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C 8283-1

:2012

(1)

目  次

ページ

序文 

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

2

3

  用語及び定義 

3

4

  一般要求事項 

5

5

  試験に関する一般注意事項 

5

6

  定格

6

7

  分類

7

8

  表示

7

9

  寸法及び適合性 

9

10

  感電に対する保護

11

11

  接地接続の装備 

12

12

  端子及び終端 

12

13

  構造

13

14

  耐湿性

16

15

  絶縁抵抗及び耐電圧

16

16

  コネクタの抜差しに必要な力

17

17

  コンタクトの動作

19

18

  高温用及び超高温用機器用カプラの耐熱性

19

19

  開閉性能 

20

20

  通常操作 

21

21

  温度上昇 

21

22

  コード及びその接続

22

23

  機械的強度 

25

24

  耐熱性及び耐劣化性

28

25

  ねじ,通電部及び接続 

29

26

  沿面距離,空間距離及び絶縁材料を通しての距離 

32

27

  絶縁材料の耐熱性,耐火性及び耐トラッキング性 

33

28

  耐腐食性 

34

29

  電磁両立性(EMC)要求事項

35

附属書 A(参考)工場配線する機器用カプラの安全に関係するルーチン試験 

    (感電に対する保護及び正しい極性) 

98

附属書 JA(規定)機器用コネクタのルーチン試験

100

附属書 JB(参考)JIS と対応国際規格との対比表 

101


C 8283-1

:2012

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本

工業規格である。

これによって,JIS C 8283-1:2008 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

JIS C 8283

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS C 8283-1

  第 1 部:一般要求事項

JIS C 8283-2-1

  第 2-1 部:ミシン用カプラ

JIS C 8283-2-2

  第 2-2 部:家庭用及び類似の機器用相互接続カプラ

JIS C 8283-2-3

  第 2-3 部:IPX1 以上の保護等級をもつ機器用カプラ

JIS C 8283-2-4

  第 2-4 部:機器の質量によってかん(嵌)合するカプラ

JIS C 8283-2-101

  第 2-101 部:電熱機器用カプラ


日本工業規格

JIS

 C

8283-1

:2012

家庭用及びこれに類する用途の機器用カプラ−

第 1 部:一般要求事項

Appliance couplers for household and similar general purposes-

Part 1: General requirements

序文 

この規格は,2001 年に第 2 版として発行された IEC 60320-1 及び Amendment 1(2007)を基に,我が

国 の配 電事情 など を考 慮 し ,技 術 的内 容 を 変 更し て 作 成 し た日 本工 業規 格で ある 。ただ し, 追 補

(amendment)については,編集し,一体とした。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一

覧表にその説明を付けて,

附属書 JB に示す。また,附属書 JA は,対応国際規格にはない事項である。

適用範囲 

この規格は,家庭用及びこれに類する用途で使用する 50 Hz 又は 60 Hz 電源用の電気機器,その他の電

気装置と電源用コードとを接続するためのもので,定格電圧 250 V 以下,定格電流 16 A 以下,ただし定

格電圧が 125 V の場合は 20 A 以下の接地極付き又は接地極なしの交流専用の 2 極の機器用カプラについ

て規定する。

注記 1  機器又は他の装置と一体化した又は組み込んだ機器用インレットは,この規格の適用範囲で

ある。この規格の寸法及び一般要求事項は,そのようなインレットに適用するが,ある試験

は関連しない場合がある。

注記 2  コネクタに対する要求事項は,かん(嵌)合する機器用インレットのピンの温度が次の温度

を超えない前提に基づいている。

低温用コネクタについては,70  ℃

高温用コネクタについては,120  ℃

超高温用コネクタについては,155  ℃

注記 3  この規格に適合する機器用カプラは,通常,25  ℃以下で,まれに 35  ℃に達する周囲温度で

の使用に適している。

注記 4  この規格のスタンダードシートに適合する機器用カプラは,水気に対する特別な保護をもた

ない機器の接続を意図したものである。機器用カプラを,通常の使用状態で液体がこぼれる

おそれのある機器に用いる場合,耐水保護は,その機器に依存する。

注記 5  次の場合は,特殊な構造が要求されることがある。

−  特別な条件がある場所,例えば,船舶,車両,その他の乗物など

−  危険な場所,例えば,爆発が起こりやすい場所

注記 6  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。


2

C 8283-1

:2012

IEC 60320-1:2001

,Appliance couplers for household and similar general purposes−Part 1: General

requirements 及び Amendment 1:2007(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。

これらの引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追

補を含む。

)は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS C 2134:2007

  固体絶縁材料の保証及び比較トラッキング指数の測定方法

注記  対応国際規格:IEC 60112:1979,Method for determining the comparative and the proof tracking

indices of solid insulating materials under moist conditions(MOD)

JIS C 2814

(規格群)家庭用及びこれに類する用途の低電圧用接続器具

JIS C 3662

(規格群)  定格電圧 450/750 V 以下の塩化ビニル絶縁ケーブル

注記  対応国際規格:IEC 60227 (all parts),Polyvinyl chloride insulated cables of rated voltages up to and

including 450/750 V(MOD)

JIS C 3663

(規格群)  定格電圧 450/750 V 以下のゴム絶縁ケーブル

注記  対応国際規格:IEC 60245 (all parts),Rubber insulated cables−Rated voltages up to and including

450/750 V(MOD)

JIS C 4526

(規格群)  機器用スイッチ

注記  対応国際規格:IEC 61058 (all parts),Switches for appliances(MOD)

JIS C 8303:2007

  配線用差込接続器

JIS C 9730

(規格群)  家庭用及びこれに類する用途の自動電気制御装置

注記  対応国際規格:IEC 60730 (all parts),Automatic electrical controls for household and similar use

(MOD)

JIS C 60068-2-32:1995

  環境試験方法−電気・電子−自然落下試験方法

注記  対応国際規格:IEC 60068-2-32:1975,Environmental testing. Part 2: Tests. Test Ed: Free fall

(MOD)

JIS C 60695-2-10:2004

  耐火性試験−電気・電子−グローワイヤ試験装置及び一般試験方法

注記  対応国際規格:IEC 60695-2-10:2000,Fire hazard testing−Part 2-10: Glowing/hot-wire based test

methods−Glow-wire apparatus and common test procedure(IDT)

JIS C 60695-2-11:2004

  耐火性試験−電気・電子−最終製品に対するグローワイヤ燃焼性試験方法

注記  対応国際規格:IEC 60695-2-11:2000,Fire hazard testing−Part 2-11: Glowing/hot-wire based test

methods−Glow-wire flammability test method for end-products(IDT)

JIS C 60695-2-12:2004

  耐火性試験−電気・電子−材料に対するグローワイヤ燃焼性試験方法

注記  対応国際規格:IEC 60695-2-12:2000,Fire hazard testing−Part 2-12: Glowing/hot-wire based test

methods−Glow-wire flammability test method for materials(IDT)

JIS C 60695-2-13:2004

  耐火性試験−電気・電子−材料に対するグローワイヤ着火性試験方法

注記  対応国際規格:IEC 60695-2-13:2000,Fire hazard testing−Part 2-13: Glowing/hot-wire based test

methods−Glow-wire ignitability test method for materials(IDT)


3

C 8283-1

:2012

ISO 1456:1988

,Metallic coatings−Electrodeposited coatings of nickel plus chromium and of copper plus

nickel plus chromium

注記  対応日本工業規格:JIS H 8617:1999  ニッケルめっき及びニッケル−クロムめっき(MOD)

ISO 2081:1986

,Metallic coatings−Electroplated coatings of zinc on iron or steel

注記  対応日本工業規格:JIS H 8610:1999  電気亜鉛めっき(MOD)

ISO 2093:1986

,Electroplated coatings of tin−Specification and test methods

注記  対応日本工業規格:JIS H 8619:1999  電気すずめっき(MOD)

IEC 60999-1:1999

,Connecting devices−Electrical copper conductors−Safety requirements for screw-type

and screwless-type clamping units−Part 1: General requirements and particular requirements for clamping

units for conductors from 0.2 mm

2

 up to 35 mm

2

 (included)

IEC 61140:1997

,Protection against electric shock−Common aspects for installation and equipment

IEC/TR 60083:2006

,Plugs and socket-outlets for domestic and similar general use standardized in member

countries of IEC

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

用語“電圧”及び“電流”は,特に規定しない限り,実効値を意味する。用語“アクセサリ”は,コネ

クタ及び/又は機器用インレット(ある場合は,プラグ)をその範囲とする一般用語として用いる。

3.1 

機器用カプラ(appliance coupler) 

コードと機器,その他の装置との接続及び遮断を自由に行えるようにするもの。これはコネクタ及び機

器用インレットの二つの部分からなる。

3.2 

コネクタ(connector) 

電源コードと一体形接続するか,又はコードに接続して用いる機器用カプラの一部分。

注記  1 本のコードだけをコネクタに接続する。

3.3 

機器用インレット(appliance inlet) 

機器又は装置と一体化した又は組み込んだ,又は固定することを意図した機器用カプラの部分。

注記 1  機器又は装置と一体化した機器用インレットとは,機器用インレットの覆い及びベースが機

器又は装置のハウジングによって形成しているものをいう。

注記 2  機器又は装置に組み込んだ機器用インレットとは,機器又は装置と分離した機器用インレッ

トであって,機器又は装置に組み込むか又は固定するものをいう。

3.4 

コード交換形アクセサリ(rewirable accessory) 

コードを交換できる構造のアクセサリ。

3.5 

コード非交換形アクセサリ(non-rewirable accessory) 

アクセサリ製造業者によってコードとともに組み合わせて一体構造になるように組み立てたアクセサリ。

このアクセサリは,次のようになっている。


4

C 8283-1

:2012

−  コードは,アクセサリが永久に使用不可能にならない限り取り外せない。

−  アクセサリは,手又は一般用の工具,例えばねじ回しなどで分解できない。

注記  アクセサリは,それを再組立するために,もともと使用していた以外の部品又は材料を使う場

合,永久に使用不可能であるとみなす。

3.6 

コードセット(cord set) 

1 本のコードの片側にコード非交換形プラグを,もう片側にコード非交換形コネクタを取り付けたもの。

電気機器又は装置の電源への接続を意図している。

3.7 

(ピンの)ベース(base of a pin) 

かん合面から突き出たピンの一部分。

3.8 

保持装置(retaining device) 

対応する機器用インレットと適切にかみ合うようにコネクタを保持し,偶然に抜けてしまうことを防止

する機械的保持具。

3.9 

定格電圧(rated voltage) 

製造業者がアクセサリに指定した電圧。

3.10 

定格電流(rated current) 

製造業者がアクセサリに指定した電流。

3.11 

端子(terminal) 

再結線が可能な導体を取り付ける部分。

3.12 

終端(termination) 

導体を恒久的に取り付ける部分。

3.13 

ねじ形端子(screw-type terminal) 

導体の接続及び取外しができる接続端子であって,結線をねじ,ナットなどによって直接又は間接に行

うもの。

3.14 

(削除)

3.15 

(削除)

3.16 

(削除)

3.17 

ねじなし端子(screwless terminal) 

導体の接続及び取外しができる接続端子であって,結線をばね,くさび,偏心カム,円すい金具などに


5

C 8283-1

:2012

よって直接又は間接に行うもの。

3.18 

タッピンねじ(tapping screw) 

耐変形力の高い材料によって作られるねじで,耐変形性の低い材料にあけた穴の中に回転させて挿入す

るもの。

注記  ねじは,テーパが付いたねじ山によってできている。そのテーパは,ねじの先端部で,ねじ山

の心径に作られる。そのねじをねじ込むことによって,テーパを付けたねじ先部分にあるねじ

山数を超える十分な回数の回転をさせた後にだけ確実にねじ立てされる。

3.19 

溝なしタッピンねじ(thread-forming tapping screw) 

切れ目のないねじ山をもつタッピンねじ。穴から材料をかき出すことは,このねじ山の機能ではない。

注記  溝なしタッピンねじの例を,図 28 に示す。

3.20 

溝付タッピンねじ(thread-cutting tapping screw) 

ねじ山が途中で途切れたタッピンねじ。穴から材料をかき出すことが,このねじ山の機能である。

注記  溝付タッピンねじの例を,図 29 に示す。

3.21 

形式試験(type test) 

ある設計に対して,その設計が一定の要求事項に適合していることを示すための単数又は複数の装置に

適用する試験[IEV 151-04-15

3.22 

ルーチン試験(routine test) 

一定の規準に適合しているかどうかを確認するために,製造中及び/又は製造後に各個別装置に適用す

る試験[IEV 151-04-16

一般要求事項 

機器用カプラは,通常の使用状態において十分な性能をもち,使用者及び周囲に危険を及ぼすことのな

いように設計し,組み立てなければならない。

適否は,規定する全ての試験を行うことによって判定する。

注記  機器用カプラは,この規格の中で規定する全ての関連する要求事項及び試験に適合しなければ

ならないと理解する。

試験に関する一般注意事項 

5.1

適用できる場合,この規格に規定する要求事項に対する適合性を立証するために,試験を行う。

試験は,次による。

−  形式試験は,各アクセサリの代表的な試料について行う。

−  ルーチン試験は,適用できる場合,製造業者が行い,この規格に従って製造する各アクセサリについ

て行う。

形式試験には 5.25.7 を適用し,ルーチン試験には 5.8 を適用する。

5.2

特に規定のない限り,試料は,提出状態のものとし,周囲温度 20±5  ℃の通常使用状態で,交流 50


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C 8283-1

:2012

Hz 又は 60 Hz で試験を行う。

コードセットの形になっていないコード非交換形コネクタは,1 m 以上のコードを附属させなければな

らない。

5.3

特に規定のない限り,試験は項目の順序に従って行う。

5.4

特に規定のない限り,コネクタ及び機器用インレットは,この規格に適合した機器用インレット又

はコネクタを結合させて試験を行う。

5.5

機器用インレットは,3 個の試料の場合,規定の試験を実施するために,3 個の試料が必要になる。

コネクタの場合,次の 9 個(エラストマ又は熱可塑性材料の場合は 11 個)の試料が必要となる。

−  3 個の試料からなるセット 1 は,箇条 8∼箇条 29 の試験を行う。ただし,箇条 14∼箇条 16,箇条 19

∼箇条 2122.4 及び 24.2 の試験を除く。

−  3 個の試料からなるセット 2 は,箇条 14∼箇条 16,及び箇条 19∼箇条 21 の試験(箇条 16 の試験の繰

返しを含む。

)を行う。

−  3 個の試料からなるセット 3 は,22.4 の試験を行う。

−  エラストマ又は熱可塑性材料の 2 個の試料からなるセット 4 は,24.2 の試験(箇条 16 に基づく事前状

態調節を含む。

)を行う。

指示器をもつコード非交換形コネクタの場合,箇条 15 の試験のために,指示器の 1 極を取り外した 3

個の追加試料が必要となる。

5.6

機器又は装置と一体化した又は組み込んだ機器用インレットは,その機器の使用条件の下で試験す

る。試料の数は,その機器の関連する規格で要求する機器に対する試料の数と同じとする。

5.7

一つの試験項目で,2 個以上の試料が試験に不合格となった場合は,コネクタ及び機器用インレッ

トは,この規格に適合しないとみなす。1 個の試料が試験に不合格となった場合,5.5 で規定する数の別の

試料で,その試験又はその試験に影響を及ぼしたおそれのあるその前の試験から再試験を行い,全試料が

再試験に合格しなければならない。

次の a)又は b)を除き,通常,故障を引き起こす試験だけについて繰り返す必要がある。

a)

箇条 19,箇条 20 又は箇条 21 に従って試験したときに,5.5 に規定するセット 2 の 3 個の試料の一つ

が不合格になった場合には,セット 2 について,5.5 に規定する箇条 16 以降の試験を繰り返す。

b)

箇条 22 又は箇条 2322.4 を除く。

)に従って試験したときに,5.5 に規定するセット 1 の 3 個の試料

の一つが不合格になった場合には,

セット 1 について,

5.5

に規定する箇条 18 以降の試験を繰り返す。

申請者は,試験に供する最初の 1 組の試料のほかに,その試料の一つが不合格になったときのために予

備の試料を提出してもよい。そうすれば試験所は,予備の試料で試験を続行すればよい。予備の試料を同

時に提出しない場合は,1 個の試料の不合格によって,必然的に不適合となる。

5.8

機器用コネクタのルーチン試験は,

附属書 JA に規定する。また,対応国際規格で規定されているル

ーチン試験を

附属書 に参考として記載する。

注記  対応国際規格に規定する附属書 は,ルーチン試験として,電気用品安全法の完成品試験に対

応していないため,この規格では参考として記載する。

定格 

6.1

標準定格電圧は,125 V 又は 250 V とする。ただし,一部の 125 V を許容する機器用カプラを除く。

6.2

標準定格電流は,250 V の場合は,0.2 A,2.5 A,6 A,10 A 又は 16 A とし,125 V の場合は,15 A

(コネクタだけ)又は 20 A とする(9.1 参照)


7

C 8283-1

:2012

6.1

及び 6.2 の要求事項に対する適否は,表示の目視検査によって判定する。

分類 

7.1

機器用カプラの分類は,次による。

7.1.1

対応する機器用インレットのピンのベースでの最高ピン温度のタイプによる分類

−  低温用の機器用カプラ(ピンの温度 70  ℃以下)

−  高温用の機器用カプラ(ピンの温度 120  ℃以下)

−  超高温用の機器用カプラ(ピンの温度 155  ℃以下)

7.1.2

接続する機器のタイプによる分類

−  クラス I 機器用の機器用カプラ

−  クラス II 機器用の機器用カプラ

注記  クラスの説明は,IEC 61140 参照。

7.2

コネクタは,コードの結線の方法によって次のタイプに分類する。

−  コード交換形コネクタ

−  コード非交換形コネクタ

注記 1  図 に,標準化された種々のタイプの機器用カプラ及びそれらの適用を示す。

注記 2 0.2

A 機器用カプラは,関連する機器の規格で認められる場合であっても,小形の手持形クラ

ス II 機器の接続用にだけ用いることを意図している。

注記 3  低温用の機器用インレットは,コードが,通常の使用状態において外側金属部の温度上昇が

75 K を超える部分に触れるおそれのある電熱機器に用いることは意図していない。

注記 4  高温用の機器用カプラは,低温状態で用いてもよい。超高温用の機器用カプラは,低温又は

高温状態で用いてもよい。

表示 

8.1

コネクタは,次の表示をしなければならない。

−  定格電流(A)ただし,0.2 A コネクタを除く

−  定格電圧(V)

−  供給電源の種別の記号

−  製造業者又は責任ある販売業者の名称,商標又は略号

−  形名

−  IEC 60999-1 の 7.5 に規定する,ねじなし端子に適切な導体のタイプを識別するための表示

注記  形名は,カタログ番号でもよい。

8.2

機器又は装置と一体化した又は組み込んだもの以外の機器用インレットは,製造業者又は責任ある

販売業者の名称,商標又は識別表示,及び形名を表示しなければならない。また,その文字は,機器用イ

ンレットを正しく取り付けたとき又はコネクタをかん合したときに見えないようにする。0.2 A 用及び 2.5

A 用の機器用インレットの表示は,それが機器本体の表示と明確に区分できる場合には,見えてもよい。

注記  形名は,カタログ番号でもよい。

8.3

クラス II 機器用のコネクタ及び機器用インレットには,クラス II 構造のための記号を表示してはな

らない。


8

C 8283-1

:2012

8.4

記号を用いる場合は,次による。

電流 A

電圧 V

交流

接地

    又は

注記 1  円を付けた記号を使用することが望ましい。

定格電流及び定格電圧の表示は,数字だけを用いてもよいが,定格電流を定格電圧の前又は上におき,

それらの間に線を引いて定格電圧と区分する。供給電源の種別記号は,定格電流及び定格電圧の表示の次

に表示する。

注記 2  電流,電圧及び電源種別の表示の例を,次に示す。

10 A 250 V∼,10/250∼,

250

10

∼又は

250

10

注記 3

成型機の構造などの理由による成型線は,表示の一部とはみなさない。

8.5

8.1

に規定した表示は,使用の準備としてコネクタを結線するときに,容易に識別できなければなら

ない。

注記

“使用の準備”には,コネクタを機器用インレットにかん合することを含まない。

8.6

有極性コネクタでは,コンタクトの位置は,

図 に示すようにコネクタのかん合面から見た位置で

定め,その配置は次のとおりとする。

  接地極

:上部中心の位置

  電圧極

:下部右側の位置

  中性極(接地側極)  :下部左側の位置

コード交換形の有極性コネクタの端子は,次のとおり表示する。

  接地用端子

:記号    又は

  中性線専用端子

:文字 N

コード非交換形の有極性コネクタは,コンタクトの表示は必要としないが,コードの線芯は,22.1 に規

定するとおりに接続しなければならない。

機器又は装置と一体化した又は組み込んだもの以外の機器用インレットは,この細分箇条に従うコネク

タとの使用に当たって,この細分箇条に対応する端子表示をもっていなければならない。

表示事項で要求している記号又は文字は,ねじ,取り外せるワッシャ,その他の取り外せるものの上に

あってはならない。

コード交換形コネクタは,次の取扱説明とともに供給しなければならない。

a)

