導体しか受け入れない端子の場合:

6 個の試験品

−  可とう導体しか受け入れない端子の場合:

6 個の試験品

−  あらゆる種類の導体に対応する端子の場合: 12 個の試験品

最小の断面積をもつ導体を,3 個の端子のそれぞれに,通常使用する場合と同じように接続する。最大

の断面積をもつ導体を残りの 3 個の端子のそれぞれに,通常使用する場合と同じように接続する。3 個一

組の端子は,それぞれ直列に接続する。

あらゆる種類の導体に対応できる端子の場合は,1 回目は非可とう導体,また,2 回目は可とう導体を用

いて,この試験を合計 2 回行う(合計 12 個)

締付ねじ又はナットを用いる場合は,製造業者が製品又は指示書にトルク値を指定していない場合,

15

に規定するトルク値のトルクで締め付ける。

交流を用いることが望ましいが,直流でもよい。

導体を含め,試験装置全体を 20±2  ℃の初期温度に保たれた恒温槽に入れる。

冷却期間を除いて,直列回路に,

表 4-4 に規定する試験電流を流す。試験電流は,各サイクルの最初の

30 分間に流さなければならない。

次に,端子に次のように各サイクルが約 1 時間で 192 回の温度サイクル試験を実施する。


23

C 8285

:2010

恒温槽内の温度を,約 20 分間で 40  ℃まで上げる。

この値を約 10 分間,±5  ℃以内に保つ。次に端子を約 20 分間で,約 30  ℃まで冷却するが,強制冷却

してもよい。端子を,この温度の状態のまま約 10 分間保ち,必要があれば,電圧降下を測定するために,

更に 20±2  ℃の温度になるまで冷却する。

エージング試験中に安定性を確認する目的で,冷却された周囲条件で電圧降下測定を行う。

24 回目のサイクル及び 192 回目のサイクルが完了した後に,端子の電圧降下を測定して,記録する。

表 4-4 に規定する電流を用いて測定した各締付ユニットの最大許容電圧降下は,次の二つの値の小さい

方を超えてはならない。

− 22.5

mV

− 24 回目のサイクル後に測定した値の 1.5 倍

計測点は,端子の締付ユニットのできるだけ近くに置く。これが不可能な場合は,測定値から,二つの

計測点の間にある導体の電圧降下の値を差し引く。

恒温槽の温度は,試験品から 50 mm 以上離れた地点で測定する。

表 4-4−試験電流

タイプ

公称断面積

mm

2

試験電流

1)

A

1.0 13.5 
1.5 17.5 
2.5 24.0 
4.0 32.0 
6.0 41.0

タイプ 1

10.0 57.0

タイプ 2

定格電流の 1.5 倍

1)

  試験電流は,アクセサリに対する表 の試験電流以

下の場合にだけ受け入れる。

11.7

絶縁部を経由して接触圧力を伝達する絶縁貫通端子の試験

11.7.1

温度サイクル試験

次を除いて,試験手順は 11.6 に記載するものと同じである。

−  サイクル数は 192 回から 384 回に増やす。

−  各絶縁貫通端子の電圧降下は,48 回目及び 384 回目のサイクル後に,絶縁貫通端子の温度が 20±2  ℃

のときに測定する。電圧降下の測定値は,次の二つの値の小さい方を超えてはならない。

− 22.5

mV

− 48 回目のサイクル後に測定した値の 1.5 倍

11.7.2

短時間耐電流試験

3 個の新品の試験品に,断面積が最大の非可とう(単線又はより線)導体又は可とう導体を取り付ける。

非可とう(単線又はより線)導体及び可とう導体の両方に使える端子の場合は,可とう導体を用いなけれ

ばならない。

ねじがある場合は,

表 15 に規定するトルク値の 2/3 のトルクで,そのねじを締め付ける。

端子は,接続された導体の断面積当たり 120 A/mm

2

の電流に 1 分間,耐えなければならない。試験は 1

回だけ実施する。


24

C 8285

:2010

端子が通常の周囲温度に達してから,電圧降下を測定する。電圧降下は,試験前に測定した値の 1.5 倍

を超えてはならない。

さらなる加熱を制限する目的で,試験の前後に電圧降下を測定するための電流は,

表 4-4 に規定する値

の 1/10 としなければならない。

試験後,肉眼又は拡大しない矯正視力による目視検査で,割れ,変形など,更に使用する上で妨げとな

るような明らかな変化があってはならない。

12

インターロック

12.1

  この規格に基づく開閉容量及び通常操作に関する試験に適合しないコンセント及びコネクタには,

インターロックを組み込まなければならない。

インターロックは,接点が充電されている間は,プラグをコンセント又はコネクタから引き抜くことが

できず,また,開閉器が“入”位置にある間は,プラグを差し込むことができないように,開閉器の動作

と連係しなければならない。

電気的インターロックに用いるコンセント又はコネクタのパイロット接点は,プラグ又は機器用インレ

ットのパイロット接点に組み合わされているとき又は組み合わされていないときに,充電されていてもよ

い。

コンセント及びコネクタは,附属アクセサリの組込み後にインターロックが適正に動作する設計でなけ

ればならない。

インターロックの動作は,インターロックに用いるプラグの部分の通常の摩耗によって損なわれてはな

らない。

機械的インターロック用の機械的開閉器を,コンセント又はコネクタに組み込んでもよい。

適否は,箇条 21 の試験後に目視検査によって判定する。

12.2

  インターロック付き交流開閉器付きコンセント又はコネクタ用の機械的開閉器は,交流 22 A 以上の

利用カテゴリについて JIS C 8201-3 に適合しなければならない。

インターロック付き直流開閉器付きコンセント又はコネクタ用の機械的開閉器は,用途に応じた利用カ

テゴリについて JIS C 8201-3 に適合しなければならない。

一体形開閉器をもち,プラグで操作するアクセサリは,JIS C 8201-3 の要求事項に適合する必要はない

が,この規格の箇条 20 及び箇条 21 に適合しなければならない。

適否は,目視検査,測定及び試験によって判定する。

12.3

  インターロックの機械的開閉器は,10 kA 以上の短絡電流耐性について既に JIS C 8201-3 に基づいて

試験している場合を除き,箇条 29 に適合しなければならない。

適否は,目視検査,測定及び試験によって判定する。

13

ゴム及び熱可塑性材料の耐劣化性

ゴム又は熱可塑性材料製の外郭並びにシーリングリング及びガスケットといったエラストマ製の部分を

もつアクセサリは,十分な耐劣化性をもたなければならない。

適否は,通常の空気の組成及び圧力をもつ雰囲気中で行う加速劣化試験によって判定する。

自然循環する恒温槽内に試験品を自由につり下げる。恒温槽の温度及び劣化試験の期間は,次による。

ゴムの場合,70±2  ℃及び 10 日間(240 時間)

熱可塑性材料の場合,80±2  ℃及び 7 日間(168 時間)


25

C 8285

:2010

試験品がほぼ室温に達してから,試験品を検査したとき,試験品に肉眼で見えるき(亀)裂があったり,

材料が粘ついたり,脂ぎったりしてはならない。

試験後,試験品には,この規格に不適合となるような損傷があってはならない。

材料が粘ついているかどうかについて疑義がある場合,天びん(秤)の一方の皿に試験品を載せ,他方

の皿に試験品の質量に 500 g を加えた質量に等しいおもりを載せる。次いで,乾いた粗目の布切れで人差

し指を包んで試験品を押して平衡をとる。

試験品に布の跡が残ってはならず,試験品の材料が布に付着してはならない。

注記  電気恒温槽の使用が望ましい。

自然循環は,箱の壁に開けた穴で行ってもよい。

14

一般的構造

14.1

  アクセサリの可触面に,ばり,鋳ばり及びこれに類する鋭い角があってはならない。

適否は,目視検査によって判定する。

14.2

  コンセント接点を備えた部分又はプラグ極を備えた部分を,箱又は外郭内の取付面に固定するため

のねじ又はその他の手段は,容易に触れることができるものでなければならない。

これらの固定具及び外郭の固定具は,それらの固定具によって内部接地接続が自動的に,かつ,確実に

確立する場合を除き,その他の役目をしてはならない。

適否は,目視検査によって判定する。

14.3

  コンセント若しくはコネクタの非互換性手段,又はプラグ若しくは機器用インレットの非互換性手

段に対して接地極又は中性接点があれば,その位置を使用者が変更することが可能であってはならない。

適否は,一つの取付位置しか可能でないことを確認する,手による試験によって判定する。

14.4

  通常の使用状態のように取り付け,プラグが所定位置にない場合には,コンセント及びコネクタは,

その表示に示す保護等級を確保しなければならない。

さらに,プラグ又は機器用インレットをコンセント又はコネクタと完全にかん合したときに,二つのア

クセサリの低い方の保護等級を確保しなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

15

コンセントの構造

15.1

  接点は,対応するプラグと完全にかん合したときに適切な接触圧力が確保できる設計でなければな

らない。

適否は,箇条 22 の温度上昇試験によって判定する。

15.2

  コンセントの接点とプラグ極との間に加わる圧力は,大きすぎることによって,プラグの差込み及

び引抜きが難しくなるものであってはならない。また,通常の使用でプラグがコンセントから抜けること

があってはならない。

適否は,目視検査によって判定する。

15.3

  コンセントは,次を可能にする構造でなければならない。

−  導体を容易に端子に差し込み,そこに固定する。

−  導体の絶縁物が異極の充電部と接触しないように,導体を適正に位置付ける。

−  導体接続後にカバー又は外郭を容易に固定する。

適否は,

目視検査及び

表 又は表 3A に規定する最大断面積の導体を用いた取付試験によって判定する。


26

C 8285

:2010

15.4

  コンセントの外郭及び感電保護を行う部分は,適切な機械的強度をもたなければならない。それら

は,通常の使用で緩まないようにしっかりと固定しなければならない。工具を用いずにそれらの部分を取

り外せるものであってはならない。

適否は,目視検査によって判定する。

15.5

  電線の引込口は,完全な機械的保護が行えるように電線管又は電線の保護被覆を差し込むことがで

きなければならない。

適否は,目視検査及び

表 又は表 3A に規定する最大断面積の導体を用いた取付試験によって判定する。

15.6

  絶縁裏打ち,バリア及びこれに類するものは,適切な機械的強度をもたなければならず,また,重

大な損傷なしにはそれらを取り除くことができないか,又は間違った位置に置き換えることができないよ

うに設計し,金属ケーシング又は本体に固定しなければならない。

適否は,目視検査並びに 18.2 及び箇条 24 の試験によって判定する。

注記  絶縁裏打ちの固定には,自己硬化性ワニスを用いてもよい。

15.7

  プラグがかん合していない場合,ねじ込み電線管又は被覆電線を取り付けた状態で,コンセントは

完全に囲まれていなければならない。塩化ビニル被覆電線を除外しない。完全な囲いを実現する手段及び

表示の保護等級がある場合,それをコンセントに確実に取り付けなければならない。さらに,プラグを完

全にかん合したときに,表示の保護等級を確保する手段をコンセントに組み込まなければならない。

ふたにスプリングが付いている場合,それは青銅,ステンレス鋼又は適切に耐食保護したその他の適切

な材料製でなければならない。

一つの取付位置用だけに設計した IPX4 以下のコンセントは,コンセントが取付位置にあるときに有効

な,直径が 5 mm 以上又は幅が 3 mm 以上で面積が 20 mm

2

以上の排水口をあけるノックアウトをもってい

てもよい。

適否は,目視検査及び測定,並びに箇条 18,箇条 19 及び箇条 21 の試験によって判定する。

注記  完全な囲い及び表示の保護等級を,カバーで実現してもよい。

垂直壁に取り付けるように意図した IPX3 又は IPX4 以下のコンセントの外郭裏側の排水口は,

外郭の設計が壁から 5 mm 以上の空間距離を保証するか又は規定サイズ以上の排水路を備えて

いる場合にだけ有効とみなす。

15.8

  定格動作電圧が 50 V を超えるコンセントには,接地極を付けなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