導体の接続方法,特に接地用導体の(余分な)長さ及びコード止めの操作を示した図

b)

スリーブ及び取り除く絶縁物の長さを示した実物大図

c)

適切なコードのサイズ及びタイプ

注記 1

接地用導体の接続を指示的な方法で示すことが必須であり,略図を用いるのがよい。

注記 2

これらの取扱説明は,機器製造業者に直接供給するコネクタには付ける必要がない。

8.7

規格で要求する表示は,読みやすく,容易に消えてはならない。

8.8

8.1

8.7 の要求事項に対する適否は,目視検査及び水を浸した布切れで 15 秒間表示部をこすり,更

に石油溶剤を浸した布切れで 15 秒間こすることによって判定する。

この試験及びこの規格の全ての非破壊試験の後,表示は読むことができなければならない。ラベルは容


9

C 8283-1

:2012

易に

がれたり,めくれあがってはならない。

注記 1

形名は,塗料又はインクで表示し,必要ならばワニスで保護してもよい。

注記 2

使用する石油溶剤は,芳香族の体積含有率が

0.1 %

以下,カウリブタノール値

29

,沸点約

65

℃,乾点約

69

℃及び比重約

0.68 g/cm

3

の溶剤へキサンが望ましい。

寸法及び適合性 

9.1

標準化された機器用カプラは,9.6 で認められているものを除き,次に規定する,対応するスタンダ

ードシートに適合しなければならない。

クラス II 機器用の低温用 0.2 A 250 V 機器用カプラ:

コネクタ

シート

C1

機器用インレット

シート

C2

クラス I 機器用の低温用 2.5 A 250 V 機器用カプラ:

コネクタ

シート

C5

機器用インレット

シート

C6

クラス II 機器用の低温用 2.5 A 250 V 機器用カプラ:

コネクタ

シート

C7

標準形機器用インレット

シート

C8

及び

C8A

  2

種類の異なった主電圧のいずれか一方に機器を接続するための機器用インレット  シート

C8B

クラス II 機器用の低温用 6 A 250 V 機器用カプラ:

コネクタ

シート

C9

機器用インレット

シート

C10

クラス I 機器用の低温用 10 A 250 V 機器用カプラ:

コネクタ(コード非交換形は,

15 A 125 V

としてもよい。

シート

C13

機器用インレット

シート

C14

クラス I 機器用の高温用 10 A 250 V 機器用カプラ:

コネクタ(コード非交換形は,

15 A 125 V

としてもよい。

シート

C15

機器用インレット

シート

C16

クラス I 機器用の超高温用 10 A 250 V 機器用カプラ:

コネクタ(コード非交換形は,

15 A 125 V

としてもよい。

シート

C15A

機器用インレット

シート

C16A

クラス II 機器用の低温用 10 A 250 V 機器用カプラ:

コネクタ(コード非交換形は,

15 A 125 V

としてもよい。

シート

C17

機器用インレット

シート

C18

クラス I 機器用の低温用 16 A 250 V 機器用カプラ:

コネクタ(コード非交換形は,

20 A 125 V

としてもよい。

シート

C19

機器用インレット(

20 A 125 V

としてもよい。

シート

C20

クラス I 機器用の超高温用 16 A 250 V 機器用カプラ:

コネクタ(コード非交換形は,

20 A 125 V

としてもよい。

シート

C21

機器用インレット(

20 A 125 V

としてもよい。

シート

C22

クラス II 機器用の低温用 16 A 250 V 機器用カプラ:


10

C 8283-1

:2012

コネクタ(コード非交換形は,

20 A 125 V

としてもよい。

シート

C23

機器用インレット(

20 A 125 V

としてもよい。

シート

C24

注記 1

この規格において,

10 A

コネクタ及び

16 A

コネタクには,それぞれ

15 A 125 V

コネクタ及

20 A 125 V

コネクタを含む。また,

16 A

インレットには,

20 A 125 V

インレットを含む。

寸法は,ゲージによって,又は測定によって判定する。疑義のある場合は,ゲージを用いなければなら

ない。

試験は,アクセサリ及びゲージの両方を周囲温度 25±5  ℃にして行う。

用いるゲージは,次による。

 0.2A

コネクタには

図 2

 2.5A

コネクタには

図 4,図 及び図 5A

その他のコネクタ及び機器用インレットは

図 9A∼図 9T

コネクタのかん合面から最初にソケットのコンタクトに到達する点までの距離は,

図 27 に示す関連する

ゲージによって判定する。

注記 2

機器用インレットの取付寸法は,検討中である。

9.2

機器用インレットに挿入するコネクタに保持装置がある場合は,スタンダードシート C25 に適合す

るものでなければならない。

適否は,測定によって判定する。

9.3

コネクタと機器用インレットとの間は,単極接続が可能であってはならない。

機器用インレットは,JIS C 8303 及び IEC/TR 60083 に適合する可搬形コンセントとの不適切なかん合

ができてはならない。

コネクタは,

JIS C 8303

及び IEC/TR 60083 に適合するプラグとの不適切なかん合ができてはならない。

適否は,手による試験によって判定する。

注記 1

“不適切なかん合”の中には,感電に対する保護に関する要求事項に適合しない単極接続,

その他の不適切な接続を含む。

注記 2

スタンダードシートに適合すれば,この要求事項に適合している。

9.4

次のかん合ができてはならない。

クラス

II

機器用コネクタと,そのクラス以外の機器用インレットとのかん合

低温用コネクタと,高温用又は超高温用機器用インレットとのかん合

高温用コネクタと,超高温用機器用インレットとのかん合

コネクタと,その定格電流よりも大きい定格の機器用インレットとのかん合

適否は,目視検査,手による試験及び

図 6∼図 に示すゲージを用いて判定する。

6 A,10 A 及び 16 A のコネクタ及び機器用インレットについての適否は,図 9A∼図 9T に示すゲージを

用いて判定する。

試験は,アクセサリ及びゲージの両方を周囲温度 35±2  ℃にして行う。

注記

図 6∼図 に示すゲージを用いて確認する項目以外の項目は,スタンダードシートに適合して

いれば,この要求事項に適合している。

9.5

機器用インレットを機器の外面のくぼみに取り付け,かつ,この外面が機器用インレットの軸に対

してカーブしているか又は傾いている場合,その配置はいかなる環境においても,ピンの先端がその外覆

いの限界面を越えて突き出てはならない。

適否は,接地用ピンがあれば,これを含めた全てのピンを接触表示器の 1 極に接続し,他の極を機器用


11

C 8283-1

:2012

インレットの最大内寸法よりも広い幅の金属製の直定規に接続し,これを外覆いの開口部上のあらゆる方

向に置いて判定する。この定規は,ピンの先端と接触してはならない。

注記 1

クラス

II

機器用の

10 A

及び

16 A

の機器用インレットについてのこの試験は,疑似接地用ピ

ンを付けて実施する。

注記 2

関連する該当部分への接触を示すため,

40

50 V

の電圧をもつ電気表示器を用いる。

9.6

スタンダードシートに寸法の規定がない非標準の機器用カプラを認める。ただし,それらが技術的

長所をもち,スタンダードシートに適合した機器用カプラの目的及び安全性,特に,互換性及び非互換性

に悪影響を及ぼさない場合に限る。

非標準の機器用カプラは,合理的に適用できる限り,この規格の他の全ての要求事項に適合しなければ

ならない。

注記

“技術的長所”とは,例えば,スイッチ又は自動温度調節器を収納するためにコネクタケーブ

ルの定格を大きくする場合,一般的な長さ又は種類のコード又はケーブルをもつ標準コネクタ

の使用を防ぐ必要がある場合などである。

非標準の機器用カプラの寸法は,スタンダードシートに適合するカプラと誤認することがないように,

スタンダードシートに規定する寸法と明らかに相違していなければならない。

接続効果が低下するような変更は,許容しない。

非標準のアクセサリが,スタンダードシートには適合するが異なる電流定格をもつ対応アクセサリにか

ん合できてはならない。同じ定格の標準化された対応アクセサリにかん合することによって,同じ定格の

標準化された機器用カプラにかん合する場合に比べて,より充電部に触れやすくなる場合,及び非標準の

アクセサリと標準化された対応アクセサリとの組合せが,スタンダードシートの寸法以外でこの規格の要

求事項に適合しない場合,かん合できてはならない。

所定のコネクタ及び関連する機器用インレットのシステムにおいて,意図しない位置又は部分的に不適

切に接続することによって,機器の更なる使用を損なう変形を引き起こすことがあってはならない。

適否は,手による試験によって判定する。

10 

感電に対する保護 

10.1

機器用カプラは,機器用インレットにコネクタを部分的に又は完全にかん合させたときに,インレ

ットの充電部に触れることができないように設計しなければならない。

コネクタは,通常使用するように適切に組み立て,結線したとき,充電部並びに接地極及びそれに接続

した部分に触れることができないように設計しなければならない。

適否は,

目視検査又は必要な場合,

図 10 に示す標準試験指による試験によって判定する。この試験指は,

あらゆる可能性のあるところに適用し,該当部分に接触したことを示す電気表示器を用いる。エラストマ

又は熱可塑性材料でできた外郭又は器体をもつコネクタの場合は,絶縁材の変形によってコネクタの安全

性を低下させるおそれのある全ての部分にこの標準試験指を 20 N の力で 30 秒間当てる。この試験は,周

囲温度を 35±2  ℃にして行う。

注記 1

該当部分への接触を示すため,

40

50 V

の電圧をもつ電気表示器を用いる。

注記 2

スタンダードシートに適合しているものは,機器用インレットにコネクタを挿入している間

のピン及び刃受けへの近づきにくさについては,この要求事項に適合している。

10.2

機器用インレットのピンとコネクタのコンタクトとが接触したとき,ピンに触れられるほどピンが

長くてはならない。


12

C 8283-1

:2012

適否は,手による試験及び 10.1 の試験によって判定する。

注記

スタンダードシートに適合する場合,この要求事項に適合している。

10.3

充電部に触れることを防止している部品は,工具を用いずに取外しができてはならない。

これらの部品を固定する手段は,充電部から絶縁しなければならない。

ピンの入る穴にブッシングがある場合は,適切に固定し,コネクタを分解しない限り取り外せないよう

にしなければならない。

適否は,目視検査及び手による試験によって判定する。

10.4

コネクタの外郭部品は,組立用ねじ又はこれに類するものを除き,絶縁材料でできていなければな

らない。接地極をもたない機器用インレット,及び接地極をもつ 2.5 A の機器用インレットの外覆い及び

ベースは,絶縁材料でできていなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

注記 1

絶縁材料の適合性は,箇条 15 の絶縁試験を通じて判定する。

注記 2

ラッカ又はエナメルは,10.110.4 の目的に合致する絶縁材料とはみなさない。

11 

接地接続の装備 

11.1

接地用端子は,箇条 12 の要求事項に適合しなければならない。

適否は,目視検査及び箇条 12 の試験によって判定する。

11.2

接地極付機器用カプラは,コネクタを差し込むとき,機器用インレットの通電極のコンタクトが接

続する前に接地接続がなされる構造でなければならない。

コネクタを引き抜くときは,接地接続が離れる前に,通電極のコンタクトが離れなければならない。

スタンダードシートに適合しない機器用カプラの場合,その適否は,許容差を考慮した図面の確認及び

その図面と試料とを照合することによって判定する。

注記

スタンダードシートに適合する場合,この要求事項に適合している。

12 

端子及び終端 

12.1 

一般要求 

この要求事項は,コネクタだけに適用する。

機器又は装置と一体化していない又は組み込んでいない個別アクセサリとして提供される機器用インレ

ットの個別要求事項は,検討中である。

装置の内部に組み込まれた機器用インレットには,該当する機器の JIS の要求事項を適用する。

12.2

コード交換形コネクタは,IEC 60999-1 又は JIS C 2814(規格群)に従った締付装置を備えなければ

ならない。

コード非交換形コネクタは,はんだ付け,溶接,圧着又は同等の効果をもつねじなし接続を備えなけれ

ばならず,導体は取外し可能であってはならない。ねじによる接続は,用いてはならない。

はんだの低温流れによる接触不良の危険を避けるように設計している場合を除き,より線の末端は,導

体が接触圧を受けるところで,軟はんだによって固めてはならない。

12.3

定格電流が 16 A 以下のコード交換形コネクタは,IEC 60999-1 又は JIS C 2814(規格群)に従って

1.5 mm

2

の定格接続容量をもたなければならない。ただし,製造事業者がコードを指定する場合を除く。

適否は,IEC 60999-1 又は JIS C 2814(規格群)の関連する試験によって判定する。

12.4

締付装置は,操作したときにコネクタの内部に固定されるか,又はその位置を確保していなければ


13

C 8283-1

:2012

ならない。また,そのとき,締付装置が緩んだり,沿面距離及び空間距離が規定する値未満に減少しては

ならない。

注記 1

この要求事項は,端子が回転したり取外しができないように設計することを意味してはいな

いが,どんな動きもこの規格に不適合とならないように十分にその動きを制限することが望

ましい。

注記 2

充塡物又は樹脂の使用は,次の条件を満足する場合,端子の緩みを防止するのに十分である

と考えてよい。

充塡物又は樹脂は,通常の使用状態では応力を受けない。

充塡物又は樹脂は,この規格で規定する最も不利な条件においても,端子が達する温度

によって損傷しない。

適否は,IEC 60999-1 又は JIS C 2814(規格群)の関連する試験によって判定する。

12.5

接地導体用の固定装置は,対応する通電導体用の端子と同じサイズでなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