16

プラグ及びコネクタの構造

16.1

  プラグ及びコネクタの外郭は,端子及び可とう電線の端を完全に囲わなければならない。

電線交換形プラグ及びコネクタの構造は,導体が適切に接続され,心線が所定位置に保持されて心線の

分離点から端子まで心線の間に接触の危険がない構造でなければならない。

アクセサリは,当初組み立てたときの部品間の適正な関係を確保できるようにだけ再組立てができる設

計でなければならない。

適否は,目視検査及び必要があれば手による試験によって判定する。

16.2

  通常の使用で緩まないようにプラグ又はコネクタの各部分を互いに確実に固定しなければならない。

工具を用いずにプラグ又はコネクタを分解できてはならない。

適否は,手による試験及び 24.3 の試験によって判定する。

16.3

  絶縁裏打ちを付ける場合,絶縁裏打ちは,適切な機械的強度をもち,重大な損傷なしにはそれを取


27

C 8285

:2010

り除くことができないように外郭に固定するか,又は間違った位置に交換することができないような設計

でなければならない。

適否は,目視検査並びに 18.2 及び 24.3 の試験によって判定する。

注記  絶縁裏打ちの固定には,自己硬化性ワニスを用いてもよい。

16.4

  プラグ極は,回転しないように固定しなければならず,プラグを分解せずに取り外すことができて

はならない。

適否は,目視検査及び手による試験によって判定する。

注記  プラグの極は,浮動にするか又は固定してもよい。

16.5

  コネクタの接点は,適切な接触圧力を確保するように自己調節式でなければならない。

注記  対応国際規格では,接地極以外の接点は,浮動にしなければならない,と規定している。

接地極は,あらゆる方向に必要な弾性をもつ場合,浮動にする必要はない。

適否は,目視検査及び手による試験によって判定する。

16.6

  コネクタの接点がプラグ極に加える圧力は,プラグの差込み及び引抜きが難しくなるほど大きくて

はならない。通常の使用でプラグがコネクタから抜けることがあってはならない。

適否は,目視検査によって判定する。

16.7

  プラグには,附属アクセサリと完全にかん合したときに水気に対する表示の保護等級を確保する手

段を組み込まなければならない。

工具を用いなければ取り外すことができない附属キャップがある場合,プラグは,キャップを適正に取

り付けたときにもこの要求事項を満たさなければならない。

工具を用いずに,これらの手段を分解することが可能であってはならない。

適否は,目視検査並びに箇条 18 及び箇条 19 の試験によって判定する。

16.8

  コネクタは,可とう電線を通常の使用状態のように取り付けたとき及び附属アクセサリとかん合し

ていないときに完全に囲われなければならない。さらに,コネクタには,附属アクセサリと完全にかん合

したときに表示した保護等級を確保する手段を組み込まなければならない。

注記  附属アクセサリが所定位置にない場合に,水気に対する表示の保護等級をふた又はカバーで確

保してもよい。

表示の保護等級を確保する手段は,コネクタにしっかりと固定しなければならない。

ふたのスプリングは,青銅,ステンレス鋼又は適切に耐食保護したその他の適切な材料製でなければな

らない。

適否は,目視検査並びに箇条 18,箇条 19 及び箇条 21 の試験によって判定する。

16.9

  定格動作電圧が 50 V を超えるプラグ及びコネクタには,接地極を付けなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

16.10

  プラグ及びコネクタには,2 本以上の電線組立品の配線を可能にする特定の手段が付いていてはな

らない。プラグには,二つ以上のコネクタ又はコンセントの配線を可能にする特定の手段が付いていては

ならない。コネクタには,二つ以上のプラグ又は機器用インレットの配線を可能にする特定の手段が付い

ていてはならない。

適否は,目視検査によって判定する。

注記  この規格は,アダプタには適用しない。


28

C 8285

:2010

17

機器用インレットの構造

17.1

  プラグ極は,回転しないように固定しなければならず,工具を用いずに取り外すことができてはな

らない。

適否は,目視検査及び手による試験によって判定する。

注記  極は,浮動にするか又は固定してもよい。

17.2

  機器用インレットには,適切なコネクタが完全にかん合したときに,表示している水気に対する保

護等級を確保する手段を組み込まなければならない。

工具を用いなければ取り外すことができない附属キャップがある場合,機器用インレットは,キャップ

を適正に取り付けたときにもこの要求事項を満たさなければならない。

工具を用いずにこれらの手段を分解することが可能であってはならない。

適否は,目視検査並びに箇条 18 及び箇条 19 の試験によって判定する。

17.3

  定格動作電圧が 50 V を超える機器用インレットには,接地極を付けなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

17.4

  機器用インレットには,複数のコネクタの配線を可能にする特定の手段が付いていてはならない。

適否は,目視検査によって判定する。

18

保護等級

18.1

  アクセサリは,製品に表示した保護等級をもたなければならない。

適否は,次の各細分箇条に示す関連する試験によって判定する。

アクセサリに関する試験は,アクセサリに用いるように意図した電線又は電線管を取り付け,外郭,カ

バーのねじ込みグランド及び固定ねじを 24.5 又は 25.1 の試験で適用するトルク値の 2/3 のトルクで締め付

ける。

ねじ込みキャップ又はふたがある場合は,それは通常の使用状態のように締める。

コンセントは,垂直面に取り付けて,開いた排水口があればそれが最も低い位置になるようにし,開い

たままにする。

コネクタは,最も不利になる位置に配置し,排水口があればそれを開いたままにする。

コンセント及びコネクタは,附属アクセサリをかん合した状態及びかん合しない状態の両方において,

水気に対する規定の保護等級を確保する手段を通常の使用状態のように組み込んで,試験する。

プラグ及び機器用インレットは,16.7 又は 17.2 に規定するとおりに試験する。

18.2

  アクセサリは,18.1 及び JIS C 0920 に従って試験する。第 1 特性数字が 5 の場合,カテゴリ 2 を適

用する。

IPX4 の場合は,JIS C 0920 の 14.2.4 a)  に従うオシレーティングチューブを用いる。

試験品は,試験直後に 19.3 に規定する耐電圧試験に耐えなければならず,また,試験品には,目に見え

るほどの水が入ってなく,充電部に達していないことを目視検査によって確認しなければならない。

注記  IEC 規格では,IP23 以上を要求している。

18.3

  (規定なし)

18.4

  (規定なし)

18.5

  すべてのアクセサリは,通常の使用で生じる湿潤状態に耐えなければならない。

適否は,この細分箇条に規定する湿度処理,その直後に行う絶縁抵抗測定及び箇条 19 に規定する耐電圧

試験によって判定する。電線の引込口がある場合は開けたままにし,複数のノックアウトが設けられてい


29

C 8285

:2010

る場合には,その一つを開けておく。

工具を用いずに取り外すことができるカバーは,取り外して主要部分に湿度処理を施す。この処理中ス

プリング付きのふたは,開けておく。

湿度処理は,相対湿度を 91∼95 %に維持した空気を含む恒温恒湿槽で行う。試験品を配置可能なあらゆ

る場所の空気の温度を 20∼30  ℃の任意の温度 T±1  ℃に維持する。

恒温恒湿槽に入れる前に,試験品の温度を TT+4  ℃の温度にする。

恒温恒湿槽に試験品を 7 日間(168 時間)入れておく。

注記  多くの場合,試験品を湿度処理前にこの温度に 4 時間以上保つことによって試験品の温度を規

定した温度にすることができる。

91∼95 %の相対湿度は,十分な空気との接触面をもつ硫酸ナトリウム(Na

2

SO

4

)又は硝酸カ

リウム(KNO

3

)の飽和水溶液を恒温恒湿槽に入れることによって得られる。

恒温恒湿槽内に規定の状態を実現するためには,恒温恒湿槽内の空気の一定の循環を確保し,

一般に断熱した箱を用いる必要がある。

この処理後,試験品がこの規格の意味での損傷を示してはならない。

19

絶縁抵抗及び耐電圧

19.1

  アクセサリは,適切な絶縁抵抗及び耐電圧性能をもたなければならない。

適否は,恒温恒湿槽又は試験品の温度を規定の温度にした室内での 18.5 の試験の直後に,取り外したカ

バーを再び組み立てた上で行う 19.2 及び 19.3 の試験によって判定する。

熱可塑性材料製の外郭をもつアクセサリは,19.4 の試験も行う。

注記  これらの試験では,中性接点及びパイロット接点をそれぞれ一つの極とみなす。

19.2

  絶縁抵抗は,約 500 V の直流電圧を印加して測定する。測定は,電圧印加の 1 分後に行う。

絶縁抵抗が 5 M

Ω以上でなければならない。

19.2.1

  コンセント及びコネクタは,次の間で連続して絶縁抵抗を測定する。

a)

一つに接続したすべての極と本体との間。プラグをかん合した状態及びプラグのない状態で測定する。

b)

順次,各極とその他のすべての極との間。その他のすべての極は,本体に接続し,プラグをかん合し

た状態で測定する。

c)

金属外郭とその絶縁裏打ちがあればその内面に接触した金属ホイルとの間。金属ホイルと裏打ちの縁

との間に約 4 mm のすき(隙)間を残す。

注記  本体は,“すべての可触金属部”,“コネクタとプラグとのかん合面を除く絶縁材製の外部部分

の外面と接触した金属ホイル”

“ベース,外郭及びカバーの固定ねじ”

“外部組立ねじ”及び

“接地端子”がある場合は,それらを含む。

19.2.2

  プラグ及び機器用インレットは,次の間で連続して絶縁抵抗を測定する。

a)

一つに接続したすべての極と本体との間。

b)

順次,各極とその他のすべての極との間。その他のすべての極は,本体に接続して測定する。

c)

金属外郭とその絶縁裏打ちがあればその内面に接触した金属ホイルとの間。金属ホイルと裏打ちの縁

との間に約 4 mm のすき間を残す。

19.3

  周波数が 50 Hz/60 Hz で,

表 に規定する数値の正弦波形の電圧を,19.2.1 及び 19.2.2 に示す部分間

に 1 分間印加する。


30

C 8285

:2010

表 5−試験電圧

単位  V

アクセサリの絶縁電圧

1)

試験電圧

50 以下

500

50 を超え,415 以下

2

000

2)

 415 を超え,500 以下

2

500

 500 を超え

000

1)

  絶縁電圧は,少なくとも最大定格動作電圧に等しい。

2)