13 

構造 

13.1

機器用カプラは,機器用インレットの接地極とコネクタの通電極のコンタクトとの間で,偶然に接

触するおそれがないように設計しなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

注記

スタンダードシートに適合する場合,この要求事項に適合している。

13.2

感電に対する保護のため,例えばコネクタのコンタクトを覆っている部品を固定するねじは,緩む

ことのないように締め付けなければならない。

適否は,目視検査並びに箇条 18,箇条 20 及び箇条 23 の試験を行うことによって判定する。

13.3

機器用インレットのピン及びコネクタのコンタクトは,緩むことのないように固定しなければなら

ない。

適否は,目視検査及び手による試験によって判定する。

注記

締付ねじを端子の回転防止に用いてもよい。

13.4

機器用インレットのピンは,確実に固定し,十分な機械的強度をもたなければならない。ピンは,

工具を用いずに取外しができてはならず,また,外覆いによって囲まれていなければならない。

注記 1

この要求事項は,ピンがある程度浮いていることを排除するものではない。

注記 2

許容できる浮きの程度は,測定ではなく,ゲージによって判定する。

適否は,目視検査及び手による試験によって,更に,中空ピンは,他の試験の全てを終えた後,次の試

験を行って判定する。

機器用インレットから外覆いを除去し,

図 11 に示すような方法でピンを支持する。

ピンの軸に対し直角をなす直径 4.8 mm の鋼製の棒を用いて,ピンの軸と直角方向に 100 N の力を 1 分

間加える。

この試験の結果,ピンの形状に顕著な変化が現れてはならない。

ピン保持の確実性は,目視検査によって,更に,疑義がある場合は,次の試験によって判定する。

試料は,7.1.1 に規定する分類に応じた温度で 1 時間加熱し,更に,試験用負荷を取り去った後の 5 分間

を含む規定の試験時間,この温度を維持する。

機器用インレットは,本体が過度の圧迫又はゆがみを受けることがないような方法で,しっかりと保持


14

C 8283-1

:2012

する。ただし,ピンを最初の位置に維持するような保持の仕方をしてはならない。

各々のピンに軸方向に 60±0.6 N の力を徐々に加える。この力を加えた状態で 60 秒間保持する。

全てのピンに対し最初は機器用インレットの底面から抜ける方向に加え,次に押し込む方向に加える。

上記の試験中,各ピンの変位が 2.5 mm 以下で,かつ,押込力又は引張力を取り除いた後 5 分以内に,

関連するスタンダードシートの許容差内の値であれば,ピンの取付けは適合するものとみなす。

13.5

コネクタのコンタクトは,十分な接触圧が加えられるよう適応力のあるものでなければならない。

0.2 A コネクタを除くコネクタに対しては,コンタクトの適応性を絶縁体の弾性に依存してはならない。

適否は,目視検査及び箇条 16∼箇条 21 の試験によって判定する。

13.6

コード交換形コネクタの外郭は,2 個以上の部品で構成し,コードの末端のシースを取り除いた部

分及び端子を完全に覆うものでなければならない。

注記

ヒンジなどによって折曲げができる方法によって,互いにつながっている外郭の部品は,分離

した部品と考えてよい。

コード交換形コネクタの構造は,コネクタを組み立てて通常の使用状態のように結線するとき,線芯(導

体及びその絶縁)の分岐部分から,導体を適切に接続できるような構造でなければならない。

このとき,次のような危険があってはならない。

結果的に絶縁破壊のおそれがあるほど,線芯の絶縁に損傷を生じるまで,線芯が互いに押されてはな

らない。

充電端子に接続した線芯が,可触金属部に押し付けられるおそれがあってはならない。

接地用端子に接続した線芯が,充電部に押し付けられるおそれがあってはならない。

13.7

コード交換形コネクタについては,端子は囲われるがコンタクトが触れられるような組立て方がで

きてはならない。

注記

この要求事項では,コンタクトだけを囲う分離した前面部品を用いる方法は,除外する。

13.8

コネクタの本体の各部は,相互に確実に固定し,工具を用いずにコネクタを分解できてはならない。

コード交換形コネクタの場合,本体の各部は,固定する手段と位置決めする手段とはそれぞれ分け,互

いに独立させなければならず,少なくともどちらか一方の手段,例えば 1 本のねじは,工具を用いずに取

外しができてはならない。溝付きタッピンねじはこの目的のために用いてはならない。

コンタクトの弾性は,本体の各部の組立に依存してはならない。

組立用ねじなどの部分的な緩みによって,感電に対する保護用として付けた部品が外れてはならない。

13.6

13.8 の要求事項に対する適否は,目視検査,手による試験及び 23.7 の試験によって判定する。

注記 1

工具を用いずにコネクタを分解できてはならないという要求事項は,これらの構成部品を外

郭に固定しなければならないわけではない。

注記 2

固定及び位置決めに関する要求事項は,

1

個を固定用にして,もう

1

個を位置決めに使用す

る方法を妨げるものではない。

13.9

コネクタの接地極は,本体に固定していなければならない。接地極と接地用端子とが一体でない場

合は,それらの部品をリベット,溶接又は同様の確実な方法によって互いに固定しなければならない。

接地極と接地用端子とを結合する部品は,耐食性の金属でなければならない。

適否は,目視検査によって,また,必要な場合,試験によって判定する。

注記 1

この要求事項は,接地極が浮いていることを排除するものではない。

注記 2

許容できる浮きの程度は,測定ではなく,ゲージによって判定する。

13.10

コード交換形アクセサリの端子及びコード非交換形アクセサリの終端は,アクセサリ内の導体の


15

C 8283-1

:2012

外れた素線によって感電の危険が生じないように配置又は遮蔽しなければならない。

コード非交換形成型アクセサリは,導体の外れた素線がその素線とアクセサリの全ての可触外面(イン

レットのかん合面を除く。

との間に要求される最小絶縁距離が減少することを防止する手段を備えなけれ

ばならない。

適否は,次によって判定する。

コード交換形アクセサリについては,13.10.1 の試験

コード非交換形非成型アクセサリについては,13.10.2 の試験

コード非交換形成型アクセサリについては,13.10.3 に基づく確認及び検査

13.10.1

断面積 0.75 mm

2

をもつ可とう導体の末端から長さ 6 mm の絶縁体を取り除く。可とう導体の 1

本の素線を自由にして,残りの素線を通常の使用の場合と同様に端子に一杯に差し込んで締め付ける。

自由な素線を,絶縁体を引き裂かずに,障壁の周りで鋭利な角度で曲げることなく,あらゆる可能な方

向に曲げる。

注記

障壁の周りに鋭利な曲げを行ってはならないことは,試験中に自由な素線を真っすぐに保持す

ることを意味していない。例えば,カバーを押し付けたときのように,アクセサリの通常の組

立て中に曲げが起こり得る場合は,鋭利な曲げを行う。

充電端子に接続した導体の自由な素線は,あらゆる可触金属部に接触してはならず,また,アクセサリ

を組み立てたときにエンクロージャの外に出てはならない。

接地用端子に接続した導体の自由な素線は,充電部に接触してはならない。

必要な場合,自由な素線を別の位置にして試験を繰り返す。

13.10.2

適合する断面積をもつ可とう導体の端から,製造業者が指定した設計最大除去長さに 2 mm を

加えた長さの絶縁体を取り除く。

可とう導体の 1 本の素線を最悪位置で自由にし,残りの素線をアクセサリの構造で用いる方法で終端す

る。

自由な素線を,絶縁体を引き裂かずに,障壁の周りで鋭利な角度で曲げることなく,あらゆる可能な方

向に曲げる。

注記

障壁の周りに鋭利な曲げを行ってはならないことは,試験中に自由な素線を真っすぐに保持す

ることを意味していない。例えば,カバーを押し付けたときのように,アクセサリの通常の組

立て中に曲げが起こり得る場合は,鋭利な曲げを行う。

充電端子に接続した導体の自由な素線は,あらゆる可触金属部に接触してはならず,また,構造的な隙

間を通る外面までの沿面距離及び空間距離が 1.5 mm 未満に減少してはならない。

接地端子に接続した導体の自由な素線は,充電部に接触してはならない。

13.10.3

コード非交換形成型アクセサリは,導体の自由素線及び/又は充電部と絶縁物を通した外部可触

面(インレットのかん合面を除く。

)との最小距離を 1.5 mm 未満に減少することを防止する手段があるこ

とを検査しなければならない。

注記

製品の構造又は組立方法を確認する手段の検証を要求する場合がある。

13.11

接地極のないコネクタ及び接地極付 2.5 A コネクタは,

コードセットの一部でなければならない。

適否は,目視検査によって判定する。

13.12

ヒューズ,リレー,自動温度調節器及び温度過昇防止装置は,スタンダードシートに適合するコ

ネクタに組み込んではならない。

機器用インレットに組み込むリレー,自動温度調節器及び温度過昇防止装置は,関連する JIS に適合し


16

C 8283-1

:2012

なければならない。また,機器用インレットに組み込むヒューズは,電気用品の技術上の基準を定める省

令(昭和 37 年通商産業省令第 85 号)に適合しなければならない。

コネクタ又は機器用インレットに組み込むスイッチ及びエネルギーレギュレータは,各々JIS C 4526(規

格群)及び JIS C 9730(規格群)に適合しなければならない。

機器用インレットを,機器又は装置と一体化した又は組み込んだ場合,関連するスタンダードシートを

参照して機器用インレットとして確認できる部分は,この規格の要求事項に適合しなければならない。

適否は,目視検査及び関連する JIS 又は電気用品の技術上の基準を定める省令(昭和 37 年通商産業省

令第 85 号)に従って,スイッチ,ヒューズ,リレー,自動温度調節器,温度過昇防止装置及びエネルギ

ーレギュレータを試験することによって判定する。

14 

耐湿性 

機器用カプラは,通常の使用状態における湿気に耐えなければならない。

注記

このような機器用カプラを,通常の使用状態で液体がこぼれるおそれのある機器に用いる場合,

機器は,耐水保護性能をもたなければならない。

適否は,この箇条の加湿処理及びこれに続けて行う箇条 15 の試験によって判定する。

加湿試験を行うときは,コネクタを機器用インレットに差し込まない。また,コード交換形コネクタに

はコードを接続しない。

加湿処理は,相対湿度を 91∼95 %に維持した恒湿槽の中で行う。試料を置くことが可能な全ての場所

は,温度

t

(20∼30  ℃)±1  ℃に維持する。

恒湿槽に入れる前に,試料はあらかじめ

t

t

+4  ℃の温度にしておく。

恒湿槽に入れた試料は,次の時間放置する。

別の機器に組み込まずに,単独のアクセサリとして提出された接地極付コネクタ及び接地極付機器用

インレットに対しては,

168

時間(

7

日間)

それ以外の全ての場合は,

48

時間(

2

日間)

注記 1

加湿処理を行う前に

4

時間以上この温度に保ち,試料を規定温度にしてもよい。

注記 2

 91

95 %

の相対湿度を得るためには,恒湿槽の中に,硫酸ナトリウム(

Na

2

SO

4

)又は硝酸カ

リウム(

KNO

3

)の飽和水溶液を入れ,その溶液の空気に触れる面を十分大きくとるようにす

るとよい。

注記 3

恒湿槽の中を,規定条件に合うようにするためには,内部の空気を絶えず循環させ,更に,

一般的には熱的に絶縁したキャビネットを用いる。

この試験後において,試料にこの規格に不適合となる損傷があってはならない。

15 

絶縁抵抗及び耐電圧 

15.1

機器用カプラの絶縁抵抗及び耐電圧は,要求事項を満足しなければならない。

適否は,15.2 及び 15.3 の試験によって判定するが,これらの試験は箇条 14 の試験の直後に試料を規定

温度の恒湿槽又は空間に入れて行う。

ネオンランプのような,15.2 及び 15.3 の試験によって別の損傷を受ける可能性のある表示器は,試験の

前に片極を開放する。

15.2

絶縁抵抗は,直流電圧 500 V を印加して測定する。各測定は,電圧印加の 60±5 秒後に行う。

絶縁抵抗は,次の箇所で測定する。


17

C 8283-1

:2012

a)

コネクタを差し込んだ状態の機器用インレットに対して,一括して接続した通電極のピンと本体との

b)

コネクタを差し込んだ状態の機器用インレットに対して,順次各通電極のピンと一括して接続したそ

の他のピンとの間

c)

コネクタに対して,一括して接続した通電極のコンタクトと本体との間

d)

コネクタに対して,順次,各通電極のコンタクトと一括して接続したその他残りのコンタクトとの間

e)

コード交換形コネクタに対して,締付ねじを含め,コード止めの金属部と接地極又は接地用端子との

f)

コード交換形コネクタに対して,締付ねじを除き,コード止めの金属部と規定の場所に取り付けたコ

ードの最大直径

0

1

mm

に等しい太さの金属棒との間

JIS C 3662

(規格群)又は JIS C 3663(規格群)に適合したコードを使用する場合,コードの最大直径

は,

表 による。その他のコードの最大直径は,製造業者の指定による。

表 2−コードの最大直径 

コードのタイプ

線芯の数及び公称断面積

本×mm

2

最大直径

mm

3×0.75 7.6 
3×1 8.0

60227 IEC 53

3×1.5 9.4 
3×0.75 8.1 
3×1 8.5

60245 IEC 53

3×1.5 10.4

絶縁抵抗は,5 MΩ 以上でなければならない。

上記 a)及び c)で用いる用語“本体”は,全ての可触金属部,固定ねじ,外側の組立用ねじなど及び絶縁

材料の外部表面に接触する金属はく(箔)を含み,c)は,コネクタのかん合面を含む。金属はく(箔)は,

絶縁材料の外側部の外表面の周りを包むようにするが,開口部の中には押し込まない。

15.3  15.2

に示す部分間に周波数が 50∼60 Hz でほぼ正弦波形の電圧を 60±5 秒間印加する。

試験電圧は,a)及び c)に示す部分と本体との間については 3 000±60 V とする。他の全ての部分間につ

いては 1 500±60 V とする。当初は規定電圧の半分以下の電圧を印加し,その後急激に電圧を全電圧値ま

で引き上げる。

試験中に,フラッシュオーバ又は絶縁破壊が生じてはならない。

注記 1

試験に用いる高電圧変圧器は,出力電圧を関係試験電圧に調整した後に出力端子を短絡した

ときの出力電流が

200 mA

以上,かつ,出力電流が

100 mA

未満のときに過電流リレーが作動

しない設計になっている。

注記 2

試験電圧の実効値を,±

3 %

以内で測定するように注意する。

注記 3

電圧降下を生じさせないグロー放電は,無視してよい。

16 

コネクタの抜差しに必要な力 

16.1

機器用カプラの構造は,コネクタの挿入及び引抜きが容易にできなければならず,かつ,通常の使

用においてコネクタが機器用インレットから抜け落ちるのを防止しなければならない。

適否は,コネクタについてだけ,次によって判定する。


18

C 8283-1

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コネクタを機器用インレットから引き抜くのに必要な最大の力が

表 に規定する力以下であることを

確認するための 16.2 の試験

シングルピンゲージを個別接点アセンブリから引き抜くのに必要な最小の力が

表 に規定する力以上

であることを確認するための 16.3 の試験

表 3−最大及び最小引抜力 

引抜力

N

コネクタのタイプ

マルチピンゲージ最大

シングルピン最小

0.2 A,2.5 A,6 A 及び 10 A

50

1.5

16 A

60

2

これらの試験は,箇条 21 の試験後に繰り返す。

保持装置をもつアクセサリは,保持装置を作動不能にして試験する。

16.2 

最大引抜力の確認 

引抜力試験用の機器用インレットは,ピンの軸が鉛直に,かつ,ピンの自由端が下向きになるように,

図 12 に示す試験器の取付板 A に固定する。

高温用コネクタ及び超高温用コネクタの試験については,取付板 A と機器用インレット B との間に加熱

装置 C を設ける。

この機器用インレットは,実効長にわたって 0.8  μm 以下の表面の粗さによく研磨した焼入れ鋼製で,

許容差

02

.

0
0

mm の公称距離間隔のピンをもつ。

ピンの寸法は,

0

.01

0

mm の許容差を含む最大値とする。ただし,ピンの長さはスタンダードシートの許

容差に適合する必要があり,外覆いの内寸は関係スタンダードシートに規定する

1

.

0
0

mm の許容差を含む

最小値とする。

注記 1

最大値は,公称値に最大許容差を加えたものである。最小値は,公称値から最大許容差を引

いたものである。

各試験の前に冷たい化学脱脂剤を用いてピンの油脂分を拭きとる。

注記 2

試験のために規定する液体を用いるときは,蒸気の吸入を防止するための適切な対策を講じ

ることが望ましい。

コネクタを適切な機器用インレットに 10 回にわたって差込み・引抜きを行う。その後,再度差し込み,

図 12 に示す主おもり F 及び副おもり G を載せたおもり台 E をクランプ D でコネクタに取り付ける。副お

もりは,

表 に規定する最大引抜力の 10 分の 1 に等しい力を発揮するようなものであり,一つの部品で

作られている(継合せのない)ものでなければならない。

主おもりを揺らさずにコネクタにつるし,副おもりを主おもりの上 5 cm の高さから落下させる。

コネクタは,機器用インレットから抜けなければならない。

16.3 

最小引抜力の確認 

図 30 に示すテストピンゲージを,コネクタのコンタクト軸を垂直にし,ゲージを下向きに垂直につるし

て,コネクタの各個別コンタクトに適用する。

テストピンゲージは,実効長にわたって 0.8 μm 以下の表面の粗さをもつ焼入れ鋼製のピンとする。

ゲージのピン部分は,適切な機器用インレットのスタンダードシートに示す寸法の最小値に対し,

01

.

0

0

mm の許容差をもたなければならない。ただし,ピンの長さは,スタンダードシートの許容差を適用


19

C 8283-1

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する。

ゲージの総質量は,

表 に規定する適用可能な力を発揮するものでなければならない。

各試験の前に冷たい化学脱脂剤を用いてピンの油脂分を拭きとる。

注記

試験のために規定する液体を用いるときは,蒸気の吸入を防止するための適切な対策を講じる

ことが望ましい。

次に,テストピンゲージを接点アセンブリに差し込む。

テストピンゲージは穏やかに適用し,最小引抜力を検査するときにアセンブリをたたかないように注意

する。

ゲージが 3 秒以内に接点アセンブリから落下してはならない。

17 

コンタクトの動作 

機器用カプラのコンタクトとピンとは,滑りの動作を伴う接続で行わなければならない。コネクタのコ

ンタクトは,十分な接触圧をもち,通常の使用状態で劣化するおそれがあってはならない。

コンタクトとピンとの間の接触圧は,それらを取り付ける絶縁体の弾性に依存してはならない。

適否は,目視検査並びに箇条 16 及び箇条 18∼箇条 21 の試験によって判定する。

18 

高温用及び超高温用機器用カプラの耐熱性 

18.1

高温用及び超高温用の機器用カプラは,機器,その他の装置から発生する熱に十分耐えなければな

らない。

高温用及び超高温用のコネクタは,試験中に本体が前面から分離してはならず,かつ,コードの線芯の

絶縁材料が過度に加熱することのないような構造でなければならない。

適否は,コネクタに対しては 18.2 の試験,機器用インレットに対しては 18.3 の試験によって判定する。

18.2

コード交換形コネクタは,JIS C 3663(規格群)に適合するコードを使用する場合,断面積 1.5 mm

2

の 3 芯ゴム絶縁コードを接続し,その他の場合は,製造業者指定のコードを接続する。コード非交換形コ

ネクタは,提出状態のものと同じコードで試験する。

コネクタを,

図 13 に一例として示す試験装置の機器用インレットに差し込み,そのまま 96 時間(4 日

間)放置する。この期間中,ピンのベースの温度を次の値に保持する。

高温用のコネクタに対しては,

120

±

2

超高温用のコネクタに対しては,

155

±

2

10 A コネクタの場合,機器用インレットは埋込形とし,絶縁材の外覆いをもつ。 
16 A コネクタの場合,機器用インレットは露出形とし,金属製の外覆いをもつ。

機器用インレットは,試験するコネクタに対応するタイプのもので,関連するスタンダードシートに規

定する寸法の黄銅ピンをもつ。

試験の期間中において,コードの線芯の分岐部分における温度上昇が 50 K を超えてはならない。

温度は熱電対を用いて測定する。

試験装置からコネクタを抜き取り,コネクタのうちの一つに 15 秒間,23.7 の試験を行う。その後,コ

ネクタをほぼ周囲温度に等しくなるまで冷却し,機器用インレットに 10 回の抜差しを行う。

この試験の後に,コネクタにこの規格に不適合となる損傷があってはならない。

特に,試料は次のとおりでなければならない。

感電に対する保護に影響する損傷がない。


20

C 8283-1

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電気的又は機械的接続が緩まない。

亀裂,膨れ,収縮又はそれに類する異状がない。

注記 1

無風状態で試験を行うことに注意を払う。試験装置は,十分に大きな容積のある閉じたキャ

ビネット又は類似の仕切り空間の中に置くことが望ましい。

注記 2

線芯の分岐部分は,コネクタをぶつけたり落としたりしても,コードの線芯が互いに接触す

ることができないとみなす。

注記 3

コード非交換形コネクタのコード線芯の絶縁体が

75

℃を超える温度に耐える場合,その温

度がその線芯の絶縁体に関して認められることが立証されている値を超えなければ,分岐部

分のより高い温度上昇を許容してもよい。

注記 4

この試験の改訂は,検討中である。

18.3

機器又は装置と一体化した又は組み込んだもの以外の高温用又は超高温用の機器用インレットは,

次の温度を保持した恒温槽の中に 96 時間(4 日間)放置する。

高温用の機器用インレットに対しては,

120

±

2

超高温用の機器用インレットに対しては,

155

±

2

この試験の後,試料に,その後の使用を妨げるような損傷があってはならない。

注記

機器又は装置と一体化した又は組み込んだ機器用インレットは,機器又は装置と組み合わせて

試験する。

19 

開閉性能 

機器用カプラは,十分な開閉性能をもたなければならない。

適否は,0.2 A コネクタを除くコネクタに対し,次の試験によって判定する。

コネクタを,研摩した焼入れ鋼製のピン及び関連するスタンダードシートに規定する寸法をもつ機器用

インレットを組み込んだ試験装置に取り付ける。ピンの端部は,スタンダードシートに示すとおり長方形

のピンは丸め,丸いピンは半球形にする。

機器用インレットは,ピンの軸間の面を通る平面が水平になるよう,かつ,接地ピンをもつものは,接

地ピンが最も上方になるように配置する。

試験装置は,可能な限り通常の使用状態における引抜きを模擬するように設計及び調整する。

接地極をもつ 10 A 及び 16 A のコネクタに対しては,機器用インレットは金属製の外覆いをもち,それ

以外のコネクタに対しては,機器用インレットは絶縁材の外覆いをもつ。

コネクタと機器用インレットとを,毎分 30 ストロークの速度で 50 回差込み/引抜き(100 ストローク)

する。試験装置のストロークの長さは,50∼60 mm とする。

アクセサリの接続からその後の切断までに試験電流を通電する時間は,1.5

5

.

0

0

秒とする。

結線は,

図 15 に示すように行う。試験電圧は定格電圧の 1.1 倍,試験電流は定格電流の 1.25 倍,力率

は 10 A 及び 16 A のコネクタに対しては 0.95 以上とし,

その他のコネクタに対しては,

0.6±0.05 とする。

接地回路がある場合,接地回路には電流を流さない。

接地回路及び可触金属部と電源の 1 極とを接続する切換スイッチ C を,ストローク回数の半数を行った

後にもう一方の極に切り換える。

空芯コイルを用いる場合は,誘導コイルを通る電流の約 1 %が流れる抵抗器をそれと並列に接続する。

鉄芯誘導コイルを用いる場合は,ほぼ正弦波形の電流が流れるものであればよい。

試験中,異極充電部間又は充電部と接地回路との間にフラッシュオーバがあってはならない。また,い


21

C 8283-1

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ずれの箇所にも持続するアークがあってはならない。

試験後,試料にその後の使用を妨げるような損傷があってはならず,ピンの差込口には,いかなる重大

な損傷もあってはならない。

注記 1

疑義がある場合,

試験装置の機器用インレットの中に固定した,

その実効長にわたって

0.8 μm

以下の表面の粗さをもつ新しいピンで試験を繰り返す。

3

1

組の試料の新セットによる新

しいピンを用いた繰返し試験に耐える場合は,コネクタはこの要求事項に適合するとみなす。

注記 2

  1

ストロークとは,コネクタの

1

回の差込み又は

1

回の引抜きをいう。

注記 3

機器用インレット及び

0.2 A

コネクタは,開閉性能の試験は行わない。

20 

通常操作 

機器用カプラは,通常の使用状態において起こり得る機械的,電気的及び熱的応力に対し,過度に摩耗

したり,他の有害な影響を受けることなく,それに耐えるものでなければならない。

適否は,箇条 19 に規定する装置でコネクタを試験することによって判定する。

0.2 A コネクタと機器用インレットとの組合せは,電流を流さずに 2 000 回(4 000 ストローク)の抜差

しを行う。

その他のコネクタと機器用インレットとの組合せは,定格電流を流して 1 000 回(2 000 ストローク)

の抜差しを行い,更に,電流を流さずに 3 000 回(6 000 ストローク)の抜差しを行う。

接続方法,その他の条件は,箇条 19 で規定したものと同じとする。ただし,試験電圧は,定格電圧とす

る。

接地回路及び可触金属部と電源の 1 極とを接続する切換スイッチ C を,定格電流で,ストローク回数の

半分を行った後にもう一方の極に切り換える。

この試験の後,試料は,15.3 に規定する耐電圧試験に耐えなければならない。このとき電圧は,1 500 V

に減じる。

試料は,次のとおりでなければならない。

その後の使用を妨げるような摩耗がない。

外郭又は隔壁の劣化がない。

不具合のおそれのある損傷をピンの差込穴に与えない。

電気的又は機械的接続に緩みを来さない。

充塡物の流出がない。

注記 1

加湿処理は,この項の耐電圧試験前に繰り返す必要はない。

注記 2

機器用インレットは,通常操作の試験は行わない。

21 

温度上昇 

コンタクト,その他の通電部は,電流が流れて生じる温度上昇が過度にならないように設計しなければ

ならない。

適否は,0.2 A コネクタ以外のコネクタに対しては,次の試験を行うことによって判定する。

コード交換形コネクタは,JIS C 3662(規格群)又は JIS C 3663(規格群)に適合したコードを用いる

場合は,長さが 1 m で,太さが 10 A コネクタでは断面積 1 mm

2

,16 A コネクタでは断面積 1.5 mm

2

塩化ビニル絶縁のコードを接続し,その他のコードを用いる場合は製造業者指定の断面積のコードを接続

する。締付装置のねじがある場合は,

表 の該当する列に規定するトルク値で締め付ける。


22

C 8283-1

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コード非交換形コネクタは,附属するコードで試験する。

コネクタを,関連するスタンダードシートに規定する最小寸法で,かつ,径の許容差

02

.