  絶縁材で裏打ちした金属外郭は,この数値を 2 500 V に引き上げる。

最初は,規定電圧の半分以下の電圧を印加し,次いで電圧を全電圧値まで急激に上げる。

試験中にフラッシオーバ又は絶縁破壊が生じてはならない。

注記  電圧降下のないグロー放電は,無視する。

19.4

  19.3 の試験の直後に,熱可塑性材料製の外郭をもつアクセサリは,非互換性を確保する手段が損傷

していないことを確認しなければならない。

20

開閉容量

インターロックのないアクセサリは,適切な開閉容量をもたなければならない。

適否は,関連する規格に適合した新品の附属アクセサリと共にアクセサリを試験して判定する。

試験位置は,水平か又は水平にできなければ通常の使用状態のとおりとする。

プラグ又は機器用インレットによって操作する一体形開閉器をもつアクセサリは,通常の使用状態のよ

うに取り付ける。

プラグ又はコネクタは,毎分 7.5 ストロークの速度でコンセント又は機器用インレットに差し込み,引

き抜く動作を繰り返す。

プラグ又はコネクタを差し込んで引き抜く速度は,毎秒(0.8±0.1)m とする。

速度の測定は,距離に対する主接点の差込み又は引抜きと接地極の差込み又は引抜きとの間の時間間隔

を記録することによって行う。

電気的接触を 2∼4 秒間維持する。

2 個のアクセサリは,50 mm 以上離す。

サイクル数は,

表 の規定による。

1 ストロークは,プラグ又は機器用インレットの差込み又は引抜きとする。

1 サイクルは,一つの差込みストロークと一つの引抜きストロークとの二つのストロークから成る。

試験品は,定格動作電圧の 1.1 倍及び定格電流の 1.25 倍で試験する。

交流専用のアクセサリは,

表 に規定する cosφをもつ回路で交流を用いて試験する。

直流専用のアクセサリは,無誘導負荷を用いて試験する。

直流よりも交流の場合の方が定格動作電圧又は定格電流が大きいアクセサリは,無誘導回路で直流を用

いて試験し,更に

表 に規定する cosφをもつ回路で交流を用いて試験する。2 回目の試験には,新しいア

クセサリセットを用いる。

試験は,

図 に示す接続回路を用いて行う。ただし,定格電圧が 380∼415 V のアクセサリは,金属支持

台を中性点に永久的に接続する。その他のすべての場合,2 極アクセサリは,金属支持台と可触金属部と

を電源の極の一つに接続する選択スイッチ C を半分のストローク回後に操作し,3 極アクセサリは,1/3

のストローク回後と 2/3 のストローク回後に選択スイッチ C を操作して,各極を順次に接続する。


31

C 8285

:2010

抵抗器及びインダクタは,並列に接続しない。ただし,空心インダクタを用いる場合,インダクタを流

れる電流の約 1 %が流れる抵抗器をインダクタと並列に接続する場合を除く。電流が実質的に正弦波形の

場合は,鉄心インダクタを用いてもよい。3 極アクセサリの試験には,3 心インダクタを用いる。

試験中,持続的なアークが生じてはならない。

試験後,試験品は,その後の使用を妨げるような損傷があってはならず,プラグ極の入口の穴が重大な

損傷を示してはならない。

表 6−開閉容量

定格電流

A

サイクル数

交流

直流

推奨定格

その他の定格範囲

cosφ±0.05

負荷時

負荷時

 16

29 以下 0.6 50 50

 32

30∼ 59

0.6

50

50

 63

60∼ 99

0.6

20

20

125 100∼199 0.7  20  20 
250 200∼250 0.8  10  10

21

通常操作

アクセサリは,過度の摩耗又はその他の有害な影響なしに,通常の使用で生じる機械的,電気的及び熱

応力に耐えなければならない。

適否は,関連規格に適合した新品の附属アクセサリと共にアクセサリを試験して判定する。

この試験は,箇条 20 の手段及び方法で使用することによって実施する。

試験位置は,箇条 20 に規定するとおりとする。

箇条 20 に規定する接続を用い,規定するとおりに選択スイッチ C を操作して,試験を行う。

毎分 7.5 ストロークの速度で,プラグ又はコネクタをコンセント又は機器用インレットに差し込み,そ

れから引き抜く動作を繰り返す。

アクセサリに対して電流が流れるサイクルと電流が流れないサイクルとを交互に行う。ただし,定格電

流が 29 A 以下のアクセサリは,負荷を加えた状態でだけ試験する。

試験品は,定格動作電圧及び定格電流で試験する。

各 500 ストロークの後に,プラグの極を乾いた布でふくか,又は製造業者の取扱説明書に記載されてい

るような,それと同等のドライクリーニング作業を実施する。

試験中,アクセサリの接点の調整,接点への潤滑剤の注入又は接点のその他のコンディショニングを行

ってはならない。

箇条 20 の試験を受けたインターロックなしアクセサリは,

表 に規定するサイクル数で試験する。

交流専用のアクセサリは,

表 に規定する cosφをもつ回路で交流を用いて試験する。

直流専用のアクセサリは,無誘導負荷を用いて試験する。

直流よりも交流の場合の方が定格動作電圧又は定格電流が大きいアクセサリは,無誘導回路で直流を用

いて試験し,更に

表 に規定する cosφをもつ回路で交流を用いて試験する。2 回目の試験には,新しいア

クセサリセットを用いる。

インターロック付きアクセサリは,電流を流さずに,プラグを完全に差し込んだ後にインターロックを


32

C 8285

:2010

固定及び固定解除の状態で,試験する。

サイクル数は,

表 の負荷時と無負荷時との和である。

試験中に持続的なアークが生じてはならない。

試験後,試験品が次を示してはならない。

−  アクセサリ又はそのインターロックがあれば,その後の使用を妨げる摩耗

−  外郭又はバリアの劣化

−  適切な機能を損なうおそれのあるプラグ極の入口の穴の損傷

−  電気的又は機械的接続部の緩み

−  シーリングコンパウンドの浸透

その後,試験品は,19.3 に基づいて行う耐電圧試験に耐えなければならない。ただし,絶縁電圧が 50 V

を超えるアクセサリは,試験電圧を 500 V だけ引き下げる。

注記 1  この箇条の耐電圧試験の前に湿度処理は繰り返さない。

ふたにスプリングが付いている場合には,ふたを完全に開閉することによって試験し,ふたを開ける回

数は

表 に規定するプラグの差込回数と同一にする。

注記 2  この試験は,アクセサリに関する試験と組み合わせてもよい。

表 7−通常操作

定格電流

A

サイクル数

交流

直流

推奨定格

その他の

定格範囲

cosφ±0.05

負荷時

無負荷時

負荷時

無負荷時

16 29 以下 0.6

5

000 −

5

000

32

30∼

59

0.6

 1

000   1

000   1

000   1

000

63

60∼

99

0.6

 1

000   1

000    500    500

125 100∼199

0.7   250  250  250   250

250 200∼250

0.8   125  125  125   125

22

温度上昇

アクセサリは,通常の使用での温度上昇が過大にならない構造でなければならない。

適否は,関連する規格に適合した新品の附属アクセサリと共にアクセサリを試験することによって判定

する。

試験電流は,

表 に規定する数値の交流である。

電線交換形アクセサリは,

表 又は表 3A に規定する導体を取り付け,製造業者が製品又は説明書に指

定するトルク値又は

表 15 に規定するトルク値の 1/3 のトルクで端子ねじ又はナットを締め付ける。

この試験の目的のために,長さ 2 m 以上の電線を端子に接続する。

電線非交換形アクセサリは,納入状態で試験する。

極数が 3 極以上のアクセサリは,試験中に試験電流を相接点に流す。中性接点がある場合,試験電流を

中性接点と最も近い相接点に流す別の試験を行う。

さらに,試験電流を接地極と最も近い相接点に流す別の試験も行う。

パイロット接点がある場合には,これらの試験のいずれかと同時に,2 A の電流を流す。


33

C 8285

:2010

表 8−温度上昇

公称電流

A

導体の断面積

3)

推奨定格電流

タイプ 1 のその他の

定格

試験電流

4)

 
 

A

プラグ,電源ソケット

コネクタ

mm

2

コンセント

mm

2

− 6

8.5

1

1

− 10

14 1.5

1.5

16

− 22

2.5

1)

 4

1)

− 25

32 4

1)

 6

1)

32

− 42

6

1)

 10

− 40

42

10

16

− 50

定格電流 10

16

63

定格電流 16

25

− 80

定格電流 25

35

− 90

定格電流 25

35

125

定格電流 50

70

− 150

定格電流 70

95

− 160

定格電流 70

95

250

定格電流 150

185

2)

1)

  定格動作電圧が 50 V 以下のアクセサリの場合は,値を 10 に引き上げる。

2)

  (対応国際規格の注を削除した。)

3)

  上記以外の定格の場合,導体の断面積は製造業者が指定するものでよい。

4)

  表に規定する値以外の定格電流の場合,試験電流は,定格電流が 50 A 以下に対しては,定格電流の 1.1 倍と

する。定格電流が 50 A を超える場合は,定格電流とする。

試験時間は,次による。

−  定格電流が 32 A 以下のアクセサリは,1 時間

−  定格電流が 32 A を超え,125 A 以下のアクセサリは,2 時間

−  定格電流が 125 A を超えるアクセサリは,3 時間

温度は,融解粒子,色変化表示器,又は決定する温度にわずかな影響しか及ぼさないように選択及び配

置した熱電対によって決定する。

端子の温度上昇は,50 K 以下でなければならない。

23

可とう電線及びその接続

23.1

  プラグ及びコネクタは,導体を端子又は端子部に接続した場合に,導体からねじれを含む張力を除

去し,導体の被覆を摩耗から保護するように,電線アンカーを付けなければならない。

電線アンカーは,電線が可触金属部,又は可触金属部と電気的に接続されている場合の電線止めねじの

ような内部金属部に接触することがない設計でなければならない。ただし,可触金属部が接地端子に接続

されている場合を除く。

適否は,目視検査によって判定する。

23.2

プラグ及びコネクタに関する要求事項

23.2.1

電線非交換形プラグ及びコネクタ

タイプ 1 のアクセサリは,

表 に規定するタイプの一つの,公称断面積が表 に規定する数値以上の,

JIS C 3663-4

に適合する可とう電線を付けなければならない。


34

C 8285

:2010

タイプ 2 のアクセサリは,

表 3B の公称断面積以上の可とう電線を付けなければならない。

表 9−張力除去・ねじれ防止試験用可とう電線(タイプ の導体用)

公称電流

A

推奨定格電流

その他の定格

ケーブルの種類

JIS C 3663-4

公称断面積

5)

mm

2

− 6

53

2)

,57

2)

,66 1

− 10

53

2)

,57

2)

,66 1.5

16

− 53

2)

,57

2)

,66 2.5

1)

− 25

53

2)

,66 4

32

− 53

2)

,66 6

− 40  66

10

− 50  66

10

63

− 66

16

− 80  66

25

− 90  66

25

125

− 66

3)

 50

− 150  66

3)

 70

− 160  66

3)

 70

250

− 66

4)

 150

1)

  定格動作電圧が 50 V 以下のアクセサリの場合は,数値を 4 に引き上げる。

2)

  定格動作電圧が 415 V 超のアクセサリには適用しない。

3)

 3P+    又は 2P+N+    及び 2P+    又は 1P+N+    だけに適用する。

4)

 3P+    又は 2P+N+    だけに適用する。

5)

  上記以外の定格の場合,導体の断面積は製造業者が指定するものでよい。

負荷が分かっている場合は,

表 に規定するもの以外の公称断面積をもつ可とう電線を用いてもよい。

接地端子に接続する線心を緑/黄の色組合せで識別しなければならない。接地用導体及び中性導体があ

る場合,その公称断面積は,相導体の公称断面積以上でなければならない。

パイロット導体がある場合は,公称断面積が 1.5 mm

2

以上でなければならない。

適否は,目視検査及び 23.3 の試験によって判定する。

23.2.2

電線交換形プラグ及びコネクタ

−  張力の除去及びねじれ防止をどのように行うよう意図しているかが明確でなければならない。アクセ

サリ内のいずれかの部品が所定位置にない場合に備え,説明書には必要な部品及び組立方法を明示し

なければならない。

−  電線アンカーは,組み立てたときにアクセサリに対してアンカー又は部品が適切に配置される設計で

なければならない。

−  電線アンカーは,電線に対する鋭い角があってはならず,アンカーではなくアクセサリの外郭を開け

たときにアンカー又はその部品が紛失するおそれのない設計でなければならない。

−  電線に結び目を付ける又は両端をひもで縛るといった,間に合わせの方法を用いてはならない。

−  電線アンカー及び電線入口は,接続できる様々なタイプの可とう電線に適していなければならない。

電線入口に電線の損傷を防止するスリーブを付ける場合,そのスリーブは,

絶縁物製でなければならず,

滑らかで,ばりがあってはならない。

鐘形開口部を設ける場合,端の直径は,接続する最大の断面積をもつ電線の直径の 1.5 倍以上でなけれ

ばならない。


35

C 8285

:2010

らせん金属スプリングは,裸であるか絶縁材で被覆されているかに関係なく,電線スリーブとしては認

めない。

適否は,目視検査及び 23.3 の試験によって判定する。

23.3

  可とう電線を付けたプラグ及びコネクタについて,

図 に規定するものと同様の試験器で引張試験

を行い,次いでトルク試験を行う。

電線非交換形アクセサリは,納入状態で試験する。

電線交換形アクセサリは,タイプ 1 の場合,

表 10 に規定する 2 種類の電線を用いて順次試験する。

タイプ 2 の場合,

表 3A に規定する公称断面積をもつ JIS C 3301(ゴムコード)若しくは JIS C 3306(ビ

ニルコード)の電線又は製造業者の指定がない場合は,その両方を用いて試験する。


36

C 8285

:2010

表 10−張力除去・ねじれ防止試験用可とう電線(タイプ 用)

公称電流

A

ケーブルの近似外径

1)

mm

アクセサリのタイプ

電圧

 
 

V

推奨定格

電流

その他
の定格

ケーブル

の種類

IEC 60245-4 

公称

断面積

 

mm

2

2P 3P 1P+N+

2P+

2P+N+

3P+

3P+N+

66 4

13.5

14.5

 16

66 10

21.3

22.8

66 4

13.5

14.5

50 V 
以下

 32

66 10

21.3

22.8

53 0.75

7.2 7.8 8.8

    6

66 1

9.5 10.6 11.7

53 1

7.5 8.2 9.2

10

66 1.5

10.6 11.7 12.8

53 1

7.5 8.2 9.2

 16

66 2.5

12.6 13.8 15.2

53 1.5

9.2 10.3 11.3

25

66 4.0

14.5 16.0 17.8

53 2.5

11.0 12.3 13.6

 32

66 6.0

16.1 17.9 19.9

66 4

14.5 16.3 17.8

40

66 10 −

22.8 24.8 27.3

66 4

14.5 16.3 17.8

50

66 10 −

22.8 24.8 27.3

66 6.0

16.1 17.9 19.9

 63

66 16 −

24.7 27.0 29.9

66 10 −

22.8 24.8 27.3

80

66 25 −

30.3 33.5 37.0

66 10 −

22.8 24.8 27.3

90

66 25 −

30.3 33.5 37.0

66 16 −

24.7 27.0 29.9

125

66 50 −

38.5 42.6  −

2)

66 25 −

30.3 33.5 37.0

− 150

66 70 −

43.4 48.4  −

2)

66 25 −

30.3 33.5 37.0

− 160

66 70 −

43.4 48.4  −

2)

66 70 −

43.4 48.4  −

2)

50 V

250

66 150 −

2)

65.5

2)

1)

  ここに規定する近似外径の各値は,ケーブルの全径に関して IEC 60245-4:1994 及びその Amendment 1:1997

に規定する上限と下限との平均値である。

2)

  値は現在検討中。

電線交換形アクセサリの導体を端子に差し込み,導体の位置が変わらない程度に,端子ねじを締める。

電線アンカーを通常どおりに用い,25.1 に規定するトルク値の 2/3 のトルクで締付ねじを締め付ける。

電線グランドがある場合は,それを所定位置に用いて,試験品を再び組み立てた後,構成部品がぴったり

とはまらなければならず,電線を試験品内へ明らかに分かるほど押し込むことができてはならない。

電線が試験品に入るところで,電線の軸が垂直になるように試験品を試験器に固定する。

次いで,

電線に対して

表 11 に規定する値の引張力を 100 回加える。急激な動きなしに各引張荷重を加え,

引張荷重を加える時間は,1 秒間である。


37

C 8285

:2010

直後に,電線に対して

表 11 に規定する値のトルクを 1 分間加える。

表 11−張力除去・ねじれ防止の試験条件

公称電流

A

推奨定格電流

その他の定格

引張力

N

トルク

N・m

 16

6 以上 20 以下

80  0.35

 32

  20 を超え 40 以下 100  0.425

40 を超え 50 以下 110  0.610

 63

  50 を超え 63 以下 120  0.8

63 を超え 90 以下 160  1.2

125

90 を超え 125 以下 200  1.5

125 を超え 160 以下 250  2.3

250

160 を超え 250 以下 300  3

試験中に電線が損傷してはならない。

試験後,電線交換形アクセサリは,端子内で導体の端が著しく動いていてはならず,電線非交換形アク

セサリは,電気的接続部に破断があってはならない。

さらに,試験後に張力を再度加えた後で,電線が 2 mm を超えて変位していてはならない。

この縦方向の変位の測定のために,試験を開始する前に,試験品又は電線アンカーの端から約 2 cm のと

ころで電線にマークを付ける。電線非交換形アクセサリで,試験品に明確な端がない場合,試験品の器体

に付加マークを付ける。

試験後,試験品又は電線アンカーに対する電線のマークの変位を測定する。

24

機械的強度

24.1

  アクセサリは,適切な機械的強度をもたなければならない。

適否は,次の 24.224.5 の関連する試験によって判定する。

−  コンセント及び機器用インレットは,24.2

−  電線交換形プラグ及びコネクタは,24.3

−  電線非交換形プラグ及びコネクタは,24.3 及び 24.4

−  保護等級が IP23 以上のアクセサリは,24.5

24.2

又は 24.3 の試験を開始する前に,弾性材料又は熱可塑性材料製の外郭をもつアクセサリを,そのベ

ース又は可とう電線と共に,温度−25±2  ℃の冷凍庫に 16 時間以上入れる。次いで,それらを冷凍庫から

取り出し,直ちに 24.2 又は 24.3 の試験を行う。

24.2

  衝撃試験器で試験品に打撃を加える。

附属書 に試験器の指針及び説明を示す。試験器を,図 

示す。

24.2.1

  アクセサリは,通常の使用で生じる打撃を受けた後に,表示している保護等級を完全に維持するの

に十分な強度をもたなければならない。

これらの試験で試験品に加える打撃は,機器用インレットの取付フランジ又は雄接点には当たらないよ

うに意図されている。試験器は,実際の使用で生じるように 24.2.2 に従って,加える打撃を調節する。

24.2.2

図 に示す衝撃試験器で,各試験品に 5 回打撃を加える。

最初の 4 回の打撃は,アクセサリを通常の使用状態のように垂直板に取り付けて加える。その板と平行


38

C 8285

:2010

に振れるように振り子を取り付ける。振り子が自由につり下がったときに衝撃面がアクセサリの側面にち

ょうど触れるように,振り子の衝撃面を配置する。接触点は,実質的にアクセサリの側面の幾何学的中心

又はその面の適切な突出部とする。振り子を引き上げ,放して,打撃を加える。次いで,取付面に対して

垂直の軸を中心にアクセサリを 90°回転し,必要であれば打撃面との関係を是正する。次いで,2 回目の

打撃を加える。

連続して 2 回,90°回転して同一手順を繰り返し,打撃を合計 4 回加える。

振り子が試験品の取付板から最も突出した部分に当たるように,振り子が作る平面を取付板の平面に対

して垂直にして,5 回目の打撃を加える。

打撃は,

表 12 に規定する衝撃エネルギーとする。

表 12−衝撃エネルギー

定格電流

A

推奨定格電流

タイプ 1 のその他の

定格

エネルギー

 

J

  6

1

10

1

 16

1

25

1

 32

1

40

1

50

2

 63

2

80

2

90

2

125

2

 150

3

 160

3

250

4

表に規定する値以外の定格電流の場合,エネルギーは,定格電

流が 50 A 未満は 1 J,50 A 以上は 2 J とする。

24.2.3

  コンセント及び機器用インレットの試験品は,

それぞれ通常の使用状態のように剛性取付板に固定

し,電線の引込口は開いたままにし,カバー及び外郭の固定ねじは,

表 15 に規定するトルク値の 2/3 のト

ルクで締め付ける。コンセントのふたは通常は閉じたままにする。機器用インレットの附属キャップは取

り付ける。

試験後,試験品はこの規格の要求事項に適合しなくなる損傷があってはならず,特にいかなる部分も外

れたり,緩んだりしてはならない。

保護等級が IPX7 以上のアクセサリは,箇条 18 に規定する関連する試験に耐えなければならない。

熱可塑性材料製外郭をもつアクセサリは,19.4 の試験に耐えなければならない。

注記  感電又は水気に対する保護に悪影響を及ぼさない小さな欠け,き裂及びくぼみは,無視する。

疑義がある場合,箇条 18 及び箇条 19 の関連する試験を行う。

24.3

  電線交換形アクセサリには,

表 10 に規定する定格又は表 3A に規定する最小断面積の最軽量タイプ

の可とう電線を取り付ける。


39

C 8285

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電線非交換形アクセサリは,納入状態で試験する。

長さ約 2.25 m の自由な電線の端を

図 に示すとおりに壁の床上 75 cm のところに固定する。

電線が水平になるように試験品を保持し,次いで試験品をコンクリート床に落下させる。これを 8 回行

い,毎回電線を固定箇所で 45°回転させる。

試験後,試験品はこの規格の要求事項に適合しなくなる損傷があってはならず,特にいかなる部分も外

れたり,緩んだりしてはならない。

保護等級が IPX7 以上のアクセサリは,箇条 18 に規定する関連する試験に耐えなければならない。

熱可塑性材料製外郭をもつアクセサリは,19.4 の試験に耐えなければならない。

注記  感電又は水気に対する保護に悪影響を及ぼさない小さな欠け,き裂又はくぼみは無視する。

24.4

  電線非交換形アクセサリは,

図 に示すものと同様の試験器で曲げ試験を行う。

試験器の振動部材がその行程の中間にあるときに,試験品に入る位置の可とう電線の軸が垂直になり,

振動の軸を通るように,試験器の振動部材に試験品を固定する。

試験器の振動部材が全行程を移動したときに可とう電線が最小限の横移動を行うように,振動部材を配

置する。

電線には,

表 13 に規定する力が加わるようにおもりを付ける。

表 13−曲げ試験で加える力

定格電流

A

N

 20 以下 20 
 21 以上 32 以下 25

導体間の電圧を定格電圧にして,アクセサリの定格電流に等しい電流を導体に通す。

曲げ回数を 20 000 回,曲げの速度を毎分 60 回として,振動部材を角度 90°(垂直線に対して 45°ずつ)