0

0

mm の黄銅ピ

ンで,ピンの中心間距離がスタンダードシートに規定する値の機器用インレットに差し込む。

定格電流の 1.25 倍の交流電流を,通電極のコンタクトに 1 時間流す。

接地極をもつコネクタの場合は,

次に電流を通電極のコンタクトの一方と接地極とを通じて 1 時間流す。

温度は,溶融小片法,色変化表示法,又は温度決定においてほとんど無視できる影響しかないように選

別し位置決めした熱電対法によって決定する。

端子及びコンタクト(一体成形のコネクタについては,コードとの接続部)の温度上昇は,45 K を超え

てはならない。

この試験の後,

5.5

に規定する 3 個の試料からなるセット 2 は,

箇条 16 の試験に耐えなければならない。

注記 1

機器用インレット及び

0.2 A

コネクタは,温度上昇試験は行わない。

注記 2

試験中コネクタは,外部熱源にさらさないようにする。

22 

コード及びその接続 

22.1

コード非交換形コネクタは,JIS C 3662(規格群)又は JIS C 3663(規格群)のいずれかに適合した

コードを備えていなければならない。

コードは,

表 に規定するタイプよりも低いグレードであってはならず,かつ,表 に規定する公称断

面積以上のものでなければならない。

表 4−コードのタイプ及び最小公称断面積(125 V 定格のものを除く) 

コネクタのタイプ

コードのタイプ

公称断面積

mm

2

0.2 A

60227 IEC 41

a)

2.5 A(クラス I 機器用)

60227 IEC 52

0.75

2.5 A(クラス II 機器用)

60227 IEC 52

0.75

b)

6 A

60227 IEC 52

0.75

10 A(低温用)

60227 IEC 53 又は 60245 IEC 53

0.75

c)

10 A(高温用)

60245 IEC 53 0.75

c)

10 A(超高温用)

60245 IEC 53 0.75

c)

16 A(低温用)

60227 IEC 53 又は 60245 IEC 53

1

c)

16 A(超高温用)

60245 IEC 53 1

c)

a)

  長さは,2 m 以下でなければならない。

b)

  コードの長さが 2 m 以下の場合,公称断面積は 0.5 mm

2

でもよい。ただし,この場

合,コードセットとして一緒に使用する差込みプラグ内に 500 A 以上の定格遮断容
量をもつ定格電流が 3 A 以下のヒューズリンクを備えなければならない。

c)

  コードの長さが 2 m を超える場合,公称断面積は,次による。

− 10

A コネクタに対しては,1 mm

2

− 16

A コネクタに対しては,1.5 mm

2

JIS C 3662

(規格群)又は JIS C 3663(規格群)に適合するもの以外でも,電気用品の技術上の基準を

定める省令(昭和 37 年通商産業省令第 85 号)別表第一に適合するものは接続できる。ただし,金糸コー

ドを除きシースなしコードを用いてはならない。この場合の最小公称断面積は,

図 による。

接地極をもつコード非交換形コネクタは,3 芯コードを備えていなければならない。また,そのコード

の接地用の線芯は,緑及び黄色でなければならない。


23

C 8283-1

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さらに,JIS C 3662(規格群)又は JIS C 3663(規格群)に適合する電線の場合,コード非交換形の有

極性コネクタはコードの線芯の色に従って,次のようにコンタクトに接続しなければならない。

電圧極には茶色

中性又は接地側に対してはライトブルー

注記

8.6

の注記についても参照。

適否は,目視検査,測定及びコードが JIS C 3662(規格群)

JIS C 3663(規格群)又は電気用品の技術

上の基準を定める省令(昭和 37 年通商産業省令第 85 号)別表第一に適合しているかによって判定する。

22.2

コネクタは,導体を端子又は終端に接続する箇所で,ねじれを含む張力が加わることのないように,

また,外側の被覆を摩耗から保護するために,コード止めを備えていなければならない。

注記

関連する試験に耐えるならば,

“迷路形”のコード止めであってもよい。

22.3

コード交換形コネクタに対しては,次の事項を適用する。

コードに張力が加わらないようにする方法及びねじれ防止を有効にする方法を明らかにしなければな

らない。

コード止め又はその一部がコネクタの他の構成部品の一つと一体となっているか又はそれに固定して

いなければならない。

間に合わせの方法,例えばコードに結び目を作ったり,末端を糸で結ぶような方法を用いてはならな

い。

コード止めは,接続される可能性のあるどんな異なったタイプのコードにも適合し,また,その有効

性は,本体の部品の組立に依存してはならない。

コード止めは,絶縁材料製か,又は金属部品に絶縁内張りを付したものでなければならない。

コードは,コード止めの締付ねじに接触してはならない。ただし,これらのねじが,

図 10 に示す標準

試験指で可触になるか,又は可触金属部に電気的に接続される場合に限る。

ねじを含むコード止めの金属部品は,接地回路から絶縁しなければならない。

22.2

及び 22.3 の要求事項に対する適否は,目視検査及び

図 16 に示すような装置を用いて行う引張試験

によって判定する。その後,続けてトルク試験を行う。

コード非交換形コネクタは,提出時のコードで試験し,コード交換形コネクタは,JIS C 3662(規格群)

又は JIS C 3663(規格群)に適合したコードを使用する場合,まず

表 に規定するタイプのコードの一方

で試験し,続けてもう一つのコードを付けて試験する。

表 5−コード交換形コネクタ試験用コードのタイプ(125 V 定格のものを除く) 

コネクタのタイプ

コードのタイプ

公称断面積

mm

2

60227 IEC 53

0.75

10 A(低温用)

60227 IEC 53

1

60245 IEC 53

0.75

10 A(高温用)

60245 IEC 53

1

60245 IEC 53

0.75

10 A(超高温用)

60245 IEC 53

1

60227 IEC 53

1

16 A(低温用)

60227 IEC 53

1.5

60245 IEC 53

1

16 A(超高温用)

60245 IEC 53

1.5


24

C 8283-1

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表 に示すもの以外のコネクタは,0.75 mm

2

,1.25 mm

2

又は 2.0 mm

2

のうちの接続できる最小及び最

大の断面積のコードで試験する。

コード交換形コネクタのコードの導体を締付装置に通し,締付装置にねじがある場合は,ねじを導体が

その位置から容易に移動することのないよう十分に締め付ける。

コード止めは,通常の使用方法のとおり使用し,締付ねじを,

表 の該当する列に規定するトルクの 2/3

に等しいトルクで締め付ける。試料を再度組み立てた後も構成部品がうまく収まり,また,コードが目に

見えるほどコネクタの中に押し込むことができてはならない。

試料は,コードの軸がコネクタに入る箇所で垂直になるように試験装置に固定しなければならない。

次にコードを,定格電流 2.5 A 以下のコネクタに対しては 50 N,その他のコネクタには 60 N の引張力

を 100 回加える。引張力は,各回ごとに徐々に 1 秒間加える。

上記試験に引き続いてコードに次のトルクを 1 分間加える。

公称断面積

0.5 mm

2

以下の,平形

2

芯金糸コード以外のコードに対して

0.1 Nm

公称断面積

0.75 mm

2

2

芯コードに対して

0.15 Nm

それ以外のものの場合は,

0.25 Nm

試験中,コードは損傷してはならない。

試験後,コードは 2 mm を超えて移動してはならない。コード交換形コネクタの場合,導体の末端は,

端子の中で目立つほど動いてはならない。また,コード非交換形コネクタの場合,電気的接続が外れては

ならない。端子又は終端に接続した箇所で導体に過度のねじれがないことを確実にするために,目視検査

を行う

(コード非交換形アクセサリでは,

試験手順の終わりにこれを行うことが必要となる場合がある。

長手方向の動きを測定するためには,最初に規定値の引張力を加える試験の前に,コードの上にマーク

を付ける。このマークは,コネクタ又はコードガードの末端から約 2 cm 離れた箇所に付ける。コード非

交換形コネクタでコネクタ又はコードガードの終端が明確でない場合は,本体に付加的マークを付け,あ

る距離だけ離れた別のマークとの間を測ればよい。

試験終了後,コードに規定値の引張力を加えながら,コネクタ又はコードガードに対して,コード上の

マークがどれだけ移動したかを測定する。

注記

平形

2

芯金糸コードを備えたコネクタには,このトルク試験は行わない。

22.4

コネクタは,コードがコネクタに入る部分で過度に曲がらないように設計しなければならない。

この項の要求事項を達成するために付けるコードガードは,絶縁材料製であり,確実な方法で取り付け

なければならない。

注記 1

金属製のコイルばねは,それが裸線であっても,又は絶縁材料で被覆されたものであっても,

コードガードとしては許容しない。

適否は,目視検査及び次の試験によって判定する。

コード交換形コネクタは,この試験の開始前に,次に規定するコードガードの加速劣化試験を行う。

エラストマ材の場合は,24.2.1

熱可塑性材料の場合は,24.2.2

コネクタは,

図 17 に示す,又は類似の振り子部材をもつ装置によって屈曲試験を行う。

コード交換形コネクタは,JIS C 3662(規格群)又は JIS C 3663(規格群)に適合したコードを用いる

場合,可とうコードのタイプに許された導体の最大外径及び適切な長さをもつ

表 に規定する可とうコー

ドを取り付ける。その他のコードを用いる場合は,製造業者指定のコードを取り付ける。

コードガードがある場合は,規定の位置に取り付ける。


25

C 8283-1

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表 6−コード交換形コネクタ用コードのタイプ及び公称断面積(125 V 定格のものを除く) 

コネクタのタイプ

コードのタイプ

公称断面積

mm

2

10 A(低温用)

60227 IEC 53

1

10 A(高温用)

60245 IEC 53

1

10 A(超高温用)

60245 IEC 53

1

16 A(低温用)

60227 IEC 53

1.5

16 A(超高温用)

60245 IEC 53

1.5

コード非交換形コネクタは,附属するコードを付けたまま試験する。

試料は,装置の振り子部材がその行程の中央に来たとき,コードの軸がコネクタに入るところで垂直に

なり,更に,振り子軸を通過できるように振り子部材に固定する。

通常の使用状態において機器用インレットの内側に入るコネクタの部分を,この試験装置に固定する。

振り子部材は,

図 17 に示す距離

d

を調整し,試験装置の振り子部材が行程一杯に揺動したとき,可と

うコードの横方向の動きが最小となるような位置に置く。

平形コード付の試料は,その断面の長軸が,振り子軸と平行となるように取り付ける。

コードには,次に規定する力が加わるようにおもりを付ける。

 20

N

:コード交換形コネクタ及び公称断面積

0.75 mm

2

を超えるコード付コード非交換形コネクタ

 10

N

:上記以外のコード非交換形コネクタ

コネクタの定格電流に等しい電流を導体に流し,電線間の電圧は定格電圧と等しくする。

接地用導体があっても,それには電流は流さない。振り子部材を左右に 90°(垂直に対し片側に 45°)

動かし,屈曲回数は,コード交換形コネクタは 10 000 回,コード非交換形コネクタは 20 000 回とし,1

分間に 60 回の割合で動かす。

円形断面のケーブル又はコードをもつ試料は,要求する屈曲回数の半分を終えた後,振り子部材におい

て 90°回転して行う。平形コードをもつ試料は,二つの線芯の軸を含む面に対し,直角の方向にだけ屈曲

させる。

試験中,試験電流が流れなくなったり,導体間に短絡を生じることがあってはならない。

試験後,試料にこの規格に不適合となる損傷があってはならない。コードガードがあればそれが本体か

ら離脱したり,コードの絶縁体が摩耗したり,擦り切れたりしてはならない,また,コード非交換形コネ

クタの場合は,切断した導体のより線が絶縁体を貫通して可触状態になってはならない。

注記 2

屈曲回数は,左方又は右方への動作をそれぞれ

1

回と数える。

注記 3

この試験は,別の試験に用いていない試料で実施する。

注記 4

コネクタの定格電流の

2

倍に等しい電流に達した場合にコードの導体間の短絡が生じたとみ

なす。

23 

機械的強度 

23.1

機器用カプラは,十分な機械的強度をもっていなければならない。

適否は,次によって判定する。

コネクタについては,23.2 の試験,更に,

0.2 A

を超える定格のコネクタについては,23.3 の試験

金属製外覆いをもつ機器用インレットについては,23.4 の試験

表面取付用絶縁材製外覆いをもつ機器用インレットについては,23.5 及び 23.8 の試験


26

C 8283-1

:2012

注記 1

機器又は他の装置に埋込み取付けするように設計した機器用インレットの外覆いについて

は,23.4 及び 23.5 の試験は行わない。

注記 2

これらの機器用インレットの機械的強度を検査するための試験は,検討中である。

23.2

コード交換形コネクタには,

表 に規定する可とうコードのうち,最小断面積のものを,コードガ

ードの外側端部からの長さが約 100 mm になるように取り付ける。

端子ねじ及び組立用ねじは,

表 の該当する列に規定するトルクの 2/3 のトルクで締め付ける。

コード非交換形コネクタは,附属するコードで試験するが,この場合,コードは,コードガードの外側

端部から突き出る長さを約 100 mm に切断する。

試料は,JIS C 60068-2-32 の自然落下試験方法の方法 2 を順番に行う。落下回数は,次による。

コード又はコードガードを除いた試料の質量が

200 g

以下の場合は,

500

それ以外は全て,

100

この試験後,試料にこの規格に不適合となる損傷があってはならない。特に外れたり,緩んだりする部

品があってはならない。

注記 1

試験後の検査中は,コードの接続部に対して特に注意を払う。

注記 2

感電に対する保護に影響を及ぼすことのない程度の小片は,欠落してもよい。

注記 3

仕上面にきずが付いたり,小さな打痕ができても,箇条 26 に規定する沿面距離又は空間距離

の減少がなければ無視してよい。

注記 4

自然落下を確保するために,約

100 mm

の長さを短縮しなければならないこともある。

23.3  23.2

の試験後,定格が 0.2 A を超えるコネクタをそれに対応する関係スタンダードシートに適合し

たタイプの機器用インレットに差し込む。その機器用インレットを,

図 19 に一例を示す適切な試験装置

に,ピンを上向きにして取り付ける。40±2 mm という寸法に適合しなければならない。

表 に規定する横方向の引張力を,まず通電極のピンの軸を含む面に対し直角方向に可とうコードに加

え直ちに緩める。

この操作は,先ず一方向に 50 回行い,次にその反対方向に 50 回行う。

次いで,同一の横方向の引張力を通電ピンの軸を含む平面と平行で,かつ,コネクタのかん合面と平行

な方向に加える。力は,直ちに緩める。この操作一連を一方向に 50 回行い,逆方向に 50 回行う。

表 7−横方向に加える引張力 

コネクタの定格電流

A

引張力

N

2.5 6 
6 35

10 35 
16 50

必要な場合,コネクタが機器用インレットから抜けでないようにするが,コネクタは機器用インレット

の壁の方向に自由に動けなければならない。

試験中,コードガードがあれば,それは本体から離れてはならない。

試験後,コネクタにこの規格に不適合となる損傷があってはならない。特に,試料は最小引抜力に関す

る要求事項に適合し,16.3 の試験に耐えなければならない。

注記

図 19 に示す装置は,コネクタの軸と可とうコードの軸とが一致したもの(真っすぐなコネクタ)


27

C 8283-1

:2012

用の装置で,これ以外のコネクタの場合は,引張力が最も不利になるような位置に加わるよう

に装置を調整する。

23.4

表面に取り付けるように設計し,金属の外覆いをもつ機器用インレットは,

図 20 に示す試験装置で

圧迫する。上下挟みあご部の球形の先端部は,半径 20±1 mm とする。力 40±2 N を,外覆いの軸に対し

垂直方向に上下挟みあご部を通して外覆いの外面の上方の最も不利な点に,60±6 秒間加える。

この試験の後,機器用インレットのその後の使用を妨げるような外覆いの変形又は緩みがあってはなら

ない。

23.5

表面に取り付けるように設計したエラストマ又は熱可塑性材料以外の絶縁材料製の覆いをもつ機器

用インレットは,

図 21 に示すばね動作式衝撃試験装置を用いて試験する。

試験器は,本体,衝撃部及びばね式リリースコーンの三つの主要部分からなる。

本体はケース,衝撃部ガイド,リリース機構からなり,全ての部品はその位置で固定されている。この

本体の質量は 1 250 g とする。

衝撃部は,ハンマヘッド,ハンマ軸及びコックノブからなる。この衝撃部の質量は 250 g とする。

ハンマヘッドは,ロックウェル硬度 HR100 で半径 10 mm のポリアミド製の半球面の表面をもち,ヘッ

ドは衝撃部がリリース点にあるとき,その端部からリリースコーンの先端面までの距離が 20 mm になる

ようにハンマ軸に固定する。

リリースコーンは,質量 60 g で,リリースジョーが衝撃部のリリース点にあるとき,コーンばねは,20

N の力を出すようにする。

ハンマばねは,ミリメートル単位の圧縮とニュートン単位の加える力との積が 1 000 に等しくなるよう

に調整し,約 20 mm 圧縮する。この調整によって,衝撃エネルギーは 0.5±0.05 J となる。

リリース機構のばねは,

リリースジョーが組合せ位置で保持するのに十分な圧力が加わるよう調整する。

試験装置は,リリースジョーがハンマ軸の溝にはまり込むまでコックノブを引っ張り,打撃の準備をす

る。

打撃は,リリースコーンを試料の試験点の面に直角に押し付けて行う。

リリースコーンがリリースバーに接触するまで後退することによって圧力が徐々に増大し,その後リリ

ース機構ばねが働いて,ハンマが打ち付けられる。

試料をしっかり支持し,

最も弱い面を含むような四つの箇所にそれぞれ 3 回ずつ 12 回の打撃を加える。

試験の後,試料にこの規格に不適合となる損傷があってはならない。

23.6

スタンダードシート C7 に一致するクラス II 機器用 2.5 A 250 V 低温用コネクタの場合,スイッチ

カムがコネクタに接触する部位は,変形に十分耐えなければならない。

注記

この部囲は,スタンダードシート

C7

の“

3)

”で示す。

適否は,

図 22 に示すような長方形の刃をもつ装置を用いて行う次の試験によって判定する。試験は,刃

A 及び刃 B を順次コネクタの検査する面に対し,図 22 で規定する力で押し付ける。

試料とともにこの装置を,70±2  ℃の温度で恒温槽内に 2 時間放置する。

その後試料を装置から取り外し,冷水に浸して 10 秒以内にほぼ室温になるよう冷却する。

直ちにコネクタ本体の痕跡部の厚さを測定する。試験の前後における厚さの差は,0.2 mm 以下でなけ

ればならない。

23.7

コンタクトを囲んでいる分離した前部分が付いたコネクタの外部部分は,互いに確実に固定してい

なければならない。

適否は,18.2 の試験の直後に行う次の試験によって判定する。


28

C 8283-1

:2012

コネクタの前部分及び後部分を,互いに一直線に分離できるように配置した二つのつめで確実に固定す

る。引張力 100±2 N を軸方向に,つめに徐々に加える。その力を 1 分間維持する。引張力を取り除いた

後,2 N・m のトルクを 2 回コネクタに加える。最初の 1 分間は,前に加えた力の軸方向に対し直角の方向

にコネクタをひねり,更に 1 分間,前に加えた力及びトルクの軸に直角の方向にコネクタをひねる。

試験後,コネクタの 2 個の構成部分が外れたり,感電に対して保護をする部分が緩んだり,充電部に触

れることができるようになってはならない。

23.8

機器用インレットの外覆いは,

図 24 に示すような装置内で 25±5  ℃の周囲温度で圧縮試験を行う。

試料を,半径 25 mm の円筒形の面をもち,幅 15 mm で,ガイド間の有効長さ 50 mm 以上の鋼製のあ

ご部の間に挟む。あご部の角は,半径 2.5 mm の面取りを施す。

試料を,あご部の前部と外覆いの前部とが一致するように挟む。

あご部を通じて 20±2 N の力を加える。 
1 分後,外覆いにまだ力を加えている間に,対応する通りゲージが機器用インレットの中に入らなけれ

ばならない。疑義がある場合及びゲージがない場合,覆いの内側の寸法を測定する。寸法は,関連スタン

ダードシートに適合しなければならない。

試料を 90°回転させて試験を繰り返す。

24 

耐熱性及び耐劣化性 

24.1

機器用カプラは,十分な耐熱性をもっていなければならない。

適否は,24.1.124.1.3 の試験によって判定する。

24.1.1

機器又は装置と一体化した又は組み込んだもの以外の機器用インレット,及びコネクタの試料は,

100±2  ℃の温度に保った恒温槽の中に 1 時間放置する。

試験の間,試料は,その後の使用を妨げるようなどのような変化も生じてはならず,かつ,充塡物は,

充電部が露出するほど流出してはならない。

注記 1

コネクタ及び機器用インレットが同時に提出されている場合は,互いをはめ合わせて試験を

行う。

注記 2

充塡物の僅かな移動は無視する。ただし,安全が阻害されない場合に限る。

24.1.2 0.2

A コネクタ以外のコネクタの絶縁材料でできている部分,及び機器又は装置と非一体の又は非

組込用の機器用インレットの絶縁材料の部分は,

図 23 に示す装置を用いてボールプレッシャ試験を行う。

コード止めの部分,コードガードの部分,コードと一体成形したコネクタのソケットのコンタクトを直

接取り巻いていない部分及び磁器製の部分は,この試験を行わない。

試験を始める前に,ボール及び試料を載せる支持台を規定する温度にする。試験の力に耐えるように支

持した厚さ 3 mm の鋼板の上に試料を直接接触させて置く。試験できない試料の場合は,2 mm 以上の厚

さの同じ材料の試料に対して行う。

試験する部品の表面を水平に置き,直径 5 mm の鋼球をその表面に 20 N の力で押し付ける。

試験は,次の温度を保持している恒温槽の中で行う。

超高温用アクセサリの場合は,

155

±

2

高温用アクセサリの場合は,

125

±

2

低温用アクセサリの部分であって,通電部及び接地回路を定位置に保持する部分の場合は,

125

±

2

低温用アクセサリのその他の部分及び

0.2 A

機器用インレットの全ての部分に対しては,

75

±

2

1 時間後,鋼球を試料から取り除き,10 秒以内に試料を冷水に浸してほぼ室温になるまで冷却する。


29

C 8283-1

:2012

鋼球によって生じたへこみの直径を測定し,それが 2 mm を超えてはならない。

24.1.3

熱可塑性材料で作られたコネクタは,

図 24 に示すような装置で固定し,圧縮試験を行う。試験は

100±2  ℃の温度の加熱槽の中で行う。

試料を,半径 25 mm の円筒形の面をもち,幅 15 mm で,長さ 50 mm の鋼製のあご部の間に挟む。あ

ご部の角は半径 2.5 mm の面取りを施す。

通常の使用において,手で握る部分にあご部が当たるようにして,試料を締め付ける。

このときあご部の中心線を,この握り部の中心にできるだけ一致させる。

あご部に加える力は 20 N とする。 
1 時間後,あご部を取り外したとき,試料にこの規格に不適合となる損傷があってはならない。

24.2

エラストマ又は熱可塑性材料のコネクタは,劣化に対する十分な耐性をもっていなければならない。

適否は,次の試験によって判定する。

エラストマのコネクタは,24.2.1 及び 24.2.3 の試験

熱可塑性材料のコネクタは,24.2.2 及び 24.2.3 の試験

24.2.1

24.2.3 の試験には,2 個の新しい試料を使用するが,その前にまず箇条 16 の試験を行う。

注記 1

24.2.1

及び 24.2.2 の試験には,電気式加熱槽を用いることが望ましい。

注記 2

空気の自然環流は,キャビネットの壁の穴を通して行ってもよい。

注記 3

温度は,サーモメータを使って測定してもよい。

24.2.1

エラストマのコネクタは,周囲の大気と同じ組成及び気圧の空気中で,加速劣化試験を行う。空気

の自然環流で換気される恒温槽の中に,試料を自由な状態でつり下げる。試料は,恒温槽内で 240 時間(10

日間)