で前後に移動させる。

試験後,試験品はこの規格の要求事項に適合しなくなる損傷があってはならない。

注記  1 回の曲げとは,前方又は後方への 1 回の運動である。

[対応国際規格の,32 A を超えるアクセサリ試験に関する規定(考慮中)を削除した。

24.5

  直径がパッキングの内径以下の最も近い整数に等しい円筒金属棒をねじ込みグランドに取り付ける。

次いで,適切なスパナでグランドを締める。その場合,

表 14 に規定する力を,スパナでグランドの軸から

25 cm 離れた箇所に 1 分間加える。

表 14−グランドの締付け力

N

試験棒の直径

mm

金属グランド

成形材料製グランド

 20 以下 30

20

20 を超え, 30 以下 40

30

30 を超える 50

1)

 40

1)

1)

  これらの値は,暫定的である。

試験後,

グランド及び試験品の外郭は,

この規格の要求事項に適合しなくなる損傷があってはならない。


40

C 8285

:2010

25

ねじ,通電部及び接続部

25.1

  電気的又はその他の接続部は,通常の使用で生じる機械的応力に耐えなければならない。

接触圧力を伝えるねじ及びアクセサリを接続するときに操作する,呼び径が 3.5 mm 未満のねじは,金

属ナット又は金属インサートにねじ込まなければならない。

適否は,目視検査及び接触圧力を伝える又はアクセサリを接続するときに操作するねじ及びナットは,

次の試験によって判定する。

ねじ又はナットを次のとおりに締めて緩める。

−  絶縁物製のねじ部とかん合するねじは,10 回

−  ナット及びその他のねじは,5 回

絶縁物製のねじ部とかん合するねじは,毎回完全に外してから再び差し込む。

ねじ又はナットの取外しと差込みは,絶縁物製のねじ部が摩擦による温度上昇をあまり受けない速度で

行う。

端子ねじ及びナットを試験する場合,コンセント及び機器用インレットには非可とう(単線又はより線)

の,また,プラグ及びコネクタには可とうの,

表 又は表 3A に規定する最大断面積をもつ銅導体を端子

に取り付ける。

適切なドライバ又はスパナを用いて試験を行う。締めるときに加える最大トルクは,

表 15 に規定するト

ルク値に等しくする。ただし,押出し加工した部分の長さが金属の厚さの 80 %を超える場合,押出しによ

って得られる穴のねじ部とかん合するねじは,トルク値を 20 %引き上げる。

端子ねじについて,製造業者が

表 15 に規定する値よりも大きなトルク値を指定している場合は,その指

定トルク値を試験に用いる。

表 15−ねじの締付トルク

トルク

N・m

メートル

標準値

ねじ部の呼び径

mm

I II III

2.5

2.8 以下 0.2

0.4

0.4

3.0  2.8 を超え, 3.0 以下 0.25

0.5

0.5

−  3.0 を超え, 3.2 以下 0.3

0.6

0.6

3.5  3.2 を超え, 3.6 以下 0.4

0.8

0.8

4.0  3.6 を超え, 4.1 以下 0.7

1.2

1.2

4.5  4.1 を超え, 4.7 以下 0.8

1.8

1.8

5.0  4.7 を超え, 5.3 以下 0.8

2.0

2.0

6.0  5.3 を超え, 6.0 以下 1.2

2.5

3.0

8.0  6.0 を超え, 8.0 以下 2.5

3.5

6.0

10.0  8.0 を超え, 10.0 以下

− 4.0

10.0

12.0

10.0 を超え, 12.0 以下

− 14.0

14.0

12.0 を超え, 15.0 以下

− 19.0

16.0

15.0 を超え, 20.0 以下

− 25.0

20.0

20.0 を超え, 24.0 以下

− 36.0

24.0

24.0 を超える

− 50.0

列 I

締めたときに穴から突出しない頭なしねじ及びねじの直径よりも幅の広い刃をもつドライ

バでは締めることができないねじに適用する。

列 II  ドライバで締めるその他のねじ及びナットに適用する。 
列 III  ドライバ以外の手段で締めることができるねじ及びナットに適用する。


41

C 8285

:2010

締付ねじ又はナットを緩めた後,次に接続するときは,新品の導体を用いる。

ねじがドライバで締めるための手段とともに六角頭をもち,列 II と列 III との数値が異なる場合は,最

初に列 III に規定するトルク値を六角頭に適用し,次いで別の試験品セットを用いて列 II に規定するトル

ク値をドライバで加えて,試験を 2 回行う。列 II と列 III との数値が同一の場合には,ドライバによる試

験だけを行う。

締付ねじ又はナットに関する試験後,締付装置には,その後の使用に悪影響を及ぼす変化があってはな

らない。

注記 1  マントル端子の場合,規定するねじ部の呼び径は,溝付きスタッドの公称径である。

[対応国際規格の,ナットをドライバ以外で締め付けるマントル端子及び 10 mm を超える

公称直径のトルク値に関する規定(考慮中)を削除した。

アクセサリを接続するときに操作するねじ又はナットには,端子ねじ又はナット,組立ね

じ,カバーの固定用ねじなどを含むが,ねじ込み電線管の接続部及びコンセント又は機器用

インレットを取付面に固定するためのねじは含まない。

ドライバの刃の形状は,供試ねじの頭に合ったものとする。

ねじ及びナットは,急激に締めない。

注記 2  カバーの損傷は,無視する。

なお,ねじ込み接続部は,箇条 21 及び箇条 24 に規定する試験によって部分的に検査して

いる。

25.2

  絶縁物製のねじ部とかん合し,アクセサリを接続するときに操作するねじは,3 mm にねじの公称径

の 3 分の 1 を加えた値又は 8 mm のいずれか短い方以上のかん合長さをもたなければならない。

ねじ付き穴へのねじの適正な差込みが確保されなければならない。

適否は,目視検査,測定及び手による試験によって判定する。

注記  適正な差込みに関する要求事項は,例えば,固定するもののくぼみによるねじの案内,ねじ付

き穴のくぼみ,又は先端部のねじ山を除去したねじの使用によってねじの斜め差込みを防止す

る場合は,適合とする。

25.3

  電気的接続部は,絶縁材料の収縮又はたわみを補正する十分な弾性が金属部にある場合を除き,絶

縁材を通じて接触圧力が伝わらない設計でなければならない。ただし,絶縁材がセラミック,純マイカ又

は同等の適した特性をもつその他の材料の場合を除く。

適否は,目視検査によって判定する。

注記  寸法安定度に関する材料の適否を考慮する。

25.4

  電気的及び機械的接続部の役目をするねじ及びリベットは,緩まないように固定しなければならな

い。

適否は,目視検査及び手による試験によって判定する。

注記  スプリングワッシャで十分な固定を行うことができる。

リベットの場合は,非円形軸部又は適切なノッチで十分である。

加熱すると軟化するシーリングコンパウンドは,通常の使用でねじりを受けないねじ接続部

についてだけ十分な固定を行う。

25.5

  端子以外の導電部の材質は,次のいずれかでなければならない。

−  銅

− 50

%以上の銅を含む合金


42

C 8285

:2010

−  耐食性及び機械的特性が銅と同等以上のその他の金属

適否は,目視検査及び必要であれば化学分析によって判定する。

注記  端子に関する要求事項は,箇条 11 に含まれている。

25.6

通常の使用で滑り作用を受ける接点は,耐食性の金属製でなければならない。

コンタクトチューブの弾性を確保するスプリングは,耐食性のある金属製又は適切に耐食保護したもの

でなければならない。

適否は,目視検査及び必要であれば化学分析によって判定する。

26

沿面距離,空間距離及びシーリングコンパウンドを通しての絶縁距離

26.1

  沿面距離,空間距離及びシーリングコンパウンドを通しての絶縁距離は,

表 16 に規定する数値(mm)

以上でなければならない。

表 16−沿面距離,空間距離及びシーリングコンパウンドを通しての絶縁距離

アクセサリの絶縁電圧

V

50

以下

50 を

超え

415

以下

415 を

超え

500

以下

500 を

超える

沿面距離:                                            mm

1

異極の充電部間 3

4

10

2

充電部と次との間:

−  可触金属部

−  接地極,固定ねじ及びこれに類する器具 
−  プラグのかん合面にあり,接地極から分離,隔離されている

ねじ以外の外部組立ねじ 3

4

6

10

空間距離:                                            mm

3

異極の充電部間 2.5

4

8

4

充電部と次との間:

−  下記 5 に掲げられていない可触金属部 
−  接地極,固定ねじ及びこれに類する器具

−  プラグのかん合面にあり,接地極から分離,隔離されている

ねじ以外の外部組立ねじ 2.5

4

6

8

5

充電部と次との間:

−  絶縁材で裏打ちされていない金属外郭 
−  コンセントのベースが取り付けられている面 4

6

10

10

6

充電部とコンセントのベースの導体くぼみの底との間 4

5

10

10

シーリングコンパウンドを通しての絶縁距離:            mm

7 2.5

mm 以上のシーリングコンパウンドで覆われた充電部とコ

ンセントのベースが取り付けられている面との間

2.5 4  6  6

8 2

mm 以上のシーリングコンパウンドで覆われた充電部とコン

セントのベースの導体くぼみの底との間 2.5

4

5

5

適否は,測定によって判定する。

電線交換形アクセサリは,

表 又は表 3A に規定する最大断面積をもつ導体を取り付けた試験品及び導

体のない試験品で測定を行う。電線非交換形アクセサリは,納入状態の試験品で測定を行う。

コンセント及びコネクタは,プラグとかん合した状態及びプラグのない状態で検査する。


43

C 8285

:2010

注記  沿面距離に寄与する幅が 1 mm 未満の溝は,溝の幅に制限する。

全空間距離の算出では,幅が 1 mm 未満のエアギャップは無視する。

コンセントのベースを取り付ける面には,コンセントを取り付けたときにベースが接触する

面を含む。ベースの裏に金属板が付いている場合,この板は,取付面とはみなさない。

26.2

  シーリングコンパウンドは,それを収納する空洞の縁からはみ出してはならない。

適否は,目視検査によって判定する。

27

耐熱性,耐火性及び耐トラッキング性

27.1

  アクセサリは,十分な耐熱性をもたなければならない。

適否は,27.2 及び 27.3 に規定する試験によって判定する。

27.2

  温度 100±5  ℃の恒温槽に試験品を 1 時間入れておく。

試験品には,その後の使用を妨げるような変化があってはならず,充電部が露出してしまうほどシーリ

ングコンパウンドが流れてはならない。

表示は,試験後も容易に読み取れなければならない。

注記  シーリングコンパウンドのわずかな変位は無視する。

27.3

  絶縁材料製の部分について,

図 10 に示す試験器によるボールプレッシャ試験を行う。

供試部分の表面を水平位置に置き,その表面に直径 5 mm の鋼球を 20 N の力で押し付ける。

次の温度の恒温槽内で試験を行う。

電線交換形アクセサリの充電部を支える部分は,125±5  ℃

その他の部分は,80±3  ℃

1 時間後に球を取り除き,へこんだ部分の直径を測定する。変形する材料は,その直径が 2 mm 以下で

なければならない。

注記  [対応国際規格の,エラストマ材に対する試験に関する記述(考慮中)を削除した。]