,70±2  ℃の温度を保ちながら放置する。

24.2.2

熱可塑性材料のコネクタは,周囲の大気と同じ組成及び気圧の空気中で,加速劣化試験を行う。自

然環流で換気される恒温槽の中に,試料を自由な状態でつり下げる。試料は,恒温槽内で 168 時間(7 日

間)

,80±2  ℃の温度を保ちながら放置する。

試験中,コネクタには,関連するスタンダードシートに従って,対応する機器用インレットを差し込ん

でおく。

24.2.3  24.2.1

又は 24.2.2 の試験の後,試料をほぼ周囲温度まで冷やしてから目視検査をする。試料に肉眼

で見えるほどの亀裂が生じたり,材料がべとついたり,油じみていてはならず,これは次によって判断す

る。

乾いた粗目の布切れを人差指に巻き付けて,5 N の力で試料に押し付ける。

試料に布目の跡が残ったり,布に試料の材料が付着してはならない。

試験後,試料にこの規格で不適合と判定されるような損傷があってはならない。

注記

 5

N

の力は,次の方法で得られる。

試料を天びん(秤)の一方の皿に載せ,他方の皿には試料の質量に

500 g

を加えた質量のお

もりを載せる。次いで,布切れを巻いた人差指で試料を押さえながら天びんを平衡状態に戻す。

25 

ねじ,通電部及び接続 

25.1

電気的接続部又は機械的接続部は,通常の使用状態において生じる機械的応力に耐えなければなら

ない。

ねじ及びナットであって,接触圧を伝達するもの,及び設置作業中にアクセサリの接続・取付けのとき

に操作するもの,及び/又はアクセサリの寿命中に操作する可能性のあるものは,金属のねじ山でかん合


30

C 8283-1

:2012

していなければならない。

導体接続用のねじは,タッピンねじであってはならない。

アクセサリを取り付ける過程で操作するねじ若しくはナット,及び/又はアクセサリの寿命中に操作す

る可能性のあるねじ若しくはナットは,ねじ山を切削するものであってはならない。

注記 1

アクセサリ取付けのときに操作するねじ又はナットには,カバー又はカバー板を固定するた

めのねじを含むが,機器用インレットのベースを固定するためのねじは含まない。

適否は,目視検査によって行い,接触圧力を伝達するねじ・ナット,アクセサリの接続・取付けの過程

で操作するねじ,及びアクセサリの寿命中に操作する可能性のあるねじは,次の試験によって判定する。

ねじ及びナットを次の回数,締めたり緩めたりを繰り返す。

絶縁材料のねじ山にかみ合う金属ねじ,及び絶縁材料のねじは,

10

他のものは,

5

絶縁材料のねじ穴に挿入するねじ又はナット,及び絶縁材料のねじは,各回ごとに完全に取り外し,再

度ねじ込む。試験は,適切な試験用ねじ回し又はスパナを用い,

表 に規定するトルクを適用する。

注記 2

試験用ねじ回しの刃形は,試験するねじの頭に合わせる。

コネクタの端子ねじの試験のときは,可とう線を端子に取り付ける。導体は,ねじ又はナットを緩める

たびに動かす。

この導体の公称断面積は,JIS C 3662(規格群)又は JIS C 3663(規格群)に適合したコードを使用す

る場合,10 A コネクタには 1 mm

2

,16 A コネクタには 1.5 mm

2

とする。その他は,製造業者指定のコー

ドを取り付ける。

ねじ及びナットは,滑らかに締め付ける。

表 8−締付け及び緩める試験で加えるトルク 

トルク

Nm

ねじの呼び径

mm

I II

2.8 以下 0.2  0.4

2.8 を超え 3.0 以下 0.25 0.5 
3.0 を超え 3.2 以下 0.3  0.6 
3.2 を超え 3.6 以下 0.4  0.8 
3.6 を超え 4.1 以下 0.7  1.2 
4.1 を超え 4.7 以下 0.8  1.8 
4.7 を超え 5.3 以下 0.8  2.0

列 I は,ねじを締め付けたとき,ねじ穴から突き出ないような頭なしねじ,又はねじの直径よりも刃幅

が広いねじ回しが使用できないようになっているねじの場合に適用する。

列 II は,それ以外のねじ及びナットに適用する。

溝付六角頭ねじの場合は,ねじ回しを用いた試験だけを実施する。

試験中,ねじ接続は緩んではならず,その後のアクセサリの使用を妨げるようなねじの破損又はねじの

すり割り,ねじ山,ワッシャ若しくは締付板の損傷が生じてはならない。

注記 3

ねじ接続に関しては,箇条 20 及び箇条 23 の試験によって,部分的に確認済である。

25.2

絶縁材料のねじ山にかみ合う目的のねじ及び絶縁材料のねじで,アクセサリの取付けのために操作

するもの及び/又はアクセサリの寿命中に操作する可能性のあるものに対しては,ねじ穴又はナットにね


31

C 8283-1

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じを正しく差し込めなければならない。

絶縁材料のねじは,金属ねじとの交換によって,機器用カプラの絶縁を損なうおそれがある場合には用

いてはならない。

適否は,目視検査及び手による試験によって判定する。

注記

ねじの正しいねじ込みに対する要求事項は,ねじが傾いてねじ込まれることを防止するためで

あって,例えば固定部側にねじのガイドを設けたり,めねじに面取りを施したり,先頭部のね

じ山を取り去ったねじを使用することは,この要求事項に合致する。

25.3

電気的接続は,接触圧が磁器又は磁器と同等以上の特性をもつ材料以外の絶縁材料を介して伝達し

ないように設計しなければならない。

この要求事項は,その金属部分の弾性が,絶縁材料に起こり得る収縮又は変形を補償する場合には,低

温用の機器用カプラには適用しない。

注記 1

材料が適切であるかどうかは,寸法の安定性を基準に考慮する。

適否は,目視検査によって判定する。

注記 2

この要求事項は,あらゆる通常の使用状態,特に絶縁材料の収縮,変形,劣化及び低温流動

が予想される下で適切で恒久的な接続を確実にするような特性をもつ絶縁材料によって接触

圧が得られる場合の

0.2 A

以下で使用する平形金糸コードとの電気的接続を妨げるものでは

ない。

25.4

機械的接続と同時に電気的接続を兼ねて使用するねじ及びリベットは,緩んだり,回転することの

ないように固定しなければならない。

適否は,目視検査及び手による試験によって判定する。

注記 1

スプリングワッシャは,十分な緩み止めとなり得る。

注記 2

リベットは,円形でない軸部又は軸に適切なノッチを入れることによって十分な緩み止めと

なり得る。

注記 3

熱で軟化する充塡物は,通常の使用状態でねじれにさらされないねじ接続に限り,十分な緩

み止めとなる。

25.5

端子とその他の部品との結合部は,通常の使用状態で緩まないように設計しなければならない。

適否は,目視検査及び手による試験によって判定する。

25.6

通電部分及び接地極は,機器用カプラの中で発生する状態の下で,十分な機械的強度及び耐腐食性

をもつ金属でできていなければならない。

適否は,目視検査及び必要があれば化学分析によって判定する。

許容温度範囲内で,かつ,通常の化学的汚染状態で使用する場合の適切な金属の例を,次に示す。

冷間加工部品に対しては,

58 %

以上の銅,その他の部品に対しては

50 %

以上の銅を含む合金

 13

%

以上のクロム及び

0.09 %

以下の炭素を含むステンレス鋼

ISO 2081

による亜鉛電気めっき被膜をもつ鋼,ただし,被膜は厚さ

5 μm

以上(

ISO

サービス条件第

1

とする。

ISO 1456

によるニッケル・クロム電気めっき被膜をもつ鋼,ただし,被膜は厚さ

20 μm

以上(

ISO

ービス条件第

2

)とする。

ISO 2093

による,すず電気めっき被膜をもつ鋼,ただし,被膜は厚さ

12 μm

以上(

ISO

サービス条件

2

)とする。


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C 8283-1

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機械的摩耗を受けるおそれのある部品は,電気めっき被膜をもつ鋼であってはならない。

電気亜鉛めっき被膜をもつ鋼は,固定した電気接続を行うことを意図しない場合に限り,主要な通電部

に対して許容する。接続部の電気亜鉛めっきは,ある方式の端子において接触圧力だけを伝達するために

用いるねじ,ワッシャなど,電流の伝達に直接寄与しない部品に限って許容する。

注記 1

この細分箇条の要求事項は,磁気回路,加熱素子,バイメタル部品,シャント,電子装置の

部品などには適用しない。

注記 2

ねじ,ナット,ワッシャ,締付板及び類似の端子部品は,通電部品とはみなさない。

注記 3

耐腐食性を判定する試験によって確認する新しい要求事項は,検討中である。この要求事項

は,適切な被膜をもつならば,この用途にその他の材料を認めることになる。

25.7

湿気状態では,相互間に大きい電気化学的電位差をもつ金属を相互に接触して用いてはならない。

適否は,目視検査によって判定する。

25.8

超高温用の機器用インレットのピンは,ニッケルめっきによって保護するか,又は類似の耐腐食性

のある材料でなければならない。この要求事項は,通常の使用状態で 140  ℃以下の場合には,機器又は装

置と一体化した又は組み込んだ機器用インレットのピンには適用しない。

適否は,目視検査によって判定する。

26 

沿面距離,空間距離及び絶縁材料を通しての距離 

機器又は装置と一体化した又は組み込んだもの以外の機器用インレット及びコネクタの沿面距離,空間

距離及び絶縁材料を通しての距離は,スタンダードシートに規定がない場合,

表 の値以上でなければな

らない。

注記 1

想定される新スタンダードシートに対しては,他の値を用いる十分な理由がなく,かつ,絶

縁協調に対して考慮していれば,表の値は有効となる。

注記 2

表の値は,スタンダードシートに規定がない全ての寸法に対して有効となる。表の注は,表

の値からの想定される除外及び差異を示す。

回路の沿面距離又は空間距離を橋絡した状態で,故障電流が 0.25 A を超えないような抵抗値をもつ表示

器回路は,表に規定する値を 1.0 mm まで減らしてもよい。また,その表示器回路の抵抗器は,製造業者

が宣言した公称定格消費電力の 75 %以下で用いなければならない。

表 9−最小の沿面距離,空間距離及び絶縁材料を通しての距離 

沿面距離及び空間距離 mm

異極充電部相互間

3

充電部と次の部分との間

可触金属部

4

a)

触れることのできない外部のねじ又はそれに類するもの(コネクタに対してだけ) 3

接地回路の部分と次の部分との間

充電部

4

可触ねじ又はそれに類するもの 3 
触れることのできない外部のねじ又はそれに類するもの(コネクタに対してだけ) 1.5

締付ねじを含むコード止め装置 1.5

可触金属部と充電部との間の絶縁材料の厚さ 1.5

注記 1  コネクタの場合の“可触金属部”の用語は,絶縁材の外部表面に接触させた金属はく(箔)も含む。
注記 2  触れることのできないねじとは,標準試験指で触れることのできないものをいう。 
注記 3  絶縁は,固体材料と一つ以上の空気層とで構成してもよい。 

a)

  関連するスタンダードシートに規定する寸法がこの距離よりも小さい場合,この値は適用しない。


33

C 8283-1

:2012

適否は,寸法測定によって判定する。

コード交換形コネクタの場合,試料に

表 に規定する最大断面積をもつ導体を付けた状態,及び付けな

い状態で測定する。

コード非交換形コネクタの場合は,提出されたままの状態のコード付き試料によって測定する。

コネクタは,機器用インレットに差し込んだ状態,及び差し込まない状態で試験する。

注記 3

幅が

1 mm

未満の溝の沿面距離への影響は,その幅までとなる。幅が

1 mm

未満の空隙は,

空間距離の合計には含めない。

27 

絶縁材料の耐熱性,耐火性及び耐トラッキング性 

27.1

電気的作用による熱ストレスを受けるおそれのある絶縁材料製の部品又は安全性を損ねる劣化が起

こり得る部品は,アクセサリの内部で発生する熱及び炎によって,著しい影響を受けてはならない。

定格電流が 0.2 A を超えるアクセサリに対する適否は,27.1.127.1.10 のグローワイヤ試験によって判

定する。

機器又は装置と一体化した又は組み込んだ機器用インレットは,関連する機器規格に従って試験する。

27.1.1 

試験の目的 

グローワイヤ試験は,規定試験条件の下で試験用電熱線が絶縁材料を着火しないことの確認のため,又

は絶縁材料が着火した場合には,燃焼時間が短時間に制限されており,かつ,試験部分からの炎による延

焼,燃焼する部品の落下若しくは燃焼する滴下物がないことを確認するために行う。

27.1.2 

試験の一般的な記述 

試験は,1 個の試料についてだけ実施する。

疑義のある場合,更に 2 個の試料について試験を繰り返す。

試験は,グローワイヤを一度だけ当てて行う。試料は試験中,意図した使用姿勢の内で最も不利な位置

に配置する(その表面は,垂直姿勢にして試験する)

グローワイヤの先端は,

高温部が試料に接触するように,使用状態を考慮して試料の指定表面に当てる。

完成品で試験ができない場合は,適切に切り取った部分で行ってもよい。

規定の試験を,同じ試料上の数箇所で実施する場合,その前の試験によって引き起こされた劣化があっ

ても,実施する試験の結果に影響を与えないように留意する。

ワッシャのような小形部品には,この試験は適用しない。

27.1.3 

試験装置の説明 

JIS C 60695-2-10

の 5.(試験装置)を適用する。1 枚の包装用ティッシュで覆った松板を用いる。

27.1.4 

厳しさの度合 

JIS C 60695-2-11

JIS C 60695-2-12 及び JIS C 60695-2-13 の 6.(厳しさ)に規定する試験温度から選定

した次の試験温度を適用する。

通電部品及び接地回路の部品を,

あるべき位置に保持する目的の絶縁材料製の部品に対しては,

750

絶縁材料製の他の全ての部品に対しては,

650

27.1.5 

熱電対の検証 

JIS C 60695-2-10

の 6.2(温度測定システムの確認)を適用する。

27.1.6 

前処理 

JIS C 60695-2-10

の 7.(状態調節)を適用する。


34

C 8283-1

:2012

27.1.7 

初期測定 

JIS C 60695-2-11

JIS C 60695-2-12 及び JIS C 60695-2-13 の 9.(初期測定)を適用する。

27.1.8 

試験手順 

JIS C 60695-2-10

の 8.(一般試験手順)を適用する。

27.1.9 

観察及び測定 

JIS C 60695-2-11

JIS C 60695-2-12 及び JIS C 60695-2-13 の 11.(観察及び測定)を適用する。

27.1.10 

試験結果の評価 

JIS C 60695-2-11

JIS C 60695-2-12 及び JIS C 60695-2-13 の 12.(試験結果の評価)を適用する。

27.2

高温用及び超高温用の機器用カプラの充電部を保持する又はそれに接触する絶縁部品は,耐トラッ

キング性材料のものでなければならない。

機器又は装置と一体化した又は組み込んだ機器用インレットには,この要求事項は適用しない。

磁器以外の材料の場合,適否は次の試験によって判定する。

27.2.1 

試料 

JIS C 2134

の 5.(試験片)を適用する。試料は,試験するアクセサリからとる。

27.2.2 

前処理 

JIS C 2134

の 6.(試験片の状態調節)を適用する。

27.2.3 

試験装置 

JIS C 2134

の 7.(測定装置)を,次のように適用する。

7.1

−  電極:適用する。

7.2

−  測定回路:適用する。

7.3

−  測定溶液:溶液 A を用いる。

7.4

−  滴下装置:適用する。

27.2.4 

手順 

JIS C 2134

の 8.11.を,次のように適用する。

8.1

−  一般的事項:適用する。

9.

−  浸食の測定:適用しない。

10.

−  保証トラッキング指数(PTI)の測定:適用する。PTI は 175 V とする。

11.

−  比較トラッキング指数(CTI)の測定:適用しない。

28 

耐腐食性 

鉄製の部分は,さびに対して適切に保護しなければならない。

適否は,次の試験によって判定する。

石油エーテルのような冷たい化学脱脂剤の中に 10 分間浸し,試験する部品から油脂分を完全に除去す

る。続いて部品を温度 20±5  ℃の塩化アンモニウム 10 %の水溶液の中に 10 分間浸す。

そのまま乾燥せずに,水滴を振り落としてから,部品を 20±5  ℃の飽和水蒸気の箱の中に 10 分間放置

する。

部品を 100±5  ℃の温度の恒温槽の中に 10 分間入れて乾燥した後,その表面にさびの徴候があっては

ならない。

注記 1

鋭い端部に生じたさびの痕跡,こすれば取れるような黄色被膜などは無視してよい。

注記 2

小形のばね及びこれに類似した部品並びに摩耗を受ける不可触部品の場合は,油脂膜はさび


35

C 8283-1

:2012

に対する十分な保護を備えているものとみなす。これらの部品は,油脂膜の有効性に疑義が

ある場合に限り試験を行う。この場合,試験は油脂分を除去しないで行う。

警告 

試験用に規定する液体を使用するときには,蒸気の吸入を防止するための適切な対策を講じる。

29 

電磁両立性(EMC)要求事項 

注記

電子部品を内蔵するアクセサリに対する要求事項は,まだ必要性が確立していないため,含め

ていない。

29.1 

イミュニティ 

29.1.1 

電子部品を内蔵していないアクセサリ 

これらのアクセサリは,通常,電磁妨害に影響されないため,イミュニティ試験は要求しない。

29.2 

エミッション 

29.2.1 

電子部品を内蔵していないアクセサリ 

これらのアクセサリは,電磁妨害を発生しない。したがって,エミッション試験は必要としない。

注記

これらのアクセサリは,時折アクセサリを抜差しするときにだけ,電磁妨害を発生することが

ある。これらのエミッションの周波数,レベル及び結果は,通常の電磁環境の一部とみなす。


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C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C1 

クラス II 機器用 0.2 A 250 V 低温用コネクタ 

(コード非交換形だけ) 

単位  mm

インレットに挿入する部分の寸法及び形状並びにコンタクトの中心間距離及び形状は,次による。

−  コネクタは,

図 のゲージに一杯の深さまで入り,図 6,図 及び図 のゲージに入ってはならない。

−  コネクタは,箇条 16 及び箇条 17 の要求事項に適合しなければならない。

−  コンタクトの周囲の絶縁体の厚さは,1.5 mm 以上でなければならない。

インレットに挿入する部分の輪郭 1)は,どの点においても,かん合面から 10.5 mm の距離までは,超えたり下回っ

たりしてはならない。

インレットに挿入しない部分の輪郭 2)は,コネクタの軸に直角な,いかなる断面においても超えてはならない。た

だし,側面コード差込口のあるコネクタ又は他のアクセサリと組み合わせたコネクタに対しては,コードの軸方向又
は挿入部分の動作方向に対し,この制限は適用しない。

コンタクトは固定していなくてもよい。 
図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。


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C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C2 

クラス II 機器用 0.2 A 250 V 低温用機器用インレット 

単位  mm

ピンの先端部は,球形であっても,代替形状の図に示すように円すい形であってもよい。

輪郭 3)は,インレット底部のかん合面から 10±0.5 mm の距離まではこの形状でなければならない。ただし,インレ

ット底部のかん合面から平面 A-A までの距離は,領域 1)の外側では,これより短くてもよい。平面 A-A は,必ずしも
領域 1)の輪郭まで延ばす必要はない。リムを頂上部で僅かに丸めることは,1.5 mm 以上の厚さがあれば,くぼみの周

囲では許される。保持する装置又は部品は,領域 1)内にあってもよい。インレットの他の部分は,平面 A-A から突き
出てはならない。

機器の外部表面の穴に埋め込む機器用インレットの場合で,かつ,その表面が機器用インレットの軸に対し曲面を

なしていたり,傾斜している場合,寸法 2)は,10.5 mm を超えてはならない。最小寸法は,9.5 に従って決定する。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。


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C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C5 

クラス 機器用 2.5 A 250 V 低温用コネクタ 

(コード非交換形だけ) 

単位  mm

インレットに挿入する部分の寸法及び形状並びにコンタクトの中心間距離及び形状は,次による。

−  コネクタは,

図 のゲージに一杯の深さまで入り,図 のゲージに入ってはならない。

−  コネクタは,箇条 16 及び箇条 17 の要求事項に適合しなければならない。 
−  コンタクトの周囲の絶縁体の厚さは,1.5 mm 以上でなければならない。

インレットに挿入する部分の輪郭 1)は,どの点においても,かん合面から 12.5 mm の距離までは,超えたり下回っ

たりしてはならない。

インレットに挿入しない部分の輪郭 2)は,コネクタの軸に直角な,いかなる断面においても超えてはならない。た

だし,側面コード差込口のあるコネクタ又は他のアクセサリと組み合わせたコネクタに対しては,コードの軸方向又
は挿入部分の動作方向に対し,この制限は適用しない。

コンタクトは固定していなくてもよい。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。 
形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


39

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C6 

クラス 機器用 2.5 A 250 V 低温用機器用インレット 

単位  mm

ピンの先端部は,球形であっても,代替形状の図に示すように円すい形であってもよい。 
輪郭 3)は,インレット底部のかん合面から 12±0.5 mm の距離まではこの形状でなければならない。ただし,インレ

ット底部のかん合面から平面 A-A までの距離は,領域 1)の外側では,これより短くてもよい。平面 A-A は,必ずしも

領域 1)の輪郭まで延ばす必要はない。リムを頂上部で僅かに丸めることは,1.5 mm 以上の厚さがあれば,くぼみの周
囲では許される。保持する装置又は部品は,領域 1)内にあってもよい。インレットの他の部分は,平面 A-A から突き
出てはならない。

機器の外部表面の穴に埋め込む機器用インレットの場合で,かつ,その表面が機器用インレットの軸に対し曲面を

なしていたり,傾斜している場合,寸法 2)は,12.5 mm を超えてはならない。最小寸法は,9.5 に従って決定する。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。


40

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C7 

クラス II 機器用 2.5 A 250 V 低温用コネクタ 

(コード非交換形だけ) 

単位  mm

インレットに挿入する部分の寸法及び形状並びにコンタクトの中心間距離及び形状は,次による。

−  コネクタは,

図 及び図 5A のゲージに一杯の深さまで入り,図 及び図 のゲージに入ってはならない。

−  コネクタは,箇条 16 及び箇条 17 の要求事項に適合しなければならない。

−  コンタクトの周囲の絶縁体の厚さが 1.5 mm 以上でなければならない。

インレットに挿入する部分の輪郭 1)は,どの点においても,かん合面から 16 mm の距離までは,超えたり下回った

りしてはならない。

インレットに挿入しない部分の輪郭 2)は,コネクタの軸に直角な,いかなる断面においても超えてはならない。た

だし,側面コード差込口のあるコネクタに対して,また,他のアクセサリと組み合わせたコネクタに対しては,コー
ドの軸方向又は挿入部分の動作方向に対し,この制限は適用しない。

領域 3)の中で,コネクタは,23.6 の要求事項に適合しなければならない。 
コンタクトは固定していなくてもよい。 
図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。

a)

  この図は,かん合面からコネクタの“尾部”までの最小寸法 20 mm を示すにすぎない。したがってこれは,

コードの軸がソケットのコンタクト(図に示す。

)の軸の中心を通る平面にはなく,その面と直角をなす側

面挿入形コネクタの構造を排除するものではない。


41

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C8 

クラス II 機器用 2.5 A 250 V 低温用標準形機器用インレット

a)

単位  mm

ピンの先端部は,球形であっても,代替形状の図に示すように円すい形であってもよい。 
輪郭 3)は,インレット底部のかん合面から 10±0.5 mm の距離まではこの形状でなければならない。ただし,インレ

ット底部のかん合面から平面 A-A までの距離は,領域 1)の外側では,これより短くてもよい。平面 A-A は,必ずしも
領域 1)の輪郭まで延ばす必要はない。リムを頂上部で僅かに丸めることは,1.5 mm 以上の厚さがあれば,くぼみの周
囲では許される。保持する装置又は部品は,領域 1)内にあってもよい。インレットの他の部分は,平面 A-A から突き

出てはならない。

機器の外部表面の穴に埋め込む機器用インレットの場合で,しかもその表面が機器用インレットの軸に対し曲面を

なしていたり,傾斜している場合,寸法 2)は,10.5 mm を超えてはならない。最小寸法は,9.5 に従って決定する。

間隔 4)は,

図 のゲージを用いても判定する。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。

a)

  このタイプの機器用インレットは,かん合面とショルダ(肩部)との間の距離が 10.5 mm のタイプのコネ

クタがあるため標準化された。


42

C 8283-1

:2012

スイッチカムの位置 

(スタンダードシート C8C8A 及び C8B の機器用インレットに適用) 

単位  mm

寸法 1)は,スイッチカムの最小値。キーは,スイッチカムが存在するところでは要求しない。 
図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。


43

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C8A 

クラス II 機器用 2.5 A 250 V 低温用機器用インレット 

単位  mm

ピンの先端部は,球形であっても,代替形状の図に示すように円すい形であってもよい。 
輪郭 3)は,インレット底部のかん合面から 15.5±0.5 mm の距離まではこの形状でなければならない。ただし,イン

レット底部のかん合面から平面 A-A までの距離は,領域 1)の外側では,これより短くてもよい。平面 A-A は,必ずし
も領域 1)の輪郭まで延ばす必要はない。リムを頂上部で僅かに丸めることは,1.5 mm 以上の厚さがあれば,くぼみの
周囲では許される。保持する装置又は部品は,領域 1)内にあってもよい。インレットの他の部分は,平面 A-A から突

き出てはならない。

この機器用インレットは,インレットの軸に対して曲面をなしていたり,傾斜している機器の外部表面に取り付け

てはならない。

スイッチカムの位置は,スタンダードシート C8 を参照。 
間隔 2)は,

図 のゲージを用いても判定する。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。


44

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C8B 

クラス II 機器用 2.5 A 250 V 低温用機器用インレット 

種類の異なる電源電圧への装置の二者択一接続用) 

単位  mm

ピンの先端部は,球形であっても,代替形状の図に示すように円すい形であってもよい。

輪郭 3)は,インレット底部のかん合面から 15.5±0.5 mm の距離まではこの形状でなければならない。ただし,イン

レット底部のかん合面から平面 A-A までの距離は,領域 1)の外側では,これより短くてもよい。平面 A-A は,必ずし
も領域 1)の輪郭まで延ばす必要はない。リムを頂上部で僅かに丸めることは,1.5 mm 以上の厚さがあれば,くぼみの

周囲では許される。保持する装置又は部品は,領域 1)内にあってもよい。インレットの他の部分は,平面 A-A から突
き出てはならない。

部品 P の穴にはキーを付けてはならない。

部品 Q の穴の形状は,8.2

0.8
0

mm×25.1

1
0

mm のだ円とし,キーを付けてはならない。

部品 P を別の方法で固定(例えば,部品 P がねじ止めされた可逆式の場合)している場合,部品 Q を省略してもよ

い。この場合,部品 P の厚さ 2)は,インレットの底部から部品 P までの距離,及び平面 A-A(このときは,部品 P の

外面)までの距離をそれぞれ 10±0.5 mm 及び 15.5±0.5 mm に保つ厚さでなければならない。

この機器用インレットは,インレットの軸に対して曲面をなしていたり,傾斜している機器の外部表面に取り付け

てはならない。

スイッチカムの位置は,スタンダードシート C8 を参照。 
間隔 4)は,

図 のゲージを用いても判定する。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。


45

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C9 

クラス II 機器用 6 A 250 V 低温用コネクタ 

(コード非交換形だけ) 

単位  mm

インレットに挿入する部分の寸法及び形状並びにコンタクトの中心間距離及び形状は,次による。

−  コネクタは,一杯の深さまでスタンダードシート C10 の機器用インレットの最小の長さ及び幅をもつものに入ら

なければならない。

−  コネクタは,箇条 16 及び箇条 17 の要求事項に適合しなければならない。 
−  コンタクトの周囲の絶縁体の厚さが 1.5 mm 以上でなければならない。

インレットに挿入する部分の輪郭 1)は,どの点においても,かん合面から 15 mm の距離までは,超えたり下回った

りしてはならない。

インレットに挿入しない部分の輪郭 2)は,コネクタの軸に直角な,いかなる断面においても超えてはならない。た

だし,側面コード差込口のあるコネクタに対して,また,他のアクセサリと組み合わせたコネクタに対しては,コー
ドの軸方向又は挿入部の動作方向に対し,この制限は適用しない。

コンタクトは固定していなくてもよい。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。 
形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


46

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C10 

クラス II 機器用 6 A 250 V 低温用機器用インレット 

単位  mm

輪郭 3)は,インレット底部のかん合面から 14

0

1

mm の距離まではこの形状でなければならない。ただし,インレッ

ト底部のかん合面から平面 A-A までの距離は,領域 1)の外側では,これより短くてもよい。平面 A-A は,必ずしも領

域 1)の輪郭まで延ばす必要はない。リムを頂上部で僅かに丸めることは,1.5 mm 以上の厚さがあれば,くぼみの周囲
では許される。保持する装置又は部品は,領域 1)内にあってもよい。インレットの他の部分は,平面 A-A から突き出
てはならない。

機器の外部表面の穴に埋め込む機器用インレットで,しかもその表面が機器用インレットの軸に対し曲面をなして

いたり,傾斜している場合,寸法 2)は,14 mm を超えてはならない。最小寸法は,9.5 に従って決定する。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。

形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


47

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C13 

クラス 機器用 10 A 250 V 低温用コネクタ 

単位  mm

インレットに挿入する部分の輪郭 1)は,どの点においても,かん合面から 18 mm の距離までは,超えたり下回った

りしてはならない。

インレットに挿入しない部分の輪郭 2)は,コネクタの軸に直角な,いかなる断面においても超えてはならない。た

だし,側面コード差込口のあるコネクタに対して,また,他のアクセサリと組み合わせたコネクタに対しては,コー

ドの軸方向又は挿入部分の動作方向に対し,この制限は適用しない。

コンタクトは固定していなくてもよい。 
図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。

形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


48

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C14 

クラス 機器用 10 A 250 V 低温用機器用インレット 

単位  mm

輪郭 3)は,インレット底部のかん合面から 17

0

1

mm の距離までは,この形状でなければならない。ただし,インレ

ット底部のかん合面から平面 A-A までの距離は,領域 1)の外側では,これより短くてもよい。平面 A-A は,必ずしも
領域 1)の輪郭まで延ばす必要はない。リムを頂上部で僅かに丸めることは,1.5 mm 以上の厚さがあれば,くぼみの周
囲では許される。保持する装置又は部品は,領域 1)内にあってもよい。インレットの他の部分は,平面 A-A から突き

出てはならない。

部分 4)の直角部には,輪郭 3)のための半径を規定しない。その形状は,角度を付けた内部角の外側にへこみが 3.5 mm

以内の丸みをもってもよい。

機器の外部表面の穴に埋め込む機器用インレットで,しかもその表面が機器用インレットの軸に対し曲面をなして

いたり,傾斜している場合,寸法 2)は,17 mm を超えてはならない。最小寸法は,9.5 に従って決定する。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。

形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


49

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C15 

クラス 機器用 10 A 250 V 高温用コネクタ 

単位  mm

インレットに挿入する部分の輪郭 1)は,どの点においても,かん合面から 18 mm の距離までは,超えたり下回った

りしてはならない。

インレットに挿入しない部分の輪郭 2)は,コネクタの軸に直角な,いかなる断面においても超えてはならない。た

だし,側面コード差込口のあるコネクタに対して,また,他のアクセサリと組み合わせたコネクタに対しては,コー
ドの軸方向又は挿入部分の動作方向に対し,この制限は適用しない。

コンタクトは固定していなくてもよい。 
図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。 
形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


50

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C15A 

クラス 機器用 10 A 250 V 超高温用コネクタ 

単位  mm

インレットに挿入する部分の輪郭 1)は,どの点においても,かん合面から 18 mm の距離までは,超えたり下回った

りしてはならない。

インレットに挿入しない部分の輪郭 2)は,コネクタの軸に直角な,いかなる断面においても超えてはならない。た

だし,側面コード差込口のあるコネクタに対して,また,他のアクセサリと組み合わせたコネクタに対しては,コー
ドの軸方向又は挿入部分の動作方向に対し,この制限は適用しない。

コンタクトは固定していなくてもよい。 
図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。 
形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


51

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C16 

クラス 機器用 10 A 250 V 高温用機器用インレット 

単位  mm

輪郭 3)は,インレット底部のかん合面から 17

0

1

mm の距離まではこの形状でなければならない。ただし,インレッ

ト底部のかん合面から平面 A-A までの距離は,領域 1)の外側では,これより短くてもよい。平面 A-A は,必ずしも領
域 1)の輪郭まで延ばす必要はない。リムを頂上部で僅かに丸めることは,1.5 mm 以上の厚さがあれば,くぼみの周囲
では許される。保持する装置又は部品は,領域 1)内にあってもよい。インレットの他の部分は,平面 A-A から突き出

てはならない。

部分 4)の直角部には,輪郭 3)のための半径を規定しない。その形状は,角度を付けた内部角の外側にへこみが 3.5 mm

以内の丸みをもってもよい。

機器の外部表面の穴に埋め込む機器用インレットで,しかもその表面が機器用インレットの軸に対し曲面をなして

いたり,傾斜している場合,寸法 2)は,17 mm を超えてはならない。最小寸法は,9.5 に従って決定する。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。

形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


52

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C16A 

クラス 機器用 10 A 250 V 超高温用機器用インレット 

単位  mm

輪郭 3)は,インレット底部のかん合面から 17

0

1

mm の距離まではこの形状でなければならない。ただし,インレッ

ト底部のかん合面から平面 A-A までの距離は,領域 1)の外側では,これより短くてもよい。平面 A-A は,必ずしも領
域 1)の輪郭まで延ばす必要はない。リムを頂上部で僅かに丸めることは,1.5 mm 以上の厚さがあれば,くぼみの周囲
では許される。保持する装置又は部品は,領域 1)内にあってもよい。インレットの他の部分は,平面 A-A から突き出

てはならない。

部分 4)の直角部には,輪郭 3)のための半径を規定しない。その形状は,角度を付けた内部角の外側にへこみが 3.5 mm

以内の丸みをもってもよい。

機器の外部表面の穴に埋め込む機器用インレットで,しかもその表面が機器用インレットの軸に対し曲面をなして

いたり,傾斜している場合,寸法 2)は,17 mm を超えてはならない。最小寸法は,9.5 に従って決定する。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。

形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


53

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C17 

クラス II 機器用 10 A 250 V 低温用コネクタ 

(コード非交換形だけ) 

単位  mm

インレットに挿入する部分の輪郭 1)は,どの点においても,かん合面から 18 mm の距離までは,超えても下回った

りしてもならない。

インレットに挿入しない部分の輪郭 2)は,コネクタの軸に直角な,いかなる断面においても超えてはならない。た

だし,側面コード差込口のあるコネクタに対して,また,他のアクセサリと組み合わせたコネクタに対しては,コー
ドの軸方向又は挿入部分の動作方向に対し,この制限は適用しない。

コンタクトは固定していなくてもよい。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。 
形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


54

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C18 

クラス II 機器用 10 A 250 V 低温用機器用インレット 

単位  mm

輪郭 3)は,インレット底部のかん合面から 17

0

1

mm の距離まではこの形状でなければならない。ただし,インレッ

ト底部のかん合面から平面 A-A までの距離は,領域 1)の外側では,これより短くてもよい。平面 A-A は,必ずしも領
域 1)の輪郭まで延ばす必要はない。リムを頂上部で僅かに丸めることは,1.5 mm 以上の厚さがあれば,くぼみの周囲
では許される。保持する装置又は部品は,領域 1)内にあってもよい。インレットの他の部分は,平面 A-A から突き出

てはならない。

部分 4)の直角部には,輪郭 3)のための半径を規定しない。その形状は,角度を付けた内部角の外側にへこみが 3.5 mm

以内の丸みをもってもよい。

機器の外部表面の穴に埋め込む機器用インレットで,しかもその表面が機器用インレットの軸に対し曲面をなして

いたり,傾斜している場合,寸法 2)は,17 mm を超えてはならない。最小寸法は,9.5 に従って決定する。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。

形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


55

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C19 

クラス 機器用 16 A 250 V 低温用コネクタ 

単位  mm

インレットに挿入する部分の輪郭 1)は,どの点においても,かん合面から 20 mm の距離までは,超えたり下回った

りしてはならない。

インレットに挿入しない部分の輪郭 2)は,コネクタの軸に直角な,いかなる断面においても超えてはならない。た

だし,側面コード差込口のあるコネクタに対して,また,他のアクセサリと組み合わせたコネクタに対しては,コー
ドの軸方向又は挿入部分の動作方向に対し,この制限は適用しない。

コンタクトは固定していなくてもよい。 
図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。 
形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


56

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C20 

クラス 機器用 16 A 250 V 低温用機器用インレット 

単位  mm

輪郭 3)は,インレット底部のかん合面から 19

0

1

mm の距離まではこの形状でなければならない。ただし,インレッ

ト底部のかん合面から平面 A-A までの距離は,領域 1)の外側では,これより短くてもよい。平面 A-A は,必ずしも領
域 1)の輪郭まで延ばす必要はない。リムを頂上部で僅かに丸めることは,1.5 mm 以上の厚さがあれば,くぼみの周囲

では許される。保持する装置又は部品は,領域 1)内にあってもよい。インレットの他の部分は,平面 A-A から突き出
てはならない。

機器の外部表面の穴に埋め込む機器用インレットで,しかもその表面が機器用インレットの軸に対し曲面をなして

いたり,傾斜している場合,寸法 2)は,19 mm を超えてはならない。最小寸法は,9.5 に従って決定する。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。 
形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


57

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C21 

クラス 機器用 16 A 250 V 超高温用コネクタ 

単位  mm

インレットに挿入する部分の輪郭 1)は,どの点においても,かん合面から 20 mm の距離までは,超えたり下回った

りしてはならない。

インレットに挿入しない部分の輪郭 2)は,コネクタの軸に直角な,いかなる断面においても超えてはならない。た

だし,側面コード差込口のあるコネクタに対して,また,他のアクセサリと組み合わせたコネクタに対しては,コー
ドの軸方向又は挿入部分の動作方向に対し,この制限は適用しない。

コンタクトは固定していなくてもよい。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。 
形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


58

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C22 

クラス 機器用 16 A 250 V 超高温用機器用インレット 

単位  mm

輪郭 3)は,インレット底部のかん合面から 19

0

1

mm の距離まではこの形状でなければならない。ただし,インレッ

ト底部のかん合面から平面 A-A までの距離は,領域 1)の外側では,これより短くてもよい。平面 A-A は,必ずしも領

域 1)の輪郭まで延ばす必要はない。リムを頂上部で僅かに丸めることは,1.5 mm 以上の厚さがあれば,くぼみの周囲
では許される。保持する装置又は部品は,領域 1)内にあってもよい。インレットの他の部分は,平面 A-A から突き出
てはならない。

部分 4)の直角部には,輪郭 3)のための半径を規定しない。その形状は,角度を付けた内部角の外側にへこみが 3.5 mm

以内の丸みをもってもよい。

機器の外部表面の穴に埋め込む機器用インレットで,しかもその表面が機器用インレットの軸に対し曲面をなして

いたり,傾斜している場合,寸法 2)は 19 mm を超えてはならない。最小寸法は,9.5 に従って決定する。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。 
形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


59

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C23 

クラス II 機器用 16 A 250 V 低温用コネクタ 

(コード非交換形だけ) 

単位  mm

インレットに挿入する部分の輪郭 1)は,どの点においても,かん合面から 20 mm の距離までは,超えたり下回った

りしてはならない。

インレットに挿入しない部分の輪郭 2)は,コネクタの軸に直角な,いかなる断面においても超えてはならない。た

だし,側面コード差込口のあるコネクタに対して,また,他のアクセサリと組み合わせたコネクタに対しては,コー

ドの軸方向又は挿入部分の動作方向に対し,この制限は適用しない。

コンタクトは固定していなくてもよい。 
図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。

形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


60

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C24 

クラス II 機器用 16A 250V 低温用機器用インレット 

単位  mm

輪郭 3)は,インレット底部のかん合面から 19

0

1

mm の距離まではこの形状でなければならない。ただし,インレッ

ト底部のかん合面から平面 A-A までの距離は,領域 1)の外側では,これより短くてもよい。平面 A-A は,必ずしも領

域 1)の輪郭まで延ばす必要はない。リムを頂上部で僅かに丸めることは,1.5 mm 以上の厚さがあれば,くぼみの周囲
では許される。保持する装置又は部品は,領域 1)内にあってもよい。インレットの他の部分は,平面 A-A から突き出
てはならない。

機器の外部表面の穴に埋め込む機器用インレットで,しかもその表面が機器用インレットの軸に対し曲面をなして

いたり,傾斜している場合,この寸法 2)は,19 mm を超えてはならない。最小寸法は,9.5 に従って決定する。

図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。

形状又は位置の許容差を示す記号については,JIS B 0621 を参照。


61

C 8283-1

:2012

スタンダードシート  C25 

保持装置に対する規定 

単位  mm

かん合面から次の寸法の距離の間は,寸法 1)を超えてはならない。

− 6

A コネクタでは 28 mm

− 10

A コネクタでは 31 mm

− 16

A コネクタでは 40 mm

保持装置のショルダ(肩部)の上には,高さ 5 mm 以上の自由スペースがなければならない。 
図に示す寸法を除き,図は形状の詳細を規定するものではない。

 


62

C 8283-1

:2012

機器用カプラ

コードのタイプ

プラグ(参考)

スタンダードシート No.