セラミック材製の部分は,この試験は行わない。

27.4

  絶縁材料製の外郭部分及びアクセサリの充電部を支持する絶縁部分は,異常な熱及び火に対する耐

性がなければならない。

適否は,次の仕様をもつ IEC 60695-2-1 に規定するグローワイヤ試験によって判定する。

試験器は,

図 11a 及び図 11b に示す。

1 層のティッシュペーパーで覆った厚さ約 10 mm のストローブマツ板を,グローワイヤをアクセサリに

適用する場所の(200±5)mm 下に配置する。

グローワイヤのチップの温度を次のとおりにする。

通電部及び接地回路部分と接触しているとしても,それらを所定位置に保持するのに必要でない絶縁材

料製部分は,650±10  ℃とする。

注記  グランド及びシーリングコンパウンドは,試験を行わない。

通電部及び接地回路部分を所定位置に保持するのに必要な絶縁材料製部分は,850±15  ℃。

適用中に力を加える時間は,30±1 秒間である。力の値:1 N。

試験開始前に,温度が 15∼35  ℃,相対湿度が 45∼75 %の雰囲気内にアクセサリを 24 時間保管する。

グローワイヤのチップを次の場所に適用する。

−  グランド及びシーリングコンパウンドを除く,外側部分の各材料の中央。

−  接点支持部の各絶縁材料の中央。


44

C 8285

:2010

チップは,溝,ノックアウト,狭いくぼみ又は鋭い角がない,平らな面に適用する。できる場合は,ア

クセサリの縁から 9 mm 離れた箇所がよい。アクセサリ内へのグローワイヤのチップの移動は,機械的に

7 mm に制限する。

1 個の試料を用いて試験を行う。試験の結果に疑義がある場合,更に 2 個の試料を用いて試験を繰り返

す。

次の場合,アクセサリは,グローワイヤ試験に耐えたとみなす。

−  目に見える炎及び持続的な赤熱がない。

−  グローワイヤを取り除いてから 30 秒以内に試料又は周囲の炎若しくは赤熱が消え,周囲部分が完全に

は燃え尽きていない。ティッシュペーパーの永続的な着火がない。

27.5

  充電部の周囲の絶縁部分は,耐トラッキング性をもつ材料製でなければならない。

セラミック以外の材料は,次の試験によって適否を判定する。

できる場合は,15 mm×15 mm 以上の,供試部分の平らな表面を水平位置に置く。

図 12 に示す寸法の,プラチナ製又はその他の十分に非腐食性の材料製の二つの電極を,同図に示すよう

に試験品の表面に置いて,丸まったエッジがその全長にわたり試験品と接触するようにする。

各電極で表面に加える力は,約 1 N である。

電圧が 175 V で,正弦波形の 50 Hz 電源に電極を接続する。電極を短絡したときの回路の全インピーダ

ンスを可変抵抗器で調整して,電流が 1.0±0.1 A,cosφが 0.9∼1 になるようにする。遮断時間が 0.5 秒以

上の過電流リレーを回路に含める。

塩化アンモニウム水溶液を電極間の中間に滴下させて,試験品の表面をぬらす。

水溶液の体積抵抗率は,濃度約 0.1 %で 25  ℃のときに 400

Ωcm である。水滴は,体積を(20    )mm

3

にし,30 mm∼40 mm の高さから落下させる。

一つの水滴と次の水滴との間の間隔を 30±5 秒間とする。

合計 50 滴が落下する前に電極間にフラッシオーバ又は破壊が生じてはならない。

注記  各試験を開始する前に電極をきれいにし,適正な形状にし,適正に配置するように注意する。

疑義がある場合,新しい試験品セットを用いて試験を繰り返す。

この試験の改正は,考慮中である。

28

耐食性

外郭を含む鉄製部分は,さびから適切に保護しなければならない。

注記 1  電気部分で腐食が問題となる場合,IP67 のアクセサリを推奨する。

特定の状態及び特定の状態に対する準備について,製造業者は,製品の耐食性に関し,特別の考慮を払

うことが望ましい。

適否は,次の試験によって判定する。

脱脂剤に 10 分間浸せきして,供試部分からすべてのグリースを除去する。次に,それらの部分を温度

20±5  ℃の 10 %塩化アンモニウム水溶液に 10 分間浸せきする。

乾燥せずに,水滴を振り落とした上で,それらの部分を温度 20±5  ℃の水分飽和空気が入った箱に 10

分間入れる。

温度 100±5  ℃の恒温槽でそれらの部分を 10 分間乾燥させた後,それらの部分の表面にさびのこん(痕)

跡があってはならない。

注記 2  鋭い角のさびのこん跡及びこすると落ちる黄ばんだ膜は,無視する。

+5
  0


45

C 8285

:2010

小形らせんスプリング及びこれに類するもの並びに摩擦にさらされる非可触部分は,1 層の

グリースでさびに対する十分な保護となる。それらの部分は,グリース膜の有効性に疑問があ

る場合にだけ試験を行い,その場合,事前にグリースを除去せずに試験を行う。

29

条件付き短絡電流試験

29.1

  コンセント及び結合するプラグは,10 kA 又は製造業者が指定したより高い値の最小固有短絡電流に

耐えなければならない。

適否は,この規格に適合した新品の附属コンセント及び結合するプラグを用いて,各コンセント及び結

合するプラグを試験することによって判定する。

29.2

定格及び試験条件

通常の使用状態のように取り付け,29.3 の規定に従って接続した新品のコンセントと結合するプラグで

試験を行う。

同一定格電流及び同一構造に関する様々な数の極数は,形式を代表するものとみなす。

短絡保護装置は,タイプ 1 は,JIS C 8269-1 及び JIS C 8269-2 の要求事項に適合し,コンセント及び結

合するプラグと同一の定格をもった一般用の“gG”タイプヒューズを用いる。タイプ 2 は,電気用品の技

術上の基準を定める省令(昭和 37 年通商産業省令第 85 号)別表第三に適合する B 種ヒューズを用いる。

定格電流が供試コンセント及び結合するプラグの定格と同等のヒューズがない場合は,次に高い定格値

をもつヒューズを用いる。

ヒューズの技術データ及び遮断したときの電流値を試験報告書に明記する。

電源と供試コンセント及び結合するプラグとの間にヒューズ(F1)を取り付ける。

試験電圧は,供試コンセント及び結合するプラグの定格動作電圧と同一とする。

この試験は,力率値も時定数も規定していない。

試験中,次の許容範囲を適用する。

電流  :  95∼105 %

電圧  : 100∼105 %

周波数:  95∼105 %

29.3

試験回路

a)

試験に用いる回路図を,

図 16,図 17 及び図 18 に示す。

−  単相交流又は直流の二極アクセサリ(

図 16

−  三相交流の三極アクセサリ(

図 17

−  三相四線交流の四極アクセサリ(

図 18

b)

電源 S が抵抗器 R

1

,リアクトル 及び供試アクセサリ D を含む回路に給電する。

いかなる場合にも電源は,製造業者が示した特性の検証を可能にする十分な能力をもたなければな

らない。

c)

各試験回路(

図 16,図 17 及び図 18)で,抵抗器及びリアクトルは,電源 S と供試アクセサリ D との

間に挿入する。閉鎖装置 A 及び電流センサ(I

1

I

2

及び I

3

)の位置は,異なってもかまわない。

試験回路で接地するのは,1 か所だけとする。電源の中性点の試験回路の短絡リンク又はその他の

好都合な点をその箇所としてもよい。

d)

接地極,パイロット接点,外郭又は遮へい体を含めて,使用中に通常接地するアクセサリのすべての

部分は,接地から絶縁して,

図 16,図 17 及び図 18 に示す箇所に接続する。


46

C 8285

:2010

この接続は,故障電流を検出するための直径 0.8 mm,長さ 50 mm 以上の銅線で構成する F2,又は

30/35 A のヒューズエレメントから成る。

供試アクセサリの接続は,

表 又は表 3A に規定する断面積で,いずれの側にも 1 m 以下のできるだけ

短い長さをもつ銅線で行う。

29.4

校正

試験回路の校正は,供試アクセサリを接続するために設けた端子を妥当でできるだけ近くに,無視でき

るインピーダンスの一時的接続部 B を配置して行う。

29.5

試験手順

一時的接続部 B を供試アクセサリに置き換える。供試アクセサリの条件付き耐短絡電流以上の固有電流

のピーク値で回路を閉じる。

29.6

供試機器の行動

極間にアーク又はフラッシオーバがあってはならず,露出導電部の故障検出回路ヒューズ(F2)の溶融

があってはならない。

29.7

合格条件

−  アクセサリが引き続き機械的に動作可能でなければならない。

−  通常の操作手段を用いた開放操作を妨げるような接点溶着は許容されない。

−  試験直後に,19.2.1 b)  又は 19.2.2 b)  に規定する部分との間に電圧を印加して,アクセサリが 19.3 

規定する耐電圧試験に適合しなければならない。

30

電磁両立性

30.1

イミュニティ

この規格の適用範囲のアクセサリの通常の使用における動作は,電磁波による障害によって影響を受け

ない。

30.2

放射

この規格の適用範囲のアクセサリは,連続した使用を意図しており,通常の使用において電磁波による

障害を発生しない。


47

C 8285

:2010

図 1−アクセサリの使用を示した図


48

C 8285

:2010

単位  mm

許容差の明示がない寸法の許容差

  角度の場合

  長さ寸法の場合 
    25 mm 以下  :     mm

    25 mm を超え :±0.2 mm 
    試験指の材質 :例えば,熱処理鋼 
 
この試験指の二つの関節は,90    度の角度で曲げられるが,一方向にだけである。 
ピンと溝とを用いた解決策は,曲げ角度を 90 度に制限するために可能な方式の一つにすぎない。そのため,それら

の細部の寸法及び許容差は図に示していない。実際の設計は,0∼+10 度の許容差で 90 度の曲げ角度を確保する。

図 2−標準試験指

0

10

0

05

.