機器用

カプラの

定格電流

A

機器の 
クラス

機器用

インレット

の最高

ピン温度

機器用

インレット

コネクタ

コード

交換

構造の

可否

許容される

最小グレード

最小

断面積

mm

2

極数

最小
定格
電流

A

0.2 II 70

C2

C1

60227 IEC 41 
 
別表第一

d)

適合の

ビニル金糸コード

a)

2 0.2

2.5 I 70

C6

C5

60227 IEC 52 
 
別表第一

d)

適合の

ビ ニ ル キ ャ ブ タ イ
ヤコード

0.75 3 2.5

2.5 II 70

C8

C7

60227 IEC 52 
 
別表第一

d)

適合の

ビ ニ ル キ ャ ブ タ イ
ヤコード

0.75

b)

2 2.5

6 II

70

C10

C9

60227 IEC 52 
 
別表第一

d)

適合の

ビ ニ ル キ ャ ブ タ イ
ヤコード

0.75 2

6

60227 IEC 53 又は
60245 IEC 53

0.75

c)

10

C14

別表第一

d)

適合の

ビ ニ ル キ ャ ブ タ イ
ヤ コ ー ド 又 は ゴ ム
キ ャ ブ タ イ ヤ コ ー

1.25

e)

3 10

60227 IEC 53 又は
60245 IEC 53

1.0

c)

15

(125 V)

I 70

不可

C13

別表第一

d)

適合のビ

ニ ル キ ャ ブ タ イ ヤ
コ ー ド 又 は ゴ ム キ
ャブタイヤコード

2.0

f)

3 15

60245 IEC 53 0.75

c)

10

別表第一

d)

適合の

ゴ ム キ ャ ブ タ イ ヤ
コード

1.25

e)

3 10

C16

60245 IEC 53

1.0

c)

15

(125 V)

I 120

不可

C15

別表第一

d)

適合の

ゴ ム キ ャ ブ タ イ ヤ
コード

2.0

f)

3 15

図 1−機器用カプラの一覧表 

 


63

C 8283-1

:2012

機器用カプラ

コードのタイプ

プラグ(参考)

スタンダードシート No.

機器用

カプラの

定格電流

A

機器の 
クラス

機器用

インレット

の最高

ピン温度

機器用

インレット

コネクタ

コード

交換

構造の

可否

許容される

最小グレード

最小

断面積

mm

2

極数

最小
定格
電流

A

60245 IEC 53 0.75

c)

10

C16A

別表第一

d)

適合の

ゴ ム キ ャ ブ タ イ ヤ
コード

1.25

e)

3 10

60245 IEC 53 1.0

c)

15

(125 V)

I 155

不可

C15A

別表第一

d)

適合の

ゴ ム キ ャ ブ タ イ ヤ

コード

2.0

f)

3 15

60227 IEC 53 又は
60245 IEC 53

0.75

c)

10

C18

別表第一

d)

適合の

ビ ニ ル キ ャ ブ タ イ

ヤ コ ー ド 又 は ゴ ム
キ ャ ブ タ イ ヤ コ ー

1.25

e)

2 10

60227 IEC 53 又は
60245 IEC 53

1.0

c)

15

(125 V)

II 70

不可

C17

別表第一

d)

適合の

ビ ニ ル キ ャ ブ タ イ

ヤ コ ー ド 又 は ゴ ム
キ ャ ブ タ イ ヤ コ ー

2.0

f)

2 15

60227 IEC 53 又 は
60245 IEC 53

1.0

c)

16

別表第一

d)

適合のビ

ニルキャブタイヤコ
ード又はゴムキャブ

タイヤコード

2.0

f)

3 15

60227 IEC 53 又 は
60245 IEC 53

2.5

20

(125 V)

I 70

C20

C19

別表第一

d)

適合のビ

ニルキャブタイヤコ
ード又はゴムキャブ
タイヤコード

3.5

g)

3 20

図 1−機器用カプラの一覧表(続き) 

 
 
 
 
 
 


64

C 8283-1

:2012

機器用カプラ

コードのタイプ

プラグ(参考)

スタンダードシート No.

機器用

カプラの

定格電流

A

機器の 
クラス

機器用

インレット

の最高

ピン温度

機器用

インレット

コネクタ

コード

交換

構造の

可否

許容される

最小グレード

最小

断面積

mm

2

極数

最小
定格
電流

A

60245 IEC 53 1.0

c)

16

別表第一

d)

適合のゴ

ムキャブタイヤコー

2.0

f)

3 15

60245 IEC 53 2.5

20

(125 V)

I 155

C22

C21

別表第一

d)

適合のゴ

ムキャブタイヤコー

3.5

g)

3 20

60227 IEC 53 又 は
60245 IEC 53

1.0

c)

16

別表第一

d)

適合のビ

ニルキャブタイヤコ
ード又はゴムキャブ

タイヤコード

2.0

f)

2 15

60227 IEC 53 又 は
60245 IEC 53

2.5

20

(125 V)

II 70

C24

C23

別表第一

d)

適合のビ

ニルキャブタイヤコ
ード又はゴムキャブ
タイヤコード

3.5

g)

2 20

a)

  コードの長さが 2 m 以下のもので,関連機器の規格で認められている場合は,小さな手持ち形機器用としてだ

け許される。

b)

 2

m 以下であれば,0.5 mm

2

でもよい。

c)

  コードが 2 m を超える長さをもつ,又は伸縮自在コイル(プリコイル)タイプのものである場合,公称断面積

は次のとおりでなければならない。

− 10

A コネクタについては 1 mm

2

− 16

A コネクタについては 1.5 mm

2

d)

  別表第一とは,電気用品の技術上の基準を定める省令(昭和 37 年通商産業省令第 85 号)別表第一をいう。

e)

  耐熱温度が 90  ℃以上のコードは,0.75 mm

2

とすることができる。

f)

  耐熱温度が 80  ℃以上のコードは,1.25 mm

2

とすることができる。

g)

  耐熱温度が 75  ℃以上のコードは,2.0 mm

2

とすることができる。

図 1−機器用カプラの一覧表(続き) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 


65

C 8283-1

:2012

単位  mm

コネクタを,60 N 以下の力でこのゲージに完全に差し込むことが可能でなければならない。 
コネクタが,完全に差し込まれているか否かを確かめるために,のぞき穴を付けたゲージが望ましい。

図 2−スタンダードシート C1 のコネクタ用通りゲージ(9.1 参照) 

 

図 3−欠番 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


66

C 8283-1

:2012

単位  mm

図 4−スタンダードシート C5 のコネクタ用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


67

C 8283-1

:2012

単位  mm

コネクタを,60 N 以下の力でこのゲージに完全に差し込むことが可能でなければならない。

コネクタが,完全に差し込まれているか否かを確かめるために,のぞき穴を付けたゲージが望ましい。

図 5−スタンダードシート C7 のコネクタ用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


68

C 8283-1

:2012

単位  mm

コネクタを,60 N 以下の力でこのゲージに完全に差し込むことが可能でなければならない。

コネクタが,完全に差し込まれているか否かを確かめるために,のぞき穴を付けたゲージが望ましい。

図 5A−スタンダードシート C7 の 形コネクタ用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 


69

C 8283-1

:2012

単位  mm

コネクタを,60 N の力でこのゲージに差し込むことが可能であってはならない。

図 6−スタンダードシート C1 のコネクタ用止まりゲージ(9.4 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


70

C 8283-1

:2012

単位  mm

コネクタを,60 N の力でこのゲージに差し込むことが可能であってはならない。

図 7−スタンダードシート C1C5 及び C7 のコネクタ用止まりゲージ(9.4 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


71

C 8283-1

:2012

単位  mm

コネクタを,60 N の力でこのゲージに差し込むことが可能であってはならない。

図 8−スタンダードシート C1 及び C7 のコネクタ用止まりゲージ(9.4 参照) 

 

単位  mm

このゲージを機器用インレットの両側の畝の間に 30 N の力で差し込んだとき,ゲージがインレットの底部に接触し

てはならない。

図 9−スタンダードシート C8C8A 及び C8B の機器用インレット用止まりゲージ(9.4 参照) 


72

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ及びピン:焼入れ鋼製。 
コネクタを,60 N 以下の力でこのゲージに完全に差し込むことが可能でなければならない。 
コネクタが,完全に差し込まれているか否かを確かめるために,のぞき穴を付けたゲージが望ましい。

形状又は位置の許容差を示す記号は,JIS B 0621 を参照。

図 9A−スタンダードシート C9 のコネクタ用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


73

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ及びピン:焼入れ鋼製。 
コネクタを,60 N の力でこのゲージに差し込むことが可能であってはならない。 
形状又は位置の許容差を示す記号は,JIS B 0621 を参照。

図 9B−スタンダードシート C9 のコネクタ用止まりゲージ(9.4 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


74

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ:焼入れ鋼製。 
ゲージ板 K の厚さは,ハンドル及びゲージ板の穴の寸法 及び の公称値と同様に任意とするが,許容差 h7 及び F8

は遵守しなければならない。

このゲージが 60 N 以下の力で,機器用インレットに完全に差し込むことが可能でなければならない。このときイン

レットの面 A-A は,ゲージの面 B-B と C-C との間になければならない。

次に,インレットの開口部の周りの自由な区域を判定するために,ゲージ板 K をハンドルを経由して押し込む。

形状又は位置の許容差を示す記号は JIS B 0621 を,寸法公差を示す記号は JIS B 0401-1 を参照。

図 9C−スタンダードシート C10 の機器用インレット用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


75

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ及びピン:焼入れ鋼製。

コネクタを,60 N 以下の力でこのゲージに完全に差し込むことが可能でなければならない。 
コネクタが,完全に差し込まれているか否かを確かめるために,のぞき穴を付けたゲージが望ましい。 
形状又は位置の許容差を示す記号は,JIS B 0621 を参照。

図 9F−スタンダードシート C13 のコネクタ用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


76

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ及びピン:焼入れ鋼製。

コネクタを,60 N の力でこのゲージに押し込むことが可能であってはならない。 
形状又は位置の許容差を示す記号は,JIS B 0621 を参照。

図 9G−スタンダードシート C13 及び C17 のコネクタ用止まりゲージ(9.4 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


77

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ:焼入れ鋼製。

ゲージ板 K の厚さは,ハンドル及びゲージ板の穴の寸法 及び の公称値と同様に任意とするが,許容差 h7 及び F8

は遵守しなければならない。

このゲージが 60 N 以下の力で,機器用インレットに完全に差し込むことが可能でなければならない。このときイン

レットの面 A-A は,ゲージの面 B-B と C-C との間になければならない。

次に,インレットの開口部の周りの自由な区域を判定するために,ゲージ板 K をハンドルを経由して押し込む。 
形状又は位置の許容差を示す記号は JIS B 0621 を,寸法公差を示す記号は JIS B 0401-1 を参照。

図 9H−スタンダードシート C14C16 及び C18 の機器用インレット用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


78

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ及びピン:焼入れ鋼製。 
コネクタを,60 N 以下の力でこのゲージに完全に差し込むことが可能でなければならない。

コネクタが,完全に差し込まれているか否かを確かめるために,のぞき穴を付けたゲージが望ましい。 
形状又は位置の許容差を示す記号は,JIS B 0621 を参照。

図 9J−スタンダードシート C15 のコネクタ用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


79

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ及びピン:焼入れ鋼製。

コネクタを,60 N 以下の力でこのゲージに完全に差し込むことが可能でなければならない。 
コネクタが,完全に差し込まれているか否かを確かめるために,のぞき穴を付けたゲージが望ましい。 
形状又は位置の許容差を示す記号は,JIS B 0621 を参照。

図 9K−スタンダードシート C17 のコネクタ用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


80

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ及びピン:焼入れ鋼製。

コネクタを,60 N 以下の力でこのゲージに完全に差し込むことが可能でなければならない。 
コネクタが,完全に差し込まれているか否かを確かめるために,のぞき穴を付けたゲージが望ましい。 
形状又は位置の許容差を示す記号は,JIS B 0621 を参照。

図 9L−スタンダードシート C19 のコネクタ用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


81

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ:焼入れ鋼製。

ゲージ板 K の厚さは,ハンドル及びゲージ板の穴の寸法 及び の公称値と同様に任意とするが,許容差 h7 及び F8

は遵守しなければならない。

このゲージが 60 N 以下の力で,機器用インレットに完全に差し込むことが可能でなければならない。このときイン

レットの面 A-A は,ゲージの面 B-B と C-C との間になければならない。

次に,インレットの開口部の周りの自由な区域を判定するために,ゲージ板 K をハンドルを経由して押し込む。 
形状又は位置の許容差を示す記号は JIS B 0621 を,寸法公差を示す記号は JIS B 0401-1 を参照。

図 9M−スタンダードシート C20 及び C24 の機器用インレット用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


82

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ及びピン:焼入れ鋼製。

コネクタを,60 N 以下の力でこのゲージに完全に差し込むことが可能でなければならない。 
コネクタが,完全に差し込まれているか否かを確かめるために,のぞき穴を付けたゲージが望ましい。 
形状又は位置の許容差を示す記号は,JIS B 0621 を参照。

図 9N−スタンダードシート C21 のコネクタ用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


83

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ:焼入れ鋼製。 
ゲージ板 K の厚さは,ハンドル及びゲージ板の穴の寸法 及び の公称値と同様に任意とするが,許容差 h7 及び F8

は遵守しなければならない。

このゲージが 60 N 以下の力で,機器用インレットに完全に差し込むことが可能でなければならない。このときイン

レットの面 A-A は,ゲージの面 B-B と C-C との間になければならない。

次に,インレットの開口部の周りの自由な区域を判定するために,ゲージ板 K をハンドルを経由して押し込む。

形状又は位置の許容差を示す記号は JIS B 0621 を,寸法公差を示す記号は JIS B 0401-1 を参照。

図 9P−スタンダードシート C22 の機器用インレット用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 


84

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ及びピン:焼入れ鋼製。 
コネクタを,60 N 以下の力でこのゲージに完全に差し込むことが可能でなければならない。

コネクタが,完全に差し込まれているか否かを確かめるために,のぞき穴を付けたゲージが望ましい。 
形状又は位置の許容差を示す記号は,JIS B 0621 を参照。

図 9Q−スタンダードシート C23 のコネクタ用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 


85

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ及びピン:焼入れ鋼製。 
コネクタを,60 N の力でこのゲージに差し込むことが可能であってはならない。 
形状又は位置の許容差を示す記号は,JIS B 0621 を参照。

図 9R−スタンダードシート C13C15 及び C17 のコネクタ用止まりゲージ(9.4 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


86

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ及びピン:焼入れ鋼製。 
コネクタを,60 N 以下の力でこのゲージに完全に差し込むことが可能でなければならない。 
コネクタが,完全に差し込まれているか否かを確かめるために,のぞき穴を付けたゲージが望ましい。

形状又は位置の許容差を示す記号は,JIS B 0621 を参照。

図 9S−スタンダードシート C15A のコネクタ用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


87

C 8283-1

:2012

単位  mm

ゲージ:焼入れ鋼製。 
ゲージ板 K の厚さは,ハンドル及びゲージ板の穴の寸法 及び の公称値と同様に任意とするが,許容差 h7 及び F8

は遵守しなければならない。

このゲージが 60 N 以下の力で,機器用インレットに完全に差し込むことが可能でなければならない。このときイン

レットの面 A-A は,ゲージの面 B-B と C-C との間になければならない。

次に,インレットの開口部の周りの自由な区域を判定するために,ゲージ板 K をハンドルを経由して押し込む。

形又は位置の許容差を示す記号は JIS B 0621 を,寸法公差を示す記号は JIS B 0401-1 を参照。

図 9T−スタンダードシート C16A の機器用インレット用通りゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


88

C 8283-1

:2012

単位  mm

図 10−標準試験指(10.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 


89

C 8283-1

:2012

単位  mm

図 11−中空ピン試験装置(13.4 参照) 

 

単位  mm

図 12−引抜力試験装置(16.2 参照) 

 
 


90

C 8283-1

:2012

単位  mm

図 13−加熱試験用の装置の例(18.2 参照) 

 

図 14−欠番 

 

図 15−開閉性能及び通常操作試験回路図(箇条 19 及び箇条 20 参照) 

 
 
 
 
 


91

C 8283-1

:2012

単位  mm

図 16−コード止めの試験装置(22.3 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


92

C 8283-1

:2012

単位  mm

図 17−屈曲試験装置(22.4 参照) 

 

図 18−欠番 

 


93

C 8283-1

:2012

単位  mm

図 19−引張試験装置の一例(23.3 参照) 

 

単位  mm

図 20−外覆い圧力試験装置の一例(23.4 参照) 

 

図 21−衝撃試験装置(23.5 参照) 


94

C 8283-1

:2012

単位  mm

図 22−スタンダードシート C7 のコネクタの前方挿入部の耐変形性を判定するための刃(23.6 参照) 
 

単位  mm

図 23−ボールプレッシャ装置(24.1.2 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


95

C 8283-1

:2012

単位  mm

図 24−コネクタの圧縮試験装置(24.1.3 参照) 

 

図 25−欠番 

 

図 26−欠番 

 
 
 
 
 


96

C 8283-1

:2012

単位  mm

0.2 A

及び 2.5A コネクタ用ゲージ 6 

A

10A

及び 16A コネクタ用ゲージ 

コネクタの定格電流

寸法

許容差

0.2 A 
2.5 A

6 A

10 A

16 A

a

1

+0.05

0

−  3.9 3.9 4.9

5.9

b)

b

1

+0.05

0

−  1.95 1.95 1.95

d

1

+0.02

0

2.32 
3.10

a)

l

1

+0.05

0

3.8 5.5 7.2 8.0

a

2

 0

−0.05

−  5.0 5.0 6.0

7.0

b)

b

2

 0

−0.05

−  2.5 2.5 2.5

d

2

 0

−0.02

2.9 
3.8

a)

l

2

±0.025

2.95 3.95 5.65 6.45

a)

 2.5

A コネクタの接地極の判定用

b)

 16

A コネクタの接地極の判定用

ゲージのピンは,導電性の材料でできていなければならない。 
該当するゲージを,5 N 以下の力で,コネクタのそれぞれのソケットコンタクトの穴に適用しなければならない。ゲ