0

10

0


49

C 8285

:2010

チューブの内径 15 mm 
 
垂直線の両側の 60゜の角度に対する弧全体に,チューブの曲がりの内側の壁を通る,中心間距離 50 mm で,直径

0.4 mm の穴

図 3−噴霧器


50

C 8285

:2010

単位  mm

図 4−飛まつ(沫)器


51

C 8285

:2010

図 5−開閉容量及び通常操作用回路図


52

C 8285

:2010

単位  mm

図 6−電線アンカーの試験器


53

C 8285

:2010

図 7−衝撃試験器(附属書 参照)

単位  mm

図 8−プラグ及びコネクタの機械的強度試験装置


54

C 8285

:2010

単位  mm

図 9−曲げ試験器

単位  mm

図 10−ボールプレッシャ試験器


55

C 8285

:2010

  1  位置決めクランプ 
  2  往復台 
  3  引張電線 
  4  ベースプレート 
  5  おもり 
  6  ステップ 
  7  フレーム測定用目盛 
  8  貫通用目盛 
  9  グローワイヤ 
10  試料から落下する粒子用のベースプレートの突破口

図 11a−グローワイヤ試験器(例)


56

C 8285

:2010

単位  mm

1  3 に硬質はんだ付けしたグローワイヤ 
2  熱電対 
3  スタッド

図 11b−グローワイヤ及び熱電対の位置


57

C 8285

:2010

単位  mm

図 12−トラッキング試験用電極の配置及び寸法


58

C 8285

:2010

単位  mm

導体の断面積

ゲージ

可とう

mm

2

非可とう

(単線又はより線)

mm

2

直径 a

mm

a

の許容差

mm

1 1 1.6

  0 
−0.05

1.5 1.5 1.9

  0 
−0.05

2.5 4  2.8

  0 
−0.05

4 6 3.4

  0 
−0.06

6 10  4.3

  0 
−0.06

10 16  5.4

  0 
−0.06

16 25  6.7

  0 
−0.07

25 35  8.0

  0 
−0.07

35 50 10.0

  0 
−0.07

50 70 12.0

  0 
−0.08

70 95 14.0

  0 
−0.08

95 120  16.0

  0 
−0.08

120 150  18.0

  0 
−0.08

150 185  20.0

  0 
−0.08

導体の最大断面積と対応するゲージ 
材料:鋼

図 13−最大規定断面積をもつ丸形未加工導体の差込可能性を試験するためのゲージ


59

C 8285

:2010

図 14a−ピラー端子

図 14b 及び図 14c−ねじ端子

図 14d−スタッド端子

図 14e−サドル端子

図 14−端子の例


60

C 8285

:2010

図 14f−ラグ端子

図 14g−マントル端子

図 14−端子の例(続き)


61

C 8285

:2010

図 14h−ねじなし端子

図 14i−絶縁貫通端子

図 14−端子の例(続き)


62

C 8285

:2010

単位  mm

図 15−機器試験配置


63

C 8285

:2010

 S

電源

U

r

1,U

r

2,U

r

3  電圧センサ

 V

電圧測定装置

 A

閉鎖装置

R

1

  可変抵抗器

 N

電源の中性(又は人工中性)

 F2

可溶エレメント

X

可変リアクトル

R

L

  故障電流制限抵抗器

 D

供試アクセサリ(接続電線を含む)

 F1

ヒューズ

 B

校正用の一時的接続部

I

1

I

2

  電流センサ

 T

接地−一つの接地点だけ

  (負荷側又は電源側)

 r

分路抵抗器

 P

パイロットピン

注記 1  可変負荷装置(及び R

1

)は,電源回路の高電圧側又は低電圧側に配置してもよく,閉鎖装置 A は,低電圧

側に配置する。

注記 2  U

r

1,U

r

2 及び U

r

3 は,相と中性との間に接続してもよい。

図 16−単相交流又は直流の二極アクセサリの短絡電流耐力確認用試験回路図


64

C 8285

:2010

 S

電源

U

r

1,U

r

2,U

r

3

U

r

4,U

r

5,U

r

6  電圧センサ

 V

電圧測定装置

 A

閉鎖装置

R

1

  可変抵抗器

 N

電源の中性(又は人工中性)

 F2

可溶エレメント

X

可変リアクトル

R

L

  故障電流制限抵抗器

 D

供試アクセサリ(接続電線を含む)

 F1

ヒューズ

 B

校正用の一時的接続部

I

1

I

2

I

3

  電流センサ

 T

接地−一つの接地点だけ

  (負荷側又は電源側)

 r

分路抵抗器

 P

パイロットピン

注記 1  可変負荷装置(及び R

1

)は,電源回路の高電圧側又は低電圧側に配置してもよく,閉鎖装置 A は,低電圧

側に配置する。

注記 2  U

r

1,U

r

2 及び U

r

3 は,相と中性との間に接続してもよい。

図 17−三極アクセサリの短絡電流耐力確認用試験回路図


65

C 8285

:2010

 S

電源

U

r

1,U

r

2,U

r

3

U

r

4,U

r

5,U

r

6  電圧センサ

 V

電圧測定装置

 A

閉鎖装置

R

1

  可変抵抗器

 N

電源の中性(又は人工中性)

 F2

可溶エレメント

X

可変リアクトル

R

L

  故障電流制限抵抗器

 D

供試アクセサリ(接続電線を含む)

 F1

ヒューズ

 B

校正用の一時的接続部

I

1

I

2

I

3

  電流センサ

 T

接地−一つの接地点だけ

  (負荷側又は電源側)

 r

分路抵抗器

 P

パイロットピン

注記 1  可変負荷装置(及び R

1

)は,電源回路の高電圧側又は低電圧側に配置してもよく,閉鎖装置 A は,低電圧

側に配置する。

注記 2  U

r

1,U

r

2 及び U

r

3 は,相と中性との間に接続してもよい。

図 18−四極アクセサリの短絡電流耐力確認用試験回路図


66

C 8285

:2010

a)

  ねじなし端子の曲げ試験用

試験装置の原理 

b)

  ねじなし端子の曲げ試験中の電圧降下を

測定するための試験配列の例 

 
A

電流計

mV  ミリボルトメータ 
S

スイッチ

d

距離

1

試験品

2

端子

3

試験導体

4

試験導体,曲げられたもの

5

導体を曲げるための力の作用点

6

屈曲力(直線導体に垂直)

図 19−曲げ試験に関する情報


67

C 8285

:2010

附属書 A

規定)

試験器の指針及び説明

振り子及び取付け

衝撃試験の繰返し性及び再現性は,

試験器の細部に依存している。得られる結果に影響を及ぼす因子は,

振り子の衝突中心の位置,振り子の総質量,ハンマのノーズ半径,ハンマの材質及び取付板の剛性である。

適切な試験器の例では,衝撃点が衝突の中心と一致するように振り子が設計されている。振り子の構造を

変えても,衝突の中心の位置が変わってはならない。さらに,振り子の質量又は慣性モーメントを変えて

も,衝撃特性及びリリース角度が変わってはならない。

衝突の中心は,器体の全運動量を mv

g

に等しい単一ベクトルで表すことができる点である。は,器体

の質量であり,v

g

は,重心の速度である。衝突の中心  は,次の式によって算出することができる。

    =I / md 

ここに,

I

ピボット軸を中心とする慣性モーメント

m

質量

d

ピボットから重心までの距離

ハンマのノーズ半径及び材質が変わると,衝突の接触面積及び衝撃の持続時間が変わることによって,

衝撃特性も影響を受ける。

取付板は,試験結果に影響を及ぼさないように十分に大きくて重みがあり,剛性をもつものとする。大

きな質量をもつことによって,取付板の動きによる運動量移動は無視できる。取付板の剛性は,それが衝

撃試験中にエネルギー貯蔵又は消散装置とならないことを保証する。

衝撃エネルギー及びリリース角度

この試験で,衝撃エネルギーは,リリース前の振り子の位置エネルギー  E

p

と定義されており,次の式

に等しい。

E

p

  =mgh

c.g.

ここに,

m

質量

g: 重力による加速度

h

c.g.

振り子の重心の垂直変位

垂直線からの度数で測定したリリース角度は,リリース高さを測定する点についての混乱を避けるため

に算出されている。この角度は,h

c.g.

とピボットから重心までの距離 との間の三角法関係から求める。

試験器の説明

図 A.1∼図 A.7 に示す振り子は,この規格に規定する必要な衝撃エネルギーレベルを生じるように設計

されている。特に,この試験器は,ピボット,鋼管軸,軸端,ハンマ又はアンピル,2 個の 0.25 kg おもり

からなる物理的振り子であり,ピボットとハンマノーズとの間の距離は 1 m である。ハンマノーズは,振

り子の衝突の中心に対応する。衝突の中心の位置を維持するためには,おもりを付けることが極めて重要

である。

0.500 kg のおもりを用いた試験は,振り子軸端の一番低い取付穴におもりを取り付ける。

1 kg のおもりを用いた試験は,振り子軸端の一番上の取付穴におもりを取り付ける。

λ

λ


68

C 8285

:2010

振り子の性能に対する重要なパラメータは,次による。

0.500 kg のおもりを用いた場合

−  振り子質量:

1.44 kg

−  慣性モーメント: 1.17

kg・m

2

−  重心までの距離: 0.776

m

1 kg のおもりを用いた場合

−  振り子質量:

1.93 kg

−  慣性モーメント: 1.61

kg・m

2

−  重心までの距離: 0.833

m


69

C 8285

:2010

単位  mm

図 A.1−衝撃試験用取付具−振り子アセンブリ


70

C 8285

:2010

表 A.1−衝撃試験リリース角度

衝撃試験リリース角度

衝撃レベル

J

使用おもり

kg

リリース角度

(垂直線からの角度)

1 0.5

25°

2 0.5

35°

衝撃試験リリース角度

衝撃レベル

J

使用おもり

kg

リリース角度

(垂直線からの角度)

3 1

36°

4 1

42°

5 1

47°

6 1

52°

おもりの構成

穴構成

0.5 kg

1 kg

φ8.4

− 2

M8×1.25 1

1

おもりの構成

ボルト寸法

0.5 kg

1 kg

φ8.4 [ 14.25↓8 1 1

M8×1.25 SHCS×43 1  − 
M8×1.25 SHCS×75

− 1

注記 1  寸法は,すべて mm 単位とする。 
注記 2  材質:鋼 
注記 3 SHCS:ソケットヘッドキャップねじ

図 A.2−衝撃試験用取付具−振り子おもり−数量:4


71

C 8285

:2010

注記 1  寸法は,すべて mm 単位とする。 
注記 2  材質:鋼

図 A.3−衝撃試験用取付具−振り子軸端

注記 1  寸法は,すべて mm 単位とする。 
注記 2  材質:鋼

図 A.4−衝撃試験用取付具−振り子アンビル


72

C 8285

:2010

注記 1  寸法は,すべて mm 単位とする。 
注記 2  材質:鋼管,φ10×1.0 厚

図 A.5−衝撃試験用取付具−振り子軸

注記 1  寸法は,すべて mm 単位とする。 
注記 2  材質:アルミニウム

図 A.6−衝撃試験用取付具−振り子ピボット


73

C 8285

:2010

注記 1  寸法は,すべて mm 単位とする。 
注記 2  材質:8 mm 厚の鋼

注記 1  寸法は,すべて mm 単位とする。 
注記 2  材質:8 mm 厚の鋼 
注記 3  試験品を取り付けるために必要な場合には,更に穴を開けてもよい。

図 A.7−衝撃試験器−背板と取付板


74

C 8285

:2010

附属書 B

参考)

再試験が必要な箇条の番号のリスト

B.1

  この規格の 2000 年版(IEC 60309-1:1997 第 3 版に対応)に従って,以前に検査及び試験を行ったア

クセサリが 2007 年版(IEC 60309-1:1999 第 4 版に対応)に適合するためには,次の箇条に関しての再検査

及び/又は再試験が必要となる。

注記  IEC 60309-1:1997 第 3 版とその旧版である IEC 60309-1:1988 第 2 版との違いは,単なる編集上

のものでしかない。

6.1.2

11.9

表 4-2 

12.2

12.3

16.7

16.10

17.2

17.4

24.2

27.5

29

B.2

  この規格の 2007 年版(IEC 60309-1:1999 第 4 版に対応)に従って,以前に検査及び試験を行ったア

クセサリがこの規格の 2010 年版に適合するためには,

次の細分箇条に関しての再検査及び/又は再試験が

必要となる場合がある:

6.1.2

7.2

11.5.2

18.2

24.2

11.2.1


附属書 JA

参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS C 8285:2010

  工業用プラグ,コンセント及びカプラ

IEC 60309-1:1999

,Plugs, socket-outlets and couplers for industrial purposes−Part 1:

General requirements 及び Amendment 1(2005)

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II) 
国際規格

番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の
理由及び今後の対策

1

適用範囲

1

JIS

に同じ

追加

タイプ 2 については,ねじなし
端子付きアクセサリの定格電
流上限値を 30 A まで拡大した

IEC 規格は,最大 16 A)

日本では,使用電圧が低いため使用
電流が高くなる。したがって,定格
電流の上限値を上げた。

3 引 用 規

4.2.1

部品試験

4.2.1

JIS

に同じ

追加

電気用品安全法技術基準省令
の部品も使用できるようにし

た。

電気用品安全法の対象部品は,同法
に適合する必要があるため。

4.2.6

試験用電線

4.2.6

JIS

に同じ

追加

電気用品安全法技術基準省令

第 1 項の電線も試験用に使用
できるようにした。

タイプ 2 の追加による。

5.2

推奨定格電流

5.2

JIS

に同じ

削除

IEC 60309-1

のシリーズ II の推

奨定格電流を削除した。

シリーズ II は,電線の断面積の代わ

りに AWG を用いている国の規定で
あり,JIS としては削除した。

6.1.2

防水構造

6.1.2

JIS

に同じ

削除

IEC

規格では,IP23 以上を要

求している。

屋内使用のものは IP20 を認めた。

75

C

 828

5


20
1

0


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の

理由及び今後の対策

6.1.101

接 続 す る 電 線 に よ
る分類

追加

JIS C 3664

による断面積の導

体を接続するアクセサリ(タイ

プ 1)

JIS C 3664 以外の JIS

による断面積の導体を接続す
るアクセサリ(タイプ 2)並び

にタイプ 1 及びタイプ 2 兼用の
ものを分類した。

接続器に接続する電線を IEC 規格適
合電線(タイプ 1)とその他(タイプ
2)に分類し,電線に関連する規定に
おいて,どちらを適用するのか分か
りやすく整理した。

7.5

電 線 交 換 形 ア ク セ

サリの端子記号

7.5

JIS

に同じ

追加

端子記号として X,Y,Z など

の順番が分かるものを追加し
た。 
接地側極として N 又は W を追

加した。

配線ルールが日本と異なるため,習

慣上,L1,L2,L3 以外も認めた。 
本来は,接地側を W,中性線用を N
とすべきであるが,日本の配電事情

が 中 性 側 = 接 地 側 と な っ て い る の
で,接地側極として N 又は W を規定
し,中性線専用は,IEC 規格に合わ

せて N だけの表示とした。

7.7

7.7

色による定格電圧表示

削除

色による定格電圧表示の規定

を適用しなかった。

色による定格電圧表示は,日本では

なじみがないので,誤接続の可能性
があり適用しない。

8.3

かん合性

8.3

JIS

に同じ

追加

JIS C 8303

の形状については,

完全な接続及び不完全な接続
共に認められない。

IT 機器においては,工業用として日
本の標準プラグ(JIS C 8303 の表 1)
の引掛形が用いられていることが分
かった。しかし,この形状を JIS C 

8285

に取り込むためには多大な作業

が必要となり,時間的に困難なこと
から,今回は JIS C 8285 には JIS C 

8303

の標準プラグを認めない(考慮

しない)ことにした。

76

C

 828

5


2

010


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の

理由及び今後の対策

10.4

外 部 導 体 用 接 続 端
子 に 接 続 さ れ る 電

線 の 断 面 積 と 端 子
の大きさ

10.4

JIS

に同じ

追加

表 3 はタイプ 1 に対応した接続
電線の断面積,タイプ 2 につい

ては表 3A 及び表 3B を追加し
た。また,シリーズ II の導体
を削除した。

6.1.101 の分類に従って,接続する電
線を分けた。

シリーズ II は,電線の断面積の代わ
りに AWG を用いている国の規定で
あり,JIS としては削除した。

11.1.9

ね じ 端 子 か ら の 電
線のはみ出し

11.1.9

JIS

に同じ

追加

表 3A も試験用電線に追加し
た。

6.1.101 でタイプ 1 とタイプ 2 を分類
したことによる。

11.2.1 
11.3.1

ね じ 形 端 子 及 び ね
じなし端子の構造

11.2.1 
11.3.1

JIS

に同じ

追加

表 3A も試験用電線に追加し
た。 
また,図 13 のゲージはタイプ
1 専用とした。

6.1.101 でタイプ 1 とタイプ 2 を分類
したことによる。 
タイプ 2 に対するゲージは開発され

ていないため。

11.3.3

ね じ な し 端 子 の 機
械的強度

11.3.3

JIS

に同じ

追加

表 3A も試験用電線に追加し
た。

また,表 10 のケーブル外径は
タイプ 1 専用とした。

6.1.101 でタイプ 1 とタイプ 2 を分類
したことによる。

タイプ 2 に対するケーブル外径は一
律に決定できないため。

11.3.8

ね じ な し 端 子 の 曲
げ試験

11.3.8

JIS

に同じ

追加

表 3A も試験用電線に追加し
た。また,タイプ 2 の曲げ試験
に対応する電線直径を追加し

た(表 4-1)

また,シリーズ II の規定を削
除した。

タイプ 2 の追加による。 
シリーズ II は,電線の断面積の代わ
りに AWG を用いている国の規定で

あり,JIS としては削除した。

11.4.1 
11.4.3

絶 縁 貫 通 端 子 の 構

11.4.1 
11.4.3

JIS

に同じ

追加

表 3A も試験用電線に追加し
た。また,表 10 のケーブル外
径はタイプ 1 専用とした。

タイプ 2 の追加による。 
タイプ 2 に対するケーブル外径は一
律に決定できないため。

11.5.1

端子のねん回試験

11.5.1

JIS

に同じ

追加

機械荷重試験中の曲げ値にタ
イプ 2 用導体に対する試験値

を追加した(表 4-2)。

6.1.101 でタイプ 1 とタイプ 2 を分類
したことによる。

タイプ 2 導体の試験値の明確化。

77

C

 828

5


20
1

0


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の

理由及び今後の対策

11.5.2

端子の引張試験

11.5.2

JIS

に同じ

追加

試験用電線として表 3A を追加
した。

また,引張試験にタイプ 2 用導
体に対する試験値を追加した
(表 4-3)

6.1.101 でタイプ 1 とタイプ 2 を分類
したことによる。

タイプ 2 の導体断面積に対する試験
をカバーする。ただし,タイプ 2 は
電気用品安全法の技術基準第 1 項に

従って,最小値を 100 N とした。

11.6

電圧降下試験

11.6

JIS

に同じ

追加

表 3A も試験用電線に追加し
た。また,表 10 のケーブル外

径はタイプ 1 専用とした。 
また,電圧効果にタイプ 2 用導
体に対する試験値を追加した

(表 4-4)

また,シリーズ II の規定を削
除した。

6.1.101 でタイプ 1 とタイプ 2 を分類
したことによる。

タイプ 2 に対するケーブル外径は一
律に決定できないため。 
また,試験電流は JIS C 8282-1 に合

わせて定格電流の 1.5 倍とした。シリ
ーズ II は,電線の断面積の代わりに
AWG を用いている国の規定であり,
JIS

としては削除した。

15.3

電線の取付け

15.3

JIS

に同じ

追加

試験用電線として表 3A を追加

した。

6.1.101 でタイプ 1 とタイプ 2 を分類
したことによる。

15.5

電線の引込口

15.5

JIS

に同じ

追加

試験用電線として表 3A を追加
した。

6.1.101 でタイプ 1 とタイプ 2 を分類
したことによる。

16.5

接点の接触圧力

16.5

JIS

に同じ

削除

IEC

規格は,接地極以外の接点

は浮動にしなければならない

と規定している。

現在は浮動以外でも弾性力を確保で
きる技術があり,限定する必要はな

い。

18.2 IP 試験

18.2

JIS

に同じ

削除

IEC

規格では,IP23 以上を要

求している。

屋内使用のものは,IP20 を認めた。

20

開閉容量

20

JIS

に同じ

削除

シリーズ II の導体を削除した。 シリーズ II は,電線の断面積の代わ

りに AWG を用いている国の規定で

あり,JIS としては削除した。

21

通常操作

21

通常操作

変更

負荷条件で実施する対象を 29 
A 以下とした。

タイプ 2 の定格電流に対応させるた
め。

78

C

 828

5


2

010


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の

理由及び今後の対策

22

温度上昇

22

JIS

に同じ

追加

試験用電線として表 3A を追加
した。

表 8 で,推奨定格電流以外の定
格電流の場合の試験電流を明
確にした。

6.1.101 でタイプ 1 とタイプ 2 を分類
したことによる。

23.2.1

電 線 非 交 換 形 の 電
線の種類と断面積

23.2.1

JIS

に同じ

追加

タイプ 2 は,表 3B によること
にした。 
また,シリーズ II の規定を削

除した。

6.1.101 でタイプ 1 とタイプ 2 を分類
したことによる。 
シリーズ II は,電線の断面積の代わ

りに AWG を用いている国の規定で
あり,JIS としては削除した。

23.3

電 線 の 引 張 及 び ト
ルク試験

23.3

JIS

に同じ

追加

タイプ 2 は,表 3A によること
にするとともに表 11 で種々の
定格に対応できる電流を範囲

で表した。 
2 mm の変位の測定は,トルク
試験後に再度張力を加えて測

定することを明確にした。 
また,シリーズ II の規定を削
除した。

6.1.101 でタイプ 1 とタイプ 2 を分類
したことによる。5.2 参照。 
 
 
IEC

規格原文では,変位をどのよう

に測定するのか不明確である。 
 
シリーズ II は,電線の断面積の代わ
りに AWG を用いている国の規定で

あり,JIS としては削除した。

24.2.2

機械的強度

24.2.2

JIS

に同じ

追加

表 12 に,推奨定格電流以外の
場合の試験条件を追加した。

また,シリーズ II の規定を削
除した。

試験条件の明確化。 
 
シリーズ II は,電線の断面積の代わ
りに AWG を用いている国の規定で
あり,JIS としては削除した。

24.3

落下試験

24.3

JIS

に同じ

追加

試験用電線として表 3A を追加
した。

6.1.101 でタイプ 1 とタイプ 2 を分類
したことによる。

25.1

ね じ 端 子 及 び ナ ッ
トの試験

25.1

JIS

に同じ

追加

試験用電線として表 3A を追加
した。

6.1.101 でタイプ 1 とタイプ 2 を分類
したことによる。

79

C

 828

5


20
1

0


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の

理由及び今後の対策

26.1

絶縁距離

26.1

JIS

に同じ

追加

試験用電線として表 3A を追加
した。

6.1.101 でタイプ 1 とタイプ 2 を分類
したことによる。

28

腐食試験

28

JIS

に同じ

変更

脱脂剤として用いられる四塩
化炭素とトリクロロエタンを
削除した。

四塩化炭素とトリクロロエタンを指
定しているが,どちらも環境破壊に
つながる材料のため世界的に使用が

禁止されている。

29.2

短絡強度試験条件

29.2

JIS

にほぼ同じ

追加

試験用ヒューズとして,タイプ
2 は電気用品安全法技術基準
省令第 1 項 B 種ヒューズを追
加した。

タイプ 2 の保護協調を考慮した。

29.3

短絡強度試験回路

29.3

JIS

にほぼ同じ

追加

試験用電線として表 3A を追加
した。

6.1.101 でタイプ 1 とタイプ 2 を分類
したことによる。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:IEC 60309-1:1999 及び Amendment 1(2005),MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

80

C

 828

5


2

010