ージが完全に挿入されたとき,ピンの長さが長い方のゲージ(接触ゲージ)は接触し,ピンの長さが短い方のゲージ
(非接触ゲージ)は接触してはならない。

40∼50 V の電圧の電気表示器を,ソケットのコンタクトとの接触の判定に用いる。 
接触ゲージと非接触ゲージとは分離していてもよい。

図 27−コネクタのかん合面から最初の接触点までの距離を判定するためのゲージ(9.1 参照) 

 
 
 
 
 
 
 
 


97

C 8283-1

:2012

図 28−溝なしタッピンねじ(3.19 参照) 

 

図 29−溝付タッピンねじ(3.20 参照) 

 

(関係スタンダードシートに基づく寸法) 
質量はピンの中心線の周囲に均等に配置しなければならない。

図 30−最小引抜力を確認するためのゲージ(16.3 参照) 


98

C 8283-1

:2012

附属書 A

(参考)

工場配線する機器用カプラの安全に関係するルーチン試験

(感電に対する保護及び正しい極性)

全ての工場配線アクセサリに,次のふさわしい試験を適用しなければならない。

アクセサリのタイプ

行うべき試験を示した箇条

2 極アクセサリ

A.1 

3 極以上

A.1

A.2A.3

試験装置又は製造システムは,不合格の試料が販売用に出荷解除されないように使用不適格にするか,

又は適合する製品から分離するようなものでなければならない。

注記

使用不適格とは,

意図した機能を満足できないように,アクセサリを処理することを意味する。

ただし,使用可能な製品を(信頼性のあるシステムによって)修理して再試験することは差し

支えない。

工程又は製造システムによって,販売用に出荷解除されるアクセサリには全ての関係試験を適用済みで

あることを確認することが可能でなければならない。

製造業者は,次の事項を明記した実施試験の記録を保存しなければならない。

製品の形名

試験日

製造場所(複数の場所で製造される場合)

試験した数量

不合格の数及び講じた措置(破壊又は修理)

試験装置は,各使用時の前後に,しかも連続使用時の場合には少なくとも 24 時間ごとに検査しなけれ

ばならない。それらの検査時に,試験装置は既知の不良製品を差し込んだとき又は模擬故障を起こしたと

き,故障を示すことを立証しなければならない。

検査前に製造された製品は,検査結果が適合することが判明した場合にだけ,販売用に出荷解除されな

ければならない。

試験装置は,少なくとも年に 1 回は確認(校正)しなければならない。

全ての検査及び必要性が判明したあらゆる調整の記録を,保存しなければならない。

A.1 

有極システム:電圧極(L)及び中性極(N)−適正接続 

有極システムについては,個別に可とうコードの L 及び N 導体の遠い側の端とアクセサリの相応する L

及び N のピン又は接点との間に SELV を 2 秒間以上印加して,試験を行う。

注記

自動タイミングをもつ試験装置では,印加時間の

2

秒間以上を

1

秒間以上としてもよい。

他の適切な試験を用いることもできる。

極性は,適正でなければならない。 


99

C 8283-1

:2012

A.2 

接地(E)導通連続性 

可とうコードの E 導体の遠い側の端とアクセサリの E ピン又は接点の適した方との間に SELV を 2 秒

間以上印加して,試験を行う。

注記

自動タイミングをもつ試験装置では,印加時間の

2

秒間以上を

1

秒間以上としてもよい。

他の適切な試験を用いることもできる。

導通継続性がなければならない。

A.3 

短絡及び誤接続並びに 又は から への沿面距離及び空間距離の減少 

L 及び N 導体と E 導体との間に,供給端で周波数 50 Hz 又は 60 Hz の交流電圧 2 000±200 V を 2 秒

間以上印加することによって,試験を行う。

注記

自動タイミングをもつ試験装置では,

2

秒間以上という時間を

1

秒間以上としてもよい。

又は,供給端に試験電圧を印加して,波形 1.2/50  μs,ピーク値 4 kV,1 秒間以上の間隔で各極に 3 イ

ンパルスを使用する,インパルス電圧試験によって,試験を行う。

この試験については,L 導体と N 導体とを一つに接続してもよい。

フラッシュオーバが生じてはならない。


100

C 8283-1

:2012

附属書 JA

(規定)

機器用コネクタのルーチン試験

販売される全ての機器用コネクタは,15.3 に規定する耐電圧試験を行わなければならない。ただし,試

験時間は 2 秒間以上とし,試験前に箇条 14 の加湿処理は行わない。

注記

自動タイミングをもつ試験装置では,印加時間の

2

秒間以上を

1

秒間以上としてもよい。

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 

参考文献

JIS B 0401-1

:1998

  寸法公差及びはめあいの方式−第

1

部:公差,寸法差及びはめあいの基礎

注記

対応国際規格:ISO 286-1

:1988

ISO system of limits and fits

Part 1: Bases of tolerances,

deviations and fits

IDT

JIS B 0621

:1984

  幾何偏差の定義及び表示

注記

対応国際規格:ISO 1101

:1983

Technical drawings

Geometrical tolerancing

Tolerancing

of form, orientation, location and run-out

Generalities, definitions, symbols, indications on

drawings

MOD

IEC 60050 (151)

:1978

International Electrotechnical Vocabulary (IEV)

Chapter 151: Electrical and

magnetic devices


101

C 8283-1

:2012

附属書 JB

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS C 8283-1:2012

  家庭用及びこれに類する用途の機器用カプラ−第 1 部:一般

要求事項

IEC 60320-1:2001

  Appliance couplers for household and similar general purposes−

Part 1: General requirements 及び Amendment 1:2007 

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇条番号 
及び題名

内容

(II) 
国際

規格
番号

箇条 
番号

内容

箇条ごと
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策

1  適用範囲

1

JIS

にほぼ同じ

変更

定格電流の上限を 20 A とした
IEC 規格は,16 A)。

我が国の配電事情を考慮し,20 A カプ
ラを追加した。

3.14 
3.15 
3.16

用語及び定義

3.14 
3.15 
3.16

JIS

に同じ

削除 3.14(ピラー端子)

,3.15(ねじ端

子)及び 3.16(スタッド端子)の
用語及び定義を削除した。

IEC 60320-1 Amendment 1

で IEC 

60999-1

を引用したことによって不要

になった用語であり,IEC 規格のミス

プリント。

5.8

ルーチン試験の規定

5.8

JIS

にほぼ同じ

変更

IEC

規格では,附属書 A をルー

チン検査の規定としているが,

JIS

では附属書 A を参考とし,附

属書 JA を機器用コネクタのルー
チン試験として追加したことを

明確にした。

この規格は,電気用品安全法に引用す
ることを目的としているが,附属書 A

では,電気用品安全法対象用品(機器
用コネクタ)の完成品検査の耐電圧試
験が一部のコネクタに対してしか適用

できないので,附属書 JA において,機
器用コネクタのルーチン検査における
耐電圧試験方法を明確にし,電気用品

安全法の完成品検査方法に対応できる
ようにした。

6.1 
6.2

標準定格

6.1 
6.2

JIS

にほぼ同じ

追加 125

V 定格に対する標準電流を

追加した。

我が国の配電事情を考慮し,125 V カプ
ラを追加した(C13,C15,C15A 及び
C17 については,コネクタだけ)。

9.1

寸法

9.1

JIS

にほぼ同じ

追加 125

V 定格に対する標準電流を

追加した。

我が国の配電事情を考慮し,125 V カプ
ラを追加した(C13,C15,C15A 及び
C17 については,コネクタだけ)。

101

C

 828

3-

1


2

012


102

C 8283-1

:2012

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇条番号

及び題名

内容

(II) 
国際
規格

番号

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策

9.3

この規格でカバーされ

る機器用カプラとプラ
グ・コンセントの規格
でカバーされる標準プ

ラグ・コンセントとの
間で,不適切なかん合
の防止

 9.3  JIS にほぼ同じ

追加

JIS

では,IEC/TR 60083 でカバ

ーされる標準プラグ・コンセント
に加えて,我が国のプラグ・コン
セントの標準サイズをカバーし

ている JIS C 8303 とこの規格で
カバーされる機器用カプラとの
不適切なかん合も禁止した。

接続器において,異なった規格間の不

適切なかん合は,危険なので,我が国
の標準プラグ・コンセントも追加した。

12.2 
12.3 
12.4

コード交換形コネクタ
の締付装置

 12.2

12.3

JIS

にほぼ同じ

追加

JIS C 2814

( 規 格 群 ) を IEC 

60999-1

と併記した。

IEC 60320-1 Amendment 1

で IEC 

60999-1

を引用したことによって箇条

12 は大幅に構成が変わった。 
しかし,IEC 60999-1 は対応国内規格が
なく,

ほぼ内容が同じである JIS C 2814

を併記した。

13.12

機器用カプラに組み込
む部品に対する要求事

 13.12

JIS

にほぼ同じ

追加

JIS

では,機器用インレットに組

み込むヒューズについては,電気

用品の技術上の基準を定める省
令(昭和 37 年通商産業省令第 85
号)への適合を義務付けた。

この規格は,電気用品安全法に引用す
ることを目的としているため,電気用

品安全法の対象であるヒューズについ
ては,同法の基準を遵守したものに限
定した。

選択

JIS C 3662

(規格群)又は JIS C 

3663

(規格群)に適合するコード

以外のコードの最大直径は,製造

業者の指定によることにした。

22.1 などで,JIS C 3662(規格群)又は
JIS C 3663

(規格群)に適合するコード

以外のコードを認めたが,そのコード

の標準外径が決まっていない。

15.2

絶縁抵抗試験

15.2

JIS

にほぼ同じ

変更

また,表 2 において JIS C 3662

(規格群)又は JIS C 3663(規格
群)に適合するコードの最大直径
をコードの IEC 規格の最新版に

合わせた。

表 2 は,コードの IEC 規格の旧版の最

大直径になっているが,JIS C 3662(規
格群)又は JIS C 3663(規格群)は,
最新版の IEC 規格に対応している。

 

102

C

 828

3-

1


2

012


103

C 8283-1

:2012

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇条番号

及び題名

内容

(II) 
国際
規格

番号

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策

18.2

高温用及び超高温用の

機器用カプラの耐熱性
試験

 18.2 JIS にほぼ同じ

選択

JIS

では,JIS C 3662(規格群)

又は JIS C 3663(規格群)に適合
するコード以外のコードは,製造
業者の指定のコードを用いて試

験することにした。

22.1 などで認めた JIS C 3662(規格群)
又は JIS C 3663(規格群)に適合する
コード以外のコードには,IEC 規格が
指定している断面積 1.5 mm

2

のコード

がないことによる。

19  開 閉 性

19

JIS

にほぼ同じ

変更

試験電圧を定格電圧の 1.1 倍とし
た(IEC 規格は,一律に 275 V)

125 V 定格を追加したため,試験電圧を
これに対応できるようにした。

20  通 常 操

20

JIS

にほぼ同じ

変更

試験電圧を定格電圧とした(IEC
規格は,一律に 250 V)

125 V 定格を追加したため,試験電圧を
これに対応できるようにした。

選択

JIS

では,JIS C 3662(規格群)

又は JIS C 3663(規格群)に適合
するコード以外のコードは,製造

業者の指定のコードを用いて試
験することにした。

22.1 などで認めた JIS C 3662(規格群)
又は JIS C 3663(規格群)に適合する
コード以外のコードには,IEC 規格が

指定している断面積 1.5 mm

2

のコード

がないことによる。

21  温 度 上

導電部の温度上昇限度
値及びその測定方法

 21  JIS にほぼ同じ

一致

JIS

では,一体成形のコネクタに

ついては,コードとの接続部の温
度を測定することを明確にした。

導電部の温度上昇は,端子及びコンタ
クトを測定することになっているが,
これは,コード交換形の場合は適用可

能であるが,一体成形においては,端
子部がないため,実態に合わせて,接
続部を測定することを明確にした。

 
 
 
 
 
 

103

C 8

2

8

3

-1


2

012


104

C 8283-1

:2012

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇条番号

及び題名

内容

(II) 
国際
規格

番号

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策

削除

コードのタイプから,60245 IEC 
51(編組付きゴムコード)を削除
した。

引用する JIS C 3663 の最新版では,
60245 IEC 51 が削除されていることに
よる。

追加

IEC

規格では,“可とうコードの

長さが 2 m 以下の場合は,公称
断面積は 0.5 mm

2

でもよい。”と

しているが,JIS では,0.5 mm

2

のコードを使用する場合,

“コー

ドセットとして一緒に使用する
差込みプラグ内に 500 A 以上の

定格遮断容量をもつ定格電流が
3 A 以下のヒューズリンクを備
えなければならない。

”を追加し

た。 

従 来 か ら , 我 が 国 で は 電 源コ ー ド は
0.75 mm

2

以上の断面積のものが使用さ

れており,我が国のブレーカとの保護
協調を維持しているが,0.5 mm

2

のコー

ドを短絡した場合,コードが燃える前
にブレーカが遮断するが立証されてい
ないため,0.5 mm

2

の使用は,ヒューズ

で コ ー ド を 保 護 で き る も のに 限 定 し
た。

選択

JIS

では,JIS C 3662(規格群)

又は JIS C 3663(規格群)に適合
するコード以外に,電気用品の技
術上の基準を定める省令(昭和
37 年通商産業省令第 85 号)別表
第一に適合するキャブタイヤコ
ード(ケーブル)及び金糸コード

を認めた。また,その場合の断面
積は図 1 に規定した。

コードセットとして一緒に使用するプ

ラグの国際整合化が難しいため,IEC
規格に適合した電線だけに限定するに
は,時間を要する(プラグに使用され

るコードの許容電流が,この規格と一
致していないことによる。)

JIS C 3662

(規格群)又は JIS C 3663

(規格群)に適合するコード以外コー
ドの許容電流は,我が国の設備基準に
合わせた。

22.1

コード非交換形コネク

タに使用するコード

 22.1 JIS にほぼ同じ

一致

IEC

規格で指定しているコード

の色は,接地用を除き,JIS C 

3662

(規格群)又は JIS C 3663

(規格群)だけ限定して適用し
た。

コードの色については,習慣及び設備
基 準 な ど と 整 合 さ せ る 必 要が あ る た
め,JIS C 3662(規格群)又は JIS C 3663

(規格群)以外のコードについては,

IEC

規格の色を指定しないことにし

た。

104

C

 828

3-

1


2

012


105

C 8283-1

:2012

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇条番号

及び題名

内容

(II) 
国際
規格

番号

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策

22.3

コード交換形コネクタ

のコード止め

 22.3 JIS にほぼ同じ

選択

JIS

では,JIS C 3662(規格群)

又は JIS C 3663(規格群)に適合
するコード以外のコードは,0.75 
mm

2

,1.25 mm

2

,2.0 mm

2

のうち

の接続できる最小及び最大の断
面積のコードで試験をすること
にした。

22.1 などで認めた JIS C 3662(規格群)
又は JIS C 3663(規格群)に適合する
コード以外のコードには,IEC 規格が
指定している断面積 1.0 mm

2

及び 1.5

mm

2

のコードがないことによる。

22.4

コード屈曲試験

22.4

JIS

にほぼ同じ

選択

JIS

では,JIS C 3662(規格群)

又は JIS C 3663(規格群)に適合
するコード以外のコードは,製造

業者の指定のコードを用いて試
験することにした。

22.1 などで認めた JIS C 3662(規格群)
又は JIS C 3663(規格群)に適合する
コード以外のコードには,IEC 規格が

指定している断面積 1.0 mm

2

及び 1.5

mm

2

のコードがないことによる。

22.1 表 4 
22.3 表 5 
22.4 表 6

コード非交換形試験用
コード

 22.1 表 4

22.3 表 5
22.4 表 6

JIS

にほぼ同じ

追加

表 4∼表 6 のタイプは,追加した
125 V 定格には適用しないこと
にした。

追加した 125 V タイプは,図 1 を参考
にしてコードの種類を決定する。

23.2

自然落下試験

23.2

JIS

にほぼ同じ

変更

IEC 60068-2-32

JIS C 

60068-2-32

に置き換えた。

IEC 60068-2-32:1975

JIS C 

60068-2-32:1995

とでは,試験装置が少

し異なるが,これは,IEC 60320-1 が最

新の IEC 60068-2-32 を引用していない
た め で あ り , こ の 規 格 で は , JIS C 

60068-2-32

を引用することによって,

先取りした。

25.1

ねじの耐久試験

25.1

JIS

にほぼ同じ

選択

JIS

では,JIS C 3662(規格群)

又は JIS C 3663(規格群)に適合
するコード以外のコードは,製造
業者の指定のコードを用いて試

験することにした。

22.1 などで認めた JIS C 3662(規格群)
又は JIS C 3663(規格群)に適合する
コード以外のコードには,IEC 規格が
指定している断面積 1.0 mm

2

及び 1.5

mm

2

のコードがないことによる。

 

105

C 8

2

8

3

-1


2

012


106

C 8283-1

:2012

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇条番号

及び題名

内容

(II) 
国際
規格

番号

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策

26  沿 面 距
離,空間距
離及び絶縁
材料を通し

ての距離

沿面距離,空間距離及

び絶縁材料を通しての
距離の規定値並びにそ
の測定方法

 26  JIS に同じ

一致

IEC

規格の表 9 のタイトルは,

“絶縁物を通しての最小沿面距
離及び空間距離”となっている
が,JIS ではこの箇条の表題に合

わせた。

IEC

規格のミスプリント。

27.1.7

グローワイヤ試験の初
期測定

 27.1.7

JIS

に同じ

一致

IEC

規格で引用している箇条 8

は,前処理の規定であり,27.1.6

と重複する。

IEC

規格のミスプリント。

27.2.1 
27.2.2 
27.2.3 
27.2.4

耐トラッキング性   27.2.1

27.2.2 
27.2.3 
27.2.4

JIS

にほぼ同じ

変更

IEC 60112

を JIS C 2134 に置き

換え,引用する箇条番号も JIS C 

2134

に合わせて修正した。

IEC 60112:1979

と JIS C 2134:2007 とで

は,箇条番号などが少し異なるが,こ
れは,IEC 60320-1 が最新の IEC 60112
を引用していないためであり,この規

格では,JIS C 2134 を引用することに
よって,先取りした。

28  耐 腐 食

耐腐食性試験の方法及

び判定方法

 28  JIS にほぼ同じ

変更

IEC

規格では,脱脂剤としてト

リクロロエタンなどを指定して
いるが,JIS では,石油エーテル
とした。

IEC

規格で指定されている脱脂剤は,

環境保護の関連で使用が禁止されてい
る。

 
 
 
 
 
 
 
 

106

C

 828

3-

1


2

012


107

C 8283-1

:2012

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇条番号

及び題名

内容

(II) 
国際
規格

番号

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の理
由及び今後の対策

選択

JIS

では,JIS C 3662(規格群)

又は JIS C 3663(規格群)に適合
するコード以外のコードに対す
るコードの規定を追加した。ま

た,125 V 定格のカプラを追加し
た。

22.1 などで認めた JIS C 3662(規格群)
又は JIS C 3663(規格群)に適合する
コードの断面積に対する許容電流は,
我が国の従来の許容電流を適用するこ

とを明確にするとともに,各形状に対
して使用できるコードの種類を明確に
した。

我が国の配電事情から 125 V を追加し
たが,15 A については,インレットの
定格電流を上げると誤接続時の安全性

がこの規格では確保できないため,コ
ネクタだけを対応させた。20 A につい
ては,プラグの形状が異なるため,16 A

のものと互換性があっても誤接続の危
険性は少ないと判断し,インレットの
定格電流も上げることにした。

追加

参考としてコードセットとして
使用できるプラグの極数及び最
小定格電流を追加した。

組み合わせて使用されるプラグを参考
として記載した。

図 1

機器用カプラの一覧表

図 1

JIS

にほぼ同じ

削除

コードのタイプから,60245 IEC 
51(編組付きゴムコード)を削除
した。

引用する JIS C 3663 の最新版では,
60245 IEC 51 が削除されていることに
よる。

附属書 A 
(参考)

工場配線する機器用カ
プラの安全に関係する

ルーチン試験

附属書 A

JIS

に同じ。ただし,

こ の 附 属 書 を “ 規

定”としている。

変更

JIS

では,この附属書を“参考”

とした。

5.8 の欄参照。

附属書 JA

(規定)

機器用コネクタのルー

チン試験

規定なし

追加

附属書 A の代わりに機器用コネ

クタのルーチン試験を追加した。

5.8 の欄参照。

 

107

C 8

2

8

3

-1


2

012


108

C 8283-1

:2012

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:IEC 60320-1:2001 及び Amendment 1:2007,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

−  一致 技術的差異がない。

−  削除 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

−  追加 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

−  変更 国際規格の規定内容を変更している。

−  選択 国際規格の規定内容とは異なる規定内容を追加し,それらのいずれかを選択するとしている。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

−  MOD  国際規格を修正している。 

 

108

C

 828

3-

1


2

